集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
落書き事件 警察への通報と筆跡鑑定用の証拠写真の記録 2015年6月2日

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落書き事件 警察への通報と筆跡鑑定用の証拠写真の記録 2015年6月2日

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(2015/12/27)

 ペンキなどで壁に落書きするようないたずらや嫌がらせは一般社会でも認知されており、昨日も20代男性3人によると思われる落書き事件が報道されていました。 その事件では、度々行われた犯行の様子が防犯カメラに記録されていたことが証拠となったそうです。

 落書きは個人監視被害でも行われることが昨日、我が家で発覚しました。 可能性としてはあらゆる嫌がらせやいたずらが監視ハラスメントに利用される可能性があります。 しかし、証拠が残るかたちでの嫌がらせは珍しいのでここでは落書きについて検討します。



罪名 器物損壊、住居不法侵入

 家の壁などの屋外にペンキで落書きがされていた場合、器物損壊にあたります。 我が家の台所の壁に堂々と書かれた落書きのように屋内で被害にあった場合は、さらに住居不法侵入の罪が追加されます。



警察への通報・現場検証 監視犯罪者の犯罪性の周知

 警察が落書きの証拠写真1枚から筆跡鑑定により犯人を逮捕する、というのは現実的には確実性に乏しいそうです。 しかし、犯罪の証拠が警察の情報として残ります。 我が家の現場検証では携帯電話のような通信端末を使い、端末の持つカメラ機能で撮影し、すぐに警察組織に写真データを送信するという様子を見せてもらいました。

 これによって監視犯罪関係者に、家の台所に侵入し壁に落書きをする人間がいることを知らせることができます。 犯人が誰かなどということは些細な問題にすぎません。

 監視犯罪者が住居不法侵入と落書きという器物損壊にあたるであろう犯罪行為を現実に行っていることを監視犯罪関係者に認識されることが重要です。



通報する時刻 より関係者に伝わりやすい時間を選ぶ

 より広く確実に犯罪行為を周知させるために、警官やパトカーなどが集スト関係者の目に入りやすい時間帯に通報することでより高い効果が期待できるでしょう。



炊事場落書き事件により犯罪者は確実に追い詰められる

 写真1枚の筆跡鑑定ですぐに犯人が捕まることはあまり期待できません。 しかし重要なのは、犯人が観客的加害者などの関係者から一斉に非難を浴びるということです。

 個人監視犯罪で防犯詐欺を行っている場合、犯罪者は防犯行為として自分たちの犯行を正当化しているはずです。 その間逆となる犯罪行為を自分で行っているという事実は関係者に大きな疑いを持たせることになるでしょう。



犯人が見つからないとすれば監視担当者が最有力容疑者となる

 我が家の場合では、私が外出中、もしくは自室にいる状態で犯行が行われている可能性があります。 どちらにせよ、住人に気付かれずに犯行を行えるとしたら、最も簡単に行える人間は監視担当者かあるいは監視情報を常時確認できるような関係者ということになります。

 落書きの犯人が見つからないこと自体が、監視犯罪者への疑いをより強いものに変えて行きます。



監視犯罪者による自作自演の疑い


 警察が落書きの現場検証を行った場合、関係者全員が監視担当者が犯人であろうと予測するでしょう。 関係者には、犯罪組織の全体、特にその上層部、観客的加害者とその所属組織、当事者である被害者などすべての人が含まれます。

 監視情報を集めている監視犯罪者は、そのほかのすべても関係者から疑われます。 その結果として、監視情報のすべては自作自演なのではないかと疑われることになります。

 監視情報の提供を受けている関係者は情報提供者に以下のような質問や要望を投げかけることでしょう。

「あなたは本当に正確な情報を提供しているのか」

「あなたが犯人なのか」

「あなたがやった犯罪の責任を監視対象者になすりつけているのか」

「そういえば監視対象者の本人の言い分を聞いていないが本当のところはどうなっているのか」

「すべてはあなたたちの自作自演なのか」

「あなたたちの正しさを証明できるのか」

「24時間監視しているのだから犯人を知っているはずだ、台所の落書き犯を自主させろ」

「落書き犯が分からないようなら24時間監視とは言えない。 契約違反だ。 情報料を返せ。 」

「証拠を持っているはずなのに犯人を自主せないとしたら、それこそ犯人があなたたち情報提供者である証拠だ。 」

「我々のようなまともな組織は、24時間監視しているなら犯人の自主、監視が不完全なら情報料の返還や以後の情報料の減額を要求せざるを得ない。 探偵ごっこに金を払っているのではない。 」

「あなたたち情報提供者を違法監視情報を扱う不振人物であるとして、私たちが警察に通報することもできますが、どうしますか」

「警察にしろ公安警察にしろ役人が落書きのような犯行をするとは思えない。 監視対象者が本当に警察などの組織から危険人物として扱われているのか疑わしい」


 違法な監視をして詳細な個人情報を得ているような人間はどの道、ろくな人間ではないし、とうていまともな人間とも思えません。 情報提供者と直接接触できる人のなかで、上に挙げた言葉に少しでも思い当たるふしがあるならば、わずかでも共感できる部分があるのなら、情報提供者に対して疑問や要望をぶつけてみて欲しいと思います。 それはあなたの正当性を高め、あなたを守り、監視被害者や個人監視被害問題の解決を進める有効な手段となります。



犯罪者は警察の目から逃れようとするはず


 一般的に考えて、犯罪者は警察の目を逃れるような行動をとる傾向があります。 つまり犯罪者であれば警察を自宅へ呼ぶようなことはしないはずです。 ところが、悪い噂のたっている人物が自宅へ警察を呼んだとしたらどうでしょうか。 少なくとも犯罪者であるという疑いは格段に小さなものとなることでしょう。

 道路にある看板で、痴漢防止のパトロール地域といったことが書かれている看板を見かけることがあります。 これも、文章の内容を「痴漢防止」から「痴漢犯人を逮捕」と変更し、人数や年月日などより詳細な情報を付け加えることで、より高い防犯効果が上がるという話があります。 犯罪者に対して、その看板のある場所に実際に警察官がパトロールし、犯人を逮捕しているという具体的な情報を与えることで、犯罪の防止はもちころんのこと、犯人を近づけさせないような効果があるようです。

 このことからも犯罪者が警察を嫌う傾向が強いことが分かります。



警察への通報により社会的信用が回復される

 監視にかかわる嫌がらせで、何かしらの根拠のある被害を事件として警察へ通報すること、そして自宅まで警察官が駆けつけることで社会的信用の回復が期待できます。 個人監視被害によって失われた社会的信用のすべてが回復する見込みがある訳ではありません。 しかし程度のほどは定かではありませんが、信用が回復へ向かうことは間違いありません。

 個人監視被害を長期的に受けている場合、監視対象者の社会的信用はかなり低くなっていることが予想されます。 失ってしまった信用を少しでも回復することで監視にかかわる嫌がらせの改善や防止が期待できます。 また周囲の人々からの協力も得やすくなることが期待できます。

 落書き事件を自作自演するようなことはしてはいけませんが、何かしらの被害を受け、それに根拠がある場合、証拠となる物がある場合、可能な限り警察へ通報し現場検証などの捜査をしてもらうべきです。 警察の人には申し訳ありませんが、夕方などなるべく近所の人に目立つような時間帯に通報するのが効果的でしょう。 (2015/06/02)



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