集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
ホンマでっか! TV 【2017年下半期どうなる日本代予想SP】 フジテレビ 2017/6/21

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ホンマでっか! TV 【2017年下半期どうなる日本代予想SP】

フジテレビ 2017/6/21

Telecast_criticism_20170621_honma, 2017/7/31, 評価:★★

< 目次 >

韓国から日本に生活困窮者が押し寄せ始める可能性!?

北朝鮮がサイバー攻撃で我々のスマホから金を抜き取る可能性!?

評論家、ヤバイーランキング




韓国から日本に生活困窮者が押し寄せ始める可能性!?

 国際問題評論家という扱いになっていた藤井厳喜さんの説明では、韓国では大統領が代わり大財閥叩きをするので、一時的に経済が停滞してそうなる可能性があるということでした。 サムスン財閥のトップが逮捕されるなど、韓国では社会の健全化が進みつつあります。 日本では大企業はほぼ聖域化していて逮捕などされませんので、韓国の未来は日本の未来よりもかなり明るいでしょう。

 藤井さんは、韓国新大統領が財閥叩きをすると、大企業の8割の株を保有する海外資本家が投資から逃げてしまうので、経済が停滞するとも説明していました。 しかし韓国経済が悪いのは何年も前からの話で、以前から大財閥の所有企業では正社員をパートタイムでアルバイトのように扱うようなひどい扱いをしていたり、米韓FTAで畜産農家の7割が廃業するなど色々な問題を抱えていました。

 そのような状況では当然、一般市民にあたる労働者がよい生活を遅れる訳もなく、国民の不満は最高潮に高まり、その結果として大統領が新しい人の代わったのです。

 ついでに説明しておくと、日本でも過去にレモンの輸入が解禁されたときは、当時のレモン相場が1個50円のところに10円の輸入レモンが入ってきて、日本のレモン産業を完全に崩壊させてしまいました。 その後は何と輸入レモンは1個100円まで値上がりしています。 このような大規模な計画的利益収奪が支配層戦略の真骨頂です。 もちろん激安レモンの輸出から、日本のレモン農家の廃業、レモン市場の独占、倍の価格までの値上げ、という一連の流れは支配層が計画し実行した確信犯的行為だったとみられています。

 今の日本のレモンの国内自給率は4%となっていますから、レモン農家が受けた被害の爪あとは根深いようです。 それでも無農薬栽培などの付加価値のあるものもは人気があるようです。

 オレンジ・レモン・グレープフルーツはほとんどのものが輸入品で、栽培に使う農薬のほかにも、輸送に1ヶ月など時間がかかるため保存料が大量に使われていて、食品としての健康リスクが高くなっています。 極端な話、食べ物というのは人が生きるために食べている訳ですから、それがガンなどの健康リスクとなってしまうというのでは本末転倒です。

 今、政府や派遣企業などを使った支配層戦略で日本の労働者の賃金がかなり下がってきています。 そのため多少手間のかかるレモン栽培でも採算が取れる状態に近付きつつあるはずです。 いずれ国産のレモン栽培が盛んになり、日本人の食と職の安全を守れるような日がくるかもしれません。


 米韓FTAはTPPの二国家版のようなもので、ほかにも韓国の多くの産業が大打撃を受けています。 そのなかにはおそらく、日本のレモン市場独占のようなことが計画され、今も実行中となっていることが予想されます。 韓国のFTAの影響下にある人たちは、苦しくてもすべての農地や知識・技術などを失わないように耐えておいたほうがいいでしょう。

 現実的な実力関係の分析やそれらに必要な感覚などは、韓国の得意とするところでしょうから、うまく現状を理解して困難を乗り越えてほしいと思います。


 番組ではさんまさんがのん気に韓国の人が日本にくるのなら韓国語を勉強しておかないといけない、などと支配層戦略を代弁していました。

 実際は日本は移民をほぼ認めていませんので、韓国人が普通に引っ越してくることはできません。 日本で何らかの仕事に就く人とその家族くらいしか、新しく日本に入ってくる人はいないでしょう。 韓国は物価は日本より少し低いくらいで、それほど大きくは変わりません。 そのため、韓国で仕事がないからといっても日本で低賃金労働者として働くメリットはそれほどないだろうと思います。

 日本では支配層戦略の分断工作が行われていて、日本人は韓国や北朝鮮の人たちに悪いイメージを持っている人も多いですから、韓国から日本に来たらといって幸せな生活が送れるとも限りません。

 もし自分が韓国人だと自覚している人であれば、自分の国に住み、自分の国のことを考え生きていくほうが幸せに近づきやすいのではないでしょうか。 これはほかの国の人間だと自覚している人も同じです。

 特に今の世界は支配層の影響が大きいので、好きで外国で暮らすとしても、現地の外国人ネットワークから何らかの圧力をかけられたりして、悪用されてしまう危険もあります。

 支配層にだまされて、日本の富を奪い自国へ持ち帰るようなやり方がよいことだと、本当に信じている人がどれくらいるのかは分かりませんが、支配層は他人を利用し、いつ切り捨ててもよいと考えていますので、手を組む相手としては好ましくないでしょう。 支配層に利用されるのは簡単ですが、支配層を利用するのは難しくなっています。


 朴前大統領の失脚あたりから、日本のマスコミでも、韓国批判をするようになってきました。 以前は韓国批判をさせないよう支配層(※1)側からコントロールされていたとみられています。 支配層戦略では国家や民族の分断工作(※2)が常套手段となっていて、東アジアでは、は中国・北朝鮮と日本が表向きは敵対しているように見せ、韓国とは友好関係、もしくは水面下での支配関係があるかのように印象操作していました。

 支配層戦略では、今の時点での勢力関係などはそれほど重要ではなく、今の状態からどうやってお金儲けをするかが重要となっています。 そのため、日韓友好でも日韓対立でもどちらでもよいのです。 支配層はどちらに転んでも利益がだせるように、丁半両掛けのような裏工作を進めているので、状況が変わっても少し予定を変更する程度でそれほど問題はないのです。

 武田さんによると最近の朝鮮事情では、以前は脱北といって北朝鮮から韓国へ逃れてくる人が多かったのが、今では脱南といって韓国から北朝鮮へ戻る人がいるということでした。

 日本ではあまり知られていませんが、北朝鮮は鉱物資源が豊富なレアメタル大国で、金やウランなどが取れるそうです。 北朝鮮が貧しいというのは、日本のテレビや新聞・学者などが言いふらしている嘘で、実際には豊かな国家となっているのかもしれません。


北朝鮮がサイバー攻撃で我々のスマホから金を抜き取る可能性!?

 分かりやすい支配層戦略が出てきました。 軍事戦略評論家という扱いになっていた西村さんの話でした。 北朝鮮にいる犯罪者がそのような技術を持っているのであれば、そうしたいと思うかもしれません。 しかし、実際には難しいでしょう。

 これはスマホからお金を抜き取るタイプの犯罪を北朝鮮のせいにするという印象操作とみてよいでしょう。 スマホからお金を抜き取るような高度な犯罪は支配層が得意とするもので、そういった支配層系の犯罪は技術者を開発元などに送り込み実現させています。

 北朝鮮のスパイが超一流であればそういうこともできるかもしれまえせんが、実際には支配層のユダヤ金融資本系の銀行やCIA、天皇グループの公安や暴力団などの共犯でないと実現できない犯罪だろうとみられています。

 たしかにマスコミでは北朝鮮がバングラディッシュの中央銀行から92億円以上を盗み取ったと報道されています。 しかし、情報元はアメリカの情報セキュリティ会社のシマンテックの幹部ジェフ・グリーンです。 しかも、シマンテックが一方的に主張しているだけで証拠らしいものは使われたコードが同じというだけで、本当に同じだったのか、どの程度の類似性があったのか、かなり怪しいところです。 当然、北朝鮮側もコメントも報道されていませんでしたし、真偽のほどはかなり怪しいものがあります。

 悪意のあるコードがプログラミングコードであった場合、そもそもプログラミングコードというのは、実行形式のファイル、いわゆるプログラムを作るための設計図にすぎませんので、サイバー攻撃をされてもコードを知ることはできません。 たとえば私たちは普通は家やその他の建物に住んでいる訳ですが、家を外から見ても、中で住んでいても、建物の設計図がどうなっているか知ることはできません。 家の作りとなる柱の太さや壁の厚さなどは実際に壊してみるか設計図を見るまで分からないのと同じです。

 これはコンピューターの世界でも同じで、サイバー攻撃をされてもその設計図となるコード自体は分からないのです。 分かるとすれば、ある程度詳しい人たちが出す予測くらいのものです。 そして、その予想はコードとはならないはずです。 プログラムからコードを抜き出すようなことをリバースエンジニアといいますが、通常はできないようになっています。

 プログラム本体は、設計図となるソースコードを元に、コンパイラでビルドするというそうですが、何らかの処理を経た結果としてできあがるものです。 リバースエンジニアができたとしても、犯人が使ったコンパイラの種類を特定し、さらに同じものを手に入れないとコードを知ることはできないのです。

 おそらくこの事件はサイバー攻撃が何なのか理解できていなような素人が考え出した浅はかな計画だったのでしょう。 今回はうまく逃げているようですが、同じ犯行をするたびに、嘘がバレるリスクが高まりますので、今後、この手の犯罪が激増するようなことはないだろうと思われます。

 付け加えておくと、シマンテックなどの作っているアンチウィルスソフトは、コンピューターウィルスの発見率が50%程度しかありません。 そのため、そもそもシマンテックのノートンセキュリティ程度の技術レベルではトップハッカー(正しくはクラッカー)のサイバー攻撃などはほとんど防げないと考えておいたほうがいいでしょう。


 銀行勢力についてですが、単純に世界中の中央銀行は一部例外を除き、ほぼすべてロスチャイルド系銀行の支配下にある巨大銀行グループを形成しています。 そもそも朝鮮人がハッキングしてお金を引き出せるような簡単なものであるはずないでしょう。 常識的なセキュリティでも、普通はどこのコンピューターでお金のデータが管理されているのかすら知ることは難しいのではないでしょうか。

 ささやか任三郎(サイト管理人)の推理では、犯人は支配層のロスチャイルド銀行関係者が怪しいです。 犯行も5月11日ですから、支配層の好む11日です。 11日はアメリカ911テロや日本の311東北大震災など、支配層系の犯行が行われることが多い日となっています。 これも予想ですが、11日というのは、支配層が好む13日に支配層内の会議などを行っているので、会議に間に合うように11日になっているだけといった程度のことではないかと予想しています。

 11日の意味はさておき、この事件は内部犯行の責任を北朝鮮に押し付けてたのではないでしょうか。 支配層の犯罪は、彼の仲間以外の人類すべてを奴隷や家畜として扱うことで、犯罪ではなく収穫のようなものだといって、彼らが洗脳して支配している作業員たちに行わせています。

 彼らはお金を盗み取るという目的さえ達成されれば、犯人などは誰でもよく、私たち一般人にそれなりに正しそうな説明をしてだませばそれで終わりです。 サイバー攻撃のコードなど私たちには正しいかどうか分かりませんので、支配層側からすると何とでも説明できる便利な言い訳となっていることでしょう。

 ただし、北朝鮮がまったく関わっていないかというと、そうとは限りません。 北朝鮮側が犯行を強く否定してしまうと嘘がバレてしまったりする可能性がありますので、北朝鮮内の支配層側の勢力が何かしらの口止めのための見返りをもらっているような可能性はあるでしょう。 それが共犯関係であるとするなら、北朝鮮の犯行だと言えなくもありません。

 もうひとつの予想としては、実行したのは北朝鮮ですが、技術はイスラエルの最新技術が使われたというものです。 北朝鮮のミサイル実験は日本の材料などの支援が9割、イスラエルの技術支援が1割くらい比率で作られているという情報があります。 同じように、イスラエルが最新サイバー攻撃技術を使って、北朝鮮にサイバー攻撃させたという可能性も考えられるでしょう。

 ちなみに本家の古畑任三郎を演じていた田村正和さんは亡くなっていました。 同じ任三郎(?)としてもご冥福をお祈りします。


 そんな北朝鮮ですが、なぜ犯人にされてしまったのでしょうか。 これには北朝鮮が元から日本や欧米諸国の支配層が麻薬ビジネスや軍事ビジネスの悪役として利用されてきた国だったという背景があります。

 日本でも自民党政権が森友・加計疑獄でピンチにおちいるたびに、北朝鮮のミサイル発射実験の報道がテレビ・新聞で大々的に取り扱われていたことをみれば、誰でも簡単に想像が付くことでしょう。

 北朝鮮と日本が本当に仲が悪いのであれば、自民党のピンチを救うかのように日本のマスコミの話題となってしまうミサイル実験を、何度も、さらに絶妙なタイミングで行うことはないでしょう。 通常であれば、隣の国の首相の犯罪がバレて苦しんでいるのですから、対岸の火事として、むしろ面白がって見守っていることでしょう。

 北朝鮮も金正恩の気まぐれでミサイル実験を行っているようなことはないでしょう。 北朝鮮のミサイル実験が日本・中国・韓国・アメリカに与える影響は、北朝鮮が一番理解しているはずです。 意味もなくミサイル実験をして喜んでいるようなことはないはずです。

 北朝鮮は世界といいますか、支配層が使っている悪役国家に過ぎないのです。 日本のマスコミは隠していますが、ほかにも中東でテロを起こしているというISIS・ダーイッシュなども支配層が資金や軍事物資を支援している傭兵軍団だということが世界では知られています。 もっともISISテロではテロリストにあたる兵士たちのなかに、腕に米軍(USアーミー)と書かれた刺青をしている兵士までいますので、支配層側もあまり隠すつもりもないのかもしれません。 2017/7/31, 2017/8/1


評論家、ヤバイーランキング

 国際問題評論家や軍事戦略評論家という肩書きはいかにも支配層戦略の代弁者というイメージがありますが、そのイメージ通り支配層戦略を実現するための印象操作が行われていました。

 今回、面白かったのはセレブ評論家です。 セレブというのは単なるお金持ちのことで、これは支配層が報酬を与えている富裕層にあたります。 お金持ちを人気者扱いすることで、支配層の影響力を強めようとしている側面があります。 全体としては、お金持ちが偉い、お金持ちは凄いという印象操作を行うことで、拝金主義を常識として世の中に定着させようという戦略になっています。

 そもそもお金持ちはお金をたくさん持っているだけであって、芸能人やスターなどではありません。 お金がなくてもスターになるチャンスもあります。 セレブなどをありがたがってしまう人たちは、支配層の印象操作にまんまとだまされているのです。

1位:植木理恵、心理評論家
2位:藤井厳喜、国際問題評論家
3位:西村金一、軍事戦略評論家
4位:大柳葵理恵、海外セレブ評論家
5位:八木康史、歩行映像解析評論家
6位:渡辺広明、流通評論家
7位:新郷由紀、高齢者問題評論家
8位:原田曜平、若者文化評論家
9位:牧野知弘、マンション評論家
10位:池田清彦、生物学評論家
11位:岡田隆、骨格筋評論家 2017/8/1


< 脚注 >

(※1) 支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
 下書きを読む前に(1)用の説明

(※1) 超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
 シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など

(※2)分断統治
 人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法

マスコミ集スト・メディアガスライティング:自宅生放送
 テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー


< 参考 >

社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明

社会毒のない生活は体や心を健康にする
 社会毒からはなれるだけで健康になれる




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