裏社会入門《作成中》

世界を動かす超富裕層の簡単な説明

Back_social_guide, 2016.7.1, 2020.2.12, 評価(C)

詳しい情報は各自で調査を

裏社会に関する情報は予想や推論など情報の正しさを確認するのが難しくなっています。またこの記事を書いている私自身もそれほど詳しくはありません。そのため真偽のほどは各自で調べて確かめてほしいと思っています。

そうとはいえ、このサイトで扱っている情報の捕捉程度の説明はしておきたいと考えています。また自分で調べるほど興味のない人には、さしあたりこの記事の情報を入り口として社会不正の原因とみられる裏社会について興味をもってほしいところです。

この記事の内容については、書いた時点での私の理解した範囲内ではありますが、他の記事と同様に可能な限り正しい内容にしたいと考えています。

しかし、裏社会の情報、陰謀論や都市伝説などは詳しい人がたくさんいますので、この記事と矛盾する内容を見つけた場合は、裏社会専門家のような人の話を信じたほうが無難かもしれません。

入門

ネット上に情報がかなり出回っていますので、基本的にはそちらを参照したほうがよいでしょう。このサイトのおすすめはリンクを用意しましたので参考にしてください。

社会不正対策リンク

裏社会について

裏社会をごく簡単に説明すると、金融マフィアが工作を続け借金奴隷制度を作り出し、国王や政治家などに強い影響力を持つことで、世界に支配的な非常に強い影響力を手に入れた状態にあります。

金融マフィアはいわゆる超富裕層のなかで特に世界の中央銀行を支配しているロスチャイルドやロックフェラーなどの血族グループのことで、世界権力の最上位に位置するとみられています。

なぜ中央銀行を支配すると強い権力を持てるかというと、中央銀行は国に紙幣を貸す権利を持っているため、一国の中央銀行を支配すると、その国に対して支配的な影響力を持てるようになるからです。

そのため世界中の中央銀行を支配すれば世界中の国々を支配できるということになります。それを実際に行っているのが金融マフィアの血族グループ、超富裕層の利権ネットワークのような組織です。

なぜマフィアと呼ぶかというと、日本の貸金業のことを考えれば分かりやすいでしょう。以前はサラ金と呼ばれていた消費者金融のことですが、日本の貸金業界も高い金利や担保となる資産の没収など、暴力団まがいのことをしています。これと同じようなことを世界規模で行っているから金融マフィアと呼ばれてます。

金融マフィアは勢力を拡大し続け、現在では世界の富の99％を手に入れています。世界の資産のほぼすべてを掌握しているとされる彼らのやることは壮大で、敵対する国家の両方に資金援助しては戦争を起こさせ、利子を取ったり、担保にした土地などの財産を奪い取っています。

第一・第二次世界大戦や現在起きているテロや紛争なども含めて、18世紀以降の戦争・紛争の多くは金融マフィアが意図的に起こさせたという証拠がいくつも出てきていて、彼らが意図的に戦争を引き起こしていたことは、ほぼ間違いない事実とみられています。

現在、日本のマスコミで喧伝されている中国や北朝鮮批判も日本と特亜の関係を悪化させ、あわよくば戦争を引き起こすことで利益を得ようと画策しているとみられています。

金融マフィアは世界全体を支配しようと計画していて、食品や日用品に毒物を混ぜる工作も直接的には医療利権のため、大目標としては彼らの掲げる人口削減計画のひとつとみられています。

他に大局的な戦略としては、世界人類の奴隷化工作を進めているとみられています。

現在、世界中で進んでいる女性差別撤廃や女性の社会進出政策も、女性を働かせることで子供を産む機会を減らす人口削減計画の実現や、労働者を増加させより多くの利益を得るといった目的のもと進められているとみられています。

この他にも環境保護活動全般がCO2排出利権や途上国の発展阻害の目的で行われているとみられています。金融マフィアは基本的には世界に寄生する利益至上主義の詐欺師集団という性格が強いですから、自然環境の保護などといった建前にはまったく興味がないはずです。彼らは単なる金儲けの手段として理想や理念を利用しています。

現代の情報化社会化された社会、いわゆるIT社会では、過去の発言や事件などの情報が残り、後から確認しやすくなっています。そのため、金融マフィアが自由についてきた嘘が徐々に発覚してきました。

当事者や関係者が調べてみると、金融マフィアが、いくらでも際限なく嘘をついて人だましたり、簡単に暗殺するような集団であることがわかっています。金融マフィアには約束を守ったり、名誉を守るような美徳は存在しないということが明らかになっていますので、世界中の人々が金融マフィアの被害を受けないように注意するようになってきています。

金融マフィアへの調査はかなり進んでいて、各国の政治家のトップが彼らの支配下にあり、さらには国連やWHO、ユネスコなどの国際的な機関も金融マフィアの上位20人程度の同じ顔ぶれによって支配されていることなどが明らかになりつつあります。

よく考えてみてください。国連のトップ、事務総長は現在、韓国のパン・ギムンですが、この人事は誰が決めたのでしょうか。人事が決まった当時は、日本からも外務大臣が事務総長の選挙投票などを行ったのでしょうか。

行っていません。日本に国連の人事権はありません。国連というのはそもそも民間の運営している機関で、実質的にはロスチャイルドやロックフェラーなど金融マフィアの上層部が人事権を持っています。金融マフィア以外の人間には口出しすることはできない仕組みになっています。

国連の決議やWHOの発ガン性食品の発表などをよく確認してみれば、あまり公正なものではないものがいくつも確認できるはずです。国際的な機関の判断が歪んでいるのは金融マフィアが意図的に歪めているとみられています。

韓国人を事務総長にしていることからして、リーマンショックの原因となった韓国の政府系銀行の手のひら返しも、金融マフィアの書いたシナリオだった可能性も考えられます。(注意：この説には証拠を確認していませんので、あくまで私の予測にすぎません。)

金融マフィアは国連で平和維持活動などと称して戦争を引き起こし、医者や医療品・食料などを支援と称して送り込み、さらには支援金や義援金を利益として自分たちの講座に振り込んでいたとみられています。
金融マフィアが今まで行ってきたことがあまりにもひどいものだということを理解してきた人々によって、マフィアの排除が進んでいるのが世界の現状です。

日本の在日被害でも、反日思想は放置されたまま、親日思想である在日批判だけがヘイトスピーチ扱いされ、在日批判のヘイトスピーチだけがヘイトやレイシズム(民族主義・人種差別)として規制されているというのがあります。

これは在日朝鮮人と日本人を争わせようとする金融マフィアの分断工作のひとつです。金融マフィアは世界中で国内や近隣の民族・部族などを争わせ利益を得ようとしています。中東のISIS(イスラム国)も金融マフィア系の支援でアメリカ・フランス・イスラエル・トルコ・サウジアラビアの軍人や傭兵が、実際にテロを起こしているとみられています。

これは日本に支配的な影響力を持つCIAマフィア(CIA内の一部の危険思想主義者)が指示を出した結果行われたとみられています。CIAマフィアの先には、当然、金融マフィアの意図が存在することでしょう。

金融マフィアの排除と金融再編

金融マフィアの頂点に位置する人間は表社会には現れずに代理人を使って社会を動かしているとみられています。それでも表社会にでている彼らの代理人の頂点に属するであろう人間が次々と権力の座を追われています。

代理人のトップにあたるのはイエズス会総長、ローマ法王、イギリス女王やその他の国王、CIA長官などです。この代理人たちが次々と退位したり失脚していますので、金融マフィアの排除も進んでいると判断してよいでしょう。代理人の交代は彼らの影響力、権力や交渉能力の低下を引き起こしているはずです。

逆に、現在、特に危険視されていることは、諸説あるでしょうが、いわゆる金融再編、金融債起動、金融リブートと呼ばれる問題でしょう。これは世界経済を世界統一の電子通貨に置き換える、あるいは、金本位制に戻すなどして、金融マフィアが刷り続けた本物の偽札と呼ぶべき、実態のないお金が氾濫する経済を健全化しようとしている問題です。

おそらく統一電子通貨は金融マフィア主導で作られてしまうことでしょうが、後発で金融マフィアを排除した組織による統一電子通貨を作ることで、マフィア系電子通貨が直面するであろう様々な問題の知識を活かして、より健全な統一電子通貨やそれを使った金融システムを構築することもできるでしょう。

その知識をさらに金融マフィアが活かして次の手を打ってくることでしょうが、そのときはまた対処すればよいでしょう。

株式システムは優先的に改善すべき

金融再編で個人的に優先すべきだと考えているのは、自由取引型(？)の株式システムの停止、または改善です。金融マフィアがグローバル投資家として、世界の企業を支配してしまえるようなシステムには問題があります。

現在の会社は株主のものだ、といった金融マフィアが敷設した誤った常識は訂正しなければなりません。これは金持ちが会社の支配者だと思い込ませるためのマフィアの思考誘導にほかならないでしょう。これは金持ちに従えと言っているようなシステムです。

現状の株式会社システムでも、会社の運営には会社の人間も株主も必要な存在ですから、株主と会社の人間は本来は対等な関係のはずです。しかし、実際には社長の決定権や罷免権を株主が持っているせいで、主従関係のようなものが存在してしまっています。

企業の業務や価値などを理解していない金持ちが株を買っただけで、実質的には会社に命令が出せるようになっている現在の制度には問題があります。金融マフィアのような会社のことを理解していない人間が、よく分からないまま命令する訳ですから、会社も発展しなければ、社会全体も発展しないでしょう。

経済の基盤となる企業が、企業運営能力のない人間の命令を聞いているような状態で企業が発展するのは難しいでしょう。金融マフィアは企業はもとより社会の運営能力も何もない、ただの拝金主義の詐欺師だということは明らかになっている訳ですから、せめてまともな人間が会社を運営できるような仕組みづくりが必要となるでしょう。

集団ストーカーはいつなくなるのか

集団ストーカーも金融マフィアの仕掛けた防犯・医療ビジネスのひとつと考えてよいでしょう。利益のために治安維持などの理念を掲げ、公安・自衛隊・警察・カルト学会などを動かせる組織は政府もしくは金融マフィアくらいしか存在しないでしょう。金融マフィアは日本の医療費40兆円を手に入れようと他にも様々な医療・健康関連工作を行っています。利益を出すために社会システムを変更することができるのが金融マフィアの力です。

いつになるかは分かりませんが、金融マフィアが医療利権や防犯利権をあきらめて手を引き始める頃、医療利権、特に精神医療利権が健全化され、次に防犯利権が健全化され、かなり最後のほうになるかとは思いますが、集団ストーカー・テクノロジー犯罪もなくなっていくことでしょう。

金融マフィアは拝金主義の詐欺師集団ですから、利益さえ出なくなればあきらめて次の悪事を考え出そうとするはずです。そうなるように医療利権や防犯利権に関わる不正を取り締まることができるような努力が必要となるでしょう。

まずは防犯業界や医療業界の不正を正せるような業務・会計などの透明化が有効な策となるでしょう。逆に犯罪者側は透明化されては困りますので、透明化をめぐる戦いがしばらく続くのではないでしょうか。2016.7.1

＜参考＞
集団ストーカーの終わり
犯罪が終わるパターン

メモ

「権力の歴史概要」でシュメールの王制から金融マフィアまでの流れを説明
支配層・秘密エリートネットワークの日本支部、日本系金融マフィアとは？ Japan_system_financial_Mafia
トップの説明で「権力の歴史概要」へリンクをはり、その中での日本金融マフィアの位置づけを説明
朝鮮人部落」　全体的に見直し 2018.2.4, 2020.1.24

参考

【殿堂入り】世界の組織まとめ｜ウォーカーのブログ
真の世界情勢を知るための裏社会組織を含む組織世界の実力集団の説明

裏社会入門《作成中》

目次

はじめに

入門

裏社会について

金融マフィアの排除と金融再編

株式システムは優先的に改善すべき

集団ストーカーはいつなくなるのか

メモ

関連

参考