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2017年 反集団ストーカー・テクノロジー犯罪活動 総括
反集スト活動の歩み
Anti-organized-stalking-and-technology-criminal-activity-generalization, 2017.12.27, 2022.12.27, 評価(B)
今年の反集スト・テク犯活動がどの程度まで進んだか、調査や活動の進展、残された課題などを振り返っていきます。
その前に、日本では被害者の団体活動が進んでいないせいか、歴史を振り返るようなことがあまりされてきませんでしたので、約30年となる日本の反集団ストーカー・テクノロジー犯罪の過去を振り返り、解説していますので、そちらも参考にしてください。
＜ 参考 ＞
解説 日本の集団ストーカー・テクノロジー犯罪の歴史
更新履歴
2022.12.27 デザイン調整, ネットの有効活用 更新
目次
内部告発が最も強力な証拠となる
偽被害者・工作員などへ警鐘を鳴らす
海外資料の翻訳
テクノロジー犯罪の電磁波や音波は波 波について分析すべき
テク犯は軍事技術 軍事技術書を調査すべき
集ストの防御法検討が進む
集ストの歴史編纂が進む
被害者の団結は厳しい道のり
集スト国際会議 開催されず
周知活動 ポスティング活動の普及
ネットの有効活用 アクセス解析と検索の工夫
アンケート 実態調査
マインドコントロール手法の分析
カルト団体の分析
内部告発が最も強力な証拠となる
今年の反集スト活動の中で最も重要な進展となったのが、この内部告発を求める動きだと言ってよいでしょう。反集スト活動、あるいは被害報告活動はおおむねネットが普及した2000年頃から始まっていますので、その中には内部告発を求めていた人も見受けられますが、内部告発を求める声が高まってきて、さらにこの観点が共有されつつあるのは大変よい流れです。
このサイトでも数百の被害者サイトなどを調査していますが、トップページで大々的に内部告発者を求めているようなサイトはほとんど見たことがありません。そのためサイトでも内部告発者を求めるメッセージを強調していこうと考えています。
オリンパス事件などは被害者が内部告発して勝利を勝ち取った例ですが、今回の件は、テクノロジー犯罪の装置を実際に使っているような加害者側からの内部告発を求めるという動きのことです。企業内の集スト、いわゆるモビングの場合は、企業内でもテクノロジー犯罪が行われることもありますので、その装置を使っている人に内部告発を求める形になります。
一般企業や公的機関で職員などに対して使われているテク犯装置は、恐らく強い守秘義務に守られているでしょう。そのため、実際には警察・公安・自衛隊・その他特務機関などで装置を使っている人やテク犯関連の研究者などのほうが内部告発しやすいのではないでしょうか。
海外では内部告発した人が裁判を起こすなどして活躍していますので、冷静に考えてみれば順当な流れではあります。しかしながら、被害者からみると加害者は敵そのものですから、敵の力を借りるようなこの発想の転換は大変難しいことです。分断工作の最たるものとして被害者と加害者は心理的に大きく分断されていますので、この当たり前のことに気付くことは難しく、今年、この観点にたどり着けたことは、活動家の卓越した洞察力のたまものだったと言えるでしょう。
実際に内部告発者が出てくるかは分かりませんが、この集団ストーカー・テクノロジー犯罪は広まる一方ですから、いずれは加害組織の内部からこの犯罪で排除され、特にテクノロジー犯罪に耐え切れないような人が出てくる可能性は期待できます。このサイトの調査ではブログなどで有益な情報を発信している人たちのなかに、加害勢力の関係者と疑われる人も見受けられますので、そういった人たちが、勇気を出しもう一歩踏み込んでくれれば、と期待されます。
そもそも被害者の被害告白には、加害技術がブラックボックスとなっているというどうしても超えられない壁がありますので、この壁を突破するという意味でも内部告発者の出現には期待が高まります。
内部告発する側からすると、いくら正義のためとはいえ、ひとりで内部告発するのはリスクや不安が付きまとうことでしょう。そういう場合は、大人数で団結して内部告発に踏み切ってもらってもかまいません。被害者を救い、内部告発者も自分たちを守れる形になるのが理想でしょう。
偽被害者・工作員などへ警鐘を鳴らす
うすうす気が付いていた人も多かったのではないかと思われますが、活動団体や活動家の不審な点にスポットライトを当てることで、このサイトでも明示的に注意を喚起しています。不審な被害者団体や活動家など直接関わった人たちには知られていたようですが、それ以外には同じ被害者として疑うのはよくないなどとの遠慮もあり、調査分析の進んでいなかった分野に光が当たったことで、多くの被害者や活動家の人たちがより真相に近付くことをサポートできたはずです。
残念なことですがネットで情報発信している被害者や活動家の中には偽被害者や工作員と疑われる人も多く、人によっては９割がそれにあたるのではないかと予想している人もいます。９割という数字は、実際には多すぎるかと思いますが、何らかの報酬を得て活動している偽被害者や工作員は、専門の妨害活動家としてその活動時間も豊富ですから、情報量という観点からすると、全体の９割を偽者が発信しているという可能性も考えられなくはありません。
偽被害者・工作員の主な特徴には、嫌韓・反日思想、在日朝鮮人や関連組織への過度な批判を行う点が挙げられます。いわゆる在日犯人説や創価犯人説を絶対的な事実だと信じて主張しているようにみえる人たちには偽者の可能性があることに注意すべきでしょう。自分で実際に加害者を追いかけて創価学会員だと突き止めたような人の場合は、これにはあたりませんが、創価・在日が全体の主犯であるとは考えにくいので、創価学会員から直接被害を受けた人であっても、背後にいると予想される政府系の諜報組織や多国籍型ネットワークについても目を向けるべきでしょう。
他には偽被害者・工作員にも創価・統一・警察・公安・自衛隊・在日・メーソンなどのいくつかの勢力があり、互いに責任転嫁をしているとみられています。これは各勢力と疑われる人たちが、犯人扱いする勢力に傾向があるため、そのように予想されています。例えば、創価は自衛隊を、警察・公安はCIA・NSAなどアメリカ系組織を、自衛隊は警察・公安をそれぞれ犯人扱いする傾向があります。メーソンはユダヤ人などを批判したり、イルミナティを謎の超組織として調査分析もせずに思考停止へ誘導したり、その他の陰謀論で自己弁護したりと、得意の心理操作術で責任転嫁しているようです。
全体としては、あからさまに怪しい人たちを怪しいと言いやすい状況に近付いた点では、事態が進展したと言ってよいでしょう。
海外資料の翻訳
日本国内ではテレビ局が集団ストーカーという言葉すら使えないほど強烈な検閲や言論弾圧体制にありますが、アメリカ・オーストラリアなどではテレビレベルでは問題を取り扱うことができています。テレビ以外の情報でも海外のほうが調査分析が進んでいて資料も豊富です。
資料が豊富なのは分かっていましたが、どこからどの情報を翻訳すればよいのかよく分からない状態にありました。しかし、海外のどの活動家や活動団体が発している情報がよさそうなのか、徐々に予想が付くような状態に近付いてきています。
主に英語サイトが対象となるでしょうが、調査分析を進める人が増えてくれば、活動家や専門用語などへの理解も深まり、より有益な情報をより早く日本へもたらすことができるようになるでしょう。翻訳自体は翻訳サイトの自動翻訳である程度まで可能ですので、翻訳よりも情報にたどり着くためのキーワードの分類などが重要となってくるでしょう。
日本語でもこの犯罪の関連用語が統一されておらず、用語の統一はこのサイトの当初の目的のひとつでもありました。用語はキーワードとしてネット検索に使われることになりますので、ツイッタータグのように集ストタグを分類するというやり方がよいでしょう。これもアイディア自体は出ていましたが、被害者のコミュニケーション自体が妨害されやすいという日本の状況もあり、進めにくいようです。また用語についてはある程度影響力のあるサイトが使う用語が自然と主要な用語となっていくでしょうから、どんな用語があるかが把握できていれば無理に統一する必要もないでしょう。問題や時代に合った用語が残っていくはずです。2017.12.21, 2018.1.6
テクノロジー犯罪の電磁波や音波は波 波について分析すべき
このサイトでも科学的考察として、電磁波防御を行う際にどの物質が向いているか調査していましたが、テク犯の主力技術と目される電磁波も音波もどちらも波であるという観点が示されました。このサイトでも波について調査検討することで、鏡のような反射の仕組みや、波の伝わる特性から鉄板などの金属板での防御で密閉する必要があった点などが理解できるようになってきています。
技術分野での理想としては専門家に教えてもらうのがよいのですが、教えてもらうにしても基礎知識は必要となります。専門家側も、「何も分からないから全て教えて欲しい」と言って思考停止してしまい、理論を理解しようとしない人よりも、少しでも理論を理解しようと努力する姿勢を見せる人のほうが印象がよくなり、よりよい情報を得られる機会も増えるはずです。
よい専門家が見つかるまでは、多くの被害者や活動家が波について理解を深めて、より効率的な防御法などを検討するという姿勢を取ることに意識が向かう、よいきっかけになったと言えるでしょう。
被害者の中には、加害者の使うような、元々は軍事兵器として開発された装置からの攻撃を一市民が防げるはずがないとあきらめてしまっている人もいるでしょう。しかし、テク犯攻撃もこの世界の物理現象のひとつに過ぎません。完全な防御ができないとしても、加害者を困らせるような何らかの対策を被害者が取れる可能性はあるでしょう。その対策が、加害者側が攻撃をあきらめるような一定のラインを超えれば、テク犯を沈静化できるチャンスもやってくるでしょう。
問題解決は最終的には内部告発や言論で実現すべきでしょうが、目的が達成できるのであれば言論でも物理的な防御でもどちらでもよいでしょう。電磁波を防ぐ強力なファラデーケージが安価で作れるようになり、それが広まってしまえば、テクノロジー犯罪における攻撃のセオリーも変わっていくでしょうから、結果的にテク犯を抑制できる可能性もあります。2017.12.21, 2020.7.2
テク犯は軍事技術 軍事技術書を調査すべき
言われてみればもっともな話ですが、とてもよい観点が示されました。放射能の被爆後の処置に重曹を使う方法も米軍の放射能関連マニュアルに示されていました。
集スト・テク犯は軍事の世界では、スパイや諜報・治安維持・テロ対策活動などにあたります。さらに広く分類すると国家心理戦や軍事心理戦にあたります。心理戦というと単なる駆け引きや心の読み合いなどのような意味もありますが、軍事や国家統制上の支配闘争概念でもあります。軍事・国家心理戦という観点での調査もこの犯罪の解決のための助けとなるでしょう。
集ストの防御法検討が進む
被害の防御法や対策法などは、個々人が別々に公開していましたが、徐々に集約されつつあります。以前から情報自体はありましたが、今年は鉄板(スチール含む)がかなり高い防御力を持つことが実証されています。アルミで防げるというのは、どうやら加害勢力の情報操作だったようです。適切な厚さや配置で防御すればアルミでも電磁波は防げますが、鉄や銅のほうが防御効果が高いことが分かっています。またアルミのほうが軽いので移動中の防御などを考えればアルミのほうが有利な場合もあります。
集ストの歴史編纂が進む
このサイトの当初の目的のひとつであった集スト歴史編纂が進み、他の被害者からもそれなりに利用されるようになってきています。最終的には後世の歴史研究の資料となるようなものを目指していますが、その前に、この犯罪を解決させるための国家賠償請求裁判などで使えるような高いレベルの資料となるよう今後も編纂を続けていきます。
そうとはいえ、この犯罪とみられる国内で起きた刑事事件、テレビ放送されるような警察情報の分野は、このサイトでは手が回っていない状態ですので、他に集スト国内事件を追うニュースサイトのようなものが現れないかと期待しています。このサイトの歴史分析を超えるサイトの出現についても、もちろん期待しています。
被害者の団結は厳しい道のり
本来であれば一番最初に被害者が団結すべきですが、実際にはかなり厳しい道のりとなることが分かっています。その準備段階として、今ある被害者団体の中に怪しい団体がいくつもあることが分かったということが、団結活動の前進だったという言い方もできるでしょう。
どんな団結方法がよいのかが今後の検討課題となります。常識的な被害者団体の活動は加害勢力に妨害されてしまいますので、当面は、逆に明示的に団結しない疎結合状態で、各自が別々に活動しながら問題解決へ前進していけるような形がよいのではないかと考えています。
それではいつ団結するのか、という疑問が生まれてきますが、団結とは単に人が集まればよいということではありませんので、団体活動の目的に合わせて団結していければよいのではないかと考えています。国会前でデモとなれば100人でも1000人でも人が多いほうがよいでしょうが、警察署などと対話するような場合は数人いれば十分でしょう。
現実問題としては、より大人数で団結したほうが有利ですが、その前に被害者の意識の共有も必要となってくるでしょう。現状では、ネットが頼りですので、集スト・テク犯分野の主要サイトをいくつかにしぼり、それらのサイトを確認することで被害者全体が情報共有できるような形を目指すのがよいのではないでしょうか。
活動全般に言えることですが、秘密の重要な証拠を用意するようなやり方だと妨害されやすいので、ネットで公開できるようなオープンな情報を組み合わせて、警察署・役所・政治家などと交渉を続け、いずれは裁判などで権利を守れるようにするという形がやりやすいだろうと思います。ある程度まで交渉が進んだり、証拠が周知されていった段階で加害者側も活動を抑制せざるを得なくなるという流れになる可能性もあります。いわゆる自然消滅パターンです。
将来的には、会社などの活動と同ように必要となる人・金・物をそろえ、もっとも有効な活動を次々と実行していくことが理想となるでしょう。この犯罪の被害者は風評工作を受け社会的に成功することや、その結果として資金を集めることが妨害されていますので、資金集めが最も困難な課題となるのではないでしょうか。
集スト国際会議 開催されず
2014年、2015年と開催されていた「COVERT HARASSMENT CONFERENCE」ですが、去年に引き続き今年も開催されなかったようです。国内の被害者の団結も難しいところですが、世界規模でも団結も難しいようです。それでも問題解決には被害者の団結が必ず必要となってくるはずですから、何かしらの方法を模索すべきでしょう。
世界の各団体レベルではフォーラムやネットミーティングなどが行われていますので、それらが2017年の集スト会議だったという言い方もできるでしょう。
周知活動 ポスティング活動の普及
周知活動としては、一番多いのがブログなどSNSを使った被害告白や被害分析で、それ以外では一部の精力的な活動家によるデモなどの街宣活動やポスティング活動などが行われています。今年だけという訳ではありませんが、ポスティング活動家(？)によると、ここ数年はポスティング活動をする人が増えてきているそうです。
ポスティングは問題全体の解決に向けた活動でもありますが、特に近隣の人たちからの集団ストーカー被害(特に人為的なローテク被害)を軽減する効果が確認されていて、有効な対策法のひとつとなっています。
政府・マスコミがこの犯罪を隠蔽している以上、他に問題を周知する効果的な方法はあまりないでしょうから、数十年後の未来に過去の出来事として振り返ったときには、ポスティングが一番効果的だったという評価に落ち着くような可能性もあります。たった一枚のチラシに書かれた文字であっても、ネット書き込みなどよりも、体感情報として格段に高いリアリティがありますのでポスティングは効果的です。
残念なことですがポスティングをしていないのに何千枚もチラシをポスティングしたという嘘をブログなどに書いている工作員がいるのではないかとも疑われています。この犯罪の加害者は自殺誘導を始め非人道的なことで何でもやりますので、その程度の嘘をつく事くらいは簡単にやってのけるでしょう。そう考えると、ネットで確認できる数よりは、実際にポスティングされている数は少ないと見積もっておいたほうがよいでしょう。
また被害者がポスティングしたチラシを抜きとる工作員の姿も目撃されていますので注意が必要です。
ポスティング以外の周知方法ではネット広告が有望でしょう。いずれ被害者団体や有志連合などができた暁には、資金の使い道のひとつとして検討されることになるでしょう。
資金がなくてもできる周知方法としては、この犯罪に理解を示す人気ブロガーなどに依頼するというのもよいでしょう。芸能人などはこの犯罪の首謀者に近い立場にあるのであまり期待できません。第三者への依頼は妨害されることが目に見えていますので、被害者がまず何らかの人気サイトを作り、この犯罪の周知も合わせて行うというのもよいでしょう。
今の時点で比較的アクセス数の多い集スト・テク犯関連サイトの管理人のみなさんには人気サイトを作る素質があるかもしれませんので、問題周知のためにもアクセス数の増加を心がけて活動してみてください。恐らく予想以上の問題周知効果が期待できるでしょう。この犯罪を知らない一般の閲覧者が、「あの人が言っているのだから集団ストーカーは統合失調症や都市伝説などではない」と考えてくれれば、それだけでも問題解決に貢献していると言えます。
また街宣活動やフォーラムなども有意義なものが増えつつありますのでそちらも今後の活動の発展が期待されます。
ネットの有効活用 アクセス解析と検索の工夫
ネット検索による情報収集やブログによる情報周知が行われていますが、さらに効率を上げられる可能性があります。
さらなる工夫をしていくとよいでしょう。
情報周知という点では、あまりアクセス数のない記事、恐らくそれを書いたブロガーや管理人以外の人からするとあまり興味が沸かないような記事では、高い周知効果は期待できないでしょう。
ですから、特に周知したい記事ではアクセス数を考慮するとよいです。
検索については全体的にあまり利用されていない印象があります。
面倒でも似たテーマの記事について調べたり、検索時間そのものを必要な時間と考え増やしてみれば、新たな視点を得る機会が増えることでしょう。
情報の収集と周知の双方を合わせて考えると、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の検索にヒットしやすいような単語をツイッタータグのように使うこともできるでしょう。
ブログなどではアクセス解析サービスを使うと、閲覧者からの関心の高いテーマなどを知ることができますので、問題解決や周知活動の効率を上げるため活用できます。
ちなみにこのサイトでは「集団ストーカーの終わり(※２)」という記事が毎月一番人気となっていて、被害を何とか終わらせたいという被害者の切実な想いが見て取れます。
管理人の私としても、せっかくの人気記事ですから、もう少し内容を充実させていきたいと思っています。
＜ 参考 ＞
(※２) 集団ストーカーの終わり
犯罪が終わるパターン 2017.12.21, 2018.1.8
アンケート 実態調査
K崎さんのサイトに出ていたテク犯ネットの被害者アンケートが閲覧できなくなっていました。そろそろ新しいアンケート調査を実施すべき時がきているように思われます。(※その後アンケートは閲覧できるようになってました。)
アンケートは街宣活動など活発な活動をしている人たちにお願いしたいところです。彼らであれば本物の被害者だけの偏りの少ないアンケート調査が実施できるのではないでしょうか。誰もやらないようならこのサイトでフォーマットを考え、被害実態だけでなく、問題解決に向けた各分野への関心度や今後期待される活動などもネット上で調査してみても面白いかと考えています。
問題解決に向けた各分野とは、解決のために必要となる方向性のことで、具体的には、裁判・科学技術の解明・情報周知・政治腐敗の是正などが考えられます。この方向性が同じ被害者や活動家であれば被害者団体がなくても協力しやすいでしょうから、各自で自分がどの方向性での活動に期待しているのか、もう一度考え直すよいきっかけにもなるでしょう。
恐らくどれも証拠を確保するのは難しいでしょうから、証拠がなくても証言だけでもかなり戦える内部告発からの国家賠償請求裁判というのが現実的な対策となるのではないでしょうか。そうとはいえ、内部告発者の確保が一番難しいと言われれば、そうかも知れません。
証拠としては、創価学会が信者にインプラントを埋め込んだせいで、元信者が警視庁に被害届を出しているという話なので、そのインプラントされたチップなども証拠となるかもしれません。
このサイトの調査では、多くの被害者や活動家が周知活動を問題解決法として期待していることが分かっています。次には被害者団体などもそうですが、人為的な活動は加害勢力の分断工作がひどいなどの関係から、科学技術の解析に力を入れ、テクノロジー犯罪の問題解決法に期待している人が多いようです。
在日犯人説を主張して、国連や政府にメールを送るような活動も見受けられますが、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を在日の人種問題に含めてしまうと、対象範囲が大きくなりすぎて、論点があいまいになってしまいますので、あまり有効な活動とはならないのでしょう。人種や民族全体を批判の対象とすることは、差別そのものであり、ヘイトスピーチ扱いされてしまう危険もあります。そもそも人はそれぞれ異なる考え方や価値観を持っていますので、特定の人種や民族全体が同じ思想を持って活動しているとは考えにくいでしょう。人種・民族などに何かを責任転嫁するのは国家心理戦や軍事心理戦のセオリーですから注意したほうがよいでしょう。
在日ヘイト法案なども可決されています。これは政府やマスコミが誘導して作った常識や世界観のひとつです。そのような作られた世界観ではなく、実際の現実世界での在日問題は、シオニストネットワークによるとみられる日韓などの分断工作となっています。在日批判と在日差別・人権問題が対立概念のようにセットとなっています。この両方の問題は天秤の左右に乗せられた重りのように、片方が活発化すれば、もう片方に注目が集まり議論が押し戻されるような、永遠に終わらない不毛な争いを誘発するように仕向けられています。よくできた心理誘導となっていますが、だまされてはいけません。
在日という朝鮮系民族全体を対象とする議論は必ず人種・民族問題の壁にぶつかってしまいますので、在日という観点自体がそもそも不毛なものなのです。誤解して在日批判を行っている人もいるでしょうが、分断工作として主張している工作員のような人も多いので注意する必要があります。
繰り返しになりますが、在日批判にはあまり意味がありません。何らかの責任を追及するのであれば、その判断や決定の主体となる個人や団体、あるいは連合のようなネットワークに対して行うべきでしょう。在日朝鮮人の人たちが一糸乱れぬ統一された共同体であるようなことはないでしょう。現に在日韓国人のテク犯被害者もいて、盛んに被害体験を周知しています。在日犯人説を主張している人たちは在日の集スト・テク犯被害者についてどんな説明をしているのでしょうか。
当たり前の話ですが、21世紀の現在に、特定の人種や民族を丸ごと批判するような大雑把な議論は通用しません。在日批判や、さらにはユダヤ批判などは、今後もあまり成果の上がらない不毛な議論となるでしょう。人はそもそも人種や民族、肌の色などでひとまとめにできるほど単純なものではなく、十人十色の個性のある存在ですからまとて扱うのは難しいのです。
＜ 参考 ＞
被害者アンケート - 統計調査
マインドコントロール手法の分析
この観点は注目している人は重要視しているのですが、それ以外の人は言葉を知っている程度であまり理解が進んでいないという二極化が起こっている分野となっているようです。この犯罪がマインドコントロール犯罪であることはよく指摘されていることですが、被害分析がされているだけで、対策についての検討は難航しているようです。一般的には国家心理戦や軍事心理戦と呼ばれる政治や軍事目的を達成するための闘争の一部にこの犯罪も含まれているとみてよいでしょう。
加害者は善悪感情・道徳心・慈悲・優しさなどの解釈や感じ方を歪められ、加害勢力の都合で思考や感覚を変更させられたり、恐怖心から加害行為を含む特定の行為を強要されているようです。せめて末端の加害者の道徳心を正常化することができれば、被害も改善へと向かって動き出すのではないでしょうか。マインドコントロール手法の分析を進めることで、それらの対策の効果も高まっていくことでしょう。
＜ 参考 ＞
洗脳・マインドコントロール：心理的な支配や思考誘導
加害者がほのめかしや文章などで行う、被害者への思考や心理への誘導、ごまかしやおどしなど
カルト団体の分析
あらゆる闘争に共通することですが、孫子が「敵を知り己を知れば百戦して危うからず」と教えているように自分と相手のことを正しく分析し把握することは戦ち残るための重要な要素となります。自分と相手のことさえ正しく分かれば、後は勝てるときに戦い、危ないときは戦わなければよいだけです。
この犯罪では創価・統一、さらにはモルモン教、メーソン、イルミナティなどのカルトと戦うことになります。被害者が戦いを望まなくてもカルトは攻撃を止めることはありません。これらのカルトと戦い抜くためには、より正確にカルトを理解する必要があります。
カルトの本質を理解するためにはこの犯罪とは関連の弱い分野も調査していくべきでしょう。またカルト宗教といわれるように宗教要素が強いカルトはマインドコントロールで信者を支配していますので、この観点も踏まえて理解していくべきでしょう。知っているようであまり詳しくは理解できていない人が多いかと思われるカルト自体への考察も進めていかなければなりません。調査の進捗具合はこのサイトではまだ把握できていませんので、今後はもう少し力を入れていきたいところです。強いて言うなら、知っている人は知っているといった分野になっています。2017.12.23, 2018.1.8
