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そういうことか NHKニュース７ 2017年11月24日以降
Telecast_criticism_20171124_news7, 2017/11/25, 2017/11/28, 評価(C)
目次
11月24日
11月25日
11月26日
11月24日放送分
北朝鮮の漁船が漂着
北朝鮮はすでに日本の敵国であるかのように情報操作されていますので、どこまで正しい情報なのかとても分かりにくくなっています。北朝鮮を非難するのが日本のマスコミの論調ですから、おおげさな報道がされていることが予想されます。少なくともすべてが真実であるという可能性は低いということです。国交がなく情報があまり入ってきませんので、日本国民が正しい情報がどうか確かめることが難しくなっています。その隙をついて嘘の情報を伝えるのがマスコミの常套手段です。
自民党 神谷昇 不正選挙疑惑
与党の議員が選挙前に現金を配っていたことが不正ではないかと問題になっています。選挙のスキャンダルは通常であれば、当選した議員については不問に付されるのが日本の通例となっているという話を聞いたことがありますが、選挙で大勝した与党議員のスキャンダルをマスコミが報じていますので異例な展開となっているようです。これも恐らく支配層など裏社会の権力構造に変化があった影響ではないかと予想されます。米海兵隊がCIAへ突入し、CIAの麻薬拠点を爆破したりしていますので、かなり大きな変化が継続中であろうと予想されます。
＜ 参考 ＞
米海兵隊 CIAに突入 - 被害改善活動 進捗と展望
三菱マテリアル検査不正
三菱は日本の支配層系財閥ですからこれも海兵隊がCIA粛清などを行っている一連の動きと関連していると予想されます。
富士通 体操競技のレーザー判定システムを開発中
一般に公開される軍事関連技術はおおよそ３０年前くらいのものとなっている傾向があります。今回もかなり古い赤外線レーダー技術が、あたかも今開発されたかのように伝えられていました。これには技術が進歩しているという印象操作と、新技術の隠蔽という二つの目的があります。
介護施設の見張りロボット
介護作業の負担を軽減するのにレーダー監視システムが導入されています。すでに全体の２割程度で導入しているそうです。この機器の導入によって負担金を調整するというニュースでした。当たり前のように監視ロボットとして紹介されていましたが、赤外線レーダーで人を監視するシステムで、将来的には私たち一般人の監視に利用される恐れがあります。監視国家への準備段階とも言える状況にあります。
赤外線レーダーだけが使用されているような印象操作が行われていましたが、実際にはもっと高度な人体観測が可能で、覚醒・睡眠状態や尿意の確認などができるものが開発されていて、すでに導入されています。
このサイトで追っている集団ストーカー・テクノロジー犯罪問題では、一般の人には信じられないことでしょうが、すでに何の罪もないの一般人に対して、無断で監視実験が行われています。それと同時にプライバシーその他の人権侵害、体罰、不法侵入などの犯罪行為が行われています。
この犯罪自体が政府系の故意の冤罪工作で、対象者を危険人物などとして濡れ衣をきせ、信用を失墜させる風評工作などを行い、監視・体罰などの犯行を正当化しています。電波監視や電波体罰は目に見える証拠が残らないため、悪質な嫌がらせや明らかな体罰が悪化しやすくなっています。
ほぼ終わることなく、長い人だと30年以上被害が継続中です。理由なきハラスメントや体罰は被害者の心と体を強く傷つけ続けるという大変悪質な犯罪です。状況によっては被害に耐えかね自殺してしまう人もいて、ブログなどで被害を訴えている被害活動家の多くが自殺や暴発をとどまるように注意を喚起しています。
この犯罪では被害者が警察に直接助けを求めても、その他の公的機関に嘆願書を送ったりしても、警察や政府などが国民からの捜査依頼を無視したり、ときには積極的に拒否し、政府が国民をいじめ殺すというひどい状況になっています。
＜ 参考 ＞
2016年 11月23日 マイクロ波による人体観測技術が実用化
排尿・睡眠センサーなどで介護負担を軽減 2017.11.25, 2017.11.26
東海第二原発 運転期間を20年延長
元々、40年稼動する予定で作られた原発の稼動年数を20年も延長するというニュースです。日本の原発運用はたいへんずさんなものです。放射性廃棄物なども海や川に捨てているので海外から批判が集まっています。
原発稼動を当初の予定の1.5倍となる60年も延長すれば事故の危険性も高まる訳ですが、これが支配層の狙いとなっていることが予想されます。福一事故のような事故をもう一度起こすなどといって、日本は海外の支配層からおどされているとみられています。
核のゴミを海や川に捨てている問題は、一般の人には信じられないかもしれませんが、日本政府が宣言して実行している事実です。マスコミ、特にNHKは電力５社の株主で、電力利権側の組織ですから情報を隠しています。恐ろしいことですが放射線を出し続けている放射性物質が日本の各地に捨てられているのです。
放射線は目には見えませんが、人体全体に悪影響がり、DNAなどが損傷するためおおよそ５年くらいでガンなどの病気が増えたり、DNA被害を受けやすい高齢者から命を奪われて行くことが分かっています。
非核三原則などがあっても、核のゴミは放射線を出し続けますので、私たち日本人は被曝させられています。いわゆる低線量被曝です。原発自体も放射能を出しますので、原発職員や周辺住民は被曝して健康被害を受けています。健康被害はマスコミが報じていないだけで、実際に原発稼動後５年くらいで起きている事実です。
お年寄りの人たちは特に気を付けなければいけませんが、実際には放射線源から離れるくらいしか方法はありません。自分の持ち家があるのに引っ越すのも馬鹿馬鹿しい話ですが、個人で重曹をまくなどして除染する訳にもいきません。自宅周辺に核のゴミは廃棄されたということが分かったら、逃げるしかないでしょう。目に見えないだけで人体への被害は確実にあります。
DNA、いわゆる遺伝子が損傷するとなぜ死んでしまうかというと、DNAは人体の設計図ですから、新しい細胞が作れなくなり、そこで命が途絶えてしまうことになるのです。DNAは若い人はよい状態で体内にあるのですが、年を取ると自然に損傷していきます。DNAには１重螺旋と２重螺旋構造のものがあって、２重螺旋のほうは欠損しても片方からコピーして復元できますが、１重螺旋の場合復元できないので、そのDNAが担当する体、内臓や筋肉、骨など部位によっては致命傷となってしまいます。
ちなみに医療で使われるレントゲン、X線、ガンマ線なども放射線の一種ですので、照射されるとDNAが損傷します。ガンの原因の１割から３割がレントゲンなど医療放射線であるという調査結果もあります。骨折などの怪我をした場合は仕方ありませんが、健康診断など避けられる医療放射線はなるべく浴びないほうが安全です。医療放射線でも被曝します。
日本の各地で放射能を測定している人たちがいますが、その情報によると日本の放射能汚染はかなりひどく、場所によってはチェルノブイリ並みとなっているです。そのため致命的な状態にあるという説もあります。
原発問題もさらに悪い状況へと向かっていて、日本が海外に作る原発で出る核のゴミは日本が引き取るルールになっていたりもします。この点では日本の未来はとても暗いといってよいでしょう。放射能汚染の被害は目には見えませんが病気や死者数の増加という形で表れてくるはずです。日本は少子化で人口が増えない状態ありますが、さらに生きている高齢者の寿命も全体の寿命もどんどん短くなっていくはずです。
＜ 参考 ＞
放射能問題
政府がやらない正しい除染法など
診療報酬改定
政府などからの負担金を減らすなどして政府の支出を減らす戦略です。国民の納税額は変わらず、社会保障サービスの質が落ちますので、結果的にステルス増税が行われる形になります。
株式高値を維持
これはNHKニュース７では取り上げていませんが、22,500円台という高値をキープしています。ちょっとしたバブル状態で、この状態が続けば企業も設備投資などを行うようになるはずですが、そのあたりを狙って株価が大きく下落する恐れもあります。支配層戦略では相場は下げるために上げる、となっていますので、関係者各位には慎重な対応をとることをおすすめします。今の人たちはリーマンショックを経験した世代でしょうから、株価全体がが背後で操作されているということは理解しているだろうとは思いますが。2017/11/25
11月25日放送分
エジプトでモスクが襲撃される 死者235人負傷者100人余
大変痛ましい事件が起きています。中東ではキリスト教の施設が狙われた例はありますが、イスラム教の施設が狙われたのは初だそうです。ISからの犯行声明も出ていませんので、加害集団は謎のままです。
いつものISを使ったCIAや支配層系のテロとは毛色が違います。これもCIA粛清などの一連の動きと関連していると考えられます。また支配層(※２)の分断工作では両建戦術と言いますが、二つの勢力を作って戦わせるという工作がよく行われます。そのため今回のテロもいつものISテロと首謀者が同じで、単に争いを起こすことが目的である可能性も考えられます。
日馬富士暴行問題
相変わらず貴乃花親方が、貴ノ岩への相撲協会の聞き取りに応じない状態が続いています。貴乃花親方としては捜査は警察にまかせるので必要ないとう主張なのではないかと考えられます。貴乃花親方としては、恐らくモンゴル人力士の八百長問題を警察に捜査させたいと考えているのではないでしょうか。
NHKとしては相撲中継をしている関係から相撲協会の意向を優先すべきだという偏向報道を行っています。相撲は日本の国技と言われていますが、たしかまだ法的な裏付けはないはずです。憲法などに国技であるという記載はなく、国民的アイドルのようなものと同じで、自称しているにすぎない状態にあったと思います。
今回の暴力事件は刑事事件ですから、民間団体の相撲協会ではなく警察が担当すべき問題で実際に警察が捜査しています。相撲協会の手からはすでに放れているはずの問題です。貴乃花親方の警察に任せるという考え方のほうが正論です。民間の居酒屋で起きた暴力事件ですから相撲協会の管轄外で、警察の管轄になります。
相撲協会が聞き取りを求めているのは、恐らく協会の権威と組織力で貴ノ岩をおどすなどして懐柔しようという意図があることが予想されます。協会から「今後昇進させない」などとおどされた場合、どの力士も協会に逆らうことは難しいでしょう。
今回の事件は相撲界の八百長を排除するチャンスではありますが、誰も傷つかずに済むということはないでしょう。この際、相撲業界が健全化されることが期待されます。
モンゴル人力士の白鵬が史上初の優勝回数40回を記録して優勝していますが、この優勝も八百長疑惑が残ってしまっていては、ずいぶんと色あせたものに見えてしまいます。NHKニュース７で放送されている相撲の名勝負も、事前の打ち合わせ通りのお芝居だったのではないかという疑惑も出てきてしまうことでしょう。
大人用粉ミルクが人気
メーカーは製造が間に合わないほどの人気だと伝えられていました。支配層のマスコミを使う方法のひとつとして、人気の偽装があります。以前、フジテレビやTBSなどが韓流ブームを偽装していたことが問題となりましたが、人気やブームの偽装は古くから行われています。このニュースも若干怪しい雰囲気を感じます。宣伝して需要を喚起しようとしている可能性があります。
牛乳にカゼインという体に悪い物質が含まれているなどの情報が広まってきて、牛乳自体の需要が減っているのかもしれません。その余った牛乳の利用法として大人用粉ミルクが作られている可能性もあります。牛乳に害があるということは、牛乳の水分を取り除いた粉ミルクにも同様の害がある可能性があります。牛乳もタバコやアルコールように多少害のあるものとして考えるべきものだという説もあります。2017/11/26
11月26日放送分
日馬富士問題
NHKは相変わらず相撲協会の聞き取りが重要であるかのような偏向報道を続けています。暴力沙汰は傷害事件の扱いになりますが、被害届が警察に提出されていますので、すでに警察の管轄であって、相撲協会の聞き取りはその結果がどうであっても警察の捜査や検察の判断が優先されます。高ノ岩関を口封じしようとする相撲協会にNHKが協力している状態にあるとみてよいでしょう。
NHKは相撲協会は財団法人なので調査義務があると報じていましたが、これも警察の捜査権限を超えるようなものではありません。役所が法人としての相撲協会を評価する場合も警察や検察の判断が優先されるはずです。警察の捜査結果で暴力事件となっている問題を、仮に相撲協会が否定したところで意味がありません。
相撲協会の判断が警察を差し置いて優先されるようなNHKの報道はどう考えても事実を誤認させようとする印象操作が目的とされており、偏向報道だと言わざるを得ません。
世界防災フォーラム
国連系機関の催し物で、仙台の311の人工地震・原発爆破テロ被害の教訓を活かそうという趣旨のものです。あまり知られていませんが、国連関連機関のトップは同じ20人程度の人が兼任していて、戦争開始から戦後の物資・医療チーム派遣まで同じ人間がシナリオを作って実行しているそうです。国連というと公正な機関のように誤解している人も多いかと思いますが、実際には第二次世界大戦の枢軸国の延長にすぎず、利権の維持拡大を目指した支配層の両建戦術などを堂々と行っているそうです。
考えてみれば、たしかに中東のテロなども所詮は民間人の武装グループですから、先進国の軍事兵器を使えば１週間足らずで鎮圧できるはずなのに、いつまでも長引かせているなど国連関係国の動きには不審な部分があります。中東では、アメリカというよりも世界的な支配層の諜報機関であるCIAを使って、テロを攻撃している振りをしながら、実際にはテログループに武器や食料などを支援しているそうです。
国連がなぜ良い事もしているのかというと、悪いことばかりしていると心が痛み精神的に不安定になってしまうので、良い事もさせてバランスをとっているそうです。このような支配層のオカルト理論は常軌を逸脱しているので、理解しにくいものがあります。普通に考えれば、初めから悪いことをしなければよいだけです。
311東北大震災の真実について、まだあまり知らない人もいるかと思いますので、ついでに説明しておきます。地震は人工地震で地球深部探査船「ちきゅう」で海底に穴を掘り、そこに核爆弾を仕掛けて引き起こしたとみられています。核爆弾は放射能を発生しますので、地震の直後に近くにいた米軍の船の乗組員も放射線被曝でガンになり、政府に保障を求めていました。
さらに原発事故も人工の事故、テロのようなもので原発内部から核爆弾で爆破されたことが分かっています。事故後に原発の汚染水を海に流したのは、この放射能汚染を隠蔽する目的だったとみられています。
一応、説明してみましたが、やはり一般の人には理解できないだろうと思います。これを事実だと理解するための周辺知識、この事実に至るまでの途中段階の知識がないというのがその大きな原因だろうと思われます。恐らく将来、アメリカ911テロの真相を政府が認めたることになるかと思いますが、さらにその後に、311もテロだったことが政府やマスコミが認めるという流れになるでしょう。今は彼ら支配層の配下が必死に隠蔽している状態にあります。
福一原発事故と甲状腺がん
CIA粛清の影響かと思われますが、政府が否定している原発事故と甲状腺がんの関係性をNHKが報道していました。CIAの圧力から社会が開放されて健全化されていくことが期待されます。
ちなみに日本では情報が隠蔽されていますが、ガンは謎のに包まれた不治の病ではなく、原因毎に正しい対処をすれば多くの場合治ることが分かっています。治療のコツは日本の病院に行かないで民間療法で治すことです。残念なことですが日本のガン医療は利権のために真実を隠しています。
＜ 参考 ＞
ガン医療問題 ガンは本当は治せる病気
抗ガン剤は毒物、正しいガン治療・ガン予防のための正しい知識
プーチン大統領 外国メディア管理を強化へ
ロシアで外国のマスコミ関係者にスパイの可能性があるとして査察をするようなことができるようになるとNHKは伝えています。プーチン大統領といえば支配層の善人役ではないかという見方もありますが、それはともかく現実的に社会が健全化に向かう動きが進んでいることは喜ばしいことです。容疑がかかるのは支配層が作り上げた国連が認めた団体であるNGO団体です。国連の動きはたしかに怪しいものですから、NGOにも十分な警戒が必要となるでしょう。
企業が人事に人工知能を活用
人工知能(AI)というのは緑の狸の皮算用でおなじみ小池都知事も誤解していましたが、自己学習で判断を最適化していくようなコンピュータープログラムで動くソフトウェアのことです。人事に人工知能と使う場合は、ビッグデータという過去データから人材の能力と活躍度を分析するような形になっていると予想されます。これだと統計データの整理程度のことですから、あまり人工知能と呼ぶべきようなものではないのではないかと思われます。
またAIでデータを処理するには個人の能力や過去の実績の数値化が必要ですが、これには難しい部分がありますので、何年かデータを溜め込まないとあまりよい判断は下させないはずです。それでもあきらめずにAIを何年も続けていけば、それなりによい統計的な判断が下せるようになる可能性はあります。幹部のコネ人事のようなものの他に、適材適所で人材が活かされる可能性が高まる訳ですから、AIの使い方としてはよい使い方でしょう。
人事をAIで判断するメリットは大量のデータを元に公平で客観的な判断が下せる点にあるでしょう。また個人の能力評価だけでなく、部署毎の作業量の算出して必要な人員を判断したりもできるそうです。そこまで複雑なことを正確に判断するには、AIでは能力不足だろうとは思いますが。
他に問題としては、人工知能の評価が高いという、人工知能エリートのような人たちが出てきて、自分の評価の高さを過信したり悪用する可能性が出てくることが考えられます。従来の学歴の他にAIの評価が人の格付けに利用されるようになるはずです。
しかし、どう使うにしても重要なのはAIプログラムの性能です。AI内部の判断基準そのものが間違っていては正しい結果を導き出すことはできません。その大元の判断基準を決めるのは人間です。そもそもAIというものは手をかけて育てていくものですので、しばらくはあまり役に立たないでしょう。
ちなみに小池都知事の誤解は、自分がAIだと言い、AIである自分の判断が正しいと、コンピューターと人を入れ替えるおかしな理屈を堂々と話していたことです。そもそもAIは思考や判断をコンピューターなどの"人間以外の人工物”で実現するからAIなのであって、似て非なるものなのです。AIは人にはなれませんし、人もAIにはなれません。小池はAIについて何も理解できていないとみてよいでしょう。
また、マスコミの印象操作のせいであまり知られていませんが、AIの出す結果が正しいというのは誤解です。大量のデータから学習した結果、より最適な状態に近づく、つまりよりよい判断を下せるような状態にはなっていきますが、AIの出す答えがすべてが正しいということはありません。学習の不十分な初期のAIはむしろ間違った判断を繰り返します。稼動初期のAIはものすごく頭が悪いのです。
AIの持つ判断基準は人間が決めて、実際には設計者がプログラム化しますので、どんなにAIに学習させても、結局のところAIの性能は作った人間の判断力やその他の能力に依存しています。
結論を言うと、AIは単純作業や判断の効率化には向いていますが、複雑な判断をさせるには向いていません。複雑な判断をさせるには、判断の基準や順番、優先順などプログラム設計が難しく、人間が判断したほうが早いということになりやすいのです。また実際にAIで何かを運用しようとすると、現実的には世の中は色々と変化していきますので、それに対応するため常時修正やメンテナンスが必要となり、効率の悪い部分があります。
IoTに潜む危険
IoTというのは家電などをネットにつなぐことでより便利にしようという仕組みのことです。NHKは家電をスマホから操作できるようになると説明していました。便利と言えば便利ですが、これはリモコンを作ればよいだけで既存のリモコン技術と大差はありません。NHKの主張としては恐らくスマホを使いネット経由で操作しているのでIoTのオンライン技術なのだということでしょう。本来のIoTは過去の使用状況や最新情報・不具合情報などを反映させることでより快適に、またより機能を向上させることができるというものです。
今回のNHKニュースはIoT家電がウィルスに感染してサイバー攻撃を受けているというものでした。大規模なサイバー攻撃の可能性があるとも伝えていました。支配層戦略(※２)としては、大衆監視のためのインフラとしてIoT化を進めているのですが、この流れに水を差してしまうので、NHKの印象操作としてはあまりよくない内容です。大規模サイバー攻撃への警鐘を鳴らすと同時に、支配層戦略である何らかのおどしを兼ねていたという可能性も考えられます。IoT用のウィルス対策ソフト利権の拡大を狙っている可能性も考えられます。
バリ島の火山 ２回目の噴火
警戒レベルが引き上がっているそうです。HARRPなど電磁波兵器で人工地震を起こす技術があることも知られていますので、関連が疑われます。人工地震については、少し古い情報ですが、地震自体の発生数が以前よりも２倍に増えていることからも、意図的に引き起こされていることが疑われています。
堀部安兵衛の遺骨 里狩り
赤穂浪士の遺骨が分骨されて里帰りしたそうです。赤穂浪士が出てくる忠臣蔵では吉良上野介が悪者となっていますが、実際には吉良のほうが正しかったという説があります。支配層戦略の基本中の基本として、血族以外の部外者を徹底的に排除するという戦略があります。支配層にとっては大変優先度の高い戦略でこれに反して部外者を重要な組織に入れようとすると支配層内部からの猛反対を受けるそうです。
有名なのがジェイコブ・ロスチャイルドで彼の派閥と友好関係にあるロックフェラーもまとめて支配層内部から制裁を受けているというのが、今の支配層事情となっているそうです。たしかに裏社会や陰謀論扱いとなっている分野で、特に支配総計の陰謀論者が悪者として槍玉に挙げているのは、ジェイコブ・ロスチャイルドとデイビッド・ロックフェラーで、さらに彼らの周辺もよく非難されています。このことからも支配層にとっての部外者の排除戦略の重要性がうかがわれます。
ちなみにデイビッド・ロックフェラーはすでに死んでいて、ジェイコブ・ロスチャイルドも飛行機が墜落して死んだのではないかという情報がありますが、二人がいなくなっても支配層の内部で権力が移動するくらいのことで、世の中はよくならないようです。
支配層全体をみると弱体化しているようにみえますが、詳しいことはよく分かりません。恐らくネットで真実が普及してしまい、支配層の主要戦術である詐欺支配術の力が弱まっている影響で弱体化しているようにみえるのだろうと思います。
これとは別にIT革命後は科学技術の発展速度も加速しているので、その恩恵を受けやすい支配層勢力は、驚異的な科学技術、たとえばこのサイトが追っている電波・レーダー技術によるテクノロジー犯罪などの技術で利権を拡大しているという見方もあります。
携帯・スマホ・カーナビなどによる市民へのGPS監視体制の確立し、防犯カメラなどの防犯利権も拡大しています。また安全保障関連の軍事利権も拡大の一途をたどっています。日本やアメリカのような借金大国まで軍事予算を拡大し続けています。
支配層と一言で言っても色々な勢力があり色々なことをしていますので、一言で弱体化しているなどと判断することは難しく、また軽率な判断となってしまうのかもしれません。問題は個々別々の部分にあることもあれば、それらの関係性の間にもあるでしょう。個別の問題と全体の問題は分けて考えていったほうがよいでしょう。
そう考えた上でも、今のIT社会では、支配層は以前のように情報を隠蔽さえすれば、どんなに悪いことでも平気でできた時代から、嘘や犯罪が発覚し、隠し通せない時代に変化していますので、全体としては支配層の主要戦略である詐欺支配術が力を失いつつあります。そのため、全体としてはやはり弱体化に向かっているとみてよいだろうとみています。
人々への支配というものは、人々からの信任がなければ成立しませんので、支配層がいくらおかしなルールを作って洗脳してみても、部外者の排除を続けても、支配層がこのまま人々を支配し続けることは不可能に近いでしょう。人々をだませなくなれば支配層の詐欺洗脳支配は破綻します。いずれは大多数の人々が支配層の嘘や矛盾を非難するようになり、支配層の詐欺洗脳支配を終わらせる日がくることでしょう。
＜ 参考 ＞
ロス茶、ロック じゃなかった！キャボット家とメロン家が日本経済の支配者だった。｜ぽんちゃんからの伝言 2017.11.28
＜ 参考 ＞
(※１)NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
(※２)支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
下書きを読む前に(１)用の説明
(※２)超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など
(※３)分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
(※４)メーソン
支配層の勢力拡大のための詐欺犯罪作業員
(※５)人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画
(※６)ダニ被害改善策
緊急対策は殺虫スプレーが有効、普段は掃除・洗濯
(※７)進捗と展望 2017年8月31日
経済鎖国後のエネルギー問題
(※８)社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる
(※９)不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能
(※１０)戦争ビジネス・防犯ビジネスは楽な商売
安全を守ると言って危機意識をあおる金儲けシステム
(※１１)社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる
(※１２)モビング・企業ストーカー
企業内集団ストーカーの対策や事例、企業監査など
(※１３)分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
(※１４)「報道の自由」のため法改正を、国連人権理が日本に勧告(TBS系(JNN)) - Yahoo!ニュース 2017/11/17
(※１４)「NHKは日本のCNNか？」 バノン前首席戦略官、NHKのインタビューに激怒(※動画あり) | Share News Japan 2017/11/17
(※１５)「加計学園 獣医学部 731部隊」 - Google検索 2017/11/17
(※１６)メディアストーカー・メディアガスライティング・マスコミ集スト：自宅生放送
テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー
(※１７)テクノロジー犯罪
社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明
< 補足 >
2017年8月16日以降の(※＋番号)はテレビ放送批評記事に共通の番号が振る予定となっていましたが、8月18 日以降に更新されて今の番号となっています。(※＋番号)は各記事内では使われていないものもあります。2017/9/6
