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オリンピック
Olympics, 2018.8.25, 2021.3.5, 評価(C)
利権やボランティアという名の強制労働など
「これでよくなるという」オリンピックの改善戦略。
更新履歴
2021年東京オリンピック別名開催の計 追加 2021.2.22
目次
2021年東京オリンピック別名開催の計
次世代型 新オリンピック案
国別という制限を撤廃し真の世界一を争う形へ
関連・参考
2021年東京オリンピック別名開催の計
2021年2月現在は森喜朗元会長（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長）のマスコミ集スト攻撃による排除で、開催中止が確定的なムードになっています。
政府・官僚・マスコミが海外の大資本に命令されてコロナ騒動を演じた挙句がこのざまとは愚かなものです。
表のオリンピック委員会、背後の政府・官僚・マスコミの動きを見ると、開催か中止か二者択一の選択肢の中でもがいているように見えます。
二者択一とは愚者の選択肢であり心理誘導によく利用されています。
二者択一は片方を否定すればもう片方を肯定できるので心理誘導に便利なテクニックです。
タイトルに書いた通り今回の2021年東京オリンピックで日本がとるべき選択肢は、第三の選択肢、プランBにあたる別名開催計画です。
中止命令がなければ「東京オリンピック」を開催、中止命令が出れば「日本スポーツ大会」を開催するという作戦です。
今のところIOC（国際オリンピック委員会）は日本にオリンピック中止を言い渡していません。
今はまだ開催予定の状態ですから、日本としても堂々と開催準備を進めることができます。
もちろん３月から遅くとも６月には事実上の中止命令が出される可能性が高いです。
外資はコロナ騒動が盛り上がる一番いいタイミングを狙ってオリンピック中止を発表するつもりなのでしょう。
ですが、開催国の日本としてはオリンピックほどの大きな大会となると準備に最低３ヵ月から半年はかかります。
大きな大会を急に取りやめとなると関連する経済的な損害も大きくなります。
IOCや背後の大資本ネットワークは日本経済に打撃を与えることも目的のひとつとしているはずです。
最悪の場合、１ヶ月前にコロナパンデミックなどと言いだして急に中止を宣告してくるかもしれません。
それに対して日本の取るべき選択肢は、中止の発表がなければそのまま開催、中止命令が出たときは、日本オリンピック（日本が開催するオリンピックに代わるスポーツ世界大会の別名）などと大会名を変えて開催するという二段構えの戦略です。
恐らくIOCから直接的または間接的に妨害を受け、参加を取りやめる国や選手も多数出てしまうことでしょう。
ですが、スポーツの世界には惜しくもオリンピック出場枠を逃した第二、第三の有力候補というのがたくさんいるものです。
そういった選手たちにチャンスを与えれば喜んで出場してくれることでしょう。
IOCは次回以降の日本人選手のオリンピック出場を禁止、もしくは制限してくるかもしれません。
そのときは気にせず日本オリンピックを開催し続ければいいでしょう。
今回の日本で開催できてもできなくても、次に日本でオリンピックを開けるチャンスがいつくるか分かってものではありません。
次はまた半世紀以上も先になるかもしれません。
そんな遠い未来の利益よりは今の利益を取るほうが現実的です。
実際にはオリンピックから日本人選手を排除することはかなり難しいです。
それは欧米知識人が忌み嫌う人種差別そのものですから、そう簡単に排除することはできないはずです。
今オリンピックを目指している少年少女には気の毒ですが、仮に日本人が排除されても実はそれほど大きな損害はありません。
政府・官僚・マスコミが一丸となって本家オリンピックの情報を封鎖し、日本大会が世界一の大会であるかのように宣伝し続ければ、今のコロナ騒動のように子供であれば信じ込ませることができるでしょう。（あまりいいやり方ではありませんが）
さらに、日本オリンピックは日本が運営する訳ですから、優秀な日本人の試行錯誤によってどんどんいい大会になっていくはずです。（※大相撲のような茶番にしてはいけません）
開催は４年ごとで本家オリンピックの前年開催などとすれば本家オリンピックの前哨戦としての価値も出てきます。
ということで、まとめると、日本は計画通りにオリンピック開催の準備を進め、中止命令が出たら看板を変えて別名の日本オリンピックを開催すれば当面の経済損失を抑えることができるというのが今回の作戦です。
個人的には実現性があり、本家オリンピックの中止命令をけん制する効果もあり、中止になっても開催できる名案だと思っています。
森さんみたいなものでも一応は一国の総理大臣経験者です。
日本の表向きのトップを叩かれた訳ですから、これを黙っていては軽く見られてしまうばかりです。
世界はいまだに軍事的な実力社会であり、暴力的な力が物を言うヤクザな世界です。
要はなめられたらそのまますべてもっていかれてしまうような危ない世界だということです。
何をどうするにせよ、森さんの仇はともかく、日本のプライドを見せないことにはバカにされて状況が悪くなるばかりです。
何かしらの強い意思表示が必要です。
そうしなければ日本には奪われるばかりの未来しかありません。
何もしないというのはとても馬鹿げた選択肢であり最大の愚策です。
日本政府としては一矢報いるしか道はありません。
この道しかないというあれですね。
ちなみに日本オリンピックはオリンピックの語源が地名であることをかんがみて大和大会などとしておけば日本の支配層や配下の左右翼からも無難に受け入れられるのではないかと思います。
スカイツリーのように武蔵大会としてしまうと品がないのでやめたほうがいいと思います。
英名は The Mussshi Sports Games か武蔵は気にせず Over Pacific Sports Games くらいでもいいかもしれません。
次はロゴもちゃんと作ってIOCに日本が本気で別名大会をやる気があることをちゃんと示しましょう。
これが正しい戦略というものです。
本来であれば私のような施政の戦略家に頼るのではなく自分たちでこの程度の対抗策は取れるようにならないけません。
そうしなければ日本の富と権力はこれからもさらに奪われ続けるばかりです。
政府・官僚・マスコミなどの関係者はもっと責任を自覚してまともな対処が取れるようがんばりましょう。
最後に99％の人が理解できないこととは思いますが、世界の動きは速いです。
この情報も世界各国のスパイが本国へ届けていることでしょう。
すぐ意思表示をしないと間に合わなくなる恐れがあるので別名開催というけん制及び代案計画を始めるならすぐに取り掛かってください。
黙って中止命令を待つほど愚かなことはありません。
仮にIOCがすぐに中止命令を出してきて、同時にオリンピックに類するスポーツ世界大会の開催の禁止を条件に付け加えてきたらそこまでです。
今のスパイ技術は高度で考えはすぐに知られてしまいます。
先に公式に意思表示しないと意味がありません。
先に意思表示しても、後から禁止されるかもしれません。
ですが、先に意思表示さえしてしまえば強硬してもそれほど大きな非難は受けずに済むはずです。
もしも、それでも何もやらないというなら、徹底的に何もせずに、オリンピック中止が濃厚だと日本中が理解できるよう宣伝するくらいのところまではやっておきましょう。
何もしないのが一番の愚策で後悔も責任追及も強烈なものになります。
森さんが責任を取らされた今、もう責任を取れる人間はいません。
菅さんの９月退陣は選挙のスケジュール通りなので菅さんでは役不足で責任を取ったことにはなりません。
誰がどうやって収めるのですか？
ちゃんとやるべきことをやっておけば結果はどうであれ責任を果たしたことになるはずです。
＜ 追伸 ＞
メインのオリンピックが無理なら今回はパラリンピックだけにして、次回以降メイン大会の開催を目指すという手もあります。
次世代型 新オリンピック案
国別という制限を撤廃し真の世界一を争う形へ
オリンピックは国別の対抗戦にすることで、愛国心を高めたり、国同士の対立を誘発するような分断工作に悪用されている面があります。
＜ 参考 ＞
分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
それをさけるために国別という制限をなくすことで、より公正なスポーツ大会にすることができるはずです。
次世代の真の世界一を決めるスポーツ大会としても、なかなか有力な案となるだろうと思います。
オリンピックのように国毎に参加できる選手の数に制限があるのは不公平といえば不公平です。国別という制限をなくしてしまえば、南北朝鮮の混合チームのような多国籍方チームも作れるようになります。そのほうが国別対抗戦よりも世界の融和につながるはずです。
参加人数を増やして地域予選や世界予選をやれば興行としてもそれなりに盛り上がるでしょう。
オリンピックの問題で大きいのは、国家事業として行うので、会場の乱立や建て直しで莫大な建設利権ができ上がってしまっていることです。東京オリンピックの予算は当初の約４倍にも膨れ上がり、莫大な借金となっています。この借金は税金という形で国民に押し付けられます。そのような工作を成功させた政治家が建設利権からもらう裏金も莫大な金額になっているはずです。
こういった利権を崩壊させるためにも国別という制限はないほうがいいです。
国別という制限のない世界大会を同時期に連続して開催するだけでも、次世代型オリンピック案に近い形になります。国別対抗戦とそんな制限のない世界大会であれば、どちらが真の世界一かは明らかでしょう。これを続けていけば、いずれはオリンピックを超える統一世界大会のようなものへ発展させていくことができるだろうと思います。
仮にそうなったとしてもまだ問題は残りそうです。オリンピックの建設利権などは小さくできるでしょうが、結果的に国別にメダルを集計するようなことはされるでしょうから、国家分断工作を防ぐにはもう少し努力が必要となりそうです。次世代型スポーツ大会は国家分断の防止策としてはひとつの暫定案のようなものになりそうです。
そうだったとしてもオリンピックの建設利権は莫大でブラジルなどは今でもオリンピックのときの借金にあえいでいるそうですから、それがなくなるだけでも大きな前進だと言えるだろうと思います。
もしかするともうこの動きは始まっていて、複数の統一世界スポーツ団体が水面下でしのぎを削っているのかもしれません。具体的に考えると何年置きに大会を開くかなど色々ともめそうではあります。2018.9.7
関連
オリンピック ボランティアの強制労働や利権 - そういうことか NHKフェイクニュース７ 2018年8月22日以降
参考
今日の読売見てたんやけど、こんなんボランティアがすることちゃうやろ… 2018.6.12
政府はオリンピック業務のすべてをボランティアにやらせるつもりだった？ 2018.8.25
税金を食いつぶすオリンピック組織委員会。2018.8.27 2018.8.27
