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そういうことか NHKフェイクニュース７ 2018年11月18日以降
TlcCri-20181118-news7, 2018.11.18, 2018.12.15, 評価(C)
マスコミの偏向報道・印象操作・世論誘導・大衆洗脳などを説明
目次
11月18日以降放送分
改憲の罠
NHKフェイクニュース
11月25日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
NHKフェイクニュース
＜ 参考 ＞
NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
NHK
マスコミの信頼性を悪用して国民をだます情報操作担当局
< 脚注・関連・参考・スピンコントロール >
スピン・コントロールとは
参考とスピンコントロール
テレビ批評の参考リンクやスピン報道の目的など
参考一般
記事内の脚注(*1など)はこちら。
フェイクニュース対策の参考サイト
このサイトの情報元でもある分析・ニュースサイトなど
政治関連
政治関連のこのサイトの記事
11月18日以降放送分
改憲の罠
改憲というと、何か良くなるようなイメージがあるかもしれませんが、本当は政府・マスコミが印象操作をして私たち国民をだまそうとしています。変える中身があまりにもひどいです。
これを防げないと日本には不幸な未来が訪れてしまいます。これは少数の支配層にエサを与えつつ、日本全体を破壊する世界支配層戦略にもなっています。 2018.11.18
＜ 関連 ＞
改憲問題
富官弱民 憲法を変えて政府が国民から人権や主権を奪うプロジェクト
NHKフェイクニュース
いつものマスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次で説明しています。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール | 参考とスピンコントロール
今回からテレビや新聞が言っている事の裏に何があるのか、印象操作や心理誘導パターンについての説明へのリンクも追加しました。(※同じページ内の別記事)
国民に印象付けようとしていること | 参考とスピンコントロール
印象操作や心理誘導・社会通念を変更する手口のパターン
今、日産のカルロス・ゴーン会長の報酬申告漏れのニュースが続いています。NHKフェイクニュースでも４日連続くらいでトップフェイクニュースと扱っていました。
東京地検特捜部ですから国策捜査で、ゴーン会長を追い出すために偽造されたスキャンダルだろうと思います。捜査が終わり裁判をして何年かたてば無罪が証明されるかもしれません。
地検のいつもの冤罪捜査だろうというのは、関係者はみんな分かっているのではないかと思います。ですが、日産側としてはイメージダウンを恐れたのかゴーン会長を解任してしまいました。
日産はルノー傘下で、日産自体も三菱自動車を傘下に入れているので、ルノー・日産・三菱の巨大連合となっていました。ところがルノーが日産を不可逆的に合併するという考えを示していて、それを言っていたのがトップのゴーン会長だったそうです。
日本の支配層からすると、嘘でも何でもいいから日産と三菱を守れということで、強引な力技にでたのではないかと思います。
ゴーン会長の報酬は毎年20億や10億という巨額だったそうですから、さすがに国税局も厳しくチェックしていそうなイメージがあります。それとは逆に、日本だと国税の天下り税理士を雇っておくと、そもそも国税局が調査に来ないようにできるという裏技というか、脱税方法があります。
国税局のチェックがない企業ではどんな税申告内容でも書式が合っていれば何でも通ってしまうので、日本の大手企業はみんな国税の天下りを使って脱税しているそうです。
道路で誰も守らない一時停止や進入禁止を、警察が放置しておいて、ノルマがきつくなったときなどに使っているのと同じパターンになっていることも考えられます。
支配総系の人たちはみんなやっているのに、ゴーン会長がやったときだけ逮捕するというパターンかもしれません。
＜ 関連 ＞
税金や国家予算
＜ 参考 ＞
国税局のガサ入れ調査が、「大企業」には入らない黒い理由 １／２ - るいネット
大企業にマルサは来ない 2017.11.29
このサイトで税制や国家予算の話まで始めてしまうと、手を広げすぎのような気もします。ですが、支配層の一番の目的はお金を手に入れることですから、これを放っておく訳にはいきません。
今、調べているのは日銀の国債買取問題です。国債で借金する政府と、国債という借金札と引き換えにお金を渡す中央銀行日銀の癒着問題です。国債は民間銀行や日銀が引き受けますが、日銀が持っているときはお金を返す義務も利子を払う義務もないそうです。
これだと事実上、無限に国債を発行できて、無限にお金を手に入れることができます。無限にお金が増えるのでインフレになるはずですが、政府と日銀のインフレ率を上げるという嘘の政策で、本当はデフレになるよう調整しているのかもしれません。
詳しい人は知っていそうですが、私があまり理解できていないので、円は本当に破綻しないのか、あるいはどうなると破綻するのか、といったことを少し調べています。調査結果はまた進展があり次第、どこかの記事に書こうと思います。
今のところ簡単に説明すると、政府は国債発行額から赤字と称していますが、本当は黒字で、増税の理由として国債の赤字状態をアピールしているという問題があります。
政府や支配層にとって国や私たち国民というのは、お金のなる木やお金の生産工場、あるいは奴隷のようなものです。ですから、運用コストである教育や社会保障費を減らして、利益となる税金を増やすということを繰り返しています。
社畜という言葉が流行っていますが、政府から見ると私たち国民は国畜のようになっています。だから冤罪捜査でも集団ストーカーのような公務員を使った国民への監視・虐待犯罪なども、簡単にでてきしまうのだろうと思います。
日本でも見えない貴族制度が続いているような状態にあります。 2018.11.25
11月25日以降放送分
今、ネットで話題のニュース
千葉県公安委員会の５人へ・刑事の本音暴露への解説「事件の全容まとめ３」 2018/11/16
警察が現場で証拠を隠蔽しようとした証拠が動画に残されています。千葉県警の刑事課係長である川崎(50歳前後)は、被害が残した証拠音声の削除を、被害者に要求しましまた。さらに音声を消さないと捜査できないという嘘をその場に言わせた警官たちといっしょに大合唱しています。
証拠隠蔽の恐れがある容疑者は警察が拘束できるのですが、川崎たちを拘束することはできるのでしょうか。
川崎によると本当の証拠が残ってしまうと、自分たちの作った捜査書類と事実が食い違っていることがバレてしまうので困るといった趣旨のことを理由として説明しています。川崎は意外と正直なところがあります。
後日、被害者が警察に電話し、川崎と直接話したときに、“オレが無能だということが世間に広がってしまった”といったことを言っています。そのときの音声を含む動画も公開されているので探せば確認できます。
川崎が自分の能力不足を自覚していたとは、私としては予想外でした。
川崎が自分で無能だと認めているのに免じて、川崎の弁護をしておくと、川崎の主張は今の警察では普通の主張になっています。警察の捜査は警察がやりたいように作った捏造証拠や捜査文書でできています。そこでは真実ではなく警察やその背後の勢力の事情が優先されます。
ですから川崎は自分で無能だといっていますが、忠実な番犬として無駄吠えしただけで、警察官としては、本質的には組織の命令通りの行動をとっていただけです。その証拠に川崎は首にもなっていなければ、減給処分なども受けていないようです。処分のほうは単に捜査の結果がでた後に下されるということかもしれませんので、まだ分かりませんが。
ただ川崎にも落ち度があります。それは常識を無視しすぎたことだろうと思います。警察がおどせば何でもできるとでも勘違いしていたのだろうと思います。
結局のところ、この件は川崎と現場にいた警官に謝罪させて幕引きといった展開になるのかなと予想してみました。警官の態度が悪かっただけで、他に事件性はなかったといった展開になるかと思います。
証拠が世間に広く公開されてしまっている以上、警察組織は川崎を守らないで、川崎個人の罪として、川崎に責任を取らせるのではないかと思います。
私が一市民として考えても、川崎みたいなものが警察官として今も市民をおどして証拠を消したり捏造したりしているかと思うと、やっぱり川崎には引退してもらうしかないだろうと思います。誰が見ても迷惑です。
警察は毎日、税金を横領して裏金を作っています。パトカーのガソリン代とか経費を水増しして差額で飲み食いしたりしています。川崎なんかは上司から言われるがままに巨額の裏金を作り出しているかもしれません。そもそもわざわざ税金を払って川崎を雇っている千葉県民も可愛そうなものです。
川崎みたいものが首にもならずにいつまでも居座っているとすると、千葉県警の刑事課は特に関わりたくないですね。他の人のネット動画でも千葉県警が市民の家に押し入ったりとひどいものです。
大阪でも警察の事故を装った殺人事件を、市民が動画か音声で記録していたのが分かって問題になっているそうです。この件は紹介した動画のリストの二つ上の動画で説明されています。このサイトでも後日扱おうと思います。
まあ、群馬県警も取り調べ中に容疑者に５人でのしかかり殺してしまっているので、群馬・千葉・大阪・神奈川県警あたりはどれも悪質なヤクザ警察になってしまっているようです。
殺人は群馬の高崎警察の犯行なのですが、私の集スト被害も高崎署の管轄区域だと普段よりひどくなりやすいです。
私の食事中に、レストランの中で大声で挑発してきたり、大笑いをしてみたり、注文用の電子端末を電磁波らしきもので壊したりして、お店の営業妨害までして加害行為を繰り返しています。
彼らも川崎のように自分の能力については正しく理解しているのでしょうか。 2018.11.28
＜ 関連 ＞
飲食店での電子注文妨害 2018年10月
電磁波でタッチパネルの注文を２回妨害？ 2018.10.28
NHKフェイクニュース
いつものマスコミが国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次で説明しています。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール | 参考とスピンコントロール
テレビ・新聞のフェイクニュースの裏に何があるのか、印象操作や心理誘導パターンについての説明へのリンク。(※同じページ内の別記事)
国民に印象付けようとしていること | 参考とスピンコントロール
印象操作や心理誘導・社会通念を変更する手口のパターン
久々の更新ですが、NHKフェイクニュース７はほぼ全部見ています。最近は録画に失敗するらしく２割くらい見られない状態になっています。これは私が集団ストーカー被害者なので録画を妨害されているか、機器が故障しているかといったところだろうと思います。
集ストの世界ではテクノロジー犯罪といいますが、地デジアンテナからの受信を電波を使ってジャミング(妨害)するなど、録画の妨害は簡単です。機器が故障したと誤解させる工作になっている可能性もあるので、よく調べないと何とも言えません。私の入浴中などに不法侵入して削除している可能性もあります。
最近の大きなニュースは日欧EPAが進んでいることです。これは日本とヨーロッパ間のTPPのような経済連携協定が進んでいるということです。経済のグローバル化が進んでいると言われますが、これはあまりいいことではありません。
ある日、ユダヤ資本やアラブの石油王が、日本の会社や、最近だと水道インフラなんかを買い取ったりできてしまう、危ない協定です。お金持ちが他国の資産を買いあさったり、現地の国の気に入らないルールを変更したりできるので、庶民の権利が守られにくい、ひどいルールになっています。
他のNHKフェイクニュースでは、2020年に改憲すると言っていました。もちろん安倍のたわごとです。本当は改憲はうまく進んでいません。反対者や慎重論者が多いからです(※たぶん日刊ゲンダイやリテラなどにも書いてあると思います)。2020年にしたいというのは安倍ではなく背後の利権勢力の都合を伝えているだけだとみていいいだろうと思います。
一応、政府というか支配層の都合としては、オリンピックというビッグイベントを国民から改憲への関心をそらすのに使いたいということです。オリンピックの裏で国民投票をして、不正投票で分からないに改憲をして政府権限を強化しつつ、国民の人権を制限しようとしています。
今の流れだと期日前投票分をごっそり入れ替えるというフラン大統領選でマクロン陣営が使った戦法が使われるのではないかと思います。
安倍は藤原五摂家だと九条閥だったかと思いますが、五摂家の中では格下なので、安倍の九条閥が権力を握ることを、他の派閥が邪魔したりしているのだろうと思います。
何で邪魔するのかというと、安倍政権で改憲に成功すると、そのまま安倍の九条閥が権限を拡大していく恐れがあるからです。五摂家は誰かが生き残ればいいという戦略となっているのですが、内部は一枚岩ではないので争っているはずです。
改憲にはもうひとつ大きな問題があります。それは全文を一度に変えようとしていることです。まずは４条くらい変えるという案もあるようですが、本当は１条ずつ変えないといけません。
よくなる条文と悪くなる条文が混ざっていては、国民としても評価できません。それでも国民投票が正しく機能すれば、怪しい条文があるから全部反対するということもできます。ですが、不正選挙方式で、民意が反映されないことはあきらかです。
もしかすると一度くらいは、国民投票で反対多数という結果を出して、不正の存在を隠蔽するかもしれません。ですが、麻生も安倍も歳なのでいきなり不正で改憲を実現してしまうかもしれません。とにかく改憲で国民から権利を奪ってしまえば、後は何でもできるので、押し切りたいと考えているだろうと思います。
改憲の時期は普通に考えると、漫画アキラで警告されている2020年の東京オリンピックと、2001年の911テロ、2011年の東北大震災テロと続いている関係で2021年は避けたいので、2022年以降になるだろうと思います。2020年か翌年に南海トラフ沖地震などの大災害やテロが起これば、さらに先延ばしになるだろうと思います。
支配層は不正選挙のような投票関連の不正でいくらでも都合のいい投票結果にできるのですが、かなり疑われていて、嘘が本格的にバレてしまうとその手が使えなくなってしまうので、あまり大きな嘘はつけないようになっています。
日本の八百長スモウショーこと、八百長大相撲のほうも動きがありました。これ自体がスポーツの話題ですからスピン報道にもなっています。
八百長大相撲は、貴乃花親方の追放、元弟子の優勝、暴力を受けていた弟子が逆に暴力事件を起こして引退、といったのがこれまでの流れです。
八百長相撲界がわざとやっている、一連の茶番劇のようなものです。目的は、八百長相撲界に逆らう親方へ厳しく制裁することで、八百長相撲界の支配力を強化することです。関係者全員に対して、八百長でも何でも命令に従えといった印象操作をしている、というか、分かりやすくおどしています。
元弟子の優勝の目的は、貴乃花親方よりも新しい親方のほうが優秀であるかのような印象操作と、その裏での、ちゃんと八百長角界の命令に従えば優勝させてやるというおどし、さらには八百長角界に従わなかったから、才能があったのに優勝できなかったというおどしにもなっているはずです。
暴力被害者だった力士の暴力事件は、被害者の名誉を奪うのが目的です。類似の事件を強調することで、八百長モンゴル力士の白鵬の暴力事件のインパクト弱める効果もあります。
付き人への暴力ですが、これは八百長角界や背後のサンカネットワークのようなものを使えば、付き人に失礼な態度をとらせるくらいのことは簡単にできます。もちろん、本当はそんな馬鹿げたことはやってはいけません。
このサイトが追っているテクノロジー犯罪でも感情を変化させる加害行為がありますので、これでも簡単にできます。遠隔から電磁波で脳神経系を刺激して、暴力性を高めることが科学的にできます。
イギリスで警官を使った隠れた実験が行われていましたが、イギリスでも成功していて、自宅に帰った警官の暴力性を高めて、家庭内暴力を振るわせることが簡単にできたそうです。
感情の変化は集スト被害者の間でもやっかいな被害として知られています。ベテラン被害者さんでも、怒りの感情を爆発させられる被害を受けると、いつまで我慢できるか分からないほどになるそうです。
集ストはあらゆる手段を使った心理戦となっているので、普段の物音を使った嫌がらせなどの裏で、誰かの言行に合わせて、感情をネガティブに変化させるような加害行為が行われていることも考えられます。
集スト被害者が五感に干渉されるので、音や視覚、味覚などが狂わされることがあります。その裏で感情までも変化させられている可能性があるので、人によってはもはや自分の感覚は全部疑って生きなければならないという、とても面倒な人生になってしまっています。
私などからすると、自分や他人の怒りや不満も作られた偽物だと考えれば、あまり腹も立ちませんので、逆に気持ち的には少し楽な感じがします。
ただし、相手の怒りや不満をテク犯扱いして放置してしまうと、後でたいへんな誤解を受ける危険があるので、相手の言っていることはちゃんと聞いてあげないといけません。普通の人はテク犯の存在が信じられないので、そういう人でも分かるように、ちゃんと説明してあげる必要があります。
面倒なことですが、後でたいへんなことになる可能性が本当にあるので、相手の言っていることには耳を傾けておいたほうがいいです。それからなるべく相手を納得させてあげておいたほうがいいです。
書き忘れたので追加しておきますが、スポーツは単なるスピンというだけでなく、私たちの深層心理にあるナショナリズム(国粋主義、国家の権威を高めたり、国家を優先するような考え方)を高めるという隠れた目的があります。
オリンピックに国別対抗戦という考え方ができたのはヒトラーの頃だったそうですが、スポーツ選手は必ず国家や地域の代表をかねているので、同じ国や同じ地域の人には仲間意識が生まれます。
これが所属する国や地域への帰属意識や、その所属集団の価値を上げることにつながります。個人よりも集団の方が偉いといった感覚です。
スポーツは必ずしも国別対抗戦となっている訳ではないのですが、選手の名前と国名をセットで表示するだけで、国家への帰属意識や国家集団の価値を上げるという、ナショナリズムの強化が行えます。南北朝鮮の混合チームなどは半島統一に向けた統一ナショナリズムを高めるプロパガンダになっています。
稲田元防衛大臣が「国民のための政治なんておかしい」、「国家に命をささげろ」などと言ったり、今だと舛添の嫁だった、片山さつきが「国に何かをしてもらうのではなく、自分が国のために何ができるか考えろ」などと言っているのも、このナショナリズムの高揚を目指したプロパガンダ、つまり政治的な大衆洗脳になっています。
稲田や片山の発言は、もっと単純に、国民を自分から国家に従うように心理誘導しています。誰もだまされていませんが、稚拙なプロパガンダですね。
国家の主権者である国民が政府から社会保障などのサービスを受けるのは当然の権利です。政治家が国民の代表というのは、主権を行使するための代表ですし、公務員の仕事は公僕として国民に奉仕することです。
そのためにわざわざ税金というお金を払って、代表を選んで国家を運用させているのです。ところが実際は不正選挙などで権力を独占した人たちのネットワークが、国民をより都合よく支配するために、国民をだますために利用しています。
NHKフェイクニュースや安倍などが得意そうに毎日嘘を付いているのもそのためです。支配のために国民をだましたり、国民の頭を悪くして支配しやすくするなどの、はっきりした目的の元で続けられています。
支配層ネットワークが国民をだますことについて、彼らは何も迷いはないようです。日本の大手マスコミは全部フェイクニュースで国民をだますために労力を費やしています。それでも中にはまともな人もいるのですが、上層部が支配層の影響下にあるので、あまりいい報道はできないようになっています。
モリカケ国有地不正払い下げ事件のときも、ジャーナリストや報道関係者が６人くらい自殺や不審死を遂げていたそうです。NHKフェイクニュースではごみを運んだ業者と書類を書き換えた役人の二人しか死んでいないと伝えていましたが、嘘でした。
昨日分のNHKフェイクニュースも録画できなかったので、変わりにNHKフェイクNewsWebを見てみました。アクセスランキングのトップは次の記事でした。
インフルエンザが流行期入り 厚生労働省が発表 2018/12/14
ワクチンを接種するようにすすめる記事ですが、ワクチン接種は薬害があっても効果はないので、何の意味もありません。予防ワクチンを１回や２回うっても体に耐性がつかないことは医学的に証明されています。
耐性というのは花粉症の治療でやっているよるような３ヶ月とか半年とかうち続けないとつきません。薬害というのはいろんな毒物が入っているので危ないからそう書きました。
この記事の読者のみなさんならワクチンの危険性はご存知かと思いますが、どうしても打たないといけないときは、体調不良などと言えば断れるだろうと思います。熱があるとか、のどが痛いのでこれから医者に行こうと思っている、などと言っておくとさらに説得力が増します。思うだけなら自由ですから何の問題もないはずです。
今のところまだ強制ではないので、断る勇気のある人は普通に断ることもできるだろうと思います。ネットが使える環境ならネットで説明してもいいだろうと思います。
最近だとBCGにヒ素が入っていたとか、ワクチン業界もひどいものです。厚労省は少量で健康被害がすぐに出なければどんな毒を入れてもいいかのような態度です。出荷停止になっているように、毒入りワクチンは健康被害が出る恐れがあります。当たり前です。
ワクチン業界は本気で私たちの命を奪いにきているかのような勢いがあります。 2018.12.15
＜ 参考 ＞
『BCGワクチン出荷停止＝溶剤からヒ素、安全性問題なしー厚労省』：その理由は？ 2018/11/4 2018.11.4
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