集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
完全出口調査・完全訪問調査で不正を証明

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完全出口調査・完全訪問調査で不正を証明

Perfect_exit_survey_and_perfect_visiting_inquiry, 2016.6.15

 将来的には、選挙集計の機械化はさらに進み、いずれはネット投票が国政選挙にも採用される時代が訪れることでしょう。 選挙のネット化、つまりコンピューター化になってしまっては、手書きの投票用紙を再集計するような方法で不正を暴くことはできなくなってしまいます。

 だからといって選挙の不正を正すことができなくなるということはありません。 その不正選挙防止方法が、完全出口調査と完全訪問調査です。

 完全出口調査というのは文字通り、現在行われている選挙会場での出入り口調査を完全に近い状態で行うことです。 2015年の安保法国会の当時に反戦を訴えていたような人々の力を集めれば、かなり完全に近い出入り口調査が可能となることでしょう。

 完全出口調査を行えば、テレビ・ラジオなどの途中経過報告の不正も防ぐことができるようになります。 大人数で集計しますので同時に、集計時点で不正選挙を監視する、多くの証人を作り上げることもできます。 この状態で不正を行うのは極めて難しいでしょう。

 次は完全訪問調査についてです。 これは選挙後に選挙民の自宅をすべて訪問する方法です。 人員はこちらも民主主義を守る、不正選挙を監視する市民の方々の活躍を期待できるでしょう。

 実際に訪問することで、出口調査では分からない期日前投票を行った人への調査も可能となります。 日本の選挙は1ヶ月以内であればおおむね不服申し立てなどができるはずですので、1ヶ月で全選挙民への調査率をどこまで100%に近づけることができるかが勝負となるでしょう。

 どちらの方法も不正選挙監視を目的とした市民団体などが結成された時点で、かなり強い不正の抑止力となることが期待できます。 そのため団体の存在自体が日本の不正選挙を防止し、民主主義の根幹を守る礎となることでしょう。 2016.6.14


< 追記 2016年6月15日 >

 このアイディアが世界に広まるかどうかはさておき、不正選挙が続けば、いずれは誰かが似たようなことを考えるはずですから、選挙で不正行為を続けることは、そろそろあきらめるべきでしょう。

 出口調査案への追加ですが、選挙会場の出入り口に電車の改札や競馬のようなレーンを作れば、投票者も通るだけですみ、調査側も映像が残せますので、かなり強い証拠の確保が可能となるでしょう。

 また、候補者全員分と未回答レーン(どうしても投票結果を知られたくない人向けのレーン)を作るだけですから、比較的低コストで実現できます。 2016.6.15


< 追記 2017年2月21日 >

 YY Newsの山崎康彦さんが、ユダヤ金融資本など金融マフィアの対抗するには、市民が銀行へ貯金しなければよい、という理論的には完全に正しい方法を主張していました。

 貯金しているお金を自宅の金庫にでも入れておけば、金融マフィアの支配から解放されるというのはたしかにそうでしょう。 ところが、これを実行するとなると、なかなか難しいものがあります。 立派な金庫を用意するのはたいへんでしょうし、毎日盗まれることを心配しながら暮らすというのは精神衛生上よくないでしょう。

 貯金をせずに銀行に資金を使わせないというのは、かなりの効果があるはずですが、現実味がありません。 この案と同じように、現実的ではない案として、不正選挙防止の完全調査案も、世間の人から見られているのかもしれい、という気がしました。

 銀行使用の完全停止は、現実的には難しいでしょうが、次善策として、金融マフィア系ではない健全な金融機関へお金の預け先を変更するというのならできるかもしれません。 そうなると問題は、健全な金融機関を作ることができるかという点になってくるでしょう。 2017/2/21


< 注意 >

対象として扱うのは一般大衆による選挙
 不正選挙関連の記事への注意





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