集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 匿名でもいい、内部告発して欲しい。あなたの勇気で悲しいイジメ犯罪から市民を守って下さい。

 諸説ありますが、集団ストーカー(テクノロジー犯罪)とは「集団が個人の支配を目的として行う闘争とその技術の総体である」というのが最も包括的な説明となるでしょう。集団ストーカー精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。この犯罪は秘密警察や軍事官僚主導で監視・洗脳・虐待・信用失墜などを行う心理戦と呼ばれる複合的な犯罪で、特にテクノロジー犯罪と呼ばれる高度な科学技術を使った証拠の残らない陰湿で凶悪な虐待行為には世界中から非難が集まっています。(続き

そういうことか NHKニュース7 2017年9月14日

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そういうことか NHKニュース7

2017年9月14日

Telecast_criticism_20170914_news7, 2017/9/16, 評価:★★

< 目次 >

非常に強い台風18号北上

外環道で談合疑惑 工事影響も

Jアラート メッセージ見直し

日印首脳"北朝鮮へ圧力最大化"

笠氏 後藤氏 あす離党届提出へ

O157惣菜店の衛生管理に問題か

不合理な格差 一部認める判決

眞子さま 婚約内定後 初公務




非常に強い台風18号北上

 NHKにとって数少ない真実を報道することが許されているのが天候情報です。 今回の台風は予定通り、綺麗に日本列島を縦断する模様です。 気象操作のひとつに台風の経路をコントロールするというのがありますが、水面下でこの実験が行われている可能性もありますが、証拠がそろいませんので、今のところは何とも言えません。

 各地に水害が発生していますが、支配層であれば、台風や大雨でどこに水害が出るのか、水害に弱い地域の情報を集めておいて、東北大震災に続く次なる人工地震、南海トラフ地震などの計画に悪用する可能性があります。

 地図を見た限りでは、東北大震災も南海トラフ地震も太平洋側の米軍の基地や港がない地域を狙っている可能性があります。 米軍基地がない海岸地域は、地震津波対策を特に強化しておいたほうがいいかもしれません。




外環道で談合疑惑 工事影響も

 大手ゼネコン4社に談合の疑惑が出ています。 裏社会では、談合するのは当たり前のことで、ほぼ確実に談合で受注業者を決めています。 表向き公正な競争が行われているという芝居をしているにすぎないと考えてよいでしょう。

 もしも談合しないとすれば、リスクが大きく利益が小さい案件や話し合い自体がうまくいかなかったような例外的な場合くらいのものでしょう。 これが表にでないのは政府・マスコミなども含めて、共犯とは限りませんが、少なくとも了承済みのことだからです。

 政府や裏社会が了承済みの工事が、どうして今になってもめているのかというと、外環道の工事決定は昭和41年と約半世紀も前に決まったことで、50年前と今では裏社会の権力構造が変わってきてるからです。

 外環道はオリンピックに向けて工事中ですが、オリンピックといえば東京主催のスポーツの祭典です。 ここまで説明すればみなさんもお気付きかと思いますが、東京都知事、小池百合子あたりが築地市場の件のようにゼネコン利権をひっくり返すようなことをしているということでしょう。

 小池都知事が首謀者かどうかは、私はまだはっきりした証拠は確認できていませんが、築地市場移転のゼネコン、建設業者変更で大金を手に入れたとみられる小池知事ですから、今回の道路関連の件でも一枚かんで甘い汁を吸おうとしていたとしても不思議はないでしょう。

 すでに小池都知事は外環道の場所を変えると言い出しているということですが、詳細はNHKではなく文春などでいずれ明らかになるのではないでしょうか。




ミサイル発射時 緊急情報見直し Jアラート メッセージ見直し

 主なニュースとして扱われていない若干の隠しニュースかと思われましたが、主なニュースのリストとタイトルが異なるだけでした。(※主なニュースでのタイトル「ミサイル発射時 緊急情報見直し」、説明時のタイトル「Jアラート メッセージ見直し」)

 北朝鮮からミサイルが飛んできたときなどに連絡されるJアラートのメッセージ内容が修正されたというニュースです。

 Jアラートのメッセージは、ミサイルが飛んできたら頑丈な建物などに隠れること、不審な物を見つけたら警察・消防に連絡すること、などおよそミサイルが飛んでくるという戦争時の緊急メッセージとしては不十分な内容となっていました。

 ミサイルが飛んでくるというのは戦争であって、オスプレイの墜落事故や家事などとは違います。 建物などに隠れろと言われても、そもそも建物を狙って飛んでくるのがミサイルというものです。 建物を破壊したほうが同時に人の命を奪ったり、住居を破壊できるので、攻撃目標としては建物が優先されるのが戦争というものです。

 万が一戦争となった場合は、まずは軍隊や軍事拠点が攻撃目標となりますので米軍や自衛隊の近所でなければ、市民がミサイルから逃げるという必要はあまりないはずです。 軍隊や軍事拠点が破壊されてしまった後は兵隊が役所など重要な施設を制圧し、占領が完了します。 国家の中心部が制圧された段階で、戦争は終結するでしょうから、結局のところミサイルへの警戒が必要となることはないだろうと予想されます。

 誰が考えたメッセージかは分かりませんが、稲田元防衛大臣などあまりにも無知な政治家にやらせるとこうなるというよい例と言ってもよいでしょう。

 また警察や消防などには、ミサイルの残骸や破片などを処理する技術はないでしょう。 警察官も消防隊もそんな研修はしていないでしょうし、そもそもそんな技術は教えられてもいないでしょう。 警察の爆発物処理班のようなものであっても戦争で使われる北朝鮮の発射するミサイルを想定した組織ではありませんし、処理できるとすれば自衛隊の関連部署となるのではないでしょうか。

 自衛隊があるのに、軍事攻撃への対処を軍事とは関係ない人間が対応するというのはとても理不尽な話です。 自衛隊は命を掛けて働いているということですが、一般市民のためには働けないということでしょうか。

 どうしてJアラートのメッセージが現実にそぐわないいい加減なものになっているかというと、単に北朝鮮からミサイルが飛んでくることはないと、政府はよく理解しているからです。 東アジア情勢でも国際情勢でも、北朝鮮が日本にミサイルを撃ち込むメリットは何もありません。

 今後も北朝鮮が意図的に日本に向けてミサイルを発射することはないでしょう。 そんなことをすればあっという間に北朝鮮は世界平和の敵とされ、日米韓連合軍や国連軍など攻撃対象とされてしまうことになるでしょう。 そうなったときには本当に核兵器が使われる可能性もでてきます。

 今の世界情勢下では、軍事力で他国から利権を奪えると考えているのはアメリカくらいのものですから、アメリカと国連が共謀でもしない限りは、戦争というものは起こらないと考えてよいでしょう。 今は戦争をすることが正当化出来ない時代になっています。

 北朝鮮の軍事行動は単なる自衛行為であって、金正恩は国連加盟国の大半を敵に回しながらも勇敢に国益を守っているだけです。 8月29日の弾道ミサイルも北海道と青森の間の海の上空をぬうようにうまく飛ばしていて、表向きは敵対しているように見えても、日本への配慮が伺えます。

 ちなみに毎度のことですが、我が家の近所の地域放送はスピーカーが古いのか音が反響して、先月のミサイル発射のときも朝から何を言っているのかよく分かりませんでした。 我が家の近所では何かを放送していること自体はかろうじて分かるのですが、大抵の場合、役所が何を言っているかよく分かりません。 故障しているとか不良品だということはないでしょうが、役に立たないものに税金を使うのであれば控えてほしいところです。

 NHKの放送では北朝鮮の国営放送が、「日本の4つの島を沈めなければならない」などという字幕を付けていますが、これは私たち日本人が韓国語を理解出来ないのをよいことに、意図的に間違った訳を表示している可能性があります。

 北朝鮮は韓国での日米韓の合同軍事演習を主に非難しています。 軍事演習とは戦争の準備として行われるのが軍事の世界の常識となっているということですから、アメリカはかなり強い威圧行為に出ているということが分かります。

 北朝鮮は日本を軍事的に威圧するような態度は見せていませんので、NHKが毎回放送している、日米韓への破壊や侵略をイメージする字幕のほとんどは、意図的な誤訳、つまり嘘情報なのではないでしょうか。

 私が見た限りでは、海外の国際的なニュースでは北朝鮮が他国を攻撃するような内容は伝えらていなかったと思います。 北朝鮮の態度は常に自衛を目的としたものだったと思いますので、NHKの字幕情報に明らかに偏りがるとみてよいかと思います。

 まさかNHKの字幕の内容が正しいものだとは思いませんが、万が一ということもありますので、この点は韓国語に詳しい人からの情報を確認したいと思い少し調べたのですが、よい情報が見つかりませんでした。

 代わりにこちらの情報を紹介しておきます。

【嘘字幕】マスコミが事実を捻じ曲げる瞬間【神MAD】 - ニコニコ動画

【嘘字幕】マスコミが事実を捻じ曲げる瞬間|Love Japan☆日本大好き

 NHKのみなさんは嘘がバレてしまっているので、これ以上の嘘は控えたほうがよいでしょう。 嘘の証拠を残そうとしている人たちが毎日NHKが嘘をつく場面を狙っています。 このサイトもそのうちのひとつとみなされるのかもしれませんが。


 日米協議などでも、アメリカの軍人などのコメントに「日米同盟で日本を守る」といったような字幕が表示されていましたが、日米同盟は不戦同盟程度のものなので、アメリカが日本を守ったり、日本がアメリカを守ったりするような内容にはなっていません。 たまに字幕で嘘を表示しているのが発覚して問題になっていますので、アメリカが日本を守るというのも恐らく意図的な誤訳だったのではないでしょうか。

 国際的なルールでは自国を守るのは自国の軍隊であって、自国の軍隊が敗北したり、敗北しそうになったときに、国益になるならば助けないこともないといったあたりが現実的なところです。 命がけで他国の軍隊や政府を守るというは、理屈の上でもおかしなことですから、これは当たり前の話です。

 ただし、米軍基地は日本にもありますので、米軍基地は自分たちの基地を守るためであれば戦うでしょう。 もちろん状況によっては基地を放棄して逃げ出してしまう、といいますか、拠点を移動してしまう可能性もありますが。

 たとえば日本を戦争に巻き込むために、米軍が日本国内にいてはまずい、といった判断になれば、あえて軍隊を本国へ移動してしまう可能性もあるでしょう。

 しかし、現実的に考えるとアメリカが世界に対して持っている強みは軍隊くらいしかありませんから、アメリカが世界に軍隊を配置するという威圧行為をやめる事はないでしょう。 アメリカが軍隊を引き払えば、世界からもはやアメリカには国力がないとみなされ、足元を見られるだけでしょうから、アメリカは完全に破綻するまで軍隊で世界を威圧するしかやることはないのかもしれません。 2017/9/15, 2017/9/16




日印首脳"北朝鮮へ圧力最大化"

 日本とインドが協力して北朝鮮への圧力を強めたというニュースです。 インドや日本もそうですが、中国・ロシアの周辺国の政府は、アメリカが包囲戦略のようなものを行っている関係で、アメリカや背後の支配層のために仲良く北朝鮮批判を行っています。

 今までのインドの動きをみれば分かるかと思いますが、高額紙幣を利用停止にしたり、BRICS陣営から距離を置くなど、おかしなところがあります。 これらはアメリカ支配の影響とみられています。

 北朝鮮の主な貿易相手国は中国とロシアですから、北への経済制裁は主に貿易制限となっていますが、これはアメリカから中ロへのけん制となります。

 ちなみに国連安保理の決議は違反時に安保理が制裁するようなことはあまりないようなので、あまり強い強制力のルールとはなっていません。 制裁決議に従っている振りさえしておけば、後は関係国同士での交渉というイメージがあります。

 北朝鮮問題も1994年にアメリカと北朝鮮の間で結ばれた取り決めで、ほぼ解決していたのですが、取り決めをアメリカが守らなかったので、今のような問題に発展しています。 国際的にみても、アメリカは国益にならないようなルールはすぐに破りますので、アメリカは信用されていません。

 1994年の取り決めでは、北朝鮮が核開発を停止する代わりに、アメリカに対して、原発停止による電力不足を補う施設の建設、重油の提供、朝鮮戦争の終結、テロ支援国家指定の解除、北朝鮮・アメリカ間の国交正常化や貿易制限の撤廃、などが約束されたのですが、アメリカが守りませんでした。

 実際には、1994年の取り決めで北朝鮮の核問題は完全解決していた可能性がかなり高かったのです。 それにもかかわらず、アメリカは現在も自国では核実験を行っていますし、そもそも世界平和などは求めておらず、国益のみを拡大しようと悪知恵を働かせています。

 これは戦争の火種がないとアメリカの軍事産業、いわゆる戦争屋や戦争ビジネス(※10)にとって都合が悪いということです。 背後には支配層(※2)がいて、アメリカ・イギリスからドイツ・スイス・バチカン・ベネチア、あるいはユダヤ人組織あたりからの命令を受け悪役を演じているとみられています。

 アメリカの対中ロ戦略でもありますが、アメリカは今、韓国経済を破壊して支配し、米軍を置いて、迎撃ミサイルなどを配備しています。 この状態は今のアメリカにとってはかなり望ましい状態となっているそうですから、韓国からの軍事的威圧行為は今後も続けたいようです。

 アメリカとしては財政破綻が避けられない状況にあるのですが、ある日、今のドルの10倍くらいの価値の新ドルを発行し、国内だけでしか使えないようにして自国だけを守り、世界中のドルを実質的に破棄するようなことをするだろうとみられているようです。

 軍隊さえあればアメリカの地位は維持できると思っているか、それしか生きる術がないと思っているかのようです。


 今回のニュースではインドのビルに安倍首相とモディ首相の巨大パネルが設置され、いかにも大歓迎されているかのように伝えれらています。 しかし、大歓迎なのは政府だけで、インド国民は「死の商人は帰れ!」という大規模デモが行われていました。

 当然、NHKがこの事実を伝えることはありませんでした。

< 参考 >
インド原発反対デモ




笠氏 後藤氏 あす離党届提出へ

 民進党の議員が離党届を提出するというニュースです。 主なニュースリストから外されていましたが、隠しニュースというよりは、あまりインパクトがないニュースであることをアピールしたかったのかもしれません。

 彼らは保守の二大政党を作ろうとしているということでした。 この二大政党というのは、野党を二つの大勢力に分断しコントロールしようという支配層戦略であることが予想されます。

 これは両建戦術といいますが、与野党や左右翼など二つの対立する勢力を作り、それぞれを背後から支配することで、全体を支配しようという支配層が好む戦術のひとつです。

 目的は野党の管理でしょうから、つまりは自民・公明の連立与党の権力をより安定させるための、野党弱体化工作となっていることが予想されます。

 支配層の代理人である政治家であっても、直接的な細かい命令で動いているのではなく、ある程度は独自の動きができます。 また代理人同士の力関係は、背後や上層部では同じ大きな利権ネットワーク内に属しているものの、同格の者同士ではおおむね実力主義となっているので、与野党それぞれの議員たちは支配層の代理人として楽をしているのではなく、必死に権力争いを繰り広げている側面もあります。

 このあたりの細かいところは、状況によって色々なパターンがありますので、この視点を持って詳細に調べれば、他にも新たな真実が見えてくるかるかもしれません。

 このニュースは主要メディア以外はあまり注目していませんが、支配層が野党で両建戦術を実行するという命令を出しているのであれば、思いのほか短期間で大勢力となることも予想されます。

 近頃のレンホウ議員降ろしから前原議員の代表就任などで、民進党のイメージダウン工作をやりすぎたせいで、民進党の力が弱まってしまい、新たに程よい敵役となる野党を作る必要が生まれたといったところでしょうか。




O157惣菜店の衛生管理に問題か

 今度は調理室の衛星管理について保健所から注意されていたというニュースです。 このO157問題は昨日(9月13日分の記事)のトップニュースとなっており、NHKが強く主張したいニュースだとみてよいでしょう。

 そもそもこの惣菜店の調理場からはO157は検出されていませんので、感染経路は売り場から始まっているとみられています。 つまり、調理場の衛生管理が良くても悪くてもO157問題には直接的には関係ないのです。

 常識的に考えれば、店舗内部ではなく外部から来る客がO157を運んできたと考えるのが自然でしょう。 O157は自然発生する訳ではありませんので、誰かが意図的に持ち込んだと考えられます。 人の大腸菌は便などで外に出ることはあっても、くしゃみで唾液などから広まるようなものではありません。 そもそも危険な菌なので人が体内に入れてしまうと危ないので容器に入れて持ち運ばれていることでしょう。

 この件は私のほうでもネットで少し調べてみました。 惣菜を取り分けるのに使うトングが感染経路か、などとNHKはいい加減な予想を放送していましたが、保健所は説明の矛盾に気付き、説明を修正し始めているようです。 一軒の惣菜店が所有していたトングが11もの県を駆け巡り、使いまわされるはずもありませんので、NHKの報道は実に質の悪いものだと言えます。

 それでは、どうしてNHKがこんな偏向報道をしているのかと考えると、昨日も指摘した通り、ライバル企業からの排除工作や店舗の買収工作、場合によっては、立ち退きなどの地上げ工作などが行われていることが疑われます。


 ここでもう少し支配層戦略を深読みしてみます。 日本の大半の食品には社会毒と呼ばれる人体に有害な物質が、厚生労働省の認可などの力を借り、意図的に混入されています。 悲しい話ですが、これは誰が調べても明らか事実であり、これについて報道しないNHKなどマスコミの罪は大変大きなものです。

 マスコミの罪はさておき、惣菜店で混入される社会毒は、調味料や人口甘味料・保存料・防腐剤・発色剤などです。 これは自然状態では存在しないものが多いので、意図的に製造過程で混入させる必要があります。 しかしながら、それらのものもただで手に入る訳はなく、実際には業者が販売しているものです。

 わざわざお金をかけて社会毒を入れるようなことは、今回の件のような小規模チェーン店では経費がかかってしまいあまり使うメリットがないのではないでしょうか。

 社会毒とは簡単に言うと、毒そのものですから、人の健康を害する効果があります。 三菱や三井・住友などの大財閥のようなグループであれば、医療ビジネスも手掛けていますので、食品関連で多少のコストをかけても、医療関連ビジネスでそれ以上の利益を上げることができます。

 それに比べて社会毒にかかるコストを回収できない小規模チェーン店では社会毒の購入を断っていたという可能性が考えられます。

 特に証拠もなく、根拠もない私の推論にすぎませんが、社会毒を購入しないチェーン店に対してNHKなどを管理している支配層が、全力でつぶしにかかっているような可能性を感じさせなくもありません。

 ここから先は文春でも新潮でもどこでもよいのですが、スクープの奪い合いなどとなるとよいと思います。 それにしても事実は一体どうなっていることでしょうか。 雑誌であればゲンダイのほうが自由に切り込めそうな気もします。


 NHKのニュースでは、惣菜店にさんざんあらぬ疑いをかけておきながら、最後には調理場や従業員の便などからはO157が検出されていない、などと言い訳情報を追加して、逃げ道を作っています。 いかにも怪しいですね。


 O157のDNA型についてですが、DNA型が同じことから惣菜店に疑いがかかっています。 そこまで分かっているなら警察が研究所などを調べれば済むはずだと、昨日の時点で私から指摘していました。 ただし、警察にそれを捜査する力があればの話ですが、と昨日の付け加えています。

 すでに少し触れてしまいましたが、このDNA問題について進展があり、近県の11県で同じDNA型のO157が検出されていると放送していました。 だから特定できないということを言いたいのでしょうが、所詮はNHKの偏向報道ですから、どこまで正しいことを言っているのか定かではありません。

 常識的に考えれば、O157のような大腸菌が自分で風に乗って移動するようなことはないでしょうから、どこかの誰かが意図的に広めているということでしょう。 NHKではそこには触れず、原因は謎だとしていますので、いかにも国民の目を欺こうとしているような印象を受けます。




不合理な格差 一部認める判決

 日本郵便が正社員と派遣社員の間で不合理な給与の格差があるなどとして訴えていた裁判のニュースです。 給与などに違いがあることが不合理だとして訴えていた3人に慰謝料が90万円支払われるそうです。

 それはそれでよいことですが、郵便事業というのは民営化されて15年くらい経つでしょうか、近頃は株式が公開され、人気を呼びました。 その人気はマスコミなどで作られた偽りのもので、今では郵政株の価値は下がり、GPIFなどで株を購入していた政府も株を手放しています。

 郵政民営化は郵政事業の赤字解消の意味が大きかったかと思いますが、もともと業績が悪い事業だったのですから、そんな事業の株式に高い価値がある訳がありません。


 郵便事業というのは情報の集まる重要な中継点であり、スパイ諜報活動を重視する支配層からすると喉から手が出るほど欲しい事業分野です。 民営化から株式公開で民間が郵便事業の支配権を獲得することになりましたが、これは支配層戦略にある情報分野の支配戦略だったとみてよいでしょう。

 郵便事業を支配すると、個人の通信から、選挙の期日前投票などの情報を得ることができ、また投票ハガキを処分してしまうような支配層が得意とする卑怯な犯罪もやりやすくなります。

 少し前に話題となった宅急便に文章を入れて送ったという事件ですが、荷物に手紙のひとつを入れるくらいで、何が問題なのかというと、個人などの連絡や通信が可能となってしまうからです。 他にも色々な支配層都合があるかもしれませんが、死配送にとっては宅急便の小さな荷物であっても手紙などで連絡出来てしまっては、情報支配に支障が出る可能があるので困るのです。

 死配送というのは支配層の誤変換ですが、意味的には合っているのでたまに使ってみようかと思います。 社会毒は支配層による死配送の代表だ、などという使い方ができます。




眞子さま 婚約内定後 初公務

 眞子さまは今は皇族ですが一般男性と結婚すると、地位(?)が一般人へ変わります。 これは女系天皇への変更を望む支配層にとっては、ライバルが減るということになるのでしょう。 女系天皇に代えるにしても、まだ20年、30年という先の話となるでしょうが、支配層は世界的な利権ネットワークとして数十年から数百年に渡る長期計画を実行しています。

 女系天皇が実現するということは、日本の支配権が海外の支配層に移るということになるはずですから、日本人は益々搾取され、困窮に追い込まれることになるでしょう。 今の世界情勢下では支配層の力が強すぎますので、少なくとも日本の繁栄につながることはないでしょう。

 支配層のイメージですが、主に偽ユダヤ人が実行犯となっていますので、単純化するならユダヤ人勢力と考えるのがよいかもしれません。 ユダヤ人協会やユダヤ人権会議、あるいは古くからのサンヘドリンなどが支配層のイメージ近いのではないかと思われます。




< 参考 >

(※1)超簡単!NHK受信料契約を、合法的に拒否・解約する必殺マニュアル(応対方法特化編) てんさい(い)

(※2) 支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
 下書きを読む前に(1)用の説明

(※2) 超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
 シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など

(※3) 分断統治・分割統治
 人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法

(※4) メーソン
 支配層の勢力拡大のための詐欺犯罪作業員

(※5) 人口削減計画
 超富裕層の世界人口削減計画

(※6) ダニ被害改善策
 緊急対策は殺虫スプレーが有効、普段は掃除・洗濯

(※7) 進捗と展望 2017年8月31日
 経済鎖国後のエネルギー問題

(※8) 社会毒のない生活は体や心を健康にする
 社会毒からはなれるだけで健康になれる

(※9) 不正選挙改善策
 民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能

(※10) 戦争ビジネス・防犯ビジネスは楽な商売
 安全を守ると言って危機意識をあおる金儲けシステム

メディアストーカー・メディアガスライティング・マスコミ集スト:自宅生放送
 テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー

社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明

社会毒のない生活は体や心を健康にする
 社会毒からはなれるだけで健康になれる

< 注意 >
 2017年8月16日以降の(※+番号)はテレビ放送批評記事に共通の番号が振る予定となっていましたが、8月18 日以降に更新されて今の番号となっています。 (※+番号)は各記事内では使われていないものもあります。 2017/9/6






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