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そういうことか NHKフェイクニュース７　2018年5月1日以降

TlcCri-20180501-news7, 2018.5.2, 2018.5.6, 評価(C)

目次

5月1日放送分
NHKフェイクニュース

5月2日放送分
NHKフェイクニュース

5月3日放送分
改憲で何が変わるの？　憲法96条　改憲の簡素化
改憲発議・国民投票を３分の２以上から過半数に変更
NHKフェイクニュース

5月4日放送分
NHKフェイクニュース

< 脚注・関連・参考・スピンコントロール >

参考とスピンコントロール
テレビ批評の参考リンクやスピン報道の目的など

5月1日放送分



NHKフェイクニュース

マスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。

今、行われている偏向報道とスピン・コントロール

広島のほうで逃げた受刑者が捕まったニュースの続報がありました。このサイトでも前日分のフェイクニュース批評でサクッと切っていますが、前回は倉庫の食べ物を食べて３週間も生き延びたとか、指紋が一致したから逮捕したとか、実にいい加減なことを放送していました。

もちろんどちらも後からつけたようないい加減な理屈で、恐らく嘘の可能性が高いと前日分の記事に書きました。なぜなら日本人は倉庫にはあまり食べ物を起きませんし、指紋も逮捕した後に採取したものと照合するもですから順番が逆で、どちらもおかしな理屈だったからです。

逮捕されたときの映像も放送されていますが、明らかに警察官が後ろから追いかけて脱走犯を逮捕しています。警官が問答無用で逮捕していて指紋など少しも照合していません。あんな派手な逮捕映像を放送しておきながら、指紋が一致したので逮捕したなどとよく言えたものです。

NHKか警察か、おそらく警察だろうと思いますが、このサイトの批判が効いたのか、この日のニュースは内容を変えてきていました。

話は少し変わってこのサイトが追っている集団ストーカー・テクノロジー犯罪にはメディアストーカー(*16)という被害があり、多くの被害者が自身の被害をネット上で告白しています。メディアストーカーとは自分の言動やネット上の主張や批判などテレビやラジオ番組の内容に反映されれていると感じるような被害のことを言います。

集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害の中ではよくある被害のうちのひとつとなっていて、ネット活動している被害者の多くはメディアストーカーがあるのでテレビなどは見ないと言っています。

この記事を書いている私も被害者のひとりなので、今回の警察の嘘もメディアストーカーである可能性も少しはあるかもしれません。しかし、今回のNHKフェイクニュースは私個人をおどしたり馬鹿にするような部分がありませんので、単に嘘がバレてしまったので言い訳を変えてきたとみてよいだろうとみています。

今回の報道では別荘の屋根裏部屋に隠れて建物内の食べ物を食べたということになっていました。これも下手な嘘である可能性が非常に高いとみていいでしょう。なぜなら仮に別荘に食べ物を備蓄しておくことはあっても、電気ガス水道などは普通は停止されていて使えなくなっているはずだからです。

脱走犯は屋根裏部屋のテレビで自分の報道を確認していたとNHKフェイクニュースは伝えています。別荘にもテレビはあるでしょうが電気が使えずに見えれないというのが使われていない別荘というものです。

私の家でも祖父母が亡くなった後、その家をしばらく別荘のようにして使っていましたが、電気ガス水道などは使わなくても基本料金を取られてしまうので、使っていないときは止めていました。

私のところは単に使っていないのに基本料金をとられるのが嫌だっただけですが、別荘を持っているようなお金持ちの人であればお金の大切さはよく理解しているでしょうから、無駄な基本料金を払い続けるようなことはしないだろうと思います。ですから、使っていない別荘に入り込んでも電気ガス水道は使えないことが多いのではないでしょうか。

食べ物も消費期限というものがありますから、別荘を使わないときは別荘から自宅などへ移動しているはずです。これは当たり前の話です。しばらく使わない家に食べ物を置く意味はありません。食べるのなら使っている家に持って帰っているはずです。

今回もＮＨＫフェイクニュース７か警察のどちらかが下手な嘘をついている可能性が非常に高いだろうと予想されます。

時系列が戻りますが番組の初めにUSJのジェットコースターのトラブルが報じられていました。運営するレジャー施設の管理が悪いと思わせるようなイメージダウン工作の偏向報道になっていました。誰も怪我をしたりしていないのだから、逆にこのことを評価することもできたはずです。

レジャー施設がNHKや支配層系の施設であれば、この怪我人なしという点をアピールしていたのではないでしょうか。そもそも悪いニュースは伝えない気もしますが。

なぜこのような偏向報道になるかというと、USJは人気があり支配層系のレジャー施設であるディズニーランドなどのライバルになっているので、この機会にイメージダウンしておこうと考えたからだろうと予想されます。

ディズニーは沖縄の選挙か何かの前には沖縄にもディズニーランドを作る計画があるなどと思わせぶりなことを発表して、選挙や政治活動を支援したりしています。選挙などが終わった後には計画は撤回されています。初めから実行するつもりはなかったのでしょう。

これはディスニーランドの運営会社がオリエンタルランドという創価企業で、ディズニー自体はロスチャイルド系の企業となっているからそうなっているのでしょう。創価やロスチャイルドがディズニーを政治に利用したのでしょう。

今回のUSJのイメージダウン報道は、NHKなどマスコミに支配的な影響力を持っている創価学会や電通あたりを経由して、イメージダウン工作をするように指示が来ていたといったことが起こっていたのではないかと疑われます。

ちなみにディズニーランドでも人が怪我をするような事故は過去に起こっているのですが、マスコミは一切報じていません。それほどまでに創価やロスチャイルドの影響力は強いのでしょう。

ディズニーの人気低迷はUSJなどの他の魅力的なレジャー施設の出現だけでなく、サービスはそのままに何度も値上げを繰り返した結果ではないかと予想されます。

それと放射能を測定するとディズニーランドの入り口の放射線が有害なレベルにまで高まってたという情報もあります。放射線を浴びても痛みは感じませんが長期的にはガンなどの病気にかかるリスクが高まるので、ディズニーファンが病気になったりして減ってしまったという可能性も考えられます。どちらにせよ自業自得というものでしょう。2018.5.2

5月2日放送分



NHKフェイクニュース

マスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。

今、行われている偏向報道とスピン・コントロール

この日のNHKフェイクニュースでは南禅寺で観光客のノドが痛くなるという事件が起こりニュースとなっていました。20人もの人が被害を訴えていますので毒ガスのようなものが使われたことが予想されます。前日のUSJのイメージダウン工作に引き続きこちらもゴールデンウィーク前半にライバルから観光客を奪おうという意図が隠されいるかもしれません。

アイドルグループTOKIOの山口メンバーの未成年者の女子に対するスキャンダルですが、ネット報道によると２月にNHKに相談が寄せられていたそうです。NHKフェイクニュースはこれはよいスピン報道ネタを手に入れたなどと考え、これまで隠していたようです。

国民がNHKにニュースを伝えてもネタにされるだけのようです。2018.5.3

5月3日放送分



改憲で何が変わるの？　９６条　改憲の簡素化

改憲発議・国民投票を３分の２以上から過半数に変更

９６条は改憲ルールを緩める変更で初回の改憲では一番重要な変更となるでしょう。これさえ変えてしまえば、後は次から次へと改憲を続けていくだけより簡単に国家を乗っ取れます。

これが改憲の色々な変更の中に隠された本命のひとつとなっているはずです。その他の国民から権利を奪うルールは、与党が今後譲歩していく可能性がありますが、これと他には緊急事態条項などは譲らないでしょう。

これに比べると自衛隊の呼び名を変えるなどはささいな問題です。呼び名などは政府・マスコミが勝ってに変えて違う名前を呼び続ければいつかは定着してきますので、本当はどうでもよい問題です。

改憲の理由で正当なものがひとつもないので多少はマシな自衛隊の呼び名変更をアピールしているだけです。これは国民をだますための心理操作で、国家心理戦や軍事心理戦と呼ばれているものです。

心理戦
国家・政府・軍隊はマスコミを使い毎日国民への大衆心理操作を行っている

変更点については次のサイトからの引用します。

現行憲法および自民党改憲案比較表

------ 引用開始 ------

第9章　改正

  現行憲法 自民党草案
第96条 この憲法の改正は、各議院の総議員の三分の二以上の賛成で、国会が、これを発議し、国民に提案してその承認を経なければならない。この承認には、特別の国民投票又は国会の定める選挙の際行はれる投票において、その過半数の賛成を必要とする。
  1. 憲法改正について前項の承認を経たときは、天皇は、国民の名で、この憲法と一体を成すものとして、直ちにこれを公布する。
 この憲法の改正は、衆議院又は参議院の議員の発議に基づき、各議院の総議員の過半数の賛成で国会が議決し、国民に提案してその承認を経なければならない。この承認には、特別の国民投票において、その過半数の賛成を必要とする。
  1. 憲法改正について前項の承認を経たときは、天皇は、国民の名で、この憲法と一体であるものとして、直ちに憲法改正を公布する。

------ 引用終了 ------

改憲は国会で発議して国民投票で決める形になっています。現憲法では発議に議員の３分の２以上、国民投票にも３分の２以上の賛成が必要でしたが、これが過半数になります。

国会では普通は与党が過半数の議席を持ち、足りないときは連立政権にするので、結果的に過半数の議席を確保するものです。そのため通常の与党が改憲発議できるようなってしまいます。

(法案の議決には過半数の票が必要なので、過半数を確保しないと野党に反対された場合、何も決められない与党になってしまいます。実際にそうなると野党はすべての法案に反対し続け、いずれ内閣不信任案を通し、内閣を解散に追い込んでしまいます。日本の国会での投票は組織票になっているので、実質的には与党がすべて強行採決してしまうか、あるいは何もできないというオールオアナッシングの制度になっています。野党がよほどの弱点を突かない限りは与党の法案はくつがえりません。)

国民投票も不正選挙(投票・集計・結果発表などでの不正行為)が行われるはずなので、結果は与党政治家や官僚がいくらでも不正を行い自由な結果を発表することができます。

(*選挙を管理しているのが政府、総務省なので彼らが不正をした場合、誰も不正を正せません。)

国民投票も投票数の過半数といった条件くらいで、細かい投開票条件や最低投票数などは決められていません。オリンピックの会期中にこっそり告知して知らない間に終わっていた、といった国民にとってはだまし討ちにされるような恐れもあります。

最初の改憲で改憲のための条件がゆるくなることで、その後は次から次へと改憲が続けられ、国民が気付いたら、主権を失い天皇親政となり、日本の資産のすべてが天皇の所有に変わっていたりするようなことも起こりかねません。

これが今のところ考えられる最悪のシナリオだろうと思います。天皇にあらゆる権利を奪われ、１億総国畜化が完成するというとものです。実際にそうなる前には国内外の富裕層が反発しますのでこの通りにはならないでしょうが、少しづつこれに近づいていっているのが今の日本の現状です。

(*モリカケ騒動の籠家理事長のように億単位のお金を動かせるようなかなり上位の富裕層ですら、さらに上位の超富裕層となる天皇派閥などに利権を奪われてしまうので、これを背後から利用する世界支配層などを手を借りる形で確実にかなり強力な反対勢力が現れます。)

改憲を防ぎ、自分の命や財産、自由などの権利を守るために私たち国民は政治の腐敗状況をよく理解して、不正選挙を防ごうという意識を高めていかないといけません。民意を反映する手段が選挙なので支配層は不正選挙で民意の反映を無効化しているのです。 2018.5.6, 2020.3.8

＜ 参考 ＞
現行憲法および自民党改憲案比較表 2018.5.5

改憲問題
富官弱民　憲法を変えて政府が国民から人権や主権を奪うプロジェクト

不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能


NHKフェイクニュース

マスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。

今、行われている偏向報道とスピン・コントロール

卓球の国際大会で試合直前に南北朝鮮が対戦を止め、急遽合同チームを作ったというのがニュースとなっていました。世界支配層の宣伝機関であるNHKフェイクニュースが番組の頭のほうで伝えていますので、支配層が今アピールしたいニュースとみていいでしょう。

本当は仕組まれた茶番にすぎないのですが、朝鮮半島に住むお年寄りが見たら感動したかもしれません。朝鮮人のアピールは大げさなので、まだどうなるか分かりませんが、今回のニュースを見た限りは南北統一へ向かった動きが進んでいるとみていいでしょう。

普通は分断工作でとにくかく地域や民族を分断して支配するというのが支配層戦略となっています。今回のは例外的な奇策で、分断の衝突ポイントである朝鮮半島から混乱の原因を取り除き、別の場所に衝突ポイントを再構築するという作戦になっている可能性が考えられます。

半島の危機が去ると、極東アジアでは中露陣営に半島が加わり、これに日米が対立するという構図になります。中米は水面下というよりも、借金関係から手を結んでいることは明らかです。そのため実際に起こる衝突は日中となり、ここに衝突ポイントを再構築するのが支配層戦略ではないか、とも考えられます。

支配層の理想は日中戦争で、両国を疲弊させ、両国を分割支配することです。アメリカの借金である国債を一番買っているのが日中ですから、アメリカの借金も合法的に踏み倒せます。目的は見え透いていますので日中ともに気をつけないといけません。各自、うまくやってください。

本当にそうなってしまった場合は、結果的には北朝鮮危機の教訓を活かして、必死に戦う振りをしても実際は戦わないし、多少死人がでても平和的に非難し合うようなところに落ち着くだろうと思います。

ここからは予想というより憶測の範囲の話ですが、日中の利権を分割してもらえるのであれば、米ロ、その他の安保理事国も国連軍を出してくるかもしれません。中国共産党も結果的に倒されてしまうでしょうから、中国はなかなか参戦しないでしょう。小勢力を手助けし政権を転覆させて利益を得るのが支配層戦略です。

中国は国家への忠誠を国民に強要してしまっているので、国民にまったく忠誠心が芽生えず、軍備を増強しても軍人ひとりひとりが腐敗していて、軍隊としてはかなり弱くなっています。純粋な軍事レベルの戦いを考えると、中国が実際に戦って日本に勝つようなことはないでしょう。危なくなると我先に逃げるのが個人主義の発達している中国人というものです。

中国人はそもそも国家のために命をかけたりはしません。中国の文化だと国家の衰亡については人為的なことではなく歴史の流れや運命のように考えているはずです。権力者以外の中国人はそういったことは自分には関係ないと考えているはずです。

それ以前に現代では開戦を正当化できないのでテロや紛争が正当化の理由に使われています。日中戦争を起こそうとしてる支配層や彼らの使っているG7やロシアであっても、やはり戦争を正当化することはできないでしょう。下手に軍事行動を起こせば、当事国は未来永劫、ならずもの国家としての汚名をぬぐうことができなくなるはずです。

この点ではネットの普及でうまい具合に戦争を防ぐ越えられない壁ができ上がりました。

ネットは軍事開発された分散形通信システムなので、重要な拠点も本当はあるのですが、仮にそれが破壊されても、個々のパソコンが動いていれば通信は続けらます。そのため、世界中のパソコンを一気にすべて破壊するようなことが起こらない限りは人類からネットを奪うことはできないでしょう。

ネットを世界からなくしてしまうと世界の情報分野をリセットできるので詐欺支配的には得をしますが、その他の監視や経済・軍事など分野では大きく損をしてしまいます。なぜなら次に再構築されるネット世界で主導権を握ることができるとは限らないからです。また支配層は自分たちの権力の強大さにうぬぼれていますので、ネットを破壊して情報をリセットしなくても支配力を拡大し続けられると考えていることでしょう。

ネットの普及ですでに戦争だけは不可能な時代になったとみていいだろうと思います。他の詐欺などの不正行為も徐々にできなくなっていくはずです。今後も支配層の嘘が人類にどんどんバレていくからかです。

ついでにここからはアメリカが借金苦で追い詰められているという問題を少し考えてみます。

米帝は帝国の復権を目指しているのですが、歴史的にも斜陽期に入っていて衰退が目に見えている国というものは、大戦争に勝利するという一発逆転の夢を見ながらそのまま敗戦し滅亡していくものです。

戦争をしなくても衰退していきますが、そもそも有利な状況で戦うことができないので戦っても負けます。軍事力という主に戦術レベルで力が発揮される段階ではなく、戦略という戦争にいたるプロセスで勝ち目のない状況に追い込まれているからです。

大帝国の衰退は軍事力の大小が原因ではありません。彼らは問題への理解が根本的に間違っているのです。一般的には国内の問題は経済や財政問題などお金の問題で、国外との問題が軍事問題となります。(貿易があるので国外ともお金の問題は起こりますが)

大日本帝国も、最後は本土決戦で守り切るなどと儚い幻想の中にありました。近現代戦では制空権を奪われた段階で負けはほぼ確定しています。軍事的に逆転できる見込みはほぼありません。(日本の敗戦については天皇派閥のシナリオ通りだったという説もありますが、たしかに広島の原爆投下前に陸軍の主力が広島に移動していたりと怪しい動きはたくさんあります。)

小国が乱立する群雄割拠の時代であれば戦争で他国を侵略する一発逆転という可能性もありましたが、現代では戦争に勝っても自国に有利な政権を作れるくらいで侵略戦争のように大きく利益を拡大することはできません。

アメリカの負債は財政問題の最たるもので国内に原因のある問題です。外国に借りた借金を踏み倒したり、日本のような植民地を増やしても解決できません。借金が増えていくという負の連鎖を断ち切らない限り、借金難という問題が永遠に続きます。仮にアメリカが軍事力で全世界を支配しても同じ問題が残り、いつかは衰退していきます。

必要なことは、アメリカだけの話ではありませんが、世界中の国々に必要なのは謝金を減らすことであり、最終的に借金をなくすというゴールを目指すことです。この解決法はもうはっきりしていて実は多くの人が理解しています。それなのに解決法が実行できないというのが大きな問題となっています。

5月4日放送分



NHKフェイクニュース

マスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。

今、行われている偏向報道とスピン・コントロール

NHKフェイクニュースはノーベル文学賞が今年選考を見送ることを伝えています。ノーべル文学賞では日本の村上春樹が何年も前から候補になっていると伝えられています。なぜ候補になるのかというと、彼もまた司馬遼太郎のように支配層側の代理人作家でもあるからです。

村上は「1Q84」という小説を書いてこれが大ヒットしていますが、この裏にはジョージ・オーウェルの小説「1984」のイメージを弱めるという支配層戦略が隠されています。恐らく別のタイトルで出版してもあまり問題のないような内容だったことでしょう。

「1984」は監視国家や警察国家への警告をリアルに描いた名作で、日本だと戦前中に書かれた古い作品ながら、監視国家へ向かう現代を生きる私たちにとってはより一層リアルに感じる表現に注目せざるをえない内容となっています。

ジョージ・オーウェルの示した警告は先端技術部分を除いた発想の部分はほぼ当たっていて、日本を初め世界中が彼が警告した大衆監視国家を目指しているかのように変化しつつあります。そのため「1984」は、監視国家を目指している世界中の支配層が存在を隠したい作品となっているのです。

それを日本で隠したのが村上ですから、彼としても支配層に対して手柄を主張していることでしょう。詐欺行為に加担したとはいえ、ちゃんと小説をヒットさせていますので要件に見合った実績は残しています。

マスコミなどにはノーベル文学賞の候補となるのは迷惑だと言う村上ですが、日本の文学界では王道を少し外れた大衆作家のような存在である彼にとって、ノーベル賞という名誉は喉から手が出るほど待ち望んでいるものなのかもしれません。

「1Q84」は支配層側としては分かりやすいスピンコントロールとなってしまい、多くの人に隠蔽工作の意図がバレてしまっています。今、村上に賞を与えると恥の上塗りをする形となるので躊躇しているのかもしれません。結果的にはむしろ本家「1984」に注目が集まってしまったので、支配層はスピン失敗で逆効果だったなどと判断している可能性もあります。

私の印象だと、村上作品は全体的にあいまいな終わり方をすることが多いイメージがあるかと思いますが、この精神的な不安定さを世間に広めることこそが支配層戦略だったのではないでしょうか。やたらと不倫や自殺を美化していた明治以降の文豪なども、支配層戦略の文化の退廃などのために、わざとそうしたモラルの低いものを美化していたのでしょう。

今では世の中の全体のモラルが向上していきてるので、さすがに不倫や自殺をあからさまに美化することはできないのでしょう。そのため、村上のようによく分からない不安定な世界観を日本人の深層心理に植えつけるといった方法が取られているのだろうと思います。

他にキリシタン潜伏の歴史が世界遺産に登録されたとNHKフェイクニュースは伝えています。これは世界支配層が世界の詐欺支配に利用しているキリスト教という人々をだますためのカルト宗教を美化したり、広めたりしようとする戦略となっていることが予想されます。

NHKフェイクニュースは踏み絵のことを「絵踏」と言い換えていました。歴史を捏造しようとしているのかもしれませんが、あまり意味がないような気がします。マスコミが在日文化なので日本の漢字の構造をよく理解できないのかもしれません。「踏」という漢字や言葉は「踏み切り」や「踏み台」のように最初にくることが多くなっています。「絵踏」のように「踏」が後にくるのは現代の日本語としては不自然だろうと思います。

踏み絵は江戸時代にあったということになっていますが、明治維新以降にドバッと入り込んできたフリーメーソンやキリスト教系カルトによって日本でも広められたようで、昭和の警察官が容疑者に家族の写真を足で踏ませるという踏み絵を容疑者へ自白を強要する虐待行為として行っていたことが裁判などで問題になっています。

今では警視庁に6000人もの創価学会員がいたことが知られていますが、創価や統一もメーソンやキリスト教と同じユダヤ金融などのNWOカルトの一種と見られています。カルトの大本は同じ世界支配層ネットワークにあって、ひとつの組織しか作らないと嘘がバレてしまったりと不便なので色々なカルト団体がたくさん作られています。

日本の与党は自公政権になっていて、背後に統一教会と創価学会がいることは周知の事実です。合計で10年以上にはなるだろうと思いますが、なぜ彼らは仲良く連立政権を続けているのでしょうか。利権や意見の違いなどから権力争いが起こらないのはなぜでしょうか。

大枠では意見の違いはないはずです。同じ親を持つ子供的な組織だからです。実際には細かい利権争いがあるので多少は争うこともあるでしょうが、全体としては協力して日本の支配を続けています。

支配というと大げさに聞こえるかもしれませんが、国民が得することは何年もやっていませんので、まさに支配と呼ぶべき政権です。嘘の赤字で借金を増やし、それを理由に増税を繰り返すなど、自分たちの利益のために国民を搾取しています。

このサイトでは(世界)支配層ネットワークと呼んでいますが、世の中のルールは一度権力を手にした王侯貴族の家系やお金持ちが、裏に隠れて談合して決めているといったイメージです。金持ち争わずという状態です。これなら誰でも理解できるでしょう。まだ知らない人多いのですが、一部の寡頭勢力が多くの一般人をだまして権力を握り世の中を動かしています。

そうでなければ戦争や不正選挙、社会毒、防犯や治安維持と嘘をついて国民を監視弾圧する軍や警察など、こんなおかしな問題が起こりません。実は世の中の重要な部分では自由競争は行われていません。裏の談合で決められています。自由競争は国家や社会レベルからするとあまり重要でない小さな物事と、支配層同士がだましあうときくらいしか起こりません。

支配層は詐欺師やヤクザ・マフィアの集団なので、実力主義の世界になっていて、相手のことは信じないし仲もよくありません。もしも仲がよかったとすれば、世界は独裁組織によって完全に支配され、完全な監視・管理社会が世界の常識となっていたはずです。

支配層は自分の家系以外による独裁を認めませんので、どういう形であってもひとつにはなりません。ひとつになってもすぐに争いを始めてまた元に戻るはずです。NWOカルトなども人々をだますための絵空事にすぎないでしょう。支配層とは名ばかりの詐欺師に従う富裕層も詐欺師の仲間なのですぐに裏切ったりします。

支配層の話は一旦中断して政府の話になります。政府というものは国民が信託した組織ですから、赤字ばかりで結果が出せないなら、本来は予算を減らして、政府ではなく国民が直接お金を使って世の中をよくしていくべきものです。

今の日本人は結果の出せない赤字企業にいつまでも融資しているような馬鹿げた状態にあります。日本人は政府を正しく評価することもできないし、結果の出せない、むしろ状況を悪くすると分かっている経営者をクビにすることすらできない状態にあります。支配層の不正選挙詐欺やマスコミを使った国家心理戦が成功している状態とも言えます。

日本の支配層と世界支配層が彼ら自身のネットワークや配下のNWOカルトと結託した官僚を使ったり、政治家をCIAなどでおどしてだましたりしているので、そうなっているとみられています。

官僚など支配層の工作員は、少数民族や少数の血族に借金をさせつつ、富や権力を与えて、後から命を奪うとおどせば大体支配できるようです。これが支配層の洗脳、いわゆるマインドコントロールです。

ひとつひとつの指令ついては、賞賛したり名誉を奪ったりすることでコントロールすることが多いようです。特定の重要な個人については、大統領のように名誉を与えてから、不祥事の証拠を弱みとして握りコントロールしたりもします。

最後は富や名誉、命などを奪うとおどしますが、普通は工作員の本人が自ら望んでそれを行うように仕向けるのがよい方法だとされています。命令しなくても忖度して自分で動いてくれる奴隷のほうが使いやすいという訳です。

あまりはっきりした命令はしないで、指針を示すような形で何かを実行させると、担当者に責任がかかるのでリスクマネージメントとしても安全な方法となっています。近頃、話題となった森友事件の書類を改ざんした財務局員も、書き直せというアバウトな指示を何度か受けたといっていますので同じ形だったのでしょう。

支配層は都合が悪くなったら担当奴隷のせいにして切り捨てるという方法をとっています。この方法はさらに悪事の主犯である人間の存在を隠し続けるられるということも、詐欺師たちにとっては重要なメリットになっています。

支配層系犯罪で主な代理人となっているユダヤ人は、ホロコーストなどの国家や社会規模での大弾圧や大迫害を、過去の歴史上、約３千年くらいの間に30回くらい受けていますので、支配層もさすがに学習して今の形に落ち着いたのでしょう。

自ら手を下さないというやり方にすると、犯人扱いされることはさけられるので犯罪手法としてはかなり狡猾なやり方です。日本で多いのは政治家の不正を秘書や部下などが勝手にやったことにするパターンです。今のモリカケ事件でも同じことが続いています。

日本だと罪を認めると強く非難され追い出され、認めないでいるといつまでも権力の座に居座れるという形になっていることも問題を悪化させる要因になっています。権力者は証拠を隠蔽するだけでなく削除することできてしまうので、怖いものなしとなってしまっています。

普通は証拠が出たら終わりなのですが、その証拠を正しく取り扱えないように警察や司法に圧力をかける権力者が出てきてしまったので、モリカケ事件は面倒なことになっています。

支配層がCIAや秘密警察・軍諜報部・カルト・ヤクザなどを使っておどしていると言えばそれまでですが、三権が分立していないという初歩的な問題が日本にはあります。2018.5.6

＜ 参考 ＞

監視社会
1984や人間牧場のような政府が人々の人生を自由に決める世界

支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
下書きを読む前に(１)用の説明

超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など

不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能

マスコミ
第四の権力マスコミは大衆誘導ツール

脚注・関連・参考・スピンコントロール

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参考とスピンコントロール
テレビ批評の参考リンクやスピン報道の目的など

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