スケープゴート策

責任転嫁の流れ、創価・警察・公安・自衛隊・CIA・NSAなどをたらいまわし

Scapegoat_of_a_organized_stalking_crime, 2016/3/19, 2017/1/26

スケープゴートは「身代わり」や「いけにえ」を表す言葉です。集団ストーカー・テクノロジー犯罪の世界でも、犯罪者や組織が身代わりとしてスケープゴートにされる場合があります。

その代表となるのが創価学会です。防犯利権にかかわる警察主導の強制尾行犯罪では、多くの理不尽な犯罪の実行犯、首謀者として、警察関係者は創価学会を犯人として扱っています。

集団ストーカーの被害者が交番に相談に行くと、精神病者扱いされて精神病院をすすめられることもありますが、「宗教関係者とトラブルはありませんでしたか」などと、警官からたずねられることもあります。警官の質問に対して「宗教勧誘や選挙協力を断った」などと答えると、それが原因だと説明されることがあります。警官は、「宗教関連では手が出せない、あきらめるしかない」などと説明して、被害者をなだめることがよくあります。

このことは創価学会も承知しており、自ら警察や政府のスケープゴートの役割を果たしていることを強調して、自分たちの存在意義を主張しているとみられています。

その警察のスケープゴートである創価学会も表向きは、幸福や平和を愛する宗教団体の仮面をかぶっていますので、何も知らない一般信者に対して、創価学会が集スト・テク犯の主犯であるなどと説明するわけにはいきません。どう説明しているかというと、創価学会のように日蓮正宗から分派した顕彰会をスケープゴートとして、犯罪行為の責任を転化しています。2016/3/19, 2017/1/26

創価・警察・公安・自衛隊・CIA・NSAなどへの責任転嫁

警察や公安は創価学会を集団ストーカーの犯人としてスケープゴートにしています。創価学会に責任を押し付け、おかしなカルト宗教のやることは警察でも手に負えないといって、捜査を行わない言い訳にしています。

それでは創価学会側はどうかというと、顕正会など他の新興宗教のせいにもしていますが、自衛隊を犯人扱いすることにも力を入れています。「自衛隊の犯罪を斬る」というサイトが、テクノロジー犯罪機器は兵器であってカルト教団が手に入れられるようなものではない、と主張しているのをよいことに、自衛隊の情報部調査課などに集団ストーカーの責任のすべてを押し付けようとすることもあります。

自衛隊への責任転嫁は公安も同じように行っています。公安の場合はさらにアメリカのCIAやNSAに責任転嫁することで国民の目をごまかそうとしています。

自衛隊の情報部以外の陸海空自衛隊は犯人扱いされているのもかかわらず、集団ストーカーの加害行為に参加していますので、実にのんきな加害者といえます。何も分からない人間がだまされるのでしょうね。

集団ストーカー犯罪が公式に罪に問われるときは、証拠として残っている自衛隊ヘリコプター映像などは、明らかに罪を問われる対象とされるはずです。防衛機密が何でも守ってくれると思ったら大間違いですが、その事実を理解したときには、すでに手遅れの状態となってしまうでしょう。

逆に考えると、創価が自衛隊をスケープゴートにしている以上、自衛隊は集団ストーカー被害者が考えるよりも、多少は健全な組織である可能性もあります。

ただし、全体としては、警察官僚の出世コースに自衛隊への出向も含まれているように、自衛隊と警察・公安などは親密な組織となっています。

場合によっては、集団ストーカー加害組織のトップが集まって話し合った結果、防衛機密で逃げられるので集団ストーカー犯罪は自衛隊の責任にしよう、ということになっている可能性もあります。

腐敗した政権を軍事クーデターで粛清するというのはよくある話ですが、日本で軍事クーデターの主体となる自衛隊の評判を落としておけば、クーデーターの心配も減るといった、官僚勢力の意図があるかもしれません。2017/1/26

スケープゴート策

目次

創価学会は犯罪の責任を顕彰会へ押し付ける

創価・警察・公安・自衛隊・CIA・NSAなどへの責任転嫁