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恐怖支配は臆病者の支配方法(6)

[Fear_rule_is_cowards_rule_method_6]
(2016/02/01)

テロ・カルト教団・秘密結社は臆病者を支配する


目次

SMAP解散騒動

SMAP解散は回避 … 木村さんがメンバーを引きとめた

恐怖支配に従った者は日の目を見ない … 低い立場のまま利用される

SMAP解散騒動

以前も扱いましたが、私のノドへの電磁波攻撃記事と関連があるかもしれないと検討してみました。関連のある可能性はあるかもしれません。電通や創価学会、在日秘密結社の犯行のようにみえる電磁波攻撃は、電磁波の危険性を知らない人からすれば衝撃的な話だったことでしょう。

創価芸能事務所であるジャニーズ事務所に所属するタレントであれば、事務所から離れるきっかけになるくらいのインパクトはあったかもしれません。(2016/01/31)

特に清水由貴子さんの自殺事件の後、遠まわしに隠蔽工作に利用されたとみられるSMAPメンバー本人や、それを知ったメンバーであれば、事務所独立もやむなしという心境になっても不思議はないでしょう。本人からすれば、事務所などに指示された通りにやったか、あるいは、本人の意思ではなくアルコールに睡眠薬でも混入された結果あのような事件になってしまった、といったところだろうと思います。

しかし、実際は、あらかじめ仕組まれた犯罪行為の隠蔽だった可能性があるとすれば、さらにそれが事実であるとすれば、かなりつらい現実となってしまうことでしょう。

参考:自殺は不自然 … カルト警官などを使えば死亡原因の偽装は可能なはず (2016/01/31, 2016/02/02)

私の文章は世界中から閲覧可能ですから、きっかけたとなった可能性があるにはありますが、事件について調べたところ、独立は去年、2015年8月から相談されていたそうですから、ノドへの電磁波攻撃の記事とはそれほど関係がないかもしれません。(2016/01/31)

そうとはいえ、2015年8月といえば、私のインターネット再開時期と同じですから、私を監視する組織などから情報を得て、そろそろ危ないといった認識になっていた可能性もないとは言い切れません。当時はソフトバンクの犬のCMも、犬が追い詰められて、「やめてくれ 」などというセリフが放送されていましたので、私の文章もあるいは予想以上の影響力があるのかもしれません。

解散報道のほうは、本質的には、ロッテなどの在日系企業などでよくある後継者争いにお家騒動が加わったような問題が原因だったそうです。ジャニーズ事務所の内部で派閥争いが行われていたことは、ファンには有名な話だそうで、テレビ出演者などには番組ごとにあきらかな偏りがあり、その原因は内部派閥の影響だということです。大きく分けて3派閥あり、2つが対立しており、残りが無派閥や中立層となっているそうです。SMAPは敏腕マネージャーの派閥で、これと事務所トップのジャニーの姪の派閥が対立していたそうです。

解散騒動で敏腕マネージャーは退社に追い込まれています。ジャニーの姉が事務所の副社長で、何があっても姪を選ぶという、在日的な血縁信奉者のようで、姪を守ったそうです。韓国ドラマでも企業のトップ、会長が出てきて、不都合な人間をすぐに留学などといって海外へ追い出すような場面を見かけますが、1987年に民主化されるまで、軍事政権が残っていたせいか、血縁関係を偏重する階級意識のようなものが、思いのほか根強く残っているようです。

日本でいうと、戦後30年後くらいの1975年くらいに相当しますので、韓国社会もこれから徐々に、血縁信奉や独裁的な体制に疑問を感じて、少しづつ民主的な国家へと変化してくのではないでしょうか。

組織の後継者を決める際は、日本人であれば個人の実力を重視することもありますが、全体的には血縁関係を重視する傾向は強いですから、このあたりはなんともいえないところでしょう。ただし、通常は、実力のないものが組織のトップになっても、権力を振りかざすだけで、組織が混乱したりして発展を阻害してしまいますので、衰退する傾向にあります。日本の企業寿命は約30年となっており、企業の30年生存率は5000分の1であるという統計がすでにでています。世代交代は、うまくいっても2代目あたりが限界のようで、どのみち難しいようです。

男性アイドル業界については、ジャニーズの敏腕マネージャーの退社にともない、新事務所などが設立されることとなれば、結果的に私の予想した、男性アイドルの第二勢力が実現されるかもしれません。日本人の平均寿命は80歳を超え、いずれ90歳にとどくと言われていますので、敏腕マネージャーも50代とはいえ、もう一花さかせたいと考える可能性も十分あるでしょう。また、今後、SMAPを含めたジャニーズ事務所のアイドルたちが事務所を移籍する可能性も残り続けますので、その受け皿のような組織として需要が存在しないこともないでしょう。

集ストとの関連では、新しく生まれるかもしれない第二勢力が創価学会と癒着しないことを願いますが、過去に在日勢力の恩恵にあずかっていたことが予想されますので、すぐに手を切ったり、電通と対立するようなことは難しいかもしれません。(2016/01/31, 2016/02/12)

第二勢力がこの先、どうなるかは予想できません。以前の例では、電通が韓国ブームと作ろうとしたとき、女性タレントはテレビが騒いでいるだけで、それほど人気が出ませんでしたが、男性タレントはまずまず人気があったような気がします。おそらくジャニーズ事務所系以外の方向性もそれなりに需要があるだろうと思いますので、それなりにビジネスチャンスは眠っていることと思われます。同じアイドルを皆で喜んで応援するという文化は、日本ではすでに終わっているとみてよいでしょう。そもそも人間は工業製品とは違いますから、他人と同じもので誰もが満足するような、画一的な嗜好を持った生き物ではないでしょう。

SMAP解散は回避 … 木村さんがメンバーを引きとめた

解散騒動時のメンバーの状態ですが、木村さん以外のメンバーが解散派で、これを木村さんが説得したかたちとなったようです。真相はいずれ誰かがあきらかにすることでしょうが、私のみたところ、現段階では、木村さんがなまじしっかりした人物だったため、過去の恩義を持ち出されるなどした場合、事務所独立をためらってしまうなこともあったのではなかろうかと予想されます。

また、木村さんだけが既婚者で妻子があったため、これらをおどしの対象とされた場合、致し方なかったという可能性もあるでしょう。あるいは、木村さんの奥さんにあたるタレントの工藤さんは、創価信者とみられるとんねるず(お笑いタレント)や、現在も電通とアイドルプロデュースを行っている秋元などとも比較的かかわりの強い人物だったため、彼女がうまく引き止めたりしたのかもしれません。(2016/01/31)

恐怖支配に従った者は日の目を見ない … 低い立場のまま利用される

電通や創価学会の動きを見ても、現在、必死に恐怖支配を強めることで、利権を維持しようとしているようにみえます。以前から行われているようですが、在日勢力はハニートラップが得意なようで、気に入らないタレントがいれば恋愛関連のトラブルを誘発してスキャンダルを起こし、芸能界から排除したり、目的に合った組み合わせの男女をつき合わせたり、結婚させたりということを、せっせと行っているようです。

韓国は日本に対して従軍慰安婦問題をしつこく持ち出していますが、在日勢力は、どちらかというと性を安易に利用した工作を行っているようにみえます。脅威の取材能力を持つ週刊文春などもフリーの女性記者を使い、性を利用した色仕掛けによる諜報活動のようなものを行っていると、文春被害者が語っていました。

恐怖支配は、単に独裁的な権力の維持や拡大を強化するだけの方法であって、全体の発展などの質の向上は阻害する傾向があります。恐怖支配に従った者が、その後に活躍すること、日の目を見るような可能性は非常に低くなります。独裁者は恐怖支配で、おどして従わせた者によい地位や権力などの利益を与えたりはしません。おどしの結果従うようになった者は、長期的ににおどされ続けるだけです。独裁者は、おどせば簡単に従うような弱者を使い捨てにしたとしても、何の罪悪感も感じていないことでしょう。人が足りなくなれば、またおどして増やせばよい、などと考えているはずです。

このおどしに屈した被支配者は、奴隷のように扱われてしまいますので、不利益をこうむり、不満を溜め込み続けてしまいます。この不満が限界に達したときには、抑圧された感情が爆発し、恐怖支配を崩壊させることでしょう。このあたりで、アイドル第二勢力などの存在も価値が高まってくることでしょう。

恐怖支配やそれをを行う独裁者が破滅を免れる方法ですが、誰もが納得できるような公正さをもって活動を行えば、破滅しないですむ可能性もあるでしょう。恐怖支配を行う者は、不正な方法でその地位や権力を手に入れていますので、そもそも公正な競争が行われた場合は生き残ることができません。恐怖支配者は恐怖支配を続けるしか自らを保つ方法はありませんので、倒れるまで、破滅に向かって突き進むしか、選択肢はないことでしょう。

在日秘密結社の自滅に巻き込まれることのないように、関係者には注意を促しておきます。日本の社会では不正の隠蔽などで組織が傾くような場合、限界ぎりぎりまで隠蔽を続け、発覚したときにはすべてが失われるような決定的な破滅の仕方をします。東芝の不正会計のようなパターンとなります。東芝は台湾あたりの外資系企業に身売りすることになるようですが、自主再建の道はすでに絶望的でしょう。

集ストで創価学会が使うような、危なくなってもギリギリで手を引くから安全だ、というような在日的な危険回避法は通用しないでしょう。電通や創価学会、公安や警察などもそうですが、彼らが危険に気が付いたときには、すでに手遅れとなっており、逃げる準備ができてつもりが、責任をとらされる、などという事態が訪れることが予想されます。

捕まらない犯罪は、捕まらないが故に悪化・拡大し、限界を超え、その後、是正されます。それが世の中の仕組みです。残念でしょうが、この事態をさけることはできません。(2016/02/12)

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