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そういうことか NHKフェイクニュース７ 2019年1月18日以降
TlcCri-20190118-news7, 2019.1.24, 2019.3.4, 評価(C)
マスコミの偏向報道・印象操作・世論誘導・大衆洗脳などを説明していきます。基本はNHKフェイクニュース７ですが、他局やネット情報も合わせて批判していきます。
目次
1月18日以降放送分
1月25日以降放送分
将棋や囲碁は本当はAI同士の戦いになっている？
1月27日以降放送分
厚労省の統計不正事件で総務省が統計を監査
2月8日以降放送分
森友事件の真相が暴かれていた？
2月11日以降放送分
2月15日以降放送分
＜ 参考 ＞
NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
NHK
マスコミの信頼性を悪用して国民をだます情報操作担当局
< 脚注・関連・参考・スピンコントロール >
スピン・コントロールとは
参考とスピンコントロール
テレビ批評の参考リンクやスピン報道の目的など
参考一般
記事内の脚注(*1など)はこちら。
フェイクニュース対策の参考サイト
このサイトの情報元でもある分析・ニュースサイトなど
政治関連
政治関連のこのサイトの記事
1月18日以降放送分
今もNHKフェイクニュース７がちゃんと録画できない状態が続いてます。
NHKフェイクニュース７はたまに放送時間を１分繰り上げていることがあります。他の番組の録画予約時間と重ねることで予約録画をできないようにするという、せこいことまでしているのではないかと疑われます。
他にはB-CASカードがないというエラーが出て番組が録画できないことがあります。カードを挿し直してみたら見られるようになりました。これは私が受けているテクノロジー犯罪でカードの認識をリセットされたりしているのかもしれません。
今、話題のネットニュースはこれです。
不参加５市に抗議電話殺到 職員困惑「仕事にならない」 辺野古県民投票 2019/1/19
民主主義の危機 ついに選挙を行わないという暴挙に 2019.1.24
沖縄県の５つの自治体が選挙に参加しないという暴挙に出ています。
沖縄県と５つの自治体は、実に無様な醜態をさらしてしまいました。
不正選挙の歴史に残る大失態です。各自治体の首長の続投や再選や絶望的です。首長の責任を果たしていないとして首になっても文句は言えないところです。
５人の売国奴たちはいずれ氏名や顔写真が世間にさらされ、その悪事にふさわしい社会的な罰がくだされるはずです。ただですむと思ったら大間違いです。
日本の選挙は投票から発表までの間に不正が行われて、実際には権力者が自由に結果を改ざんできるとみられています。
それなのに選挙自体をしないとは、このサイトの市民による出口前調査などの不正選挙改善策を強く警戒しているようです。
逆に考えると、いくら不正ができる選挙でも、実際に選挙で不正をすると証拠が残る危険があって、その証拠は実際に政府を崩壊させるほど強力な破壊力があるとみていい、ということだろうと思います。
真の民主主義を実現するチャンスはまだありますので、市民による不正選挙監視革命に、私のほうでもささやかな協力をしていきたいと思っています。2019.1.24
＜ 関連 ＞
不正選挙改善策(市民による選挙監視革命)
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能
1月25日以降放送分
将棋や囲碁は本当はAI同士の戦いになっている？
今回は将棋や囲碁で活躍する若すぎる人たちについての疑惑についてです。
将棋や囲碁の世界は理論よりも感がものをいう世界です。それでは感とは何かというと、科学的には経験的に身についた判断力だと考えられています。
感というと生まれたときからもっている才能のようなイメージがありますが、実際には生まれつきの部分よりも、経験して学習してきた部分のほうが多いそうです。
そうなると高校生や小学生といった子供たちが、将棋や囲碁の世界で人並み外れた活躍をするというのは、理屈に合いません。
それなのにどうして高校生が大人のプロ棋士に勝ち続けたり、たった９歳の女の子が囲碁のプロテストに受かりそうになったりするのかと、私は不審に思っていました。
そんな中、高校生の天才棋士が昭和48年(たしか)にたてられた連勝記録を超えるのではないかという、ＮＨＫフェイクニュースを見ました。
昭和48年だったか43年だったか、いまひとつ記憶が定かではありませんが、西暦に直すと、1973年か1968年になります。
私は前から人工テレパシーで誰かが裏から指示を出しているか、あるいは本人にも分からないような、自分の心の中のひらめきと感じる程度の人工テレパシーで答えを教えているのではないか、と予想していました。
人工テレパシーのさきがけとなったのは1961年、アラン・フレイ博士によるマイクロ波聴覚効果の論文の発表です。フレイ博士の研究成果は、マイクロ波を使っていましたが、これは電磁波の一種で、一般的には電波やレーダー波の一種として扱われているものです。
この論文によって電波で人に音を伝えることができることが証明されました。当時の実験で、すでに数百メートル離れた場所へマイクロ波で言葉や音楽を伝えることに成功しています。
これを境に世界の軍や諜報機関がこぞって人工テレパシーの研究を行うようになりました。そしてその技術が軍事・諜報など世間の表に出ないような裏の世界で使われるようになったのが1970年代です。これはイギリスの元諜報部員のバリー・トラウアー博士が説明している動画があるので、気になる人は探してみてください。
1970年は昭和45年です。この頃には人工テレパシー自体はたぶん日本の軍や諜報部でも実用化されていたと考えられます。
なぜかというと、フレイ博士はアメリカで研究をしていて、後にエアフォース(米空軍)が人工テレパシーの研究をすすめ特許申請までしていますので、米軍が作った人工テレパシー兵器が日本に輸出されていたはずだからです。
人工テレパシーは常識をくつがえすようなすごい技術ですから、仮に日本に作る技術がなくても、アメリカが売ってくれるので手に入れることはできたと考えるのが普通です。
その日本が手に入れた人工テレパシー機器が試験運用、あるいは通常運用されたのが、昭和40年代の将棋棋士で、そのときに空前の連勝記録が作られたのではないかと思います。
40年代の連勝記録の話を聞いて、やっと私の中で理論がつながりました。
当時はたぶんそこそこ腕のいいプロが人工テレパシーで指図することで連勝記録を打ち立てたのではないかと思います。竜王などのトップ棋士であれば、もっと記録が伸びていたかもしれません。
今の藤井聡太棋士の場合は、たぶん、裏で指示しているのはプロ棋士や名人などではなく、将棋ＡＩだろうと思います。
将棋ＡＩの出す答えを、直接知らせているのか、間接的にひらめきのように知らせているのかは、いつかはっきりするでしょうが、藤井棋士は、実力のある棋士ではなくＡＩの答えを実行するインターフェイスになっているのではないかと思います。
もしも他のトップ棋士たちもＡＩの指示で動いているとすれば、今の将棋界は人の戦いではなく、背後のＡＩの性能比べになっているのかもしれません。
囲碁の少女も同じパターンが予想されます。中邑薫る９歳の少女がプロになり井山裕太五冠と引き分けの勝負をしていました。(この行を修正 2019.2.2)
彼らのようなＡＩインターフェイスたちに勝つためには、人工テレパシーを封じるというのが有効な方法となるかもしれません。関係者に了解をとって、アルミ板の小部屋の中で勝負したり、電波ジャマーでジャミングしたまま勝負すれば、彼らに対する勝率は上がるのではないかと思います。
今回の分析の土台にはもうひとつヒントがありました。それは『ヒカルの碁』というアニメ化された囲碁漫画です。これは少年に天才囲碁棋士の霊が乗り移って差し手を教えてくれるという話です。Wikipediaによる全23巻で2500万部も売れた大ヒット作だったようです。
それにつながるヒントは、漫画が裏社会のヒントを教えてくれているのではないかという説で、これはウォーカーさんが指摘していました。 2018年に大阪の刑務所から脱獄犯がでて、何ヶ月か逃亡していたことがありました。その逃亡者が広島を目指していることが漫画のカイジだったかと思いますが、漫画の中でほのめかされたいたのではないかと指摘されていました。
NHKフェイクニュースをはじめ、民放各局やほかのマスコミもなぜかアニメオタクを過剰に卑下する傾向があります。もしかすると、私たちが思っている以上に漫画は裏社会事情をもらしてしまっているのかもしれません。
このサイトや集団ストーカーの世界ではテクノロジー犯罪と言いますが、遠隔テクノロジーといわれる離れた場所から電磁波や放射線、音波などで人体に危害を加える技術が、今の時点ですでに完成してます。
人工衛星から地上の人の心臓を止めるような技術まで確立されているとみられています。それをほのめかしているのが『DEATH NOTE』です。ストーリーの中では死神が命を奪うという設定になっていましたが、遠隔地からの暗殺ですから結果は同じです。
面白いことに今回扱った『ヒカルの碁』と『DEATH NOTE』の作画は小畑健という同じ人が担当しています。人気の作画家さんということでしょうが、小畑先生の関わっている作品は注目しておいてもいいかもしれません。別件でウォーカーさんがほのめかしを疑っていた『プラチナエンド』も小畑先生の関連作品だそうです。
アニメだと他にはAKIRAが2020年東京オリンピックテロを予言しているというのが有名ですね。 2020年の素朴な予想は、オリンピック裏で改憲の国民投票が行われ賛成多数などで改憲が成立し、その後にテロが起こり、緊急事態宣言が発令され、日本の独裁体制がより完成されていく、といったところでしょうか。第二次田布施の乱といった感じです。
話を本題も戻しますが、囲碁・将棋がAI化されているとすると、よりよいアルゴリズムやより早いCPUを持つほうが勝つ時代になっているはずです。技術力のある日本か、資金力のある中国あたりが囲碁・将棋界で引っ張っていくのかもしれません。
繰り返しになりますが、藤井棋士にどうしても勝ちたいというライバルの人たちは、電波ジャマーをスーツの胸元にでもこっそり忍ばせておいてスイッチを入れておくというのがお手軽なやり方ではないかと思います。
もう少し詳しい話をすると、電波ジャマーによってジャミングできる電波の周波数帯が変わってきますし、ジャミングがバレると違う周波数帯の通信に変えられたりする恐れもあります。
ジャミングは常にするのではなく、肝心なときだけ使うようにしたほうが無難だろうと思います。なぜかというと、相手は確信犯的な犯罪者である可能性が高いからです。いろいろな方法で妨害してくる可能性があります。
ジャミングできそうにないときはしかたないので、「人工テレパシーか」とか「ヒカルの碁パターンか」とか「将棋AIの差し手に似てるな」などと独り言をつぶやきながら戦うと、少しはプレッシャーを与えられるかもしれません。相手は子供ですから意外とそういうのに弱いかもしれません。
結局のところ、バレないからいってもズルはよくありません。それに人生を賭けたような大人のプロが子供負けてしまうのは可愛そうです。2019.1.26
1月27日以降放送分
厚労省の統計不正事件で総務省が統計を監査
厚労省の統計不正事件は、厚労省の不正に問題があるというより、厚労省への何らかの政治的圧力として行われているのだろうという予想を前に書きました。
その後の展開としては、統計を総務省が担当する方針となったとNHKフェイクニュースが伝えています。
これがどういうことかというと、次から統計の不正は総務省が行うという意味だろうと思います。総務省といえば、不正選挙を行っているとみられる選挙管理委員会の上位管轄組織です。
さらにこのサイトの追っている集団ストーカーのテクノロジー犯罪で主に悪用されている電磁波の管轄組織でもあります。
他にもバレそうな危ない不正行為の多くが総務省に移管されているのではないかと思います。
よく会社の総務課が雑用係のように扱われることがありますが、総務省や総務大臣も同じように雑用や責任を押し付けられる立場になっているようです。
Wikipediaの総務大臣のページにも次のように書かれています。
「…地方自治と民主政治の確立、地域社会の形成、国や地方公共団体などとの連絡協調、情報通信・電波利用・郵便事業の維持発展、公害紛争の解決…」(一部だけ引用)
集団ストーカーに関係する省庁は警察庁(犯罪被害)、厚労省(健康被害)、文科省(ハイテク技術隠蔽)、防衛省(国民監視犯罪)などとみられていますが、総務省は犯罪全体に関与していそうなほど所管分野が広くなっています。
実に怪しい省庁です。 2019.2.8
2月8日以降放送分
森友事件の真相が暴かれていた？
こんな記事がありました。
東仙台交番の巡査長刺殺で森友事件の真相が表面化してスピン記事継続の為に移籍する思い update4 2018/10/2 2019.2.11
日本政府は自民党と公明党の連立政権になっています。自民党の主要会派である清和会は統一教会・CIA・北朝鮮シンパで、公明党は創価学会・CIA・韓国シンパのような内部構造になっているとみられています。
ちなみに統一がエセ右翼で本当は日本の共産化を進めていて、創価がエセ左翼で現状のままでの権力奪取を狙っています。共産化はさすがに挫折するでしょうから、創価のほうが有利な状態にあるか、あるいはそうなるように両建戦略でコントロールされているようです。
表向きは手を組んでいる統一と創価ですが、ここにもせかい支配層の分断統治戦略が使われていて、両カルトは両建構造のライバル関係にあります。
手を組んでいるので敵ではないのですが、安倍などの構成員たちは、できれば自分の所属組織を大きくしたいと考えています。好敵手と書くライバルというのが実情にあっているだろうと思います。
この状態で誰が森友問題を仕組んだのかというと、たぶん創価学会の関係者だろうとみられています。
創価は与党に入っているので政府の内部事情に詳しく、自民党や野党である立憲民主党をはじめ多くの政党や組織にカルトメンバーを潜り込ませています。これは統一も同じようなことをしているのでお互い様でしょうか。
森友問題にはマスコミや野党からの批判にほとんど出てこなかった影のメインプレーヤーがいます。
それは国土交通省です。国交省といえば公明党・創価学会が代々大臣を出している創価利権部門です。普段は道路利権をむさぼっていたり、尖閣諸島で中国ともめたりしている問題省庁です。
この国交省・創価学会がなぜメインプレーヤーなのかというと、国土を管理していて、国有地の払い下げのときに不正な値引きを許可した張本人だったからです。
値下げ計画は安倍や麻生らの統一教会筋が後ろ盾となって行われたはずですが、それを許可したのが国交省・公明党・創価学会筋だったのです。
森友問題では普通の民主国家ならとっくに安倍・麻生らを辞任に追い込むことができるほどの説得力のある証拠が次から次へと出てきました。
そんな証拠をちゃんととっておいて後から出してこられるといえば、内部に詳しい人間が裏から手を回していた可能性が高いです。
その裏にいたのが創価学会ではないかという説です。
日本は政府が統一と創価の２大カルトに支配されていますが、この構造は高級官僚からその他の役所や警察、末端の自治体にいたるまで、同じ構造になっています。
権力の強い要所は統一系の人材が多く、末端の警察などは創価警察と揶揄されるように創価系の人材が多くなっています。警察でも公安警察となると統一系が支配的になっているそうです。
こういう状態で安倍・麻生ら統一系の首相・元首相の首を狙えるとすれば、やはり両建戦略の一翼を担う創価学会と考えるのが自然です。
モリカケ国有地不正払い下げ事件はまだ攻められるので、もうひともめしてほしいところです。
安倍が参院選と統一地方選の不正選挙にやる気を見せているので、ここらで出鼻をくじいてやりましょう。 2019.2.11
＜ 関連 ＞
不正選挙改善策(市民による選挙監視革命)
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能
2月11日以降放送分
NHKのことは犬HKなどと呼ばれていますが、世話をしている政府はエサ代が高いので、犬からも高いエサ代をとることにしたそうです。
困ったことにそのお金は税金としてNHK受信料に上乗せされる見込みです。NHK視聴者が減るのは歓迎ですが急に５倍以上に是税額を跳ね上げるとは、なかなかの暴挙ですね。
新しい法案ではやたらと高い値段を書いておいて、議論して少し値下げしてやったという形にして、野党の批判者にエサをやったり、あたかも民主主義がちゃんと機能しているかのような芝居が行われます。
日本の民主主義は当然、機能していません。独裁体制が続いています。不正選挙の支配者が国の支配者なのだ、などと支配層は笑っていることだろうと思います。
電波利用料が値上げになることはほぼ間違いないので、他の放送局は財政が苦しくなってきます。足りなくなったお金は他から補おうとします。そこに超富裕層の支配する企業が入り込んで、マスコミのさらなる支配が強まり、偏向報道が悪化していくという流れになるだろうと思います。
お金持ちだけが勝って得をするという見え透いた流れですね。
次回あたりからは改憲(憲法改悪)に続いて、特別会計のほうも分かりやすく斬っていきたいと思います。支配層はうまく隠せているつもりでいるようなので、みなさんもバラしてやってください。
特別会計とかの国債無限発行戦術は、通貨という信用資産の価値を下げ、いつかは国家を破綻させます。日本は社会主義的な官製経済になっているようなのでロシアのように、ある日破綻してしまう可能性があります。
日本の場合は円が破綻して経済破綻となり、お金のある外資が日本を買い占めるようなります。今だと中国人とユダヤ人の国のようになるはずです。
日本人が貧しくなるだけではすみません。 2019.2.15
2月15日以降放送分
今回からまたしばらくの間、細かくフェイクニュースを斬っていこうかと思います。書き始めるとあれこれと書きたくなって、調べる必要もでてきたりして、時間がかかりがちです。
なるべく短く書くことで、偏向報道批判を続け、この内容を直接、または間接的に知らされているであろう支配層や配下に隷従する支配奴隷たちを健全化していこうと思います。
健全化というほどおおげさなものではなくて、「もうバレてるから、おかしな嘘はやめなさい」といったことを分かってもらおうといった試みなってきてます。
お年寄りを狙うアポ電
このフェイクニュースは、これ自体にはほぼ嘘はないだろうと思います。お年寄りの財産は、相続税という国家を衰退させる税制で、国家が吸い上げる仕組みができています。ですので泥棒に奪われないように、防犯を呼びかけ、ちゃんと国家が国民の財産を収奪できるようにしよう、というのが支配層戦略です。
相続税は日露戦争の戦費調達のため作られたのですが、便利なのでずっと続いています。相続税のない国もあって、そういう真の実力のある国は栄えてきています。日本は支配マイノリティー(支配層のこと)が神経質で欲深いのでダメです。セコい在日が天下をとって海外の支配マイノリティーに媚びるばかりで、あまり役に立ってません。いわゆる使えないというやつです。
高齢ドライバー
免許を更新するための講習が受けられずに免許を失効してしまう高齢者が多いと、NHKフェイクニュース７が偏向報道していました。その理由は講習所が混んでいて予約が取れないということでした。
80歳を越えた人がインタビューに答えてしましたが、高齢者は自由な時間が多いのに、予約が取れないというはおかしいですね。教習所や警察の施設は午前中からやっていますし、急に足りなくなのはおかしいです。
なぜ予約がとれないかというと、更新施設側から断られたということでした。法改正で75歳以上のドライバーの講習が増え２日かかるようになったのも要因のひとつだと言っていました。
運転免許の更新は誕生日の前後数ヶ月の猶予期間があるはずなので、何ヶ月も予約がとれないというのはあまりにもおかしいです。
NHKのフェイクポイントはここにあって、本当は更新施設側には講習をする余裕はあるが、施設に圧力をかけわざと予約が取れないように誘導しているのだろうと思います。あるいは予約がとれないというのはNHKフェイクニュースが作った芝居で、本当は普通にとれるのかもしれません。
支配マイノリティーの計画では自動運転を普及させたいのですが、自動運転自動車に乗せる対象となるお年寄りが自分で車を運転できるのは困るということだろうと思います。
トヨタのある愛知県では年間３万人も免許失効者が出るなどと勝手な予想を発表しているそうです。情報操作からの印象操作に必死です。自動運転の自動車はさぞかしもうかるビジネスなのだろうと思います。
少子化で新たに免許をとる人は減っているはずですが、少子化で施設がなくなっているなど、NHKフェイクニュースはいい言い訳もととのえていました。
何でもそうですが、仮に更新施設がひとつ減ったとすると、近所の施設に人が集めるので、そちらがもうかるようになります。どんどんつぶれていく訳ではありません。需要に応じて減っていくだけのはずです。
急に免許が更新できなくなるほど減るはずないのに、あざとい偏向報道ですね。
全人代
中国の国家会議です。ＮＨＫフェイクニュースは中国の経済が減速していると毎回声高に主張していますが、まだまだ６％以上のプラス成長をしていると中共政府は言っています。実際に中国経済にかげりが見えるのはまだ先の話です。
経済成長にかげりがみえて30年経つ日本がどうこういえた義理ではありません。NHKフェイクニュースは偏向報道に余念がありませんね。
国内総生産のGDPの伸び率には世界平均というのがあって3.4％になっているとNHKフェイクニュースでも前に言っていたと思います。
日本は0.3％とかのほぼ無成長状態で、地面すれすれを低空飛行している状態です。平均には遠く及びませんので、成長率ではなく、本当は後退率というべきです。完全に世界に遅れをとっていて、そのうち中国の次にも日本の経済力を超える国が出てくるはずです。
NHK女子アナのあさひさんは「…中国政府は景気減速を食い止めるための処方箋を示すことができるのでしょうか」などと勝手なことを言っていました。中国は日本のようなほぼ無成長で後退中の斜陽国家とは違って、いまだに成長中の新興国家です。おおげさな印象操作です。
成長している中国を低速というより成長停止、衰退ジャパンが批判できるような筋合いはありません。
ちなみに朝日というのは「チョウニチ」と呼んで、在日朝鮮人が日本を支配していることを示している、などという説がありますが、その裏では旭日大綬章や日章旗のように、日本や右翼のシンボルにもなっています。
朝日新聞やテレビ朝日も国会の与野党プロレスや支配層戦略の協力者で、左右両建芝居の敵役にすぎません。元気に政治批判してみても、上層部は右翼や天皇部落の仲間にガッチリ抑えられているということです。
それでも個人レベルでは本当に国を憂う国士もいるようで、モリカケ問題を斬り込んでいっては左遷させられたりしています。今のキー局は見るほうが恥ずかしくなるような売国偏向報道局しかないので、そのなかでは、それでもマシなほうなのかもしれません。
桃の節句
ひな祭りが慣習として定着してしまったので、今では関係ありませんが、お雛様というのは元々は蘇我氏と物部氏の政略結婚を意味していて、政治的な意味があったという説があります。今ではだからどうしたといった感じですが、日本では昔から渡来人が権力争いをしていたとみられています。
今だと米中朝や背後の金融マフィアであるコミュニストたちの権力争いの場になっています。
NHKフェイクニュースは偏向報道が仕事の情報操作機関なのですが、ここ数年見てきた限りでは、情報操作というより、報道しない自由を行使して、政治問題以外のスポーツや芸能に力をいれています。その流れで、ひな祭りのことも何分も長く引き伸ばして放送していました。
普段はスポーツの話題が多いので、そろそろNHKフェイクスポーツニュースなどと呼ぶほうが正しいような状態になっています。キー局でも他の民放はニュースとスポーツは別の番組に分けている分だけまともですね。NHKは全体的に異常で気持ちが悪いです。
トランプ大統領 ロシア疑惑への反論
日本は表向きは対米従属状態です。ですが、アメリカも一枚岩にはほど遠く、派閥に分かれて権力争いをしてます。日本のマスコミではトランプとは別の派閥と友好関係にあるらしく、NHKフェイクニュースもいつもトランプの揚げ足をとったりしては、したり顔をしています。
ですが、トランプが次の大統領選に勝ったら、また朝貢外交で安倍を一番に送り込むだろうと思います。日本のマスコミ、電通や内調、サンカなどの影響が強いようですが、日和見の半島スタイルなので頭を下げさせてみても、相手からは信用されていません。
当のロシア疑惑は主にアメリカや西側帝国のマスコミがでっちあげた話で、確たる証拠はなにもない、というのが海外のまともなジャーナリストの見方だそうです。トランプもいい迷惑ですね。
アメリカは世界最大の石油埋蔵量を誇ると言われているベネズエラに経済戦争をしかけて支配しようとしているので、非難が集まるのは仕方ないですが、ロシア疑惑はどちらかというと、内部争いの話ですね。
介護苦の殺人と自殺
自宅介護の難しさと不幸を強調することで、介護施設へ入居するのがいいと印象操作しています。実際には介護施設のほうが統一教会や創価学会などの政治ヤクザや配下のインテリヤクザが運営していて、薬殺や暴行が横行しているそうです。
身寄りのない老人でもお金さえ払えば死ぬまで面倒みてもらえそうなイメージを常識として定着させてようとしてますが、実際にはそうはなっていないそうです。
入居のときにお金さえとってしまえば、後は早く亡くなってもらったほうが儲かるという運営側の都合があるので、ヤクザでなくても老人には早く亡くなってほしいと思っている経営者が多いようです。
そういう事情があるので、点滴をたくさん打ってみたり、介護職員に圧力をかけて暴力をふるわせたりしているところもあるようです。
事件が起こると介護職員個人が悪いとNHKフェイクニュースなども騒ぎ立てますが、本当はそういうことが起こるにはそれなりの背景や事情というものがあります。介護施設は入居者・職員ともに、かなり居心地の悪い場所になっているのではないかと思います。
老後は健康管理に気を付けて、最後まで寝たきりにならないようにがんばったほうが幸せな人生が送れるそうです。
米韓合同軍事演習中止
北朝鮮に配慮して、韓国での米韓合同の軍事演習を中止するそうです。トランプはアメリカの借金が危機的な状態だと分かっているので、出費は控えようという政策をとっているます。今回もその一環だろうと思います。
トランプウォールなんかは借金しても作ろうとするのですが、建設の公共事業は政府や土木企業、日本で言うと大手ゼネコンが儲かって、労働需要も生むので一石二鳥の政策だからすすめたかったのだろうと思います。
スポーツ関連
３日放送分では30分番組で21分からスポーツ関連の放送になっていました。NHKフェイクニュースは、スポーツを使って真実を国民に知らせないようにしています。支配層戦略では３S政策と言います。
ちなみに25分からは明日からの１週間の予定となっていました。これは何か言っているように見えますが、本当は同じ偏向報道を繰り返すという目的もあります。
その後は天気予報になります。ですから、ＮＨＫフェイクニュースは３分の２くらいの時間で嘘で薄めた情報を偏向したフェイクニュースを流しているということになります。だいたいいつもこんな感じかと思います。
震災後の死亡者が多い
これは２日分の放送内容でしたが、被災者は引越が多く、ストレスのかかりやすい環境でくらしているので、亡くなる方が多い、という偏向報道をしていました。
311被災者が受けた一番大きな健康被害は原発爆破の放射能汚染が原因に決まっています。チェルノブイリの５倍の放射線量などが続きましたので、今世紀最大の惨事といえます。
ＮＨＫを含めマスコミがいっているような日欧EPAやTPPなどで農作物が輸出できて儲かるという話は嘘です。チェルノブイリの５倍の放射線量ですから、日本の農作物を外国人などはほとんどいません。物価の違いや輸送コストのせいで、そもそも値段も高いです。普通に避けられています。
NHKフェイクニュースは関西の卵がタイあたりで輸出が増えたので自慢そうに伝えていましたが、卵が唯一の例外で、他は全滅に近いのではないかと思います。
311はインパクトがありましたので、あと１０年くらいは関東以北の農作物は輸出で売れるようなことはないだろうと思います。
それでは誰が買っているかというと国内の業者やレストランなどで、産地表示義務のない材料として使っているそうです。安いレストランで食べているお米が311放射能米だったりする訳です。
放射能は放射性物質が崩壊するときにでる電離電磁波なのですが、放射性物質を電気的に安定化させると崩壊が終わるので無害化されます。重曹水のような電子が水にとけたイオン水をまいたりすると、そこから電子を受け取って無害化できることが分かっています。
政府や原発マフィアは儲かるし他にも都合がいいので隠してしますが、自治体レベルでこっそり対処してしまえば、まったく対処できないという問題でもありません。自治体のみなさんにはガイガーカウンターなどを片手にうまくやってほしいと思います。
今やるなら、夜中にドロードンでも飛ばして、重曹水を空から散布したりしていけば、政府にはけっこうバレずに除染できるのではないかと思います。くれぐれもうまくやってほしいと思います。それと日本には放射能を正しく計れる計測器を輸入させないという隠れた国策もあるそうなので、信頼できる計測器も探しておいたほうがいいです。ぜひ除染を！ 2019.3.4
変更報道やスピンコントロール
テレビや新聞など国民から隠そうとしていることや、国民に知らせることで印象操作や思考誘導をしようとしていることについては次で説明しています。偏向報道などをよく知らないという人は確認しておいてください。マスコミの嘘はかなりひどいことになっています。
今、行われている偏向報道とスピン・コントロール | 参考とスピンコントロール
国民に印象付けようとしていること | 参考とスピンコントロール
印象操作や心理誘導・社会通念を変更する手口のパターン
