集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
超富裕層がAIを新科学として政策判断の根拠にする可能性 科学や統計学を悪用できなくなった超富裕層の次なる正当性作成候補

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超富裕層がAIを新科学として政策判断の根拠にする可能性

科学や統計学を悪用できなくなった超富裕層の次なる正当性作成候補

The-possibility-that-the-policy-judgment-is-grounded-on-AI-as-new-science-the-super-well-off, 2017/4/10, 2017/4/13, 評価:★★★★

 ここまで前置きが長くなってしまいましたが、この記事がコラムや社会批評ではなく、社会不正に分類している理由がここにあります(読者からすると記事の分類などは興味のないことでしょうが)。 AIの研究への莫大な投資は、超富裕層がAIを新しい科学分野のひとつとして、環境問題などの世界的な政策判断の根拠に使用するつもりなのではないかという説があります。

 これまでの科学的知識や科学の持つ信頼性などの権威は超富裕層の社会寄生詐欺に利用されてきたという側面があります。 彼らは地球温暖化説のときは、偽装したデータを公開し、温暖化関連の会議では室温を高めに設定するなど、様々な手を使って、地球温暖化説を人々に信じ込ませようとしました。 地球温暖化説は幸い、世界中の科学者によって、簡単に否定されてしまいましたので、おかしな二酸化炭素税やCO2取引などの導入は防げるようになるでしょう。

 超富裕層の社会寄生詐欺理論はシオン長老の議定書やイルミナティのアジェンダなどとして知られていて、単なる陰謀論や都市伝説、トンデモ話だとして旧メディアでは盛んに隠蔽工作がなされています。 日本のカルト宗教である創価学会もそれらから多くの理念を継承し学会の教訓のようにして利用しています。 これは創価学会が特に悪いという訳ではなく、世界中のカルト団体が似たような理念を悪用していますので、それらを同じグループの人間が伝えた、あるいは同じグループの人間が直接それらのカルト団体を支配していると考えたほうがよいでしょう。

 そもそも陰謀論という言葉や概念はCIAが支配や情報戦略のひとつとして意図的に作り広めたものです。 その証拠のひとつとして、歴史的にみると陰謀論という言葉が1963年ごろ突然世の中に現れたことが明らかになっています。 これらのことは元CIA職員なども告白していますので、事実とみて間違いないでしょう。

 その議定書やアジェンダの中にある人々をだます方法に、科学的知識を偽装する方法があります。 人々は科学者や有識者の説であれば、細かいデータを調べることなく信じ込むので、うまく利用してだましなさいといったことがアジェンダとして書かれています。 これが地球温暖化説にそのままあてはまるのです。 超富裕層が意図的に世界中の人をだまそうとしていた可能性はかなり高いでしょう。

 地球温暖化説の流布に失敗し大恥をかいた超富裕層ですが、次に科学信仰を悪用した詐欺として利用されるとみられているのがAIです。 世界一のスーパーコンピューターがビッグデータを元にディープラーニングを繰り返した正しい答えがこの世界連邦運動(※1)や人口削減計画である、などと主張してくる可能性があります。

 世界連邦運動のほかにも、車の自動運転の実用化しつつも、自動運転された車の事故を所有者の責任にするなど、もっと細かい部分でもAIの判断を悪用していきたいのだろうと予想されます。 超富裕層の大衆洗脳の狙いとしては、ビッグデータやディープラーニング、スーパーコンピューターなど人々が正しさを再確認できないようなものをあえて作ることで、堂々と印象操作などを行い社会をだまして利益を得てくようなことろにあるのでしょう。


 今、超富裕層が実現している社会寄生詐欺の中で、特に大きな政治問題のひとつとなっているものに、不正選挙という主に投票・集計・結果発表における不正問題があります。

 日本では選挙の投票集計を管理する選挙管理委員会が不正を行っているとみられていて、投票者などの私たち一般人がその不正を暴こうとすると警察がその人たちを連行するなどして不正を隠蔽しているかのような動きをみせます。 さらには不正は集計機械内部にも仕込まれているという説や、不正な機械を使わなくても、そもそも投票結果を反映していない結果が発表されているなど、何重にも隠蔽された不正が横行しているとみられていますす。 それらの不正については、すでにいくつもの証拠が出ていますので、実際にほぼすべての国政選挙で不正が行われているとみられています。

 また、不正選挙を追求していた女性議員の犬丸勝子さんが2016年12月1日に不審死されるなど、いまだ予断を許さない民主主義の保護者と不正選挙実行犯との戦いが続いています。


 不正選挙問題の隠蔽工作のように外堀までガッチリ固められてしまう前に、AIの正当性偽装問題も、今、この時点できっぱりと否定しておきます。 これがこの記事を書いた理由です。

 AIの正当性偽装を崩す方法は実に簡単で、これも地球温暖化偽装のように専門家に頼ればすぐに嘘が発覚することでしょう。 あらゆるコンピュータープログラムにはプログラムコードと呼ばれる設計書があります。 プログラム言語には直接メモリを変更するようなマシン語からC言語やJavaなどの高級言語までいろいろとありますが、超富裕層が実現しようとしているであろうAIも必ず何らかのプログラム言語を使った設計書が、まず先に作られることになります。 これを元にしないとコンピューター上のプログラムはそもそも動きません。

 AIが正しい結果を導き出すにはこの設計書自体が正しいものでなければなりません。 そのため世界にとって重要な決定を下すような場合は特に、その設計書となるコード自体が公開され、多くの専門家によって検証される必要があります。 AIの出した結果が正しいというなら、その証拠となるコードを示せということです。

 ビッグデータはプライバシーや企業機密などの関係などから公開されない可能性もありますが、コード自体にはそれらは含まれませんので当然公開されるべきですし、それを拒む理由は何らかの不正行為が隠されていること以外にはないでしょう。

 日本の政治は腐敗していますので、情報公開といっても黒塗りの書類が提示されるだけで終わってしまいますが、世界レベルでは実際には何も情報公開しないような茶番が許されるはずありません。 AIの結果を重要な政策決定に使う以上は、かならずコードを公開させることができるはずです。 世界的な政策決定などでも、超富裕層であれば1週間前までコードを公開しないなどの、調査時間を与えないという時間圧縮戦術のような作戦にでるかもしれませんが、コードさえ公開させてしまえば、いずれはその間違いを指摘して事態を挽回できるチャンスがくることでしょう。

 かくして世界のプログラミングの専門家、研究者やハッカーなどがこぞってコードを検証し、嘘を見破れるようになるはずです。 そして、めでたくAIによる不正が防がれるということになります。 この事実を知れば、超富裕層もAIの正当性偽装は現実的ではないとしてあきらめることでしょう。


< 参考 >

※1:世界連邦運動 - Wikipedia





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