1.150618- 監視塔 防犯電柱
(2015/06/18)
実際に存在する、物理的な監視装置とそれらを装備した施設として監視塔と呼ぶべきものがあります。
用語解説でも述べましたが、実際に監視犯罪者が使っている名称は、セキュリティポールやネットワークタワー、あるいは直接的に防犯電柱、監視電柱などという名称かもしれません。私は一般的な名称として通用するように監視塔としていますが、監視犯罪者でも年配者が命名した場合、若干センスのなさが疑われますが、防犯電柱あたり、比較的若い年齢層が命名した場合はセキュリティーポールか防犯ポールあたりの名称となっているのではないでしょうか。
私が実際に確認したものでは、わが家の敷地から南東方向約５メートルの位置にある電柱に偽装した監視ポールとも言うべき監視塔があります。
わが家の前面は道路から視認できますが、１階や２階の屋根にあたる部分には死角となる部分が存在し、その死角を監視すること、またより近くから騒音による嫌がらせ行為を行うことなどを目的として建設されたことが予想されます。
わが家の場合は、ある日突然、監視塔が現れました。そのため監視塔はすでに存在する何かしらの技術の流用であることも予想されます。
その監視塔の位置には以前は電柱など存在しなかったため、電柱がなくてもそれほど不便は生じていなかったはずです。そのため監視犯罪者の犯罪の一部として生活インフラが悪用された可能性が懸念されます。
対処：過度のプライバシー保護は疑いを助長するのではないか
監視犯罪者は監視能力や情報取得能力、関係者への情報伝達能力など、情報関連分野では支配的な能力を持っている可能性が高いと考えられます。情報を制しているからこそ情報を悪用した犯罪が可能なのであり、情報関連能力そのものが監視犯罪を行わせているような側面も否定できません。
監視犯罪者の情報関連能力を考慮すると、被害者側の「見られるのは気持ちが悪い」、などというプライバシー保護などの観点から、壁や塀を高くするなどして監視塔のカメラの死角を増やすような行為をとってしまいがちです。しかし、情報的弱者である監視被害者が情報的強者である監視犯罪者の目を逃れるのは簡単なことではありません。その程度のことで個人のプライバシーや情報が守れるとは思えません。
わが家での台所への不法侵入、落書き被害や約５回にわたる燃料窃盗被害などを受けている現実からみても、情報的強者へカメラの死角を増やし視野を制限する程度の対処はたいした効果はないように思えます。監視被害者は情報分野における弱者ですから、対処としても情報関連分野ではなく、違う分野で行うほうが賢明でしょう。
そのため、監視塔などの監視カメラや騒音による嫌がらせ装置を発見した場合の対処としては、特に何もしないことが妥当ではないでしょうか。最近、私も行っていることですが、逆に監視カメラを防犯カメラとして利用するため、カメラの視野を広げ、死角を減らすような努力をしています。
監視犯罪者のカメラを利用して落書き犯や燃料窃盗犯をけん制できる可能性があります。落書き犯や燃料窃盗犯が、監視犯罪グループ内部の人間であるのか、観客的加害者にあたる自衛隊や警察関係の人間であるのか、それらとは無関係の単なる一般的な犯罪者なのか、証拠がでるまではっきりしたことは分かりません。しかし、監視塔のカメラ映像で私の所在を確認し、私の行動パターンを予測できる監視犯罪関係者が犯行に及んだ可能性は決して低いものではありません。監視塔の視野確保・死角縮小は直接的な効果をあげることがないとしても、けん制効果が期待できます。
監視カメラの視野確保・死角縮小は被害者の容疑を晴らす方向へ、観客的加害者の意識変更を促すことも期待できます。このことからも、監視塔への過度の反応は避け、監視犯罪者のみならず観客的加害者も含めて、彼らを不用意に刺激することを避けるため、特に対応しないというのが懸命な対応となることでしょう。
1.150702- 小売店などへの被害 施設、組織などを利用した嫌がらせなど
(2015/07/02)
監視犯罪者が小売店などの営利目的の店舗や施設、企業や団体などの民間の組織や施設、役所などの公的な組織や施設などを悪用して行う嫌がらせについて扱います。監視犯罪者は捏造や悪意のある編集を施した被害者の個人情報を元に、監視被害者に圧力をかけたり、様々な信用を低下させるような行為を行います。ときには被害者を犯罪者であるかのように思い込ませたうえでより卑劣な行為に及ぶ場合もあります。
店舗での防犯関連商品の販売を停止させた疑い センサーライトは住居不法侵入の防犯に有効
私は落書き事件の際に、防犯方法として、現役の刑事さんから直接口頭でアドバイスを受けました。そのひとつに、家の出入り口へのセンサーライトの設置するというのがありました。他にも出入り口付近に砂を敷き詰めることで、足跡が残るようにすると防犯効果が期待できるとも教えてくれました。
私はさしあたりセンサーライトを購入しました。ホームセンターに１０００円くらいのものが売っていたので１つ買ってみました。これをさらに買い足そうと思い、以前センサーライトを買った店に行ったところ、複数の商品が何十個もあったのに、値段の安い手ごろなものはすべてなくなっていました。
２週間くらいの間にすべて売り切れたということでしょうか。通常、売り切れるような人気商品は、売れるのだから再び仕入れられるものです。しかし、売り切れの表示もなければ、再入荷の予定を知らせる表示もありませんでした。顧客の購買意欲を高めたり維持するために、売り切れ商品についてはその旨を表示するのが小売店ではよく取られる商売方法のひとつです。値段の高い物は売っていましたが、私が買ったような低価格のセンサーライトは意図的に撤去されているともとれます。
６月半ばあたりから上品な犯罪者への疑いが急上昇していますが、この商品の撤去も誰かが意図的に行ったとすれば、それは悪徳探偵などのような世間的に地位の低い人間ではなく、上品な犯罪者として疑いをかけている警察、私の近所では県警ということになりますが、警察が関係していることが疑われます。社会的に高い信頼性を持つ警察関連組織であれば、誰かにあらぬ容疑をかけ、小売店に商品の販売を停止させることくらい簡単なことでしょう。
センサーライトというのは赤外線を使って動くものを検知して点灯するタイプの照明器具です。便利といえば便利ですが、なくても生活に支障がでるようなものでもありません。急激に需要が高まり売り切れるとは考えにくいと思います。
私の家へ頻繁に出入りしているような監視犯罪者であれば、センサーライトは住居不法侵入の犯行を目撃される可能性を格段に高める危険な存在だと感じることでしょう。センサーライトは住居不法侵入の防犯にかなり有効であることが予想されます。現役の刑事さんが防犯のアドバイスとして教えてくれるほどですから、この点は間違いないでしょう。
1.150401- 自動車移動ハラスメント
(2015/04/01)
公安警察による自家用車の移動ハラスメント
インターネットサイトで個人監視ハラスメントではないかと疑われる記事がありました。
そのサイトでは、自分の自家用車が公安警察によって移動させられていると主張していました。被害内容は、その人が親を病院か何かの施設に連れて行き、帰りに自分の車を探すと、車を駐車した場所とは違う場所に駐車されているというものでした。
公安警察は自動車メーカーの得意先で合鍵も作れる？
なぜそのようなことが可能かというと、技術的な面では、警察もそうですが公安警察も自動車会社からすると大手の取引先であり、お得意様であることから、また公務として扱うという点から、国民の自家用車の合鍵を手に入れることは簡単であり、その合鍵で車を移動させているとのことでした。
公安警察の証拠はないが疑惑もぬぐえない
公安警察は日本における秘密警察ですから何をやっているか分かりません。そのため、逆に何もしていないことも証明できません。しかし、内容があまりにも常軌を逸しているためにわかには信じがたいものがあります。
常軌を逸したハラスメント あまりにも異常
公安警察が仮にそのようなことをしているとしても、目的が分かりません。嫌がらせをするなら他にも色々ありますし、またその技術や労働力・資金もあるような気がします。実際に自動車に乗って移動させる場合、素手を行えば指紋が残りますし、髪の毛の一本でも落とせばDNA鑑定などをされたとき逃れようがありません。そもそも誰かに見られたり、写真や動画にとられたりする危険があり、罪を問われた場合これも逃れようがありません。人の行う行為としてあまりにも知性に欠ける行為と言わざるをえません。
常識の盲点を突く？ 逆に疑う余地もある
ただし、逆にそこに常識の落とし穴がある余地はあります。普通の人がおよそやりそうにないことだからこそやるという可能性があります。自動車の所有者や知人・施設の職員や警備員を装って堂々と自動車を移動して、何食わぬ顔をしているのかも知れません。
およそ人がやりそうにないことだからこそ疑われにくいという人の心理の盲点を突いているのかもしれません。
公安警察側の動機は？
自動車移動ハラスメントの被害者が、根拠も示さずに推論だけで堂々と公安警察を名指しで批判していることに不快感を感じ、公安警察側も脅迫とまではいきませんが、堂々とおどしをかけているような可能性もあるかと思います。
非常識だからむしろ信用する余地も
特に私のような、よく分からない非難を浴びる架空の監視被害者Aのモデルとして、よく分からないハラスメントを受けている者としては、逆に信用できるのではないかと思います。
よく考えて見て下さい。公安警察が自動車移動ハラスメントを行う姿が、映画・ドラマ・小説・漫画などの物語に出てくる場面を想像できますか。あまりにも現実味がない、普通そんな場面があるはずないと思うはずです。事件も異常ですが、被害者の創作としても異常です。普通の人間の想像力で簡単に作り出せるような話ではありません。
常人にはそんな話を考えることは難しいはず、故に私としては十分信用してもよいように感じます。
自動車にできる嫌がらせはいろいろある
自動車に行うハラスメント行為はいろいろ考えれます。個人監視ハラスメント被害では外傷や故障などが残らない、つまり証拠が残りにくい方法がとられることが多いですから、以下にあげる中で上の４つが個人監視被害の可能性が高いものとなります。５つ目以降の被害に合った場合は、当たり前ですが、一般的な犯罪者による犯行が疑われますので警察へ被害届を出すなどの対応をとってください。
・サイドミラーの角度を変更する
・座席、シートの位置・角度を変更する
・駐車位置を移動させる
・ガソリンをぬく
・内部のシートを汚す(ジュースや泥など)
・ハンドルやペダルなどの操作部分に油などを塗り誤操作を誘発する
・ライトをつけたままにしてバッテリーを消耗させる
・エンジンをアイドリング状態にしてガソリンを消費させる
・ボンネットなどの外部に傷をつける、ペンキなどで落書きをする
・タイヤやバッテリーなどのパーツを盗む
・シートを切り裂く
・壁に激突させる
・川や海に落とす
・他人に売る、または譲渡する
・密輸、海外へ売る
嫌がらせにしては上品すぎる
自動車の駐車位置変更は、自動車にできる嫌がらせの中でも比較的無害なハラスメントで、証拠の残りにくい上品な嫌がらせと言えます。合鍵を持っている犯罪者が行う行為としては、かなり悪意の少ない部類に入ります。
悪意の少ない嫌がらせをする人間とはどんな人たちでしょうか。単純に考えてると、犯罪者の中でもあまり悪い人ではないと考えられます。あるいは、技術的にはもっと悪いこともできるが、何かしらできない事情がある。または別の目的があることが予想されます。秘密警察である公安警察が疑惑の余地を残してしまう点は致し方ないと思います。
悪いことができない 別の目的
あまり悪いことができずに、別の目的があるとなると、通常の犯罪者ではなく個人監視犯罪者のように監視情報自体を売り物にしている人間が想定されますが、公安警察のような明らかな犯罪行為が行えない立場の人間も疑いの対象となってしまいます。これは致し方ないことでしょうが、目的としては監視対象に心理的なストレスを与えることであると考えてまず間違いないでしょう。
もし公安警察が個人監視を行っているとしたら目的は
秘密警察である公安警察の行う業務も仕事ですから、上司などの上位者に対して、業務に関する何かしらの成果の報告していることでしょう。少なくとも勤務状況などの報告は行っているはずです。個人監視情報を使うとしたら、仕事の成果を上司に報告する際、成果物として提出するような使い方をするのではないでしょうか。
公安警察が個人監視犯罪に関わっているとしたら、毎月の業務実績として探偵が情報収集して作った個人監視情報の電子ファイルに自分の名前を書いてメールで送信するようなことをしているのではないでしょうか。
犯人は謎もまま
だからといって、むやみに公安警察を名指しで非難してよいという訳ではありません。思想・言論の自由は憲法で保障されているからといってもインターネットサイトという公の場で批判する場合はもうある程度の説得力が確保できるような状況証拠のひとつも付け加えた状態で推論をすすめるほうが賢明でしょう。
対処法
監視犯罪者の目的は通常の個人監視被害と同様、被害者に精神的なストレスを与えることですから、監視被害の通常の対処方法である黙殺、または無視を推奨します。あわてず、あせらず、声や動きを最小限に留め、淡々と自分の車を探してください。監視犯罪者は知性に欠ける傾向にありますので、効果がないと判断するとすぐに飽きてやめることが予想されます。
私の場合はこのようなサイトで自動車移動ハラスメントを扱ったばかりに今後この類のハラスメントを受ける可能性が高まってしまいますが、それでも相手にしないのが大人の対応というものでしょう。私に嫌がらせをする人間はこの記事を読んで、自動車移動ハラスメントさえ行えば、私が監視犯罪者のことを公安警察と勘違いするのではないか、あるいは探偵が警察のふりができるなどと思い、喜んで行うのでしょうが、私を監視する監視犯罪者はなぜか知性と品性に乏しく、頭と口が悪いので致し方ありません。これも個人監視問題解決のためです。私が犠牲になりましょう。
公安警察が疑わしいという点ですが、これはこの自動車移動ハラスメントの記事をインターネットサイトで見かける前から、私も可能性はあると考えていました。しかし、秘密警察である以上、国民が不正を暴いたところで手の下しようがありません。確かな証拠がある場合はそれを持って公安警察組織や国を相手に裁判を起こすようなことも可能でしょうが、現実的には不可能に近いのではないでしょうか。自衛隊が防衛機密を理由に国民に情報を公開しないように秘密警察も情報を公開したり、ましてや罪を認めるようなことはないと思います。
公安警察とは所詮は勝つことのできない相手だと思います。倒せない相手と戦うのはあまり意味のないことだと思います。できないことに労力を使うよりは現実的に啓蒙や更生が可能な相手に対して事態の説明や改善案を示すほうが有意義だと考えます。
まずは被害や被害者・加害者を少しでも減らすべきです。そして最終的に公安警察が個人監視犯罪者の候補として残った場合、そのときに公安警察の活動を改善できるよう努力すればよいのではないでしょうか。
結論
結論としては、この自動車移動ハラスメントの件は、ハラスメント自体の存在はおおむね信用できますが、犯人については検討の余地がある、といったところでしょうか。