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そういうことか NHKニュース7 2017年12月13日以降

Telecast_criticism_20171206_news7, 2017.12.13, 2018.1.7, 評価(C)
今回から放送日毎ではなくテーマ毎に批評していくようにしてみます。今までの放送内容に合わせるやり方だと、私のニュース7の内容確認が遅れてしまうと、数日前のニュースを新しいネット情報と照らし合わせることになり、この一連の批判記事としてはあまり意味のない食い違いが生じてしまうからです。放送日付は気にせずに、そのとき私が知っている情報を元に記事を書き、後から新しい情報が入ったらまた更新していこうと思います。2017.12.13, 2017.12.14


目次

NHKが黙殺したノーベル平和賞授賞式でのスピーチ

リニア受注談合事件
豊洲に続く小池都知事のちゃぶ台返しの疑い

EV 電気自動車の危険性
電気が発してしまう電波は人体に害しか与えない

政府 護衛艦を建造予定
北朝鮮の木造船は軍艦製造の言い訳だった

金融相場 上がりきらず
世界バブル作戦が停滞中?

イージズ・アショア 山口と秋田に配備予定
日本が持っていたイージス艦は北朝鮮のミサイルを迎撃してこなかった

日本政府は赤字ではなかった
国民一人あたり1000万の借金があるというのは嘘だった

モリカケ疑獄 これからが本番

トンラプ批判本発売(以降、1月6日放送分)


NHKが黙殺したノーベル平和賞授賞式でのスピーチ

核廃絶活動でICANというNGOがノーベル平和賞を受賞していますが、NHKが肝心のスピーチ内容に触れないという事態が起こっています。スピーチ内容は次のサイトで確認できます。

NHKの定時ニュースで1秒も流さなかったノーベル平和賞授賞式でのサーロー節子氏のスピ-チ!

生々しい被害の様子と過去の核兵器使用や核実験への批判、核兵器禁止条約の賛成に投票しなかった国への非難など、隠れて核兵器を保有しているとみられている日本や日本の原発利権などからすると、どれも放送できない内容だったのでしょう。

いまだに歴史が歪められていますが、広島・長崎の核攻撃は市民への無差別虐殺ですから、当時の国際法でも今の国際法でも違法な犯罪的な軍事行動でした。法律つながりでは、東京裁判も戦勝国が後からルールを押し付けたもので、いわゆる後出しジャンケンのような不公平なものでした。終戦当時の日本人はまがりなりにも大日本帝国の憲法などのルールを守って戦っていましたので、それが違法だったということはありません。当時の裁判官もどの法令と照らし合わせて裁けばよいのか分からなかったと言っていたそうです。このように東京裁判では後からアメリカがルールを押し付けて違法だといって裁いた部分がありました。

そうとはいえ勝てば官軍であり、戦争に負けた国が責任を取るのは当時のルールでもありましたので、どう転んでも似たような結果にはなっていたでしょう。

当時の世界情勢は、ヨーロッパからアメリカに覇権を移す途中で、アメリカの強引なやり方が容認されるような風潮があったのでしょう。これはいわゆる支配層戦略(※2)で、ペーパークリップ作戦と言いますが、ドイツ人科学者がの多くが敗戦を逃れアメリカに移住して、その後のアメリカの発展に貢献しています。アメリカの強引な世界への侵略政策は最近まで続いていましたが、ようやく終わりを迎えそうな雰囲気があります。

ちなみに今の支配層の大戦略は3本柱くらいの大計画が並行して動いているとみられています。支配層の大目的は世界統一政府の樹立、いわゆる世界連邦運動やNWOを呼ばれているものです。その実現方法が3つほどあり、ひとつは大イスラエル帝国による中東紛争を世界に拡大する第三次世界大戦、もうひとつはロシア連邦の拡大による世界連邦樹立、最後は世界恐慌や世界的なインフレ・バブル崩壊などによる世界統一通貨制度の確立だったと思います。(諸説ありますが)

NWOはおおむね、第三次世界大戦による軍事支配、世界連邦運動による政治支配、世界統一通貨による経済支配の3本立てとなっているようです。

世界大戦は第一次、第二次の歴史を振り返ると、日本ではあまり知られていませんが、どちらもかなり無理な偶然が重なってやっと引き起こされたものでした。また当時は王や皇帝など強力な中央集権国家が互いに争った戦いでしたので、今のような民主国家が多い世界情勢では、戦争を開始すること自体がかなり難しくなっています。

第二次大戦後、先進国による初の戦争となったのはフォークランド紛争となっていますが、これも国際的な非難がひどく当事国となったイギリスは世界的な評価を著しく下げる結果となっています。現在では、戦争自体が否定されていますので、かなり頑張っても戦争が起こせない時代になっているとみてよいでしょう。

それでも第三次世界対戦を目指す支配層の計画としては、中東を契機としたアメリカ・イスラエル対中国・ロシアの戦争や、日本・北朝鮮・中国・ロシアなどによる東アジア戦争があるとみられています。現在では宣戦布告すること正当化する理由がほぼなくなっていますので、戦争を起こし、それを拡大するというのは現実的ではないでしょう。

中国に世界の覇権を移すという計画もありますが、逆に中国の勢力拡大を阻止するため、中国を基点に戦争を起こそうという計画もあるとみられています。東アジア戦争となったときのために、日本に核武装などをさせ、最終的には日本を敗戦に追い込み、第二次世界大戦のときと同じように、また日本に責任を取らせようという計画も実行中とみられています。日本政府の強引な軍拡や改憲も支配層戦略の流れの中にあるとみてよいでしょう。

支配層の当面の目的が、アメリカから中国・ロシアに覇権を移すということになっているのは、それらの目的のための布石ともなっているとみてよいでしょう。少し前の冷戦もアメリカから核開発情報をロシアに教えるなどの工作を行い、支配層が演出していたとみられています。

そのような支配層戦略が背景にあるので、NHKもノーベル平和賞授賞式の核廃絶スピーチに触れることができなかったのでしょう。支配層戦略では戦争となった後、日本がどう頑張って戦術的に勝利を続けても、大局的には敗北が強制されるシナリオになっているとみられています。今の政府や日本の支配層は目の前の利益に飛びついて、海外の支配層にだまされている状態にある、あるいは初めから海外の支配層のエージェントが権力をにぎっている状態にあるとみてよいでしょう。

それもこれも日本のために政治を行う人がいないせいでこんなことになっています。日本のために政治を行える人が権力が握れればよいのですが、不正選挙を打破するまで難しいでしょう。現政権の権力は不正選挙に守られているので、日本社会を健全化するには不正選挙(※9)を打ち破る必要があります。それが実現するまでは日本社会に明るい要素はあまりありません。NHKのような公共放送が公共のためと偽って日本をだましているのが日本社会の現実です。2017.12.13, 2017.12.14


リニア受注談合事件

豊洲に続く小池都知事のちゃぶ台返しの疑い

ネットで軽く調べたところ、うすうす気が付いている人もいるようですが、まだあまり知られていないようなので指摘しておきます。リニア受注の談合事件は、ズバリ豊洲に続く小池都知事のちゃぶ台返しの疑いがあります。

豊洲のときに元々の工事担当だったゼネコンは鹿島建設で、事件後は大成建設が工事を担当することになっています。鹿島建設の利益が大成建設に移った訳です。小池都知事と大成建設には親密な関係があることが疑われますので、今回のリニア受注の件も、ゼネコン4社のうち何社が生き残るかは分かりませんが、大成建設も生き残り勝ち組となることが予想されます。

前回の選挙では公認推薦料などという訳のわからない費用を、所属政党の議員から巻き上げ12億もの大金を荒稼ぎした緑のタヌキこと小池です。今回は総額9兆円のリニア工事費からいくら手に入れることになっているのか注目されるところです。

その後、一社が談合を認め公正取引委員会へ申告していたことがNHKニュースでも報じられていました。最初に罪を認め申告すると罰金が免除されるという仕組みがありこれを利用したとのことです。これは大成建設も被害を受けそうな雰囲気となってきました。


EV 電気自動車の危険性

電気が発してしまう電波は人体に害しか与えない

忘れてしまっている人も多いかと思いますので、改めて説明しておきます。義務教育で教えているはずですが、電気が通ると同時に磁場は発生します。これは銅線などの電線でも空気中を伝わる電波でも同じで、どちらも電気の移動には磁気の移動がともなっています。

電気自動車は電動ですから、当然、電気の移動が起こり、同時に磁場も発生しています。これが電波、いわゆる電磁波となり電気エンジンから放射されることになります。この電波が人の細胞内の物質の電子に影響を与え、人体の活動を電子や原子のレベルで停滞させたり、活発化させたりして、結果的に人体に被害を与えます。専門家の説では、電波(電磁波)は体には害しかないそうです。

電波が人間だけでなく色々な生物、例えば植物の成長にも悪影響を与えることが知られていて、ネットの無線LAN、WiFi通信機の側では植木鉢に入れた植物の種が目を出さないなどといったことが確認されています。人間への悪影響では、携帯電話・スマートフォンの電波が体に悪いことが知られていて、特に会話のとき近づける耳や脳でガンなどの病気の発生率が上がることが知られています。(政府は隠していますが)

電波技術を使ったビジネスは現在でもビッグビジネスであり、今後も発展が見込まれていて、業界側は発展を阻害するようなリスク説明はまったく行っていません。むしろ、リスクを隠している状態にあります。電波に詳しい学者やこれらの事実を理解しているような政財界人などは、自分の子供たちには携帯・スマホを持たせていないそうです。成長期にある子供は大人よりも電波被害を受けるリスクが高くなっているということを、彼らはよく理解しているのでしょう。

なぜこのような危険な電波関連ビジネスが拡大しているかというと、ひとつには儲かるからですが、その背後には医療利権や支配層(※2)の人口削減計画(※5)が隠されているのではないかとみられています。なぜなら今使われている電波とはタイプの違うスカラー波を使えば、より高速で安定した通信を行え、健康リスクもかなり小さくなることが分かっているからです。

スカラー波は存在自体が隠蔽されつつありますが、研究者が調査したところ、すでに通信に使われている帯域があることが分かっていて、世界各国が軍事目的などで使っているのではないかとみられています。いずれにせよ、今よりも安全なスカラー波があるのに、あえて使わずにいるということは、何か理由があるということでしょう。

一説によるとスカラー波は拡散しないので傍受がほぼ不可能で、民衆や軍事活動の監視などがの管理が行えなくなるためではないかと考えられています。


政府 護衛艦を建造予定

北朝鮮の木造船は軍艦製造の言い訳だった

日本国民一同が、「あれは何だ?」、「何をやっているんだ?」と不思議に思っていた北朝鮮の木造漁船漂着事件ですが、あれは軽いショックドクトリンだったようです。また軍事予算を拡大して護衛艦を2隻も作り、艦載ヘリなども作るそうです。

軍事兵器というものは10年で旧式化してしまい、長いものでも40年で使い物にならなくなります。日本は戦争をできませんので、ほとんどの兵器が作るだけ、あるいはアメリカから買うだけで、使わないまま処分されているのです。軍艦などは他国へ払い下げられることもありますが、運用コストもかかりますし基本的には税金の浪費にすぎません。日本の軍拡は中国や韓国、アメリカあたりが恐れてはいますが、だからといって中韓が日本の指示に従うようなことはないでしょう。軍拡で多少脅しが強くなるといってもお金をかけたほどの効果は見込めないでしょう。

そもそも不況の中、国民が払った税金で戦争の準備をするのは困りものです。政府がなぜ民意を無視した軍拡政策を続けられるのかというと、不正選挙でズルをして選ばれた政治家が権力を握っているからでしょう。不正選挙が打倒されれば、軍縮と景気回復、所得上昇、少子化問題解決、社会保障の充実などが一気に進むはずです。

不正選挙(※9)は市民による出口前調査を徹底するなどすれば、比較的簡単に打ち破れるはずなので、そのときが来たら国民が一丸となって不正を打ち破り、主権を私たち一般大衆の手に取り戻しましょう。


金融相場 上がりきらず

世界バブル作戦が停滞中?

今、日本の株式市場だけでなく世界中の金融相場が上がっている状態にあります。それがこの頃は停滞気味で、上げ止まっている印象があります。ITバブルに続くIoTバブルでも起こっているのかもしれませんが、相場の上げ下げをコントロールしてお金儲けをするというのがシオン長老の議定書にも書かれている支配層戦略(※2)です。

今の状態は実際に世界の超富裕層が談合して相場を吊り上げていると考えたほうが自然ではないでしょうか。世界の先進国はどこも経済格差が拡大中で、一部のお金持ちとその他の貧しい人々に分かれてしまい、実体経済の全体では縮小傾向にあるはずですから、金融相場が上がるのは不自然です。

超格差社会という希望のない世界で、誰が何に投資すると相場が上がるのでしょうか。おそらくリーマンショックのときのような意図的な相場操作が行われていると考えたほうが自然でしょう。

現状ではその不自然で世界的なインサイダー相場が上がりきっていませんので、これは超富裕層の作戦もうまくいっていないのではないかと思われます。このまま超富裕層の戦略を計画倒れにさせましょう。


イージズ・アショア 山口と秋田に配備予定

日本が持っていたイージス艦は北朝鮮のミサイルを迎撃してこなかった

イージス艦というミサイル迎撃可能な軍艦があり、日本にはすでに配備されているそうです。このイージス艦と同じ能力を持つ、動かないイージズ艦設備が山口県と秋田県に配備されるそうです。日本のミサイル迎撃能力は上がるが、周囲への電磁波による健康被害も懸念されているそうです。

それはさておき、日本は大気圏でミサイル迎撃できるイージス艦を持っていながら、今年、何度も日本方面に向けて発射された北朝鮮のミサイルに対して、一度も迎撃しなかったことになります。迎撃しなかったということは、その必要がなかったということです。日本政府はどうして北朝鮮のミサイルが日本を攻撃しないと判断したのでしょうか。

イージス艦のミサイル迎撃能力が50%弱しかなく、防衛装備としては性能が低いことが、国民に知られるのを恐れた、といったところでしょうか。

イージス艦やイージス・アショアは迎撃兵器なので、実際の戦争となれば早い段階で敵から標的とされ、最初に破壊されることにもなりかねません。迎撃率50%では、どちらも迎撃ミサイル発射数の半分が防衛力の限界となりますから、それを超える数のミサイルを撃たれれば、簡単に破壊されてしまうような脆弱な兵器にすぎないからです。

またどちらの存在もすでに国内外へアピールしてしまっているので、恐らく、実際にはどちらも日本を守ったりはできないでしょう。イージス兵器は税金の使い道としてだけではなく、軍事的にも浪費に過ぎないでしょう。せいぜい名前にインパクトがあるくらいの意味しかないでしょう。

この部分だけを見ても、北朝鮮危機などは存在しない茶番にすぎないことがよく分かるニュースでした。北朝鮮がいつ攻めてくるか分からないような危険があるなら、隣の韓国で行われる冬のオリンピックなどにも参加できるはずありませんし、政府の言うような北朝鮮危機が存在しないことは明らかでしょう。

強いて言うなら、北朝鮮危機とは、北朝鮮が米韓から軍事侵略される危機だと言うべきでしょう。ましてや日本にとっての危機などではないでしょう。2017.12.19


日本政府は赤字ではなかった

国民一人あたり1000万の借金があるというのは嘘だった

日本の国債が1000兆円分発行されているというのは事実ですが、それ以上に日本政府は資産を抱えており、実質的には黒字運営が行われていました。これは政府のバランスシートから明らかになっている事実です。国民一人あたり1000万円の借金が聞いてあきれます。まさかここまで日本国民だまされていたとは驚かされます。

日本には実質的には2つのテレビ局しか存在せず、それはNHKとそれ以外の電通が支配している民放だというのが、一般の人の知らない真世界の姿だと言われています。支配層戦略に警鐘を鳴らしているこのサイトでも、この見方は少し大げさな印象を受けますが、おおむね事実であると言わざるを得ません。

テレビだけでこれほど社会を支配できるものかと驚かされるばかりです。日本人は政府の嘘の借金話にだまされ増税を許してしまってきた訳です。NHKやその他の電通テレビは人々をだますために放送されていると改めて肝に銘じておかなければなりません。

< 参考 >
2017年2月15日 財政危機叫ぶ者はすべて財務省の回し者
国民はだまされていた 国債換算の日本人一人あたり1000万円の借金は嘘 政府は63兆円の資産超過 2017.12.30


モリカケ疑獄 これからが本番

新年を迎えていますが、モリカケ疑獄の調査が進展しているようです。モリカケ疑獄はまだまだ続けられますから頑張っていきましょう。

< 参考 >
加計が証人喚問できない本当の理由!英イランに介入!…

NHKについてはもはやニュースショーとしか言えないような偏向報道体制が完成しています。NHKが放送する目的は、世論・民意・常識の誘導や変更で、国家心理戦の一部として行われていることは明白な事実と言ってよいでしょう。これだけ毎日嘘を垂れ流しておいてただで済むと思ったら大間違いです。真の民意を示し人民の手に主権を取り戻しましょう。2018.1.5


トンラプ批判本発売(1月6日放送分)

アメリカでトランプ大統領を批判する本が発売されて話題となっています。トランプ大統領は下らない嘘だといった反論をしています。

これは世界的な国際犯罪シンジケートのネットワーク、このサイトで支配層と呼んでいるネットワークのことですが、このネットワークからのトランプ攻撃となっていると予想されます。韓国からオリンピック前なので、米韓合同軍事演習の予定を先送りしたいとの要望が出ていた件に、トランプ大統領が応じたことが原因と予想されます。

これまでのNHK報道で、韓国からの要請に対して、アメリカは当初、難色を示しているようでしたが(これも単なるNHKの偏向報道かもしれませんが)、これに反してトランプ大統領がよい返事をしてしまったので、シンジケートから攻撃されたのでしょう。

批判本というのは作るのに時間がかかりますので、大分前から印刷され全米の書店に配布する準備がされていたはずです。なぜ今その本を発売するのか考えてみれば、用意されたトランプ批判工作だった可能性が浮かび上がってきます。もしも、本の発売日が事前に公表されていた場合は、この予想は外れたことになるかもしれません。

韓国は米韓FTP締結後、シンジケートによる支配がより一層強化されていますので、韓国からの軍事演習延期の要請時期を含めてシンジケートのシナリオだったという可能性もあります。

このNHK批判記事をしばらく更新していなかったので説明していませんでしたが、北朝鮮が強行路線を若干修正し始めています。国連安保理で北朝鮮への精製石油の輸出を90%制限するなどの厳しい決定が下されたことと、北朝鮮としても十分軍事力はアピールできたことなどから、そろそろ有利な対話ができるだろうとみているのでしょう。

また石油輸出制限はシオニストがかつての大日本帝国を大東亜戦争に追い込んだ必殺の作戦でもありますので、北朝鮮としても警戒しているのでしょう。

予想にすぎませんが、金正恩総書記は第三次世界大戦の東の発火点となる東アジアで、ヒトラーと同じ役割を与えられているのではないかと思われます。あの個性的な髪型や体系は遠くからみてもその人と分かるシルエットとなっていますので、処刑映像を作るときなどに世界の人々をあざむきやすいはずです。ヒトラーの処刑も別人だったと言われていますが、同じように命は助けてやるから役を演じろなどと国際犯罪シンジケート、シオニストネットワークから要請されているのではないでしょうか。

ちなみに日本の安倍首相では国民にまったく人気がなく、そもそも女子高生に「安倍すぎる」などと言われ、その嘘をつき、相手の話を無視する様子を揶揄されているほどですから、まったくの役不足でしょう。いずれ過去の話として歴史的に振り返えられるとき、安倍晋三が日本社会に貢献した唯一の点は、この人気のなさや頭の悪い詐欺師のイメージが定着していた点だけだった、などと評価されるのかもしれません。安倍は歴代最高の在職期間を誇るそうですが、これは暗殺されるジンクスがあるので、安倍としても八方塞の四面楚歌の中を苦しんでいるのかもしれません。その姿は何も考えいないようにしか見えませんが。

ついでに戦争となった場合の話ですが、現在では戦死者の8割以上が民間人(*27)であることが分かっています。朝鮮戦争再開となれば、今の軍事兵器の射程から考えて朝鮮半島全域が戦場となるでしょう。そうとはいえ戦争は敵味方に分かれての戦いですからきれいに全員死んでしまうようなことはないでしょう。戦争の国際ルールでは自軍が3割減ったら逃げてもよいということになっていたはずですから、人口が3割くらい減るまで戦争は終わらないかもしれません。3割となると、朝鮮半島の南北朝鮮の人口が5千万人弱ですから1,500万人もの犠牲が出てしまう危険があります。そのうち8割だと1,200万人も民間人が犠牲になる可能性がありますので、そうなってしまった場合は、これはもう戦争というよりも朝鮮人大虐殺と言うべきでしょう。朝鮮戦争再開は朝鮮人には何の利益ももたらさないでしょうから、何としても避けるべきでしょう。

朝鮮戦争をいまだに休戦状態にしているのはアメリカや国連などですから、彼らが国際犯罪シンジケート、シオニストグループと非難されるのも無理のない話です。アメリカや国連は今でも盛んに北朝鮮への挑発を繰り返しています。悔しかったら朝鮮戦争の休戦状態を終わりにして、終結させてみせて欲しいものです。2018.1.7

参考

(※1) NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない!?

(※2) 支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
下書きを読む前に(1)用の説明

(※2) 超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など

(※3) 分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法

(※4) メーソン
支配層の勢力拡大のための詐欺犯罪作業員

(※5) 人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画

(※6) 国会など重要な議論での詭弁の禁止(民意の反映) - 政治・社会問題の改善対象リスト

(※7) ルール無用の論点はぐらかし言い訳戦術に対抗するにはヤジ戦術がよいか
HKS国会対策室

(※8) 社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる

(※9) 不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能

(※10) 戦争ビジネス・防犯ビジネスは楽な商売
安全を守ると言って危機意識をあおる金儲けシステム

(※11) ガン医療問題 ガンは本当は治せる病気
抗ガン剤は毒物、正しいガン治療・ガン予防のための正しい知識

(※12) ケムトレイル
軍事目的で研究された空気中への化学物質・ウィルスなど散布技術

(※13) 電磁波被害と対策

(※14) 「報道の自由」のため法改正を、国連人権理が日本に勧告(TBS系(JNN)) - Yahoo!ニュース 2017/11/17

(※14) 「NHKは日本のCNNか?」 バノン前首席戦略官、NHKのインタビューに激怒(※動画あり) | Share News Japan 2017/11/17

(※15) 「加計学園 獣医学部 731部隊」 - Google検索 2017/11/17

(※16) メディアストーカー・メディアガスライティング・マスコミ集スト:自宅生放送
テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー

(※17) テクノロジー犯罪

(※18) 放射能問題
政府がやらない正しい除染法など

(※19) 【重要】ファイザーの元副社長のPeter Rost博士の告白 - 祐さんの散歩路 Ⅱ
金儲けのための病気の発明と薬中毒者の創造が製薬会社の仕事 2017/11/18

(※20) 超富裕層、支配層の主要血族の説 - 確認できる世界支配層のトップは?

(※21) 安倍晋三の手元。ホントによう!書かれた文章を読んでるだけじゃないか!

(※22) 北朝鮮の元技師「ミサイル部品、日本から」米上院で証言
元技師は「部品の90%は日本から来た」「万景峰号で3カ月ごとに運ばれた」と証言。麻薬の密売にも関与 2017.11.30

(※23) 「各省が、各省が」森友追及に安倍首相が無責任答弁連発|政治|ニュース|日刊ゲンダイDIGITAL 2017.11.30

(※24) 医療・健康関連リンク

(※25) 先天性風疹症候群というレアケース持ち出し、大衆全体に風疹ワクチンを打たせたいようです。日本産婦人科医会 2月4日を「ふうしんの日」と制定 ~「後悔したから知ってほしい」妊娠中に風疹にかかった母親の思い | さゆふらっとまうんどのHP ブログ
ワクチン被害で障害を持つ子供が急増 2017.12.3

(※25) 「ワクチンは重症化を防ぐ」という根拠のない主張。ワクチンの有効性を証明した治験は行われたことがない。- るいネット 2017.12.3

(※25) ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る F・ウィリアム・イングドール 1 : さてはてメモ帳 Imagine & Think! 2017.11.30

(*26) 2006年 精神医学世界大会 精神医学の嘘が発覚 2018.1.7

(*26) 医療・健康関連リンク 2018.1.7

(*27)戦争で死ぬ人の8割以上は民間人だった - 国連や赤十字・IMF・BISなどの国際的偽善団体
民間人より軍人のほうが生存確率が高い!? 2018.1.7

2017年2月15日 財政危機叫ぶ者はすべて財務省の回し者
国民はだまされていた 国債換算の日本人一人あたり1000万円の借金は嘘 政府は63兆円の資産超過 2017.12.30

社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明

ロス茶、ロック じゃなかった!キャボット家とメロン家が日本経済の支配者だった。|ぽんちゃんからの伝言 2017.11.28

< 補足 >
(※+番号)となっている部分はこの一連の記事の共通の番号としていましたが、増え続けてしまうので、整理していくことにしました。必要なものは削除して有効な情報となるようにしたいところです。2017.11.28

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