集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
過度な睡眠妨害の再開 … 2時間以上の睡眠を許さない凶悪睡眠妨害 2016年1月18日

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過度な睡眠妨害の再開

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(2016/01/19)
2時間以上の睡眠を許さない凶悪睡眠妨害 2016年1月18日


パニック攻撃

 NPOテク犯ネットのアンケート結果でも、それ以外の多くの被害者の報告からも、集団ストーカー被害で最も多く常習的に行われている嫌がらせ犯罪のひとつに睡眠妨害があります。

 通常は365日、毎日行われています。 私が記録をとり始めてからも、確実に行われています。 最近では正月の1日から3日あたりまでは、かなり改善していましたが、眠りに入った後や目覚める直前への睡眠妨害はありましたので、完全になくなることはないようです。 また、正月ですから、単純に、在日創価公安警官も休みをとっていて人手不足だったというのが、実際の原因で、睡眠妨害をやめたということではないでしょう。

 睡眠妨害の被害は、このサイトの文章の価値が高まるにつれて、軽減していきました。 時計を見ながら確認しましたが、ひどい場合、たった30分間の眠りも許さないような過度な睡眠妨害が、数ヶ月以上続くこともありました。 しかし、この最悪の状態はこの日まで、半年くらいでしょうか、は沈静化していました。

 睡眠妨害の目的は、肉体的には被害者の体力を奪うこと、心理的にはストレスを与え続けすることです。 被害者へ恐怖感や絶望感を与え、自殺や犯罪を誘発することなどを意図していることが考えられます。 急激に被害を悪化させる方法をパニック攻撃などと呼びますが、このパニック攻撃で、被害者に止めを刺そうとしていたわけです。 熊谷の6人連続殺人事件の容疑者となっているペルー人容疑者も、監視されていたと告白しており、働いていた群馬県から県外の埼玉県へ移動していますので、かなり強いパニック攻撃を受けていたことが予想されます。


熊谷連続殺人事件とパニック攻撃、神の声作戦

 この殺人事件では、ペルー人容疑者がすでに逮捕されていますが、罪状をまったく認めていません。 むしろ、「嘘です」と言って否定しています。 おそらく、公安のパニック攻撃から、逃亡しただけで、実際には殺人など行ってはいないのでしょう。 証拠も、DNA鑑定の結果くらいしか、決定的なものがありません。

 警察のDNA鑑定は、正月早々、また不正が発覚した、警察の組織的隠蔽が行われやすい、警察内部での秘匿性の高い検査です。 正月早々、裁判で発覚したDNA鑑定不正問題では、以前、検査したというDNA検査の結果や元となる証拠がすでに廃棄されており、この点に強い疑惑がかかり、警察の組織的な不正であると裁判所は判断しました。

 ペルーのシリアルキラーとして25人の連続殺人犯として恐れられた殺人犯がいますが、熊谷連続殺人での容疑者はこの家族だそうです。 それを知っていた公安や警察は、当時、シリア難民受け入れ問題で対応が問われていた日本政府を擁護するような意味合いで、ペルー人容疑者に犯罪を起こすように挑発したことが疑われます。

 熊谷連続殺人では、被害者が犯人に抵抗したり、もみ合いになった形跡がありません。 つまり、警戒していない状態、安心していた状態で殺されています。 ペルー人容疑者は、日本人から見れば、あきらかに外国人であり、犯罪を犯さなくても、日本人であれば、潜在的な警戒感を持っていたはずです。 また、殺人としては、確実な方法で、たいへん見事に殺人を成功させており、これは到底、県外へ逃亡中の、逃げるために逃げているような外国人の行動とは思えません。

 さらに、容疑者は警察の取り調べについて「嘘です」と、はっきり否定する態度を示しています。 彼は家族の殺人のときに、警察も嘘をつくことがあることを学んだのでしょう。 シリアルキラーの犯行は17件くらいは殺人として立証されましたが、それ以外は立証されませんでした。 おそらく、シリアルキラーが行っていない犯行も、警察はシリアルキラーのせいだとして、片付けようとしたのではないでしょうか。 そのときに、警察の言うことをすべて信じてはいけないということを学んだのでしょう。

 ちなみにペルーのシリアルキラーの事件も、集ストと関係があります。 これは警察による神の声作戦の疑いがあります。 シリアルキラーは次のように証言しています。 自分が神の選ばれた者であり、神の声に従って敵を討ったのだと。 シリアルキラーの被害者をみると確かに、殺された被害者には犯罪者や同性愛者など、当時の警察が警戒していた、警察にとって都合の悪い人間が多く含まれています。

 この事件は、電磁波犯罪、BMI技術による思考送信が行われていた可能性が非常に高い事件です。 これほどまでに思考送信の内容と、送信者の意図がはっきりわかる事件も珍しいでしょう。 思考送信技術の存在を知る人間であれば誰でも、思考送信が行われたということが、事実として確実に存在したと判断することでしょう。 この事件でもシリアルキラーは精神病者として扱われていますので、彼に神の声作戦を実行した人間が、精神病工作非常識工作などの隠蔽工作から殺人まで、計画的に行っていたであろうことが予想されます。

 こうなってくると、熊谷連続殺人事件でも、パニック攻撃だけでなく、神の声作戦が実行された可能性もあります。 ペルー人は信心深いので、神の声の偽装が有効だ、などと公安が判断した可能性もあります。


今回の睡眠妨害パニック攻撃の分析

 いまだに定かではない集スト犯罪者ですが、集スト犯を追い詰め、全体の被害を改善させるというのが、私のすべの活動の目的ともいえます。 そのため、なぜ急にひどい睡眠妨害を受けたのかと考えても、理由が多くありすぎてよくわかりません。 集スト犯の目には、私は彼らの犯罪のすべてをあきらかにして、彼らの犯罪を破綻させる敵のように移っているかもしれません。

 睡眠妨害の当日、17日には「警察官、ニートに返り討ち」という、警察官が一般市民に銃を奪われたうえに発砲され病院送りとなった事件についての記事を書いています。 この記事が睡眠妨害に拍車をかけた可能性はありますが、実際には、この記事を書く前に、すでに、いつもより大きな音での集スト被害、いわゆるノイズキャンペーンが行われていましたので、直接の原因は別にあるのでしょう。

 もちろん、何の意味もない、犯罪者の思いつきによる、挑発行為だった可能性も否定はできません。 群馬県渋川警察署付近の食料品店店内での出来事でしたので、在日創価公安のような完全な集スト犯罪容疑者が、たまたまやってきて嫌がらせ犯罪を行ったような可能性もあります。

 おそらく私に集スト犯罪を行っている現場の人間、直接的な加害者は、このサイトの内容や、自分が行っている集ストが在日勢力に利用されていることなども、理解していないことでしょう。 この文章を書いているときの嫌がらせで、何かしらの言葉をほのめかしてくることが、毎日あるわけですが、どれも的外れです。 集スト犯が、私の文章の意味や、自分のやっている集スト犯罪の意味を理解しているとは到底思えません。 彼らは利用されているだけの、のんきな加害者に過ぎないでしょう。

 その牧歌的加害者がなぜ急に嫌がらせ犯罪を悪化させたかと考えると、おそらく16日にこれといった文章を書かなかったといった程度の理由しか思い浮かびません。 私が文章を書かないということは、現場の犯罪担当者にとってみれば、もはや失態のひとつとなっているのでしょう。 私に何かひどいことをしたか、あるいは、文章を書く必要がないほど、集スト犯罪の手を抜いたか、どちらかである、などと評価されているのかもしれません。 (2016/01/20)


韓国の政府系銀行が引き金となったリーマンショックの真相の調査

 16日は、世界同時経済危機リーマンショックの直接のきっかけとなったサブプライムローンの破綻について調べていました。 日本では、電通・創価学会など在日勢力の偏向報道によって、韓国批判はほとんど行われません。 しかし、リーマンショックの原因が韓国であるという事実は、世界的な事実で、当時は、世界中が韓国に冷たい視線を送っていたというのが、当時の真相だったのです。 現在でも韓国経済が低迷している要因のひとつは、このときの国際的な信用の失墜が大きいのかもしれません。

 集スト被害者でなくても、韓国は信用できない、行動や発言に一貫性がない、無責任であるとみているのかもしれません。 中国のように、それぞれの担当者によって、あきらかに矛盾する発言でも堂々と行ってるのであれば、その言葉を受け取る側も、それなりの信頼性の低い発言として対処できます。 しかし、嘘はつきませんという雰囲気を維持したまま、最後に手のひらを返すような大嘘をつかれては、対処の仕様がありません。

 しかし、その後のリーマンショック関連の調査では、実際のところ、これには諸説あり、サブプライムローンを破綻させること自体はアメリカ政府が決めたことには違いありませんから、アメリカが制御した結果であるという見方もあります。 アメリカが韓国にだまされたということになると、アメリカも信頼が低下してしまいますので、これを恐れたのか、あるいは、初めからアメリカと韓国の合意のうちに行われたのかは、定かではありません。 韓国が民主国家として、信用できそうな雰囲気を作りながらも、戦前の古い身分制が半ば存続しているせいか、それまでの流れや論理を無視して、いきなり手のひらを返すようなことをしたことには変わりありませんが、韓国にも言い分はあることでしょう。 (2016/01/19)


韓国経済の崩壊説

 いまだにリーマンショックの韓国の責任を検証しているのは、このサイトくらいなもので、今の世間では、中国経済の停滞とともに、中進国である韓国の経済的な崩壊が懸念されているようです。 韓国の貿易は30%以上が中国に依存しているため、中国経済の影響を直接的に受けてしまうことから、かなり危険な状態にあるという見方が一般的なようです。 逆に、一度破綻させてから、立て直すことで再生するのではないか、という楽観的な見方もあるにはあるようではあります。

 現在、世界経済は全体的な株価下落傾向におちいっていますので、経済が停滞しているのは、ほぼすべての国に共通する事態です。 そのため、経済が停滞しているようにみえても、相対的には、中国以外は、特定の国が停滞しているわけではありません。 日本もファンダメンタルズ(基礎的な企業体力のようなもの)は衰えていないため、それほど大きな危機ではないとみています。

 それに引き換え、中国と、それに引きずられる韓国もかなりの経済停滞が見込まれているようです。 ちなみに、北朝鮮は韓国よりもさらに中国に依存した経済となっており、貿易相手国の90%が中国となっているそうです。 2016年1月、正月から核実験をするなど、何を考えているのかわからない国ですが、北朝鮮の危機感は、日本のような海外にいてはわからないような、深刻なものなのかもしれません。

 こうなってくると、日本政府が韓国・北朝鮮へ経済支援を行うような可能性も出てくるでしょう。 その際は、日本から在日朝鮮人(韓国人・北朝鮮人)を本国へ送還するのは無理としても、在日勢力や在日秘密結社を抑制できるような交渉が行われることを期待しています。


韓国には身分制度の残骸がいまだに残っているのか

 韓国は世界大戦中に日本に編入されていましたが、日韓戦争などは起こっていませんので、当時としては、それなりの合意が、双方にあったことが予想されます。 その後の朝鮮戦争でも、冷戦下の代理戦争の影響で、南北どちらの国も明確な敗戦という事態にはならなかったようです。 そのため、戦前の身分制度に近いものが水面下で、現在まで存続しているのではないでしょうか。

 韓国や韓国人の理解のため、私としてはドラマとしてはまったく興味のない韓国ドラマを見て、内容を調査していますが、韓国の民主化はかなり程度が低く、いまだに、会長など組織のトップがでてきて、強権を行使するかたちで事態を収拾するような場面がでてきます。 日本でも昔のドラマでは、そのような場面がでてくることもありましたが、今ではあまり見かけません。 最後に権力者が出てきて、勝手に決めた答えを通達するようなシナリオは、現在の日本人の感覚には合わないのでしょう。 (2016/01/19)

 この点につては、私の監視を担当している在日創価公安巡査らしき人物も、「うるさい」などと必死のノイズキャンペーンを行うことで、嫌がらせ犯罪を繰り返していますので、もしかすると、かなり正確な分析なのかもしれません。 しかし、私の監視担当となる犯罪者は、このサイトの内容や自分がおかれている状況など、様々な問題について、かなり理解の程度が低い可能性が高いと思われますので、残念ながら彼らの反応だけではなんともいえない部分もあります。


中国はともかく韓国の論理は理解困難

 中国と韓国の違いについては時の総理、安倍首相も似たような感想を述べているそうです。 どちらの国も反日感情が異常に強く、外交を行う日本としては、たいへんやりにくい相手となっていますが、それでも中国であればビジネス関係は築ける、という好意的な見方をしているようです。 それに引き換え韓国は、総理大臣から見ても、わけがわからない、まったく話にならない相手という印象があるようです。 (2016/01/20)

 実際に、竹島問題などで、矛盾した内容を堂々と主張している場面はよく見かけますので、本当に人間としての本質的な対話の約束事、コミュニケーションのルールを理解できているのか、疑わしい部分があります。 約束を守ることや、矛盾した論理展開を行っていはいなけいという基礎論理学を無視したような、稚拙な理論を外交の場にまで持ち出しているような姿が思い浮かびます。 (2016/01/19)

 最近も話題となった従軍慰安婦問題にしても、日本は、国際的な政治の場で解決していますし、保障や支援も公式に3,4回は行っています。 その度に、これで解決したかのような態度をとってきたのが韓国という国です。 今回の保障では、次回につなげるためか、完全には納得していないという姿勢を見せているようです。 私の批判も含めて、同じような批判が行われているせいか、さすがにこれまでのやり方は通用しないということを理解し始めたようです。 (2016/01/20)

 その程度の理解では、まだまだ世界中から約束を守らない国であるとか、中身は北朝鮮と同じであるとか、評価され、世界から信頼を得ることは難しいでしょう。 当然、これ以上の経済発展は難しいでしょう。 韓国は、日本型の貿易で豊かになった国ですから、日本に対する不当な態度をとったという現実に対して、世界は韓国の国としての評価や信頼性をさらに下げたことでしょう。 21世紀に70年前の戦争の責任をいまだに追及している国は韓国くらいなものではないでしょうか。

 世界からの評価が下がり続けている韓国では、貿易も停滞することを余儀なくされることでしょう。 基本的な信頼関係が築けない国とは、貿易などでも重要な取引をすることは、ためらわれることでしょう。 大量の不良品をつかまされたあげくの果てに、知らぬ存ぜぬなどといった態度をとってくるのではないか、といった潜在的な不安は拭い去れません。 (2016/01/20)

 また、従軍慰安婦問題のように、何か気に入らないことがあれば70年前の問題でも何でも持ち出して非難してくる国です。 サッカーワールドカップでもドイツチームに対して、「ヒトラーの子孫」などといった罵声をあびせて、国際問題になったことを、世界は忘れていはいないでしょう。 日本の戦争責任も、韓国大統領は堂々と「1000年先まで許さない」といったことを主張しています。 彼女は自分が1000年先まで生き続ける、1000年女王にでもなったつもりで発言したのか、どうかはわかりませんが、あまりかかわりたくない国であることは、もはや世界的な認識なのではないでしょうか。

 韓国には親日罪といった反日関連法制が存在し、日本や日本人をほめると財産を没収されるそうです。 民主国家の行う政策とは到底思えません。 やはり韓国の民主化はかなり遅れているとみて間違いないでしょう。 従軍慰安婦問題でも、日本からうまく資金を引き出したといった程度の認識でいるようです。 韓国の日本外交には、善悪や公正さといったものが、あまり見受けられません。 諸外国の政治家も、韓国との貿易や外交には、注意が必要でしょう。 当たり前の話ですが、韓国が敵とみなした国には同様の対応をとるであろうことが予想されます。 (2016/01/20)


在日勢力は日本の歴史認識を変更しようとしている可能性がある

 韓国人は本当に、あからさまな嘘をつくのか、と考えると、その可能性は否定できません。 今現在、日本のマスコミに支配的な影響力をもつのは電通という在日系企業がありますが、どうやらこれを使って、日本人の歴史認識を変更しようとしているのではないか、という疑惑があります。 日本の公共放送であるHNKの教育テレビで放送されている、歴史番組の内容がおかしいというのが理由のひとつとなっています。 (2016/01/19)

 偶然ですが私も異常な内容の番組を実際に見かけたことがあります。 教育テレビで放送されている歴史関連番組を見ましたが、その回はソクラテスを扱っていました。 ソクラテスといえば、古代ギリシャの哲学者で、「無知の知」やプラトンの師匠であるといったことが、一般的な認識としては有名です。 世界史的には、日本の教科書でも、「無知の知」やプラトンの話を説明しています。 ところが、「無知の知」というソクラテスの哲学的な価値の大半を占めるであろう、大発見が、ひとことも説明されていませんでした。 一度も「無知の知」という言葉が放送されませんでした。 ソクラテスを扱った番組としては、内容が不十分だったといわざるをえません。 内容があきらかに偏っていました。 (2016/01/20)

 これは公共放送として、教育テレビを名乗っているチャンネルとしては、大問題です。 国民に間違った歴史認識を与えているようなものです。 「無知の知」が日本とどのような関係があるかといえば、それほど直接的な関係はありませんので、ほとんど影響はありませんが、それではなぜ間違った歴史認識を広めようとしているのでしょうか。

 間違った歴史認識を広めるというのは、在日秘密結社のメディアを使った歴史認識の変更実験なのではないでしょうか。 将来的に竹島問題や従軍慰安婦問題(アメリカ公式文書では従軍慰安婦ではなく娼婦扱い)の認識を変更させようという意図が隠されているのかもしれません。

 そんなもので歴史の事実が変更されることはありませんが、世界大戦中の洗脳実験のようなことをいまだに行っているとしたら、恐ろしいことです。


翌日、睡眠妨害は改善傾向を示す

 今回は、今日の私の監視担当となっている、思いのほか在日、韓国批判に過剰な反応を示した、在日創価公安巡査らしき人物のノイズキャンペーンの影響で、余計なことをかかされてしまいました。 意図的に行っているとしたら、なかなかの策士といえるでしょう。 その場合、北朝鮮の工作員ということになるのでしょうか。

 本題に戻ります。 30分の眠りすら許さない、非人道的な睡眠妨害の被害を受けた翌日、被害は沈静化し、それほど凶悪な睡眠妨害は受けませんでした。 「警察官、ニートに返り討ち」の記事を書いたせいで、神奈川県警から激しい非難でも受けたのでしょうか。 あるいは警察裏金問題の記事が警察上層部に危機感を与えたのでしょうか。 さらにそれらについてアメリカから苦情のひとつもきたのかもしれません。

 真相のほどは相変わらず闇の中ですが、警察批判は長期的に継続していきたいと考えています。 公安を直接批判したいところですが、あまり表に情報が出ていませんので、的確な批判は難しいでしょう。 そのため表に出ている警察を批判することで、日本の警察制度を健全化してきたいと思います。 警察で働く人間、警察官のほうは、在日創価警官のような存在が簡単に健全化できるわけもありませんから、徐々に不正行為を行えないように追い詰めていきたいと思います。

 在日勢力の韓国的反日感情は、人権意識の向上などで、それなりに健全化できるのではないかと期待しています。 すぐに被害を減らすのであれば、すでに述べいますが、やはり北朝鮮と同様に、韓国とも国交を断絶するのが、はやい解決法でしょう。

 戦後、日本を占領したアメリカが監視や支配のために朝鮮人をテレビ・新聞などのマスコミの要所に配置したという説がありますが、現在でもそれが継続している場合、おそらく日本の過度な経済成長を抑制するような意図があるのではないかと思います。 日本と韓国が国交を断絶しても、在日勢力は日本にとどまりますので、監視や支配は継続できます。 また貿易が全面的に停止されますので、両国の経済も一時的に停滞することが予想されます。 アメリカの日本経済抑制という目的を実現しつつ、日本の治安や政治・経済の腐敗も是正しやくすなることでしょう。 在日勢力は韓国や北朝鮮本国との連絡がいちじるしく阻害され、いずれは日本人と融和していくことでしょう。 その過程で、在日勢力に対する人権教育を行っていけばよいでしょう。

 韓国も日本との国交断絶を50年も続ければ、その間に、前近代的な旧体制下で利益を得ている人間の不正などが是正され、人権意識を向上させた、真の民主国家への道を歩んでいることでしょう。 (2016/01/20)

 国交断絶というと荒唐無稽な話に聞こえるかもしれませんが、最近までアメリカもキューバをテロ支援国家として制裁を課していたように、世界的にはそれほどおかしな話ではありません。 北朝鮮の核実験などを理由に、韓国とも国交を断絶しなければ、日本の安全は守れない、などとして、ある日、政府が閣議決定して、強行採決してしまえば、できないことはないでしょう。 (2016/01/20)

 私のような集スト被害者を守ろうとする人権活動家が、加害者とはいえ、彼らの人権を否定することはできません。 彼ら在日勢力を守りつつ、健全化するには、なかなかの良案だと思っていますが、どうでしょうか。 (2016/01/19)

 当然、痛みの伴う政策とはなりますが、現時点では、平和的に在日秘密結社のような勢力を抑えるには、これが最も安全で確実な方法だろうと思います。 日本で起こる非常識な犯罪の影には、在日勢力の「日本で問題を起こすことは在日の利益だ」という不当な反日感情が隠れているように見えます。 報道されていないだけで、酒鬼薔薇聖斗のような児童連続殺傷犯も、創価学会員だったことは、集ストの分野ではそれなりに知られている事実です。 (2016/01/20)

 私からすると、健常者の生活保護需給や警察犯罪などに共通する、異常性、非常識犯罪の影に、在日の反日感情が想起されてしかたがありません。 在日の反日感情のもとでは、すべての犯罪が肯定できてしまうのです。 日本は安全大国などではなく、すでに危険な国へと変貌してしまっているのではないでしょうか。 (2016/01/19)

 以前、警察組織の透明性を高めようと警察改革を行おうとした小渕総理は、その審議中に脳梗塞で入院し約1ヶ月後には亡くなっています。 小渕総理は私の地元、群馬県の名士でもあります。 おしいひとをなくしました。 警察改革をしようとして殺されたようにみえるこの現実は、警察の腐敗、ひいては日本の腐敗を象徴しているようにもみえます。

 ISILテロなどで世界情勢が不安定になるにつれて、日本は安全大国として、観光客を増加させていますが、増え続けた在日勢力が、次に狙うのは観光客となってもおかしくはありません。 日本の不祥事は在日の利益などと信じているような人間は危険すぎます。 せっかくの好調な観光業に水を差すことがわかっているのに、対処しないとなると、政府の対応不足が非難されることともなってくるのではないでしょうか。 (2016/01/20)



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