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目次 > 社会不正 政治・経済(表社会) >
軍事問題
Military_problem, 2016.3.28, 2020.5.2, 評価(B)
日本は世界10位の軍事大国
世界的な権力基盤となる３大実力、経済力(金融)・軍事力・情報力(発信力)のひとつ軍事力がテーマです。本当はどれもあまり興味がありませんが、社会の不正を正すには権力の悪用に対処しないといけないので、手段のひとつとして検討していきます。 2019.5.10
更新履歴
リメンバーソレイマーニー 追加 2020.5.2
ソレイマニ暗殺事件、その後の展開予想 追加 2020.1.23
2020年1月 米ドローンによるイラン革命防衛隊ソレイマニ司令官暗殺事件 追加 2020.1.11
世界各国の軍事力 追加 2020.1.11
目次
世界各国の軍事力
軍拡問題
軍拡は是か非か 2019.5.10
アメリカから買っている兵器は戦争では役に立たない
劣化兵器で遠隔操作・自動操縦システムまで付いている可能性が
米大統領候補トランプ氏、日韓からの米軍撤退の可能性を示唆
米政府、日韓からの撤退否定
関連・参考
世界各国の軍事力
2014年頃からロシアが世界最強の軍事力を持つというのが世界各国の見方になっているそうです。近現代の戦争は量よりも質の時代に突入しているので、単に数をそろえただけの米軍などはコストが高く赤字ばかり積み重ねる無駄な集団となっているのでしょう。
世界情勢が急転し始めたようである。2年ほど前(筆者注：2014年頃のこと)にロシアの軍事技術がアメリカの軍事力を上回ったことを知った各国は、中国・インド・イラン・ブラジルはもとより、親米の筈のドイツ・フランス・サウジまでロシア追従へと方向転換した。中東でも、イラク・トルコがロシアの軍門に下るのは時間の問題だろう。
引用元：世界は、アメリカ支配からロシア主導へ大転換 2016/1/5 2020.1.11
2020.1.11
リメンバーソレイマーニー
リメンバーソレイマーニー
ソレイマニ暗殺事件、その後の展開予想
まず３月にアメリカの半期の決算が行われるので、そこで対イラン戦争の予算が確保されれば戦争の機運が高まります。
日本と違い議会が予算権を握っているアメリカでは、恐らく戦争予算はほとんど出ないだろうと思います。米軍がお金をどこから調達するかというと、湾岸戦争のときと同じく日本からしようと考えているはずです。
安倍内閣は湾岸戦争当時の小泉内閣よりもさらに親米、従米、あるいはそれを偽装した日本支配層の利益拡大に余念のない内閣なので予算を出してしまう恐れもあります。
ですが、今回はすでに自衛隊を派遣しているのでイラン対日本という戦争にもなりかねないので全力で戦争を避ける努力をしているのではないかと思います。
日本にお金を出させるためのおどしとして７月の東京オリンピック前後のテロが計画されている可能性が高いです。台風や水害・地震・火山噴火・バブル崩壊・ISISのアメリカテロ偽装部隊の強襲、建物爆破などが予想されていて、ひとつまたは全部が同時に行われる恐れがあります。
アメリカというより背後の世界支配層としては東京オリンピックを使い、日本からどれくらいお金を取れるかが戦争ができるかどうかのキーになっているのだろうと思います。
お金がないと戦争は絶対できないので、そこを乗り切れば当面の危機は避けられるはずです。逆にここで攻めきれないと世界支配層はかなり実力を落としていることが世界に知れ渡ってしまうので、必死に工作を仕掛けてくるかもしれません。
世界支配層としては東京オリンピックテロだけでも大事件となるので体面は保てると判断する可能性もあります。無理に戦線布告するようなことはないかもしれません。
今、危ないのは何と言っても中東に派遣されてしまった自衛隊です。海上自衛隊の艦船が出ていますが、日本政府としては全艦撃沈されても事故だと言い張れば戦争は避けられるだろうと思います。
アメリカ政府はイランのテロ攻撃だと断定する声明を出しそうですが、これをちゃんと否定するところがポイントです。やり方は簡単です。アメリカよりも先に発表してしまえばいいのです。
それがうまくいかなかったときは前回の記事で説明したエスケープジャパン作戦でも試して逃げ続けてください。トランプ大統領の再選はないでしょうから、次期大統領と仕切りなおしてください。
イランは日本の石油の輸入元で中国もイランの石油を買っていて、アメリカ程度の弱い軍事力だとロシアの強大な軍事力には歯が立たないので、無茶なことはしてこないというか、できないだろうとは思います。
その後はアメリカの９月の決算がありますが、そこでも当然戦争予算は確保できないでしょう。もはやトランプ大統領自身が逆に暗殺されて、その明確な映像証拠でも出てこない限りは戦争はできないでしょう。
世界支配層のスパイならトランプ大統領暗殺も可能でしょうが、そうすると世界支配層に都合のいい次期大統領のなり手がいなくなってしまうのでやらないはずです。トランプ大統領自身としても暗殺されるほどの落ち度はないだろうと思います。
ケネディ大統領暗殺を未だに隠しているくらいですから、大統領暗殺は余程のことがない限りないだろうと思います。
９月末を乗り切れば安全圏に入っていることと思います。日本や関連諸国としては十分さけられる戦争なので普通に避ける方向で進めてください。
日本としては香港・台湾独立戦争や北朝鮮戦争などの火種はありますが、どちらも開戦のきっかけが作れず、関係国もそもそも参戦しないでしょうから大丈夫だろうと思います。
今回は最悪の場合、トランプ大統領が緊急事態宣言を発して独裁体制を築き、勝手に宣戦布告してしまうという恐れもないことはありません。
日本としては初めだけ少しお金を出して、すぐにお金がないといって出すのをやめてしまえば補給手段を失った米軍は撤退を余儀なくされるかもしれません。日本のバブル崩壊は政府・日銀が手を組めばできるでしょうし、他にも方法はあるだろうと思います。
そもそも日本がイランから買っている石油をイランの敵国となるアメリカに補給するような訳にもいかないでしょう。
無理だろうとは思いますが、一時的な時限協定でもいいので、日本がイランと石油関連の安全保障協定などを結びこれに不戦条項を入れ込み実質的な軍事同盟にしてしまえば、意外とあっさりと解決するかもしれません。これが一番安上がりだろうと思います。
「日本・イラン両国間の紛争の解決に軍事力は行使できないものとする」といった一文を追加する感じです。
自衛隊は改正安保後に日米同盟を理由に派遣できるようになりました。ですが、護衛艦の１隻も出せば戦争に参加したことには違いないので、憲法９条を理由に陸軍は出さずに上陸しないとか、他にも色々と逃げ道はありそうです。
国際世論を研究してなるべく非の打ち所のない理由を考え出してみてください。
米軍を平和的に撤退させてあげるというのも同盟国の優しさというものでしょう。前回も書きましたが、戦争をしないという意思表示をするなら、なるべく早くしたほうが安全で成功率が高いです。 2020.1.23
2020年1月 米ドローンによるイラン革命防衛隊ソレイマニ司令官暗殺事件
2020年1月現在は後に何と呼ばれるか分かりませんがアメリカのイラン革命防衛隊クッズ部隊(現地の名称：イスラム革命防衛隊ゴトス軍)の司令官ガーセム・ソレイマニ司令官のドローン暗殺事件が起こり、世界は第三次世界大戦の気配に沸き立っています。
アメリカはテロ組織の司令官を暗殺したと公表し、革命防衛隊はイランの米軍が駐留している基地へミサイルで攻撃し報復したと公表しています。
トランプ大統領は嬉々としてイランへの宣戦布告を行うのかと思いきや、事態は順調に運んでいると言って静観しています。
宣戦布告される分けでもなく大きな動きがないのがこの記事を書いている今の状態です。日本ではちょうど安倍首相が重い腰を上げて中東への５日間の来訪を発表しています。
(※日本は西側帝国主義勢力の末端に従属しています。西側勢力が伝えるマスコミや大手ネットメディア・WikiPediaなどの中東情報は西側が有利になるような強い偏向がかけられた情報になっているので注意してください。悪意のある敵対的な報道が繰り返されているということです。マスコミが伝えるソレイマニ司令官の顔写真も人相が悪いですが本当は普通の顔の人でした。こういうレベルから情報操作・心理操作が行われています。)
ロシアの軍事力を考えると、いくらアメリカがイランを侵略しようとしても後一歩のところでロシア軍が参戦しすべてをひっくり返してしまうような可能性があります。これでは米軍には手が出せません。
ロシア軍が介入しないという密約でも結ばないことには米軍の安全が確保できません。そもそも軍事的なライバルであるロシアがアメリカの勢力拡大を手助けするような密約を結ぶはずありません。
今回のアメリカのイラン侵略行為について世界的な世論はアメリカに批判的です。アメリカに味方しているのは同盟国の日本とイスラエルくらいしかないようです。
アメリカのイラン侵略が成功する可能性は極めて低いと考えられます。アメリカの勝利条件というべき目標は政権転覆か経済破壊によるイランの支配で、対するイランは防衛側ですから生き残ることが勝利条件となるそうです。イランのほうがかなり有利な状況にあるとみていいでしょう。
今回の事件の直前、2019年末に自衛隊の中東派遣が決定しています。アメリカとしてはこの自衛隊が現地のイランのテロリストに攻撃された報復として、日本を守ることを名目にして戦うくらいしか侵略行為を正当化する方法はないように思われます。
以前、米空軍は資金不足からの整備不良で３割の航空機が飛べない状況にあるというニュースがありました。軍事情報は誇大広告とするのが常ですから実際には３割くらいしか飛べないのではないかと思います。
米軍としては日本から資金調達しないことには戦争を開始することすらできないのではないかと思います。
それでもテロ戦争を正当化してみても、それはあくまで対テロ戦争であって倒したいイランが首謀者だということにはならないだろうと思います。またそういうアメリカの主張を容認するような世界世論もできあがっていません。そんなことは起こるはずのない夢物語にすぎないでしょう。
中東では現地の軍隊がアメリカのテロ攻撃から自衛隊の諜報部隊を守るという光景が見られるようになるのかもしれません。
自衛隊は西側諸国の尖兵でもあるので実質的にはイラン関連の軍事力に対して監視活動をすることになると思います。中東全域を守るイランとしては自分たちに対して監視という軍事活動を続ける自衛隊を守るという矛盾した状態になるかもしれません。
自衛隊は１年も活動を続けるそうですが、中東情勢からみるととにかく邪魔なので早く撤退したほうがいいです。
そもそも危険地域には行かないというのが日本の軍隊派遣理論なので撤退させても問題ないはずです。
今回の件から世界大戦に発展させるという戦略はまったくもって現実的ではありません。
たぶんのアメリカの狙いは中東からの米軍の撤退であって、今回の件はそのためにイランやシリアへの侵略作戦にはもう手の打ちようがないということをトランプ大統領のパトロンたちに証明するような意味合いがあるのではないかと思います。
今回の件は年始の派手な蛮行であり、現地中東では１月・２月と続くイランとイラクの総選挙前の工作にもなっていたので、トランプの背後勢力も今回の件が失敗に終わればそれなりに納得して手を引くのではないかと思います。
ドローンのロケット砲での暗殺ですからアメリカ兵器の性能をアピールする意味もあったのでしょう。兵器ビジネスも考慮されていたので軍産複合体の利権も考慮されています。
全体としては、世界の権力世界ではアメリカ覇権から中国覇権に切り替えることが決定されているとみられていますので、予定調和の悪質な茶番劇が繰り広げられているのだろうと思います。
アメリカとしては自身が作り訓練し武装させ送り出したISISテロ部隊を追い出してきたにくき敵を倒したということになっているのだろうと思います。イラン革命防衛軍で英雄として現地で絶大な人気を誇る司令官を暗殺したという大きな成果を挙げたことになっているはずです。
成果は挙げたので権力社会の政治・軍事的な貸し借り勘定としては米軍及びISISなどの米軍管理下のテロ組織を撤退させてもバランスが取れるということになっているのだろうと思います。(※実際に米軍系テロ組織の自発的な撤退を予想している人は少ないようです。この記事には書いていますが少数意見のようです。)
今は2020年1月11日の事件最中ですから今後の展開は分かりませんが、トランプ大統領の落ち着いた発言内容から考えると、第三次世界大戦に持ち込むつもりはないように感じられます。
勝ち目のない戦いを始める愚か者はアメリカにすらいないということだろうと思います。
トランプ大統領自身としても今は11月の大統領選に向けて選挙活動中ですから、評判が落ちるようなことはしたくないはずです。
とはいえ、イランの核保有を理由に邪魔者を消してしまおうという動きは続いているようです。イランへの挑発を続ける姿勢は崩していません。
最悪のシナリオとしてはアメリカを潰しNWOを実現するための第三次世界大戦勃発案も考えられます。ですが、さすがにこれは当事者で悪の枢軸国とされてしまうアメリカや日本などが受け入れないだろうろと思います。
暗殺というのは世界支配層だけに許された行為ではなく各国政府レベルでも普通にできます。トランプ大統領や安倍首相が国家の敵となれば各国支配層勢力が彼らに対してであっても暗殺の命令を出してでも止めるだろうと思います。
今は集団ストーカーでおなじみのハイテク攻撃で証拠を残さずに人の命を奪える状態になっているので世界支配層に対する各国政府の主権はかなり強くなっているはずです。
有事の際は各国の支配層が当然のように主権を守る行動にでるはずです。リーダー役の役者のひとりやふたりがいなくなっても大して困らないのが今の世の中です。
肝心の兵士も日本の自衛隊であれば、いざ戦争となれば兵士が自分から除隊(退官？)できるので世界平和を掲げてみんなで逃げ去ってしまうことだろうと思います。
米軍の幹部も大戦を止めるために命を張っている人がいるそうですからたぶん大丈夫だろうと思います。
そもそも今回のアメリカの軍事作戦は準備・状況・時期がひとつもそろっていないので失敗に終わる可能性が高いです。
イラン対日本の戦争に持ち込んでから、国連安保理で決議して米中露が堂々と日本本国を攻めるというパターンも考えられなくはありません。
いざ戦争となれば資金援助や補給を担当する勢力を攻めるのは戦争の常套手段ですので当然容認されるはずです。何といっても日本の権益は莫大で、中露にとって日本国内の米軍基地も邪魔です。積極的に狙ってくるかもしれません。
第二次世界大戦のときと同じで日本を含めた関係国の支配層の共同作戦でまたもや日本が敗戦国にされるパターンです。さすがにそこまでいく前に日本政府が手を引くだろうとは思いますが。
軍事問題と並行して起きているのが金融経済の変動です。円相場や株式相場が下落し金相場が上昇しています。この変化をあらかじめ知っていたトランプ大統領や世界支配層は暗殺事件という金融インサイダーで荒稼ぎしていることでしょう。
原油価格も上がっているので石油利権の防衛を目論むアメリカとしては大きな目的のひとつとなっていたのではないかと思います。
世界支配層にとってはこちらが本命だったのかもしれません。
< おまけ >
PCAは癌治療などに使われている鎮痛剤だそうです。正月はゴルフに映画に楽しんでいたというニュースが流れましたが、安倍さんはかなりの体調が悪いようです。(どちらかがフェイクという可能性もありますが)
世界支配層からおどしを受けているようにもみえます。どんなにおどされたとしても安倍さんには公人としてくれぐれも日本に迷惑をかけないように振る舞うことを期待します。
逆に安倍さんは床の上にでも倒れてしまったほうが楽かもしれません。そうすると副総理の麻生さんが出てくるだろうと思うので、日本としてはあまり大差はないかもしれません。
ですが、麻生さんは喧嘩が得意だとニュース映像などで言っているので、切った張ったの世界でうまくやってくれるかしれない、こともないような気がするような、しないような……あまり変わらないでしょうかね…
被害改善戦略としては、まずは安倍さんが何ヶ月か、次に麻生さんが総理代行としてさらに何ヶ月か健康上の理由で国家的な意思決定ができない状態を維持してもらいます。
ふたりには激務に耐えて頑張ったくらいの名誉を与えてつつ政界を引退してもらって自民党総裁選、総選挙に持ち込みそれぞれ数ヶ月しのぎ、最後はダメ押しで現野党に政権交代してしまうという選択肢もあります。
この戦略で頑張れば１年くらいは逃げられると思います。戦争にならなくても紛争は続きますので１年もあれば情勢が変化して、その間にはたぶんアメリカが手を引くことになると思います。
11月の大統領選に近づくにつれてどんどん戦争の危機は低くなっていくはずです。
作戦としては伝統的な仮病や引き伸ばし作戦ですが、最後の最後にどうにもならなくなったときには仕方ないのでこういう戦略があることも覚えておいてください。
「逃げろ！ エスケープ・ジャパン！？」
孫子の兵法にもあるように勝ち目のない不利な戦はしないのが上策です。戦争は勝利や生存が重要課題ですから、逃げると決めたらどこまで逃げ続けても恥にはなりません。いわゆる戦略的撤退というやつです。
そもそも自衛隊が中東で戦っても日本はほとんど何の利益も得られないはずです。自衛官が無駄死にして兵器を失うだけでしょう。せいぜい次の戦争への切符を渡されるくらいのものです。
戦争を断るなら早いほうが楽で断りやすいです。 2020.1.11
軍拡問題
軍拡問題
軍拡は是か非か 2019.5.10
アメリカから買っている兵器は戦争では役に立たない
劣化兵器で遠隔操作・自動操縦システムまで付いている可能性が
軍事の世界、つまり兵器開発や戦争の準備・実戦などは最終的には勝敗以外のルールはありません。勝敗だけが関係勢力の発言権を決めるルールとなります。そのため、軍事レベルの思考では、この現実世界で何をしてもよい世界になっているのです。
その軍事レベルの世界で行われているのが輸出兵器のダウングレードや遠隔操作・自動操縦システムの装備です。武器輸出国は、他国に兵器を売り渡すときには意図的に性能の低いダウングレード仕様の兵器にして、さらに自国の不都合にならないように、あるいは他国の戦争をコントロールするような目的で、遠隔操作ができるシステムや、自動操縦できるシステムを装備していることがあります。
湾岸戦争の頃にはすでにこの事実がほぼ確認された状態にありました。調べていませんが、実際にはもっと古い歴史があるかもしれません。
米中はそれらを行った実績があるとみてよいと思いますが、アメリカがやっているとすれば同等以上のことをロシアも行っているはずです。他国の軍事力よりも常に上を目指すのが軍事の世界の常識です。日本も兵器輸出を始めていますが、当然、同じことをしているはずです。
他国から購入した兵器は、実戦では恐らく役に立たないでしょう。それどころか自国や同盟国を攻撃することで、逆にテロ国家扱いされるなどの事態に追い込まれるような危険さえあります。第三次世界大戦が起こるとすれば、他国からの輸入兵器が遠隔操作され、最も攻撃していはいけない国を攻撃してしまうようなことが発端となるのかもしれません。
このような軍事の常識を考えると、輸入兵器を実戦投入するのは自殺行為に等しいのではないでしょうか。むしろ戦争やその準備となる軍事演習では兵器が使えないように燃料を抜いたり、電源を切っておくような訓練を普段からしておくべきでしょう。
もっとも、そのような訓練はすでに行われていて、同盟国と軍事演習などをするときしか燃料や電源を入れないようになっているのかもしれません。
本当に戦争の口実を作るために兵器の遠隔操作が悪用される可能性もありますので、各国首脳や軍部は、「あればCIAの兵器遠隔操作であって、我国の意思ではない」など、できればもっと説得力のある説明方法を考えておくべきでしょう。遠隔操作は軍事の世界では常識でしょうから、仮に他国にミサイルを発射してしまったとしても、政府が正式に謝罪すれば戦争を避けることはできるでしょう。2018.3.23
＜ 参考 ＞
モンキーモデル 2018.3.23
輸出兵器の性能は低く遠隔操作・自動操縦システムが装備されていることも 2018.3.23
遠隔操作ハイジャックで離陸→交信飛行→墜落or着陸を完遂可能、MH17ら現代の航空機。2014.7.24
米ボーイング社製の航空機は遠隔操作・自動操縦システムを装備 2018.3.23
JAL123便墜落事故～真相の全容を残しておきます。2016.11.15
米ボーイング社製の航空機事故 2018.3.23
佐賀のヘリ墜落事件について 2018.2.6 2018.3.23
米大統領候補トランプ氏、日韓からの米軍撤退の可能性を示唆
現在、アメリカの大統領候補争いしているトランプが、日韓へ軍事費用の負担額を増やさなければ、米軍の撤退もありえる、と発言して話題となっています。
朝鮮半島は再開しつつある東西冷戦の最前線にあたります。米軍が撤退した特亜で戦争が起こり、やむなく日本が自国の存立危機と特亜全体の平和を守った場合、アメリカ・ロシアが干渉してくることは確実です。
現状では米軍もロシア軍も撤退することなどありえません。仮に日本から米軍が撤退したとしても、どのみち日本が戦争に直接巻き込まれることはないでしょうから、日本が主権を維持するためには悪い話とも限らないでしょう。(2016/03/28)
現在、戦争を起こすための建前、戦争開始に必要な大義名分を立てることが、たいへん難しくなっておいます。現実的は、国家間で戦争を正当化し会戦することはできない状態となっています。
戦争を開始した国は世界から制裁を受けることは避けられませんし、世界各国は軍事力による領土拡大も認めないでしょう。逆に制裁や領土保全としての軍事的制裁が、かろうじて戦争が許されるぎりぎりのラインとなりうるかもしれません。(2016/03/28, 2016/03/29)
日本は戦闘機(飛行機)やオスプレイ(高速ヘリ)などの兵器をアメリカから押し付けられているように購入している、ようにもみえますが、水面下で実力を蓄え、自衛隊は軍事的には世界10位程度(世界約200カ国中)の軍事力を保持するにいたっています。核兵器さえ抑えれば、決して韓国・北朝鮮などに負けることはありません。中国の軍隊も数が多いだけで、日本の自衛隊から比べると30年前の水準であると、日本の軍関係者はみています。そのため、最悪の場合、日本一国で特亜に平和をもたらすことも、現実的には可能ではないかという説もあります。(2016/03/29)
注意
・核兵器は事実上使用不能
核兵器はアメリカが使用国の存立を認めないとして厳しく使用を抑制していて、実質的に使用不可能な状態となっています。
・30年遅れの兵器の軍事力は極めて低い
30年前の水準の兵器はいくら数をそろえても脅威とはなりません。命中精度の高い日本の兵器が、命中しない時代遅れの兵器を駆逐するとみられています。日清戦争・日中戦争でも海戦で精度の高い攻撃を行った日本艦隊が中国艦隊の大半を海に沈めています。この再来になるのではないかという見方があります。(2016/03/28, 2016/03/29)
米政府、日韓からの撤退否定
上の記事を正式公開する前に、トランプの米軍撤退発言は米政府によって否定されてしまいました。今日も歴史は動いているといったところでしょうか。やはり米軍が東西冷戦の最前線から撤退することなどはありえないのでしょう。
トランプの主張としては、日韓への軍事費用負担を求める意図で行われましたので、アメリカの国益にとってはそれほど悪い発言ではありませんでしたが、日本のマスコミ・ネットメディアともに、失言に近い扱いをしているようです。大統領候補選からは若干後退した印象があります。
トランプの話はさておき、日本では天体観測衛星「ひとみ」が通信回復しないという問題が起きており、空中分解(宇宙分解？)説などがささやかれています。衛星打ち上げには１回３００億円程度の費用がかかりますので、残念なことです。(2016/03/29)
参考：自衛隊の犯罪を斬る「天文衛星「ひとみ」と放射線テロリズム」 (2016/04/04)
関連
戦争や軍事・科学技術の嘘
冷戦・ICBM・広島原爆・月面到達など、どれも証拠不十分
核兵器問題
ケムトレイル
軍事目的で研究された空気中への化学物質・ウィルスなど散布技術
15091101.21- 自衛隊史上初の海外合同軍事演習の違憲裁判など 安保法制への改善案をささやかに世に問う
科学技術
テクノロジー犯罪につながる周辺科学・監視・軍事技術など
津波爆弾と現代戦争 | そういうことか NHKフェイクニュース７ 2018年10月15日以降
参考
テクノロジー (AIロボット兵士が29人を殺害-2017年、日本) 2018.10.14
AIロボを停止させるも衛星回線を使って自動で復帰 2018.10.24
モンキーモデル 2018.3.23
輸出兵器の性能は低く遠隔操作・自動操縦システムが装備されていることも 2018.3.23
遠隔操作ハイジャックで離陸→交信飛行→墜落or着陸を完遂可能、MH17ら現代の航空機。2014.7.24
米ボーイング社製の航空機は遠隔操作・自動操縦システムを装備 2018.3.23
JAL123便墜落事故～真相の全容を残しておきます。2016.11.15
米ボーイング社製の航空機事故 2018.3.23
衝撃のアメリカ地下軍事基地の完全リスト！UFOテスト施設、地下基地高速移動網… 2015.11.4 2018.8.10
佐賀のヘリ墜落事件について 2018.2.6 2018.3.23
