集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
ホンマでっか! TV 【日本はこのままで大丈夫?危険な現実が次々と】フジテレビ 2017/3/11 検証のあまい説を悪用したNWO推進派のフジテレビ

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ホンマでっか! TV 【日本はこのままで大丈夫?危険な現実が次々と】フジテレビ 2017/3/8

検証のあまい説を悪用したNWO推進派のフジテレビ

Telecast_criticism_20170308_honma, 2017/5/23, 2017/5/31, 評価:★★

日本人はネット犯罪に関する知識が世界最下位!?

 ロシアのネットセキュリティ会社が世界16カ国で行った、ネットを安全に使う知識についてのテストによる調査で、日本人が最下位になったという調査結果が扱われていました。

 これは一見すると、親切な注意の呼びかけのようになっています。 しかし、実際には、ネット関連の振り込め詐欺などの被害が、日本で多い仕組みを間接的に説明することで、日本人が被害に合ってしまうのは仕方がないことだ、自己責任だ、といった印象操作を行っているものとみられます。 間接的に犯罪を追求する動きを抑制しようとしているのではないかという疑いがあります。

< 参考 >
犯罪捜査をあきらめさせるためのマスコミの印象操作
 民衆に犯罪が逮捕できなくても仕方ないと思い込ませる世論誘導


 そうとはいえ、ネットをきっかけとした怪しい料金請求などには、私たち庶民としては、お金を払わないように気を付けるのことは大切なことです。 まだまだ一般的には誤解があるようですが、普通にネットを閲覧しているだけでは、ネットユーザーの個人情報が直接漏洩することはありません。 そのため、氏名などの明示的な登録をしないことには、ネット経由で何かの契約や取引が成立することはありません。 ボタンをクリックしただけで契約が成立することもなければ、個人情報が直接漏れることもありません。

 漏れるとすれば、怪しいサイトを閲覧していたパソコンやブラウザからどこかのサイトに入力したIDやパスワードくらいではないでしょうか。 ネット通販や仕事などでネットを使うパソコンと趣味で使うパソコンを別に用意するなどすれば情報漏えいは簡単に回避できます。 近頃は中古で1万円くらいのパソコンでもなかなかの性能がありますので、大きさ的には少し邪魔ですが、2台用意してしまうのもよいでしょう。 クレジットカードを使わないという手もあり、これはなかなか強力な自己防衛方法となります。

 どうしても不安だという場合は、ネット経由の取引を一切行わないというのが一番安全です。 自分の個人情報を含むデータをパソコン上に保存しなければ、すべての情報が盗まれても経済的には何の被害もありません。

 ネットきっかけの怪しげな料金請求はほぼすべて詐欺とみて間違いありませんので、一切料金を支払う必要はありません。 本当に支払いが必要なものは催促の書類などが郵送されてきますので、それまでは相手にする必要はありません。

 ネット世界の流れとしては、ネット利権は莫大ですから、閲覧や取引が停滞しないように広告業界や通販業界が犯罪防止策を講じるはずです。 つまらない犯罪者のために全体の利権が損なわれては大変ですから、時代の流れとしてはつならない詐欺は減っていく可能性が高いでしょう。

 ちなみに、その他のネット全体の利便性も向上していくはずです。 2000年頃でしょうか、当時、流行っていたブラウザクラッシュのような誰が得をするのか分からないようないたずらも、2017年現在ではほとんど見かけなくなってきています。
(※ブラウザクラッシュはブラウザ自体に防衛機能が付いていて防げるようになっています)


日本は集団パニックに対応できない恐れがある

 日本は、集団パニック・集団ヒステリーの研究が遅れているので、東京オリンピックなど事件が起きた場合、対応できないのではないかという説が紹介されていました。 これは警察の警備に心理学をもっと取り入れるべきだという主張で、オリンピックを利用した防犯利権拡大のための印象操作にあたります。

 監視などの防犯利権は、監視カメラなどの設置費用や人権費で莫大な利権となっています。 関係施設の周辺に、値段のよく分からないような価格に対する判断の難しい高いカメラを設置させて、何を監視しているのよく分からない警備に大金が投じられることになります。

 防犯活動は、何も起こらないことが成果となりますので、極端な話、何もしなくてもお金が儲かる、今、各国の政府にとても注目されている巨大利権となっています。

 防犯利権はロンドンオリンピックからその費用が高騰していますが、これは保険に代わる、楽に儲かるビジネスモデルとして、今、世界中で盛んに拡大されています。 たいした仕事をしない警察の監視に莫大な税金が使われ、その多くは裏金として関係者で山分けにされてしまいますので、ぜひ食い止めたいところです。


日本人男性は世界で最も家事に非協力的!?

 テレビの発表するデータは番組の都合で扱われているもので、それほど信頼できない情報もたくさん含まれています。 調査結果というものは範囲を限定するなどすればいくらでも都合のよい結果を出すことができます。 しかし、実際に同じ調査をして、その結果が正しいか確かめる人がいないのでバレていないだけです。

 近頃はちゃんと調査する人が増えてきていますので、テレビのインタビューに答えている一般人に、実はインタビュー役者や劇団の役者が含まれていたことがバレたりしています。 テレビには同じ人物がときにはOL、ときには主婦として映っていたりします。 また、同じ場所で違う時間帯に行われたということになっているインタビューにもまったく同じ人が同じ服装で答えているようなことがあります。 これは常習犯的な確信犯のやり方ですね。 視聴者を馬鹿にするのもいい加減にしてほしいです。

 また日本ではニュース番組でテレビに映る人をえり好みする傾向があり、見た目のよい人が映りやすくなっています。 海外のニュースなどをみるとあまり清潔感のない人が普通に映っていますが、日本では小奇麗な人が映ることが多くなっています。 テレビ映りなどの都合も分からなくもありませんが、テレビ局の嘘もなかなか堂々としたものです。

 たとえば公正な報道を行うよう法で定められているにもかかわらず、内閣支持率などは明らかに偏った数値が報道されています。 新聞・テレビでは60%などと発表されていますが、地方紙やネットでは軒並み10%以下で、低いときは2%ということもあります。

 なぜこのようなことが起こるかというと、直接的に政府が圧力をかけているからです。 特定秘密保護法の施行後の政府は警察・公安などを使った示威行為を堂々と行うようになっていますので、マスコミとしても支持率ひとつ正しい情報は報じられなくなっているのでしょう。

 これらの原因としては、マスコミ自体がそもそも大衆洗脳ツールとして真実ではなく印象操作のための情報を流しているともみられています。

 テーマとなっていた男性が家事に非協力的というの話も、日本が世界一などということはないでしょう。 フジテレビらしい、いい加減なデータです。 なぜそんな嘘を付くのかというと、これは戦後長らく行ってきた、日本人男性の弱体化・軟弱化という計画が背後にあるからです。 マスコミは、強い父親ではなく優しいけど少し情けないパパというふうに印象操作してきました。 これの延長上にあるのが家事に非協力的という印象操作です。

 ついでに家事をする男性のほうが出世しやすいなどという、アメリカから持ってきた怪しげな説も紹介されていました。 目的は同じです。 説明としては、家事を手伝うとセルフコントロールができるようになり、人間関係がうまくいきやすいそうです。 これも別に悪いことではありませんが、家事を手伝うことが夫婦喧嘩の原因になることもあるでしょうし、一概にそうなるとは言い切れません。 あまりベタベタとコミュニケーションをとらないことで、よい関係が保たれるようなこともあるでしょう。

 戦時中の神風特攻隊など、とても大胆な日本人男性の精神気質に恐れをなした欧米、正しくは英米ですが、彼らが日本人男性の精神的な弱体化を計ってきました。 そろそろ十分ではないかと思いますが、民衆を従順な奴隷のように飼いならすのが政府や背後の英米・天皇グループなどの目論見だとみられています。


近年バンザイができない子どもが増加!?

 これは子供の身体機能が低下してきているので、大事に扱いなさい、という印象操作でしょう。 目的は、子供を過保護に扱わせることによる、子供の心身の弱体化です。 弱い子供を作るための世論誘導になっています。

 紹介されていたデータを全体的に見れば、それほど致命的な状態とも言い切れませんので、大げさに驚くべき事態とも言えないでしょう。

 支配層は国家全体の弱体化のために子供の弱体化も進めようとしています。 体に害があるにもかかわらず効果のほとんどない過剰なワクチン接種などもこれと同じ一連の流れです。


ブラックマヨネーズ(お笑いタレント)のツバを吐く嫌がらせ

 お笑いタレント同士で、実際にツバを吐くしぐさをしている場面が映されていました。 これにアイドルも加わることで、これを見た人たちがマネをするようするための思考誘導が行われていたとみられます。 2010年頃でしょうか、「死ねばいいのに」、「死んでほしい」などといった、強くモラルに反する言葉を、テレビが流行らせようとしていたことがありますが、これも同じ流れです。

 目的には日本社会のモラルの低下にあります。 この回の番組放送後には、子供や気の強い大人であれば、ツバ吐きのマネをしていたのかもしれません。 公共性の問われるテレビ放送においては、当然、やってはいけないことであり、放送していはいけない内容でした。

 さらに番組では、ツバを吐きかけるしぐさに、出演者一同大喜びというひどい内容が放送されていました。 テレビでなくともやりすぎであり、普通は日本ではこんな下品なツバ吐き行為は行われていませんし、笑顔で迎えられることもありません。 フジテレビはフリーメーソン支配が進んでいて、日本人のモラルの破壊もひとつの目的となっているというのは、なかなか真実味のある説を言わざるをえません。

 フジテレビに関しては、会社の利益が100億から50億へと激減するというひどい評価を日本国民から受けていますが、もっと強い反省を促す必要があるようです。 首相夫人の安倍昭恵さんが土地ころがしのインサイダー取引で問題視され、家族が経営する森永製菓への不買運動も盛んに行われていましたので、フジテレビにも気を付けてほしいところです。 2017/5/23


逆境力の弱い人が増えている!?

 子供の運動機能の低下で、運動の実行力が下がると、精神的な逆境力も下がってしまうと放送されました。 幼少期に危険な遊びをしたほうがよいとまで、脳科学評論かの澤口さんが言っていました。 危険回避能力が身に付かなくなるという主張でした。

 危険な遊びの程度によっては、取り返しのつかない事態に発展する可能性もありますので、気をつけないといけません。しかし、少し危険ではありますが、正論です。

 ホンマでっかTVで正論がどう扱われるかというと、実際には難しいとか、澤口さんへの人格攻撃が行われ、間違っているかのような印象操作が行われます。

 政治統治方針の関係で、日本人は弱体化させられていて、今もその最中ですから、日本人は弱体化へ誘導されています。


世界に比べて日本は年代別心理学の研究が遅れている!?

 心理学の集団への分野の研究が遅れているという指摘は、この分野への研究を喚起する意図があります。 政治的な統治、民衆支配で最も重要な学問分野は経済学と心理学となっていて、心理学の遅れている部分を強化しようとしています。 特に日本は文化が独特ですから、日本文化を集団心理の観点から研究し効率的な統治を行おうという意図が隠されています。

 ちなみに経済学は一般の学問では本質を教えないという学問全体での誤誘導や隠蔽策が取られていて、日本文化のよい点は宗教に依存しない高い道徳性にあります。 日本は宗教が腐敗してもモラルが維持できる社会になっています。

 話は戻って、日本との比較の例としてあげられていた、スペイン、アメリカ、イギリスについてですが、これらの国はどれもかつての覇権国家です。 覇権国家というものは支配層が背後から意図的に作り出し、意図的に衰退させることで利益を得ていた国家という側面があります。 その過程で年代別心理学の研究も盛んに行われてきたのでしょう。

 年代別心理学の研究は医療にも役に立つ研究だと心理学の植木さんが説明していました。 しかし、本当に医療の質を向上させるのであれば、副作用の強い、ほぼ毒を薄めて投与しているだけの抗がん剤治療をやめたり、医療大麻の認可、社会毒を排除するなど、ほかにもっと優先すべきことがあります。 植木さん個人の心理学評論家の主張としてはそれでよいのかもしれませんが。


日本の風邪の治療法は約40年間変わっていない!?

 諸外国からすると日本の風邪治療はかなり遅れているそうです。 中国人に葛根湯を処方したら、拒否され、アスピリンが欲しいといわれたという経験を梶本さんが話していました。

 ほかの欧米の人も日本の医者から抗生物質を処方されると受け取り拒否し、まともに診察するように苦情を言い、その医者を藪医者扱いするそうです。 海外の方は風邪の主な原因はウィルスだと理解していて、ウィルスに効果のない抗生物質が処方されると間違った治療が行われていると気が付くということです。 そこまで医療に詳しい人ばかりでもないでしょうが、日本人よりも格段に先を進んでいます。

 葛根湯のような漢方薬は日本が主に使用しているだけで(世界シェアの90%が日本)、本場と思われていた中国ではあまり使われていないそうです。 漢方薬は中国では古臭い民間療法と考えらているそうです。

 中国人は全体的に商人気質ですから、自分たちで使うより日本に売ったほうがもうかるのでそうしているだけという可能性もあります。

 日本の風邪医療の状況は、保険制度の問題で、実質的には治療で抗生剤か葛根湯を出すしかくらいしか選択肢がないそうです。

 風邪の話はここまでで唯一といっていいほどまともな情報に見えますが、医療利権から漢方の使用をやめさせようとする意図が隠されています。 漢方薬や民間療法はやめて儲かる化学療法に変えるよう印象操作をしています。 また、風邪関連の医療制度を変更し利権の拡大しようという意図もあります。

< 参考 >
風邪
 重症でなければ医者にかかる必要はなかった


日本のCO2削減意識が日本の経済発展を妨げている!?

 CO2削減はエネルギー消費を制限するので日本の産業発達を妨げているという話でした。 おとなりの中国が60億トンも増やしているので、日本で1億トン削減しても誤差にすぎない、CO2を削減したいなら中国に削減を求めるべきだとも言っていました。

 これは知っている人は知っている話ですが、かなりの正論です。 これは武田さんの発言でしたが、なぜ武田さんだけが正しい正論を述べることが許されているかというと、武田さんは東大で博士号取得後、ウラン研究所の所長となり、天皇が持つというウラン濃縮特許の開発に携わっていた、というのが影響しているようです。

 また、武田さんは中世・近世の歴史を自らまとめて発表していますが、最終的には誰かが国をまとめる必要があり、天皇陛下が必要だといったことも主張していますので、フジテレビを支配するメーソンなどの裏社会も手が出せないようです。 あるいは単に天皇グループ出身の英才だったということかもしれません。

 武田さんと天皇家やメーソンとの関係はよく分かりませんが、正しいよい情報を世の中に広めてくれる分には何の問題もありませんので、今後も活躍が期待されます。


日本に風俗店が多いのは日本人男性がつまらないから!?

 風俗店は管理の必要から国家が厳しく統制していることが多く、店舗数などは国策に準じている傾向があります。 単純な話、規制の厳しい国では少なく、緩やかな国では多くなりがちです。 日本人男性の性質が店舗数を決める主な要因とは乱暴な推論となるのではないでしょうか。

 これはかなり嘘に近い情報ではないかという印象を受けます。 梶本さんの発言でした。 仮に多かったとしても元々都市部に少しあるくらいのものです。 田舎のほうではほとんどありませんし、足を運ばない人もたくさんいます。

 男性がつまらない国として日本とドイツが紹介されていました。 日本人男性がつまらないという、つまらない批判は、日本人男性が劣ったものであるという印象操作や日本社会全体への弱体化、たとえば結婚・出産を抑制しようといった意図が隠されています。

 ドイツ批判は日本のマスコミが常々行っていることで、日本のマスコミはイギリスやアメリカ、その他の欧米諸国に対しては賞賛したり、寛容な姿勢を見せますが、ドイツや中国・朝鮮は強く卑下する傾向が明らかにあります。

 NHKラジオも注意深く聴いてみると、ドイツ関連ニュースの部分に緊急情報や渋滞情報をかぶせて放送しないということをよく行っています。

 なぜドイツを過剰に敵視するのかはよく分かりませんが、日本の支配がイギリス・アメリカ系なので、それ以外のライバルになりそうな国はどこも非難する論調が強くなっているようです。 たとえば、中国・ロシア・韓国・北朝鮮などに対する日本のマスコミの評価はかなり厳しいものとなっています。 国というのはどの国も文化などが違いますので、よい面も悪い面もたくさんあります。 それにも関わらず悪い面だけを誇張するのは、何らかの政治的な意図が隠されているということでしょう。

 一説によると、ロシア・中国・朝鮮などが日本との間に英米よりも強い友好関係を持つことがないようにけん制しているそうです。

 直接的にはアメリカの影響が強くなっているとみられています。 今、アメリカが一番恐れている日本の行動のひとつに日米同盟の終了があります。 アメリカが世界で生き残るためには、日本との同盟関係がどうしても必要なので、マスコミに圧力をかけ、同盟関係が続くよう世論誘導しているのでしょう。 米軍が日本から撤退しない件は天皇が引きとめているという説もあります。


ヤバイ親戚

 これはフジテレビお得意の過剰演出で、例外的な事柄をおおげさに取り上げた内容となっていました。 次のようなものが扱われていました。

・親戚の名義を借りた借金
・親戚の暗証番号を盗み見て口座から現金を移動
・未亡人が一方的に姻族関係終了届けを出せること
・本人の家族に承諾をえないで代理家族を依頼
・姑が複数の息子夫婦の嫁へ、その場にいない方の嫁をほめ嫁たちを争わせる

 全体としては、わがままやおせっかいなど迷惑な親戚との人間関係に気をつけましょうといった内容となっていました。 これは支配層の目指す家族の解体に向けた印象操作で、結婚を抑制し、離婚や離縁を促すような内容のものが多くなっていました。

 ほかには、モラルの低い人々の話しを繰り返すことで、日本全体のモラルを低下させようとする意図があったのでしょう。 支配層戦略では社会のモラル低下による混乱が利益のチャンスとなっています。 モラルの低い社会になったほうが詐欺などの犯罪がやりやすくなるということです。

 噂話程度としてみれば問題ありませんが、どの問題も親戚という仕組みや制度の問題というよりも、個人の気質や道徳意識の問題ですので、フジテレビの演出にだまされないようにしないといけません。

 親戚関係にあっても刑法や民法などの多くの犯罪は適用されますので、あまりにもひどい親戚には法的対処もやむをえないでしょうが、その前にお互いに注意し合えるのが親戚関係というものの本来の姿でしょう。 2017/5/24


番外1:歯磨き粉のCM

歯磨き粉は飲み込んではいけない


番外2:映画「PとJK」の宣伝

 テレビ朝日のような左翼に見えるテレビ局や、110億円の利益が50億円に落ち込んでいる、文字通り落ち目のフジテレビなどで、よく警察関連のドラマやドキュメント風宣伝番組が放送されています。 この宣伝も警察関連の内容です。

なぜ警察関連のテレビ番組が多いのか


番外3:上戸彩は「飢え」と「綾」の暗示?

 「上戸」という漢字を日本語で読む場合の標準的な読み方は「ジョウゴ」です。 「上戸」を逆変換すると「ジョウゴ」になります。 お酒で酔い安い人を下戸(ゲコ)、酔わない人を上戸(ジョウゴ)といいます。 苗字としても「ジョウゴ」もしくは「ウエト」という読み方が多くなっています。 パソコンで「ウエト」変換しても「上戸」とはならないように、読み方としはマイナーです。(※変換と逆変換にはWindowsのIMEを使用)

 タレントの名前としては、音の響きからして「ウエト」のほうが上品なイメージがありますし、有名人の名前ですので聞きなれてしまっていて、ほとんど違和感は感じません。 タレントは目立つ必要がありますので珍しい苗字を使ったのだと言われれば、そういうこともあるだろうと思います。

 そうではありますが、もしかすると、「飢え」とは貧困であり超格差社会、「綾」とは斜めに交差する模様のことで国や民族が交わっていくこと、つまり国家などの統一という意味を表しているのではないかと思い当たりました。

 貧困による社会や国家の転覆、その後に作られる統一政府、つまり、NWOへの流れを暗示しているのかもしれません。 単に上戸さんが人気女優で需要があるということなら分かりますが、人気アーティストと結婚した30歳を過ぎた女優にそれほどの人気や世間からの需要があるとは考えにくいでしょう。

 単に芸能界の実力者、在日暴力団のお気に入りであるとか支配層グループの血族であるとかいった理由も考えられますが、すべてに当てはまっているような可能性も考えられます。 単に朝鮮顔、朝鮮系の骨格の人物をテレビに露出させることで民族対立をあおっているだけかもしれませんが。


我思う、「ホンマでっかTV」の刺客

 支配層戦略やシオニズムを理解してから「ホンマでっかTV」を観ると、印象操作や思考誘導があまりにも多いことに気付かされます。 同じベクトル、一定の方向性があることから、最上位には支配層が存在することが予想されますが、現場はどうなっているのでしょうか。

 私がここまで「ホンマでっか」を観てきた印象では、出演者たちには自分の言動に躊躇している様子が見受けられます。 おそらく出演者たちがフジテレビから求めらている言動を行うことに、彼ら自身も抵抗を感じているのでしょう。 私が批判している側の人間であるせいか、地デジの高画質やライトアップの関係か、レギュラー出演者のみなさんの目にはうっすらと涙が浮かび、瞳をうるませているように見えます。

 出演者たちにとってフジテレビとは、もはや落ち目のテレビ局で、フジテレビに出演すると在日扱いされ人気が落ちる、世間の評判が下がるというのが常識となっているようです。 出演するだけでもリスクがあるのに、さらにおかしな言動を強要される訳ですから、出演者としてはたまったものではないのかもしれません。

 誰がそんなことをさせているかと考えると、現場でそれを行っているのは番組ディレクターやその上司にあたるプロデューサーである可能性が高いでしょう。 現場で空気を読んでそのような番組内容にしているか、上司のプロデューサーが命令しているかといったところでしょう。

 そう考えると、日本のテレビで盛んに印象操作や思考誘導、偏向報道などをさせている主な実行犯はディレクターやプロデューサーとなるのではないでしょうか。 当たり前の話ですが現場監督がそのような内容にしているということです。

 彼らは支配層の代理人となるとメーソンや関連カルト団体メンバーということになります。 日本のメーソンは全人口の2%程度という話ですから、少ない代理人をずいぶんとうまいことテレビ局に配置させているようです。


今回、この記事で扱った出演者

植木理恵、心理評論家
澤口俊之、脳科学評論家
梶本修身、疲労評論家
武田邦彦、環境評論家

 解説者の多くは学者であるのに評論家扱いになっているのは、学者として学説を説明しているのではなく、個人として意見を述べているだけだという逃げを打っているようです。 「ホンマでっか」の印象操作には、さすがに多くの国民が気付いていて、本人たちに質問したり注意をしているのかもしれません。 あるいは学会側からの苦情があったのかもしれません。


< 参考 >

支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
 下書きを読む前に(1)用の説明

社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明

超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
 シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など





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