集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
熊本連続大地震短観 HAARP、地震兵器と制裁

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熊本連続大地震短観

HAARP、地震兵器と制裁

Kumamoto_continuous_big_earthquake_short-term_observation, 2016/4/17, 2016/5/2

< 目次 >

連続大地震のキーワード

地震兵器は国会でも存在すると断言されている

連続大地震、震度5以上の大地震が合計14回

地震兵器と予想されているHAARP

HAARPリング、巨大な円形雲の示す先は

連続大地震は夜間から未明に起きていた

HAARPの弱点

政治的には、北朝鮮、韓国、日本への制裁の可能性も

短観、すでにHAARP地震を隠すつもりもないのか

追伸 … 地震はTPPへの圧力か

人工地震の海底爆破説

アメリカ財政破綻の影響か





連続大地震のキーワード

 日本の九州地方、熊本県と大分県で、2016年4月14日から数日に渡り震度5以上の大地震が14回以上も発生しました。 死者40名以上、避難者19万人以上の大きな被害がでています。 現在、日本国内や海外の政府・市民団体などから支援が行われつつある状況にあります。 2016.4.17

 地震発生の当初は、政府から熊本大地震と命名されていましたが、この呼び名は、数日後には変更されることになるかもしれません。 現状からすると、九州連続大地震といった呼び名が適当でしょう。 2016.4.17 2016.4.18

 この連続地震にはいくつかの特徴があります。 世界がより平和に近付くことを祈りつつ、連続大地震をめぐる、いくつかの分析を提示しておきます。

 キーワードは、連続、地震兵器、HAARP、HAARPリング(巨大円状雲)、夜間に頻発、政治的制裁などです。




地震兵器は国会でも存在すると断言されている

 集団ストーカー、テクノロジー犯罪、その他の軍事技術や陰謀説に詳しい人達の多くは地震兵器の存在を信じています。 かなりの人々が科学的に地震を起こすことは可能だと考えています。

 以前の東北大震災のときは、日本の国会答弁でも、当時の浜田復興担当政務官から、地震兵器の存在は、軍事・科学分野の常識だと説明されています。

参考:人工地震津波兵器は国際政治軍事上の常識!浜田復興担当政務官

 かつてオーム心理教の村井秀夫が刺殺される事件が起こりましたが、この直接の原因が、テレビで地震兵器の存在に言及したことではないかという説があります。 事件前に村井はテレビに出演し、ユダヤ(金融組織)批判を行おうとしていたことが知られており、ユダヤ陰謀説もささやかれています。

 1995年頃はテレビで話すだけでも命を奪われかねないような重要軍事機密だったのかもしれませんが、IT時代に突入した現在では、多くの人が地震兵器について言及しています。 一般にはほとんど知られていませんが、地震兵器の存在は、世界的には、もはや隠しようのない事実となっています。





連続大地震、震度5以上の大地震が合計14回

 今回の地震で最も特徴的なのは、大地震が何度も連続して発生していることです。 14日から16日のたった3日で震度5以上が14回、その他の地震も400回を超えています。

 日本で起こる地震回数は年間5000回くらいですから、たったの3日で年間の1割弱の回数の地震が起きたことになります。 通常は1ヶ月で起こる回数の地震がたったの3日で起きています。 地震発生率は実に10倍にもなります。 明らかに異常な事態が起きています。





地震兵器と予想されているHAARP

 HAARPは、表向きは、高周波活性オーロラ調査プログラムとして、オーロラを観測しているということになっています。 HAARPは略称でハープと読みます。 このHAARPが地震兵器とみられています。

 高周波を地球の電離層で反射させ、遠隔地に特定周波数の高周波を照射し、様々な気候や自然変化をもたらしているとみられています。

 高周波というのは電磁波の一種です。 電磁波は、携帯電話・スマホ、テレビやラジオの電波から光、マイクロ波などを含む、電気・磁気を帯びた波動の総称です。 電離層は地球の周りを包んでいる層で、電波を反射することが知られています。

 アラスカに巨大なパラボラアンテナの施設があり、他にも傘の骨のような18メートルのアンテナが22メートル感覚で林立する、アンテナの林のような施設があります。 日本でも京都大学のアンテナがHAARPなのではないかという説もあります。

 軍事研究としては、アメリカでは1960年代頃、その他の先進国では1970年代頃から、攻撃と防御の両面から研究対象とされているとみられています。





HAARPリング、巨大な円形雲の示す先は

 岩手県沿岸北部地震の前日、巨大な円状の雲が確認されています。 これがHAARPが作り出した雲だという説があります。

参考:HAARPと地震

 この気象映像をよくみると、右上のほうが欠けています。 日本の右上といえば、アラスカ、HAARPアンテナの存在するアラスカも日本の北東方向に存在します。 技術的なことはよく分かりませんが、高周波のHAARPからみて手前の部分は、電離層で反射するときに、反射前と後のものが干渉して、打消してしまうようなことが起きているのかもしれません。

 人の目には見えない高周波、電磁波ですが、これがHAARP地震攻撃の状況証拠となるかもしれません。





連続大地震は夜間から未明に起きていた

 14日から16日の間に、震度5から7の大地震が14回発生しています。 地震のうち特に大きかった、この14回の地震は、すべて夜間から未明、つまり日が沈み、太陽が出ていない時間帯に起こっています。

 地震のメカニズムは、地球の表面を構成する10数枚のプレートが、年間数センチなど少しずつ移動し続け、重なり合った部分でプレートのずれを修正するようにプレート、つまり大地がゆり動いていると考えられています。

 物質は一般的に、温度が上がるほど動きが活発になります。 氷よりも水、水よりも蒸気のほうが、簡単に、よく動く状態となっています。 プレート、大地、地球を構成する物質も同じで、温度が高いほうが動きは活発になります。 そのため、地震が自然に発生するのであれば、日が沈み気温が下がる夜間より、昼間のほうが起こりやすいはずです。

 夜間から未明に大地震が連続発生するというのは、自然状態では起こりにくいはずです。 連続するのであれば、昼間にも大地震が起こるのが自然です。

 なぜ、夜間に大地震が連続したのでしょうか。 HAARPリングがこれとつながります。

 昼間、HAARPを使うと、気象衛星などに、雲の異常が観測されてしまう恐れがあったのではないでしょうか。 少しでも証拠が残らないように、雲が気象衛星に観測されにくい夜間を狙ったという可能性があります。

 日本では、3月28日にX線天文衛星の「ひとみ」が通信トラブルを起こしています。 「ひとみ」は表向きは、地球ではなく、宇宙の天文観測を目的とした衛星ですが、今回の連続大地震との関連も懸念されます。





HAARPの弱点

 HAARPが地震兵器として存在することは、ほぼ事実と考えてよいでしょう。 だからといって恐れてばかりもいられません。 現在の世界にはHAARPが存在し、この存在は脅威として存在し続けます。 しかし、弱点も存在します。

 予測の範囲を出ませんが、現状では、高周波を電離層に反射させるため、地球の裏側には届きません。 地球規模でみると、3分の1から半分くらいが実質的な射程圏となるでしょう。 地球一周は4万キロメートルですから、1,2000から20,000キロメートルくらいになります。 4月17日に南米エクアドルでマグニチュード7.4の大地震が発生していますが、アラスカからHAARPで狙った場合、このあたりが限界点となるのではないでしょうか。

 軍事的には攻撃できない場所は弱点となりますので、地球儀でアラスカの反対側にあたる場所にも、同じような施設が存在する可能性もありますが、大地震の発生状況からして、恐らくまだ存在していないと考えてよいでしょう。

 発生場所としての弱点は、プレートのひずみのない場所、つまり普段から地震が起きない場所には地震は起こせないことが予想されます。 プレートのど真ん中の地域に地震を起こすことはかなり難しいはずです。 震度5以下の地震ではあまり被害がでませんので、起こしてもほとんど意味がありません。 実質的に地震の危険はないに等しいでしょう。

 それでは地震大国の日本は、この先も地震兵器におびえ続けなければならないのか、というと、しばらくはそうなるでしょう。 しかし、我々、日本人もかなりの数の人々が地震兵器、HAARPの存在を理解しています。 大地震が起こるたびに、あるいは富士山などが大噴火するたびに、HAARPへの疑いは高まって行きます。

 人々の感じる地震への恐怖が限界点を突破したとき、そこから生まれる怒りは、HAARPを非難し、社会を平和に導くことでしょう。 ネット世界には、それを可能にするための多くの情報が、すでに存在しています。 HAARPは地震兵器として、すでにかなり使いにくい状況へと追い込まれているのではないでしょうか。

 エクアドルの大地震がHAARPによるものだとしたら、あれで打ち止めとしてほしいところです。




政治的には、北朝鮮、韓国、日本への制裁の可能性も

 岩手県沿岸北部地震の前日のHAARPリング発生場所と実際の地震発生場所には、ずれがあり、およそ500キロメートルほど離れた場所で地震が発生しています。 HAARPリングは明らかに東京中心とした上空に、直径約100キロメートルのドーナツ状の輪を描いていますが、実際の地震は岩手県の北岸、太平洋の地下で発生しています。

 誤差が500キロだとすると、地震発生の予定エリアは直径1000キロということになります。 日本の熊本から1000キロ圏内となると、北朝鮮や韓国も標的にされていた可能性も出てきます。

 連続大地震発生前の政治的な大きな動きは次のようなものがありました。

・北朝鮮が1月の核実験の後も続けていた軍事アピールのミサイル実験に失敗
・韓国、選挙で野党が勝利、過半数割れした与党を率いる朴大統領は窮地に追い込まれる

 日本については、パナマ文書、タックスヘイブン問題が起きていますが、これは世界的に起こっていますので、日本にも関係ありますが、どちらかというとイギリスやロシア、中国のほうがダメージが大きいようです。 日本では、これといった政治的事件は起こっていないようにみえますが、市民に知らされない水面下で何が起きているかは分かりません。

 タックスヘイブン報道をほとんど行わない日本のマスコミに対する制裁ということも考えられなくはありませんが、それを裏付けるような情報は特定できません。

 4月11日に、G7外相が広島の原爆資料館をサプライズ訪問しています。 アメリカのケリー国務長官の発案ですが、アメリカ国内では思いのほか非難する声が強かったようです。 広島では、日本側はもうひとつの被爆地、長崎への訪問を進めています。

 この長崎は連続大地震が起きた熊本の近県です。 長崎訪問を取りやめるのが、連続大地震の理由などとは考えたくないものです。

 連続大地震を軍事行動と見た場合、国際社会上は軍事行動は外交活動にあたりますので、一般的には政治的な威圧や制裁である可能性が考えられます。  2016.4.17


<追伸>

 2016年4月18日、現在も九州連続大地震の影響で、日本社会、特に政府やマスコミは地震の話題で持ちきりの状態となっています。 社会の注意が地震に向いていますので、これはパナマ文書、タックスヘイブン問題から注意をそらそうとしているようみもみえます。 そうなると結果的に利益を得ているのは、タックスヘイブン疑惑のかかっていた電通などの在日企業あたりということになるでしょうか。  2016.4.18





短観、すでにHAARP地震を隠すつもりもないのか

 今回の連続大地震は明らかに不自然なものでした。 不自然すぎるために疑われにくい、という非常識工作という隠蔽方法もありますが、現在、世界の人々に知られてしまっている地震兵器、HAARPの存在を、すでに隠すつもりはないかのようにもみえます。

 今回の地震の被害は、死者が約40名、避難者が19万人程度ですから、地震の大きさにくらべると、比較的、死者が少なくなっています。 政治的、軍事的制裁としては、人命はそれほど奪わず、強いインパクトを残していますので、何らかの威圧、制裁としては成功したということなのかもしれません。

 今回の連続大地震プロジェクトの担当者は、プロジェクトが大成功したとして、誕生日を祝うかのように祝杯をあげている、ようなことが、ないことを祈ります。  2016/04/17





追伸 … 地震はTPPへの圧力か

 いまだに震度4程度の地震は続いていますが、途中経過を追加しておきます。 その後、死者は49名、被害者は20万人程度で、震度1以上の地震は1000回を超えています。

 人工地震説は方々で語られており、日々、信頼性を増しています。 マスコミでは地震発生当初から、地震の専門家が予測できないなどとコメントしており、今までの自然発生した地震の研究結果が役に立たないということを露呈しています。

 今回の地震が人工地震で、超富裕層の政治的圧力であった場合ですが、パナマ文書は企業・個人名の公開が5月となっていましたので、パナマ文書から注意をそらすためだという可能性は低いでしょう。 そもそも超富裕層のような経済貴族は、税金など払いませんし、それが見つかるような証拠も残しません。 仮に証拠を残してしまったとしても隠滅する実力があります。

 そうなると、TPPへの圧力あたりが有力となるでしょうか。 TPPはアメリカの大統領候補が皆、反対していますので、日本としても先延ばししやすい状況にあります。 当然、先延ばし戦略に出ているのではないでしょうか。 30年先のルールまで含まれている国際条約ですから、次の大統領交代とともに内容が変化してしまうという訳にはいかないでしょう。

 常識的に考えれば、当然、TPP批准は来年に先送りされるべきです。 ここは日本政府に頑張ってもらうしかありません。 先送りしても制裁などは、これ以上受ける可能性はそれほどないでしょう。 超富裕層も無理な注文をしているのは理解しています。

 TPPは日本はもちろん世界から、この先何十年も非難され続ける不平等条約です。 今、反対しておかないと、日本の政治家もこの先、何十年も非難され続けることになります。 超富裕層が911テロで世界からの信頼を大きく失墜させたことは記憶に新しいことでしょう。

 TPP問題が安定化(?)するまで、日本の原発は稼動を止めたほうがよいかもしれません。 放射能汚染さえ回避できれば、それなりになんとか乗り切れるでしょう。





人工地震の海底爆破説


 地震は、海底、海溝などを核爆弾で爆破した衝撃で起こしているという説が、人工地震の有力説となっています。 地震の震源が10キロメートル以内と比較的浅い場所で起こっていることが、この海底爆破説の根拠となっています。

 爆破による地震は、工事現場や鉱山で使われるダイナマイト爆破によっても起こっていることが知られていて、強い振動を起こせば地震を誘発することができることは、すでに客観的な事実として証明されています。 2016/5/2





アメリカ財政破綻の影響か


 熊本連続大地震の真の目的は、アメリカの財政破綻の救済だという説もあります。

 日本がアメリカから支配的な影響を受けていることは、国内外の多くの人々から指摘されており、日本人もそれなりに理解しています。 アメリカの日本支配は、現在、TPPが強要されるにいたり、一般市民にもかなり自覚されつつある状況にあります。

 事情に詳しい人からすると、戦後の占領体制が現在まで継続しているだけだ、ということですが、日本の公共事業費用の多くは、現在でもアメリカに流出しているとみられています。

 地震が起きた後、政府は地震救済に予算をまわしましたが、この予算、被災者の救済と橋や道路などの生活インフラの再建に投じられます。 このうち3分の2程度はアメリカに流出しているのではないかと疑われています。

 この公共投資に含まれる裏金が、アメリカの財政破綻の救済に利用されるという説です。


< 参考 >

アメリカ財政破綻(先延ばし中)
2016/11/16







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