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そういうことか NHKフェイクニュース７ 2018年10月15日以降
TlcCri-20181015-news7, 2018.10.24, 2018.11.17, 評価(C)
目次
10月15日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
NHKフェイクニュース
11月15日以降放送分
NHKフェイクニュース
11月16日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
NHKフェイクニュース
参考
NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
NHK
マスコミの信頼性を悪用して国民をだます情報操作担当局
脚注・関連・参考・スピンコントロール
スピン・コントロールとは
参考とスピンコントロール
テレビ批評の参考リンクやスピン報道の目的など
参考一般
記事内の脚注(*1など)はこちら。
フェイクニュース対策の参考サイト
このサイトの情報元でもある分析・ニュースサイトなど
政治関連
政治関連のこのサイトの記事
10月15日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
The United States and New Zealand conducted secret tests of a “Tsunami Bomb”(動画) 2017.9.14
百聞は一見にしかず 2018.10.24
人工地震というのが国会で議論されて、世界の軍事の常識だと説明されているのですが、政府・マスコミが隠しているので、一般には情報があまり広がっていません。
そこで、地震ではなく津波のほうですが、いい動画があったので紹介しておきます。上のリンクからツナミボムの威力をご覧あれ。
この津波爆弾は南海トラフ沖地震でも使われる可能性が高いです。
こんなものがあるので本当は戦艦や空母を作ってもあまり意味がありません。輸送には使えるでしょうが、ミサイル一撃で全部沈んで終わりのはずだからです。
他国との軍事演習などは軍備や軍人が働いているところを見せるためのただのお芝居にすぎません。実際の戦争になれば艦隊戦は行われないはずです。
ミサイルの撃ち合いにすらならずに、本当は電磁波のスカラー波兵器を地上や衛星から撃ち合って、兵器ではなく司令官の命を直接奪うような戦いになるだろうと思います。
艦船製造は軍事ビジネスとして、他国の危険をあおって税金を奪い取る政府系の裏ビジネスで、税金を奪い取るための公共事業のようなものです。艦船で役に立つとしたら潜水艦くらいでしょうか。
戦争のほうはやっぱり起こせないと思います。最悪の場合でも、国連がテロや小国を攻めるくらいがやっとだろうと思います。
兵器がすごくなりすぎたので、世界支配層内部での軍事クーデターが起こる可能性が高いからです。どさくさにまぎれて面倒な上司を葬り去って、自分が世界の支配者になって正しい世界を作る、などと考えてしまうのが軍人というものです。
支配層は所詮は詐欺集団なので、配下の軍人を信じることができないはずです。上層部を支配層の身内で固めても、実際に兵器を扱う人間にたどり着くまでの間で、裏切りが起こる可能性はゼロにはなりません。だから本気の戦争は起こせないはずです。
独善的な正義を掲げて悪をなすというのがよくある軍のパターンです。第二次大戦期の先進国や昔の十字軍などもそうでしたね。
今は遠隔テクノロジーが発達しているので、電磁波で簡単に人の命が奪えるのですが、その割にはなかなか軍事クーデターが起こらないように思えます。逆に隠れたサイレントクーデーターが起きていて、安倍政権などは、本当は軍事クーデター政権となっていたりするのかもしれません。安倍は実際に反逆罪で訴えられていましたし。2018.10.24
＜ 関連 ＞
人工地震問題
地震や津波を起こす兵器が使われている
軍事問題
日本は世界10位の軍事大国
株価 暴落 - Twitter Search 2018.10.27
株価が絶賛暴落中です。富裕層は眠れぬ夜をすごしている人もいるかもしれません。今回のはその上の超富裕層が仕掛けた意図的な暴落です。ニューヨークダウが下がっているのに引きずれらて日本の株価も下がっています。これはアメリカ中間選挙でのトランプ陣営への攻撃になっています。
ちなみに中間選挙は時期大統領戦の前哨戦になっているので、この米株安はトランプ政権でなくても毎回起こっているそうです。日米の株が下がって、円高に振れるので、海外から何か買うときはもう少し待つと普段よりも数％安くお買い物ができます。
トランプ大統領が気にしているアメリカの中間選挙っていつ？負けたらどうなるかも解説します！ 2018.8.25
普通に考えると中間選挙の結果が出る数日前に、また値上がり始めるはずです。超富裕層の金融の罠は投資家が警戒しているので、それほど大きくは下がらないだろうと思います。トランプ陣営が選挙で勝っても下がり続ける場合は、どこまで下がるのかはよく分かりません。
トランプはビッグマウスで脈絡のないことを平気でやるので、アメリカ人も次の大統領戦に再選させないために動く可能性もあります。トランプの次はもっといい候補を当選させられるでしょうから、再選はさせないほうがアメリカ人的には得のような気もします。
NHKフェイクニュースは暴落の事実を伝えていません。これはNHKのような支配層内部では末端組織では、伝えたらいいか分からないということだろうと思います。前はもっと下げ幅が小さかったのに暴落と伝えていましたが、今回は沈黙しています。
日本は政府が株を大量に買っているので、暴落すると資産が目減りして、大損失が出てしまうことになります。野党議員なら今このへんを計算してさわぐと、少し目立てますね。
株などの金融市場は世界支配層の超富裕層ネットワークが管理しているようなところがあるので、長期的には値段は元に戻ります。どんなに大暴落したとしても、数年後にはまた戻ります。相場の変動でお金儲けをしているので、なるべく大きく暴落させて、なるべく大きく高騰させたほうが儲かるからです。
暴落と戻しが繰り返されることは、ほぼ確実な規定路線ですから、それに乗って、逆に今、金融資産を手放してしまうという手もありかもしれません。株などは所詮は胴元のいるギャンブルですし、万が一負けて財産を失っても自己破産などすれば命までとられるようなことはありません。
不安要素は、日本の株価が元々バブル状態だったということです。２万４千円台のような高値までは戻らないかもしれません。ということは…売り…のほうが少しは有利でしょうか？
集スト的には政府資産が減ったほうが、防犯利権となっている集スト予算も減るはずなので、被害が減って望ましい状態に近付くだろうと思います。集スト予算は１人あたり月１億、年間１２億円で全体で被害者１０万人とすると2兆円にもなっているのではないかと試算されています。2018.10.27
＜ 関連 ＞
集団ストーカーにかかる費用 - 集団ストーカーの終わり
年間2兆円とみられる集スト国家予算
中国によるウイグル人弾圧の実態 その３ 2018.10.28
「洗脳され、ウイグル語も禁止に」 在日ウイグル人が語る中国の弾圧(引用)
中国共産党がまたウイグル人をいじめています。というか、けっこう命を奪ったりもしていて、300万人くらい強制収容所に入れられています。今回は共産党をたたえる歌を歌わせたりして、洗脳しているという話もありました。中共NWOでしょうか。
中国共産党が使っていたかどうかは分かりませんが、今の技術では自動殺人ドローンで民間人のスマホのGPSを頼りに自動で人を探して命を奪えるシステムが完成しているそうです。イスラエルあたりはもう使っていそうな感じがします。世も末ですね。
しいて希望的観測を挙げておくと、イスラエルの侵略に耐えかねた住民が自警団を作ってイスラエル軍を打ち破ったというニュースがありました。イスラエルといえば最新兵器を使っていそうなイメージがありますが、あまり強くないのかもしれません。
そうとはいえ日本では市民が武器を持てないので、日本人が政府しか守らない自衛隊と戦う場合は、自衛官の家族を人質というか、反戦の訴えに協力してもらうのがいいかと思います。
そのときは政府だけを守る警察と自衛隊が市民を虐殺しますので、警官や自衛官に向かって、「お前にも家族がいるだろう、今日は連れてきたぞ、市民虐殺なんて馬鹿なことはやめろ」、といった具合に、刑事ドラマのように、私たちが特高警察や国防軍を説得することになるかと思います。
洗脳された末端の奴隷から、犯罪的な洗脳を解いて健全化していくというやり方です。
もしも軍や警察が家族を官舎に引越させ、逆に政府が家族を人質に取り始めたら、日本は後戻りのできない終末に向かっている証拠となるのかもしれません。
日本は単一民族というのが強みでした。同じ民族同士だと仲間意識があって、あまり悪いことをさせることができないのです。
ですが、今では労働移民を大量に受け入れていて、外国人の受け入れ数は世界４位になっているそうです。ということは、日本政府の雇った東南アジア人の外国人用兵部隊なんかが、日本人を攻撃するようなパターンも考えられます。
パイナップル・ブリゲイズと言いますが、日本には在日朝鮮人などによる日本人暗殺部隊はもうありますので、これが拡張されることになるのかもしれません。
集団ストーカーもそうですが、陰に隠れて少数の人の命を奪うような手法は、かなり研究が進んでいるので、この分野の未来はあまり明るくありません。
それでも、強い武器、たとえば警察やヤクザは銃を持っているので、１対１なら何でもできそうな感じがしますが、そうなっていないように、強い武器や支配技術があったとしても、それを無制限に使える訳ではないので、それほどひどいことにはならないはずです。銃が自由に使えると、巡査が警視総監を脅すようなことができてしまうので困るのでしょう。
実際には少しは犠牲が出てしまうでしょうが、その犠牲を目にすると、現実を理解して、誰もがもつ道徳心や良心から、やめようということになるのだろうと思います。
中国共産党がそうならないのは、恐怖支配などかなり強い洗脳が兵士に対して行われているからではないかと思います。中国人は平然と朝鮮人を殴ったりするように、元々、差別意識や選民意識が強く、これも悪い方に影響しているだろうと思います。2018.10.29
＜ 関連 ＞
移民問題
増え続ける移民 日本は世界４位の移民大国
【衝撃】NHK受信料の簡単な断り方！覚えておいて損はない法律的にもOKな正しい断り方とは…！ 2017.7.7
なるべくドアを開けずにテレビは壊れていると言う ワンセグは法的に支払い義務がないと言うなど 2018.11.7
NHK撃退法です。３百万回再生されているNHK関連のメジャー動画です。NHKの偏向報道を止めて悪を討つ方法は他にもあるのでリンクを参考にしてください。
NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
契約中の人も解約できるので、見てない人は解約しましょう。
NHK職員の平均年収は1700万円で、特権をむさぼる富裕層になっているので、まったくお金を払う気になりませんね。
経済的にしめあげていけば、政府の情報操作を担当するNHKも静かになるだろうと思います。NHKが国営ではないと言い張っているのは、単に政府の情報操作局でない国民をだますための印象操作にすぎません。
NHKの予算は国会で決めていて、NHKに決定権がないことから分かるように、NHKは国営の政府広報局にすぎません。NHKは旧華族とかサンカの身内でやっているとみられています。前の会長の海老沢と安倍晋三も、親同士が従兄弟というかなり近い親戚関係にありました。
日本社会の主な部分はだいたいこんな感じの親戚縁者が隠れて支配しています。2018.11.7
NHKフェイクニュース
いつものマスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール
上のに追加していませんが、TAGは二国間貿易協定ですから、実質的には日米FTAと大差はありません。学者の試算ではそれよりもっとひどい被害が出るそうです。アメリカではなく、アメリカを拠点にするような多国籍企業、いわゆるユダヤ資本に日本の富が、今まで以上に奪われるということになります。
NHKフェイクニュースはいつも同じようなつまらない嘘を垂れ流しているので、わざわざ指摘するほどのこともないかと思い、何も書かないでいたら１ヶ月もたってしまいました。
今回は偏向報道の元になっている支配層の印象操作術について、いい記事があったので紹介しておきます。
安倍内閣の本質「思考を奪う言葉の操作」 2018.3.30
偏向報道・印象操作・大衆支配洗脳の本質、支配層に有利な社会通念の変更
偏向報道とは嘘の内容を報道しているということなのですが、何を目的にしているかというと、常識や社会通念、大げさに言うと世の中の正論や一般的な思考ルール自体を変更することを目的にしています。
世の中の秘密権力ネットワークとなっている支配層系勢力が、富や権力を維持拡大するためにさらに都合がいい状態になるように、私たち市民の考え方を変えようとしてます。
これは民衆支配術のようなもので、昔は神様に権力をたくされたとか言っていました。今でも天皇陛下などと言いますが、こので陛下は階の下を表していて、具体的には神や皇帝などの下にいるという意味で、支配をまかされたという印象操作になっていました。
昔から支配層はそんな嘘を考えては、民衆支配に利用してきました。太陽が、昔から人々にとって大切なものだったので、人類の宗教のほとんどは太陽崇拝の流れをくんでいます。支配層は、その太陽を神格化した神やそれを元にした宗教を、民衆支配に利用してきました。日本の天照(アマテラス)なども太陽信仰ですね。
その民衆支配術の作り話の現代版が、民主主義やその間接民主主義での代議制(政治家にまかせる仕組み)や、立法制度で決める法律などです。民主主義は秘密権力ネットワークに支配されていて、実際には機能していませんので、政治や法律が現代の民衆支配術における詐欺支配のための作り話になっています。
その作り話を信じ込ませるプロセスがマスコミの偏向報道です。NHKも元々、政府が情報工作をするために作った宣伝局ですから、政府と一体となって、私たちを少しでもだまそうと、日夜、嘘の印象操作番組を作り続けているのです。
どうしてNHKが私たちをだまし続けているのか、これでだいたい分かってもらえたのはないかと思います。
今、特にひどい偏向報道は、癌や予防接種など健康のためと思わせて、本当は健康を奪う報道と、直接的に命を奪う南海トラフ地震、さらには派遣労働や労働移民など労働者の賃金をさらに押し下げる報道などです。
ガン医療問題 ガンは本当は治せる病気
抗ガン剤は毒物、正しいガン治療・ガン予防のための正しい知識
予防接種・ワクチン - 医療・健康関連リンク
派遣労働は人件費削減と、派遣会社という利権システム構築、さらに派遣会社による人材分野の支配という隠された目的があります。
派遣労働社会の未来を語る | 被害改善活動 進捗と展望 2018年10月
労働移民は人件費削減と民族対立を誘発するヘイト誘導にもなっています。世界だとユダヤヘイト、日本だと在日ヘイトを支配層が喧伝しています。これには犯罪の減った現代に新たな犯罪を創造するという意味も隠されていたそうです。
ヘイトによる民衆同士の対立は、民衆の不満や怒りを別の民衆に向けることで、分断支配するという目的もあります。
分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
さらに不満や怒りの本当の原因である支配層へそれらがぶつけられないようにする、責任逃れ戦略にもなっています。
南海トラフ沖地震については、NHKフェイクニュースは総被害額が何億円だとか喧伝して、また税金を国民からがっぽりと取ってやろうとやる気満々ですが、まずは被害を減らす努力をすべきです。
私の方から、津波被害を抑える案を出しておいたので、これができれば被害はかなり減らせるはずです。後は政府のやる気次第といったところです。
巨大津波を人工津波で相殺せよ
津波は時速40キロ程度、巨大津波も津波爆弾で相殺可能
この津波記事はこのサイトのブログで公開して、アクセス数が倍になったほどの人気記事と思われるのでおすすめです。(※アクセス数については、他の記事も同時に公開してしまったので、他の記事の影響もあるかもしれません。)
巨大津波はどう考えても人工津波で相殺できます。相殺しないというのは、できないのではなく、できるのにやらないということだろうと思います。
南海トラフでは、311のようなジャパン・ホロコーストにならないようにしないといけません。2018.11.14
11月15日以降放送分
NHKフェイクニュース
いつものマスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール
今回は外国人労働者の受け入れ拡大問題の途中で地震速報が流れていました。NHKフェイクラジオなどでは、もっとひどいのですが、政府や背後の秘密権力に都合の悪い情報は、地震や大雨などの緊急ニュースで中断するという、印象操作手法が使われています。
外国人労働者は自給200円とかの低賃金なので、雇う側の企業はいいのでしょうが、実質的には奴隷労働に他ならないので、100年後まで東南アジアの国々から非難されるような、ひどい制度になっています。
奴隷制度というと、奴隷本人には何の自由もないようなイメージがあるかもしれません。ですが、詳しく調べていませんが、歴史的には、少しは給料がもらえて、自由な時間もそれなりにあったようです。エジプトのピラミッドを作っていた奴隷も、深酔いで仕事を休んでいたという記録がでてきたり、奴隷になったユダヤ人も家庭教師など知的な職業についていたりもします。
奴隷の特徴は給料と自由が極端に少ないとも言えますので、今の日本に来ている外国人労働者は実質的な奴隷だと言ってもいい立場にあります。
彼らはすぐに派遣労働者となって、その先のには日本人と他のアジア人との民族対立が起こるように計画されているはずです。在日ヘイトのようなもののバリエーションが増えることになるはずです。
広島長崎の原爆のように、日本にも永久に非難される傷を付けようという、海外の秘密権力の計画にもなっていると思います。
ちなみに南京大虐殺の被害者30万人というのは、真っ赤な嘘で、東京裁判かその後あたりのときだったかと思いますが、原爆被害よりもひどいことを、日本も海外に対してしているという印象操作をアメリカあたりの秘密権力が行っていたそうです。
根拠となっているのはレイプ・オブ・ナンキンというろくでもない嘘の書かれた本だそうですから、秘密権力のやり方もあからさまですね。南京事件の被害者はよく分かりませんが、南京の人口が５万人だったそうですから、その中の女性の被害者は、せいぜし数千人くらいだったのではないかと思います。
だからといって虐殺していいということにはならないので、悪いことをさせないような体制を作っていかないといけません。2018.11.15
＜ 関連 ＞
派遣会社を駆逐する労働者組織を作り労働者の権利を守る
派遣労働者の地位低下を防ぐ改善策概要
11月16日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
NHK紅白責任者がセクハラ 被害者訴えで発覚 停職3カ月 2018.10.8 2018.11.17
NHKフェイクニュースで紅白出場メンバーが決まったといっていましたが、紅白では責任者が自分でひどいセクハラをしているそうです。NHKって気持ち悪いですね。
私たちが払った受信料を使ってセクハラするのはやめてください。
どうせパワハラもひどいでしょうから、関係者の人たちは気を付けてください。
女性は仲間内や家族などに不満を吐き出すので、女性に嫌われると情報拡散が速く、さらに子供にも不満が受け継がれていくので、長期的にNHKにダメージを与え続けることになります。
NHKの衰退は思いのほか早く来るのかもしれません。 2018.11.17
NHKフェイクニュース
いつものマスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次を参照してください。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール
安倍が北方領土返還を妨害しているのですが、NHKフェイクニュースではプーチン大統領とまともな交渉をしているかのような印象操作をしていました。安倍の話の内容をよく聞いてみれば、日本に歩み寄るロシアを安倍が突っぱねているのが分かると思います。
さすがに不快感を隠せないプーチン大統領は、安倍のことを安倍とは呼ばず、「日本の首相」から話があったと表現しています。安倍はプーチン大統領に相手にされてませんね(笑)
領土問題というのは支配層が仕組んだ国家レベルの分断工作ですから、なるべくさわがずにやりすごしたほうが賢いです。本当はお互いの国が得するような共有地にでもして、免税店でも作っておけばいいようなささいな問題です。
そうとはいえ、北方領土は日本国内の米軍とロシア軍の境界になっているので、軍事的には要所となっています。ロシアは北方領土に米軍基地ができるのを警戒しているそうです。トランプならやりかねない気もします。
＜ 関連 ＞
分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
女性が刺されるという凶悪事件が続いていますが、死んでませんので、恐らくプロの犯行です。素人が包丁で刺してしまうと、刺した後にひねりを入れてしまうので、致命傷となって命を奪ってしまうそうです。死なない程度に器用に刺すのはプロのやり方だそうです。
日本にいるプロは、公安や自衛隊・米軍の暗殺部隊や暴力団などです。人の命を奪うのはプロでもリスクが高く、また責任問題にもなりかねないので、プロが嫌がっているか、あるいは政府などが依頼するのに十分な報酬を支払わなかったので、逆に助かったのではないかと思います。
私の予想だと、殺傷事件よりももっと悪いことをした傷のある公安が、上から命令されて、市民の振りをして犯行に及んでいるのではないか、という気がします。
刺した後に、刺した包丁を持って人前を平然と歩いている姿が目撃されています。なぜ犯人は犯行を隠そうともしなかったのでしょうか？
どのみちプロの暗殺者である可能性はとても高いと思います。 2018.11.17
