ctg06 個人監視被害のささやかな改善案と被害記録
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旧タイトル:防犯情報詐欺・集団ストーカー対策室

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6 個人監視 技術

hks_draft_ctg06, 2015.5.10



目次

6.150521- 概要

6.150520- 高度監視技術の公表と運用方法の再検討 日本は無理でもアメリカならできる

6.150603- 監視員の指導・教育 監視ハラスメントの許容範囲 嫌がらせの程度・加減 体験しないと分からない

6.150423- 脳波解析技術の未来 研究に投資して億万長者になろう

6.150411- 人々が高度監視技術を理解するとき 発明直後の飛行機の話を信じなかった人が実物を見て信じるように

6.150314- 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 CIAが音声イメージ予測装置を使用しているともとれる発言を

6.150315 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 刑事司法制度改革を可能にする技術

6.150316 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 冤罪事件の減少


6.150521- 概要

(2015/05/20)

< 用語の説明 >
個人監視
観客的加害者(組織) 2017/10/11

目次(下書き)

6.150520- 高度監視技術の公表と運用方法の再検討 日本は無理でもアメリカならできる

(2015/05/20)

このささやかな改善案と被害記録におけるIT構想が検討されるなか、オバマ大統領のツィッターアカウント登録のニュースが報道されていました。初日でたしか140万のフォロワーを集める大盛況だそうです。

これでは私の改善案と被害記録IT構想がかすんでしまうではないか、と思いましたが、そんなことはないでしょう。冗談はさておきとして、高度監視技術の保有国であると私が予想しているアメリカには技術の公表と安全な運用への再検討を行うことを期待しています。

NPO法人のサイトにもあったように米空軍による技術が高度監視技術に利用されていると予想されますので、高度な技術の保有国の責任として、技術の公表と運営の健全化に向けた姿勢が示されることが望まれます。

私の予測では、現在アメリカで多発している、黒人差別関連事件や捜査員の過剰行動事件などに高度監視技術が関係しているとみています。これらの事件を根本的に解決するために、高度監視技術の公表と運用の健全化が有効であると考えています。

黒人差別問題は高度監視技術が原因のひとつではないか

人種差別は以前から続いている大きな問題です。高度監視技術だけがその原因という訳ではありません。差別問題解決にはまだまだ様々な問題に対処していかなければならないことでしょう。それらの問題の原因のひとつとして、高度監視技術が上げられるのではないかと考えています。

黒人差別問題 白人警官により黒人容疑者が命を落とした事件

黒人容疑者を逮捕する際、ひとりの容疑者に対して5人くらいの警官が上からのしかかり、黒人容疑者を窒息死させる事件がありました。

他にも白人警官が黒人容疑者を射殺するような痛ましい事件も報道されていました。

黒人容疑者の死亡に対して人種差別反対運動が起こる  市長や警察幹部は引責辞任

黒人容疑者が逮捕の際に警察官から受けたとされる行動によって死亡した事件が全米で多発することで、人種差別運動が起こりました。州によっては暴動が発生し州知事による厳戒例がしかれたこともあります。また別の州では、市長や警察署幹部数人が辞任に追い込まれるような事態にまで発展しました。

保安官10人が容疑者に対する暴行により職務停止へ

保安官という仕組みについてはよく知りませんが、警察業務を担当する保安官が、捜査の際、無抵抗の容疑者に対して殴る蹴るなどの暴行を行い職務停止処分になったという報道もありました。

馬に乗って逃走を試みた容疑者を捕まえ、多数の保安官が暴行を加える姿は地元のテレビ局のカメラに鮮明に収められており、大変異様な光景が展開されていました。

はじめは無抵抗の容疑者に手錠をかけ逮捕するのかと思いましたが、保安官は4、5人と増え、それぞれが容疑者に対して殴る蹴るなど暴行を加えていました。保安官のなかには5メートル以上はなれた場所から駆け寄り、サッカーボールをけるように助走した勢いを容疑者にぶつけるような蹴り方をしていました。

保安官の容疑者に対する暴行の意思は、逮捕後に起こったものではないように見えます。逮捕後に容疑者がずうずうしい言い訳をしたようなことではなく、保安官は容疑者の話を聞く前に暴行を加えることを意図して集まってきているように見えました。

つまり、保安官の容疑者に対する悪を憎む気持ちは、かなり強いものであったことと、その憎悪が逮捕以前に危険な状態まで増大していたこと予想されます。・・・

・過剰観察による過小評価


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6.150603- 監視員の指導・教育 監視ハラスメントの許容範囲 嫌がらせの程度・加減 体験しないと分からない

(2015/06/03)

個人監視被害問題における、監視犯罪者、特に監視や尾行の担当者の行う監視ハラスメントは目に余るものがあります。普通の人が争いごとや喧嘩などで行うような嫌がらせや攻撃をはるかにしのぐ危険な嫌がらせ行為を継続的に行っています。

毎日継続することで、嫌がらせをすることに慣れて、嫌がらせ行為自体に罪悪感を感じにくくなります。また繰り返すたびに、監視対象への悪意は強化され、ひどくなると監視員が個人として対象者に恨みを持つような状態にまでなります。嫌がらせの繰り返しにより、感覚はマヒし、行為はより強く卑劣なものへと悪化して行きます。

監視ハラスメントの反復が監視や尾行担当者の過剰な嫌がらせ行為を悪化させないために、担当者に対する指導・教育について検討します。

嫌がらせの許容範囲の教育 主な監視ハラスメントを体験させる

反復によるハラスメント行為と悪意の増加

監視員が繰り返し詳細に監視対象者を観察すると、心理的に対象者の評価の低下が起こります。この心理現象は日常的に起こっており、たとえば、テレビでスポーツ観戦をするときにスロー再生された映像を何度も観ることで、もっとこうしたほうがいい、あれをしてはいけない、などと感想を持つことなどがこれにあたります。

スポーツで結果がでた後に、よりよい理想的な動作でなかったことを指摘するのは簡単です。そしてそれが繰り返されると、スポーツ選手の評価を低く感じるようになります。テレビで見ているスポーツ選手はプロ選手であったり、オリンピックのようにその分野の頂点に近い選手ですから、テレビを観ている 観覧者にはとうていできないようなことをしているにもかかわらず、もっとこうしたほうがよかった、などと感じてしまいます。

個人監視でも同じことが起こります。対象者の行動を長時間、詳細に観察することで、対象者の人としての評価は全て下がる傾向にあります。さらに悪いことに対象者に感じる悪意も増加する傾向にあります。

これらの仕組みを監視員に理解させることで、ハラスメント行為の悪化やその原因となる悪意の増加を防ぐ必要があります。

嫌がらせの悪化を防ぐ案 同じ監視対象者への監視を制限する

監視の繰り返しによる弊害を引き起こしにくくするため、一人の監視対象を監視してよい時間や日数を制限する方法が考えられます。監視の反復によりハラスメント行為と悪意の増加は人間の自然な心理作用であるとして扱い、監視の反復自体を制限するという考え方です。

理性的な人は理論を説明されれば納得し注意して振る舞いますが、感性的な人、自分の感覚を第一の判断基準として行動しているような人には仕組みの説明よりも物理的に監視対象者から引き離すような対処が有効でしょう。

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6.150423- 脳波解析技術の未来 研究に投資して億万長者になろう

(2015/04/23)

脳波解析による言語音声イメージ送受信技術

人間が何かを感じたり考えたりするときに頭の中で使う声にださない言葉、その言葉のイメージを脳波解析によって予測する技術。またその逆に言葉のイメージを電波化して人の脳に向けて送ることで言葉を理解させる技術。NPO法人の科学技術被害に関するサイトによると、米空軍が発明した技術で、特許が出願されたが、後に取り消されている。戦闘用の飛行機の操縦者とのコミュニケーションを目的として開発された。装置を使い人間に対して人間が声に出さずに頭の中で使う言葉のイメージを読み取ることに成功、また逆に装置から人間に対して言葉のイメージを送ることにも成功。具体的には「右」、「左」などの単語を声やスピーカーを使わずに伝えるようなことが可能とされている。他にも場所や範囲を限定した放送ができると紹介されていた。(音声を使った放送では音の届く範囲すべてに情報が伝わってしまうが、音声イメージ送受信技術では電磁波の送信範囲や電波の遮断壁などを利用して数メートルおきに異なる情報を伝えるような使い方ができるようなことが書かれていた)

脳波解析技術はあらゆるインターフェイスの代替となる

音声イメージ送受信技術は電磁波で通信するため、音声を使わないことはもちろんのこと、直接手で触る必要もない、無線通信技術である。今までは手を使ってリモコンやキーボードのボタンなどを操作していたが、それらのあらゆる機会や装置は理論上、頭の中のイメージだけで操作できるということになる。

まだ特許は取得されていない 先に取ったもの勝ち

特許さえ取得していまえば、現行の技術使用機器やその使用者に対して、逆に権利侵害や特許使用料を請求できるはず。
これにより、その先の数十年間に渡り巨額の富を得られる可能性がある。

誰でもできることをしてもすごくない 資産家は誰でも3~4%の利益を上げている

今、流行っている「21世紀の資本論」の著者である経済学者のピケティの調査によると、資産家は平均で年間3~4%の利益を上げているとのことである。平均が3~4%となると5%くらいまでの利益であれば多くの資産家が手にしている利益であり、それ自体はその資産家が特に有能であるということにはならない。資産家の多くはその資産を活用し高い教育を受けたエリートであるはずであるが、実際は平凡な実績しか上げていないということになる。

これでは資産においても知的分野においてもエリートであるはずの資産家は満足できないのではないか。もっと大きな利益や成功や欲しているのではないか。それらが欲しければ音声イメージ送受信の技術研究に投資してみるという選択肢は十分有り得ると思われる。

資産家は技術研究に投資しよう

単独で技術の主要な部分の特許を取得するのが理想。ただし主要な部分の特許が取得できなかったとしても音声イメージ送受信技術の利用価値は計り知れないため、誰かが特許を取得した後の技術利用段階になったとき、つまり特許取得競争の時代が終わり、技術を使用した装置や機器の開発を行い技術をビジネスに有効活用する時代が訪れたとき、技術に対する理解度の高さや有効活用するための準備の出来具合がその後のビジネスにおける決定的な差を生む可能性が高い。

企業が製品を開発するような場合では、新技術を利用した製品の発表が1日遅れたばかりにシェア獲得に失敗する、あるいはアイデアを盗んだなどの盗作疑惑などで社会的信用が傷つくなどのリスクを背負うような危険もある。

そのため技術研究への投資は長期的にみても無駄にはならないはず。

技術利用案:医療分野 聴覚や言語障害から脳死判定まで

耳の聞こえなくなった人、声がでなくなった人、植物状態になってしまった人、これらの人々に対して、音声イメージ送受信技術は救いの手となるはず。

技術利用案:インフラ

放送全般の代替。騒音に妨害されない情報伝達ツール。放送範囲、可聴範囲を限定した放送が可能。
デパートや展示場などで数メートルおきに異なる内容を放送。電車やバスのアナウンス。防災放送。

技術利用案:銀行のATMなどの暗証番号の認証など

最近では暗証番号の秘密性や安全性を守ることより振り込め詐欺やネットバンキングなどを悪用するサイバー犯罪に対処するほうが重要であろうが、指でボタンを押すよりも安全性が高い個人認証が可能。

技術利用案:生物学全般 あの動物はどれくらい頭がいい?

チンパンジー、イルカ、ペット、昆虫、その他脳を持たない生物の思考パターンの研究など。

チンパンジーならチェス、イルカならシンクロナイズドスイミング、ペットの気持ちや好み、ハトやカラスを追い払う、昆虫の思考や害虫の駆除、あたりも、うまく利用すれば可能かもしれない。

個人的には雲の雷や地震などから何らかの意思のようなものが観測できたら面白いと思う。

技術利用案:家電全般 ボタンやリモコンの代わりやインターネットブラウザの操作まで

寝たまま冷暖房をリモコンを使わずに操作、思いついたその瞬間にアイディアや忘れやすいことをパソコンのメモ帳に記録、パソコンに辞書ソフトをインストールしておきそれにアクセスすることで知らない言葉や忘れていた英単語のつづりを確認する、インターネットの検索サイトに検索ワードを送信して検索結果を確認する、あたりが実現して欲しい。

技術利用案:アメリカの高度監視技術乱用の疑い

監視されている側の人間からは予測するしかないが、私は日米の警察が高度監視技術として音声イメージ送受信技術の受信機能、つまり音声イメージ予測技術を使用していると予測している。

2014年12月にアメリカで起こった警察官の黒人犯罪者に対する過度な取り扱いによる窒息死事件などは音声イメージ予測技術を繰り返し長期的に利用することによって起こったと考えている。

長期的な監視や観察は対象の評価の低下を引き起こす。監視しすぎることで監視側は相手の間違いや欠点・効率的でない動作などに気付き、それらの悪いイメージを過大評価することで相手を過小評価する傾向が強くなる。

黒人の窒息死事件では犯罪者の凶悪なイメージの悪化が起こり、過度な取り扱い、具体的には逮捕するときに警察官が5・6人で犯人にのしかかることで犯人を呼吸困難な状態に追い込み、結果的に窒息死させている。

後に黒人の命が奪われたことに対して黒人の人種差別反対抗議運動が起こり、地元の警察署の所長や幹部数名が辞任に追い込まれることとなった。たしか抗議運動の最中に、黒人差別に抗議すると主張して黒人青年が白人警察官を射殺するなど痛ましい事件が起こったり、他にも白人警察官が命を落とす事件があったと記憶している。

大人数の警官が一人の犯罪者にのしかかり窒息死させるという事件はたしかに異様な事態といえる。警察官側は数の上からも拳銃や防弾服などの装備の上からも圧倒的に優位な立場に立っていた。それにもかかわらず過剰な逮捕劇を演じた。警官を極端な行動を取らせたことには理由があるはずである。高度監視技術を利用したのでなければ、ほかにどのような可能性があるのだろうか。圧倒的な強者が圧倒的な弱者に対して過度な暴行を加える理由とはどのようなものが考えられるのだろうか。

技術利用案:日本の高度監視技術の乱用の疑い

日本ではパワハラが原因で警察官が自殺した事件があった。しかも幹部が二人も。さらに警察官が警察官に対して冤罪疑惑をかけ自殺に追い込んだと予想される事件まで起こっている。こちらも40歳代のベテランである。パワハラにしろ冤罪疑惑にしろ警察官など辞職してしまえば命まで落とすことはなかっただろう。なぜ警察官が自殺するほど追い込まれたのだろうか。どうすると自殺するほど追い詰めることができるのだろうか。これは通常の嫌がらせやいじめのようなレベルではなく、もっと強力で凶悪な圧力をかける方法があるのではないだろうか。そう考えると高度監視技術、特に音声イメージ送受信技術の体罰を可能にするような卑劣な機能の悪用が懸念される。

もしも音声イメージ送受信技術を悪用していたのであれば、技術の運用方法をもっと安全なものにする必要がある。

高度な技術は民間が保有し公的機関が監査すべき

政府などの強い権力を持った組織が高度な技術を持った場合、悪用されたときの被害が大きい。政府などの強い権力を持った組織は腐敗しやすく悪政と善政を繰り返しやすい傾向がある。
善政がしかれ制度などが整い政府が安定すると能力のない者でも政府を安定した状態で運営できるため全体としては質が下がりやすい、極端な表現をすると腐敗しやすい。政府の質が下がると賄賂や献金などによる腐敗や問題解決能力の低下、全体的に政府機能の低下が生じる。そうなるとそれを解決しようという気運が高まり再び公正な善政がしかれるといったような具合である。

そのため政府の立場としては、技術を使う側ではなく審査・監督するような立場が望ましい。現在の学校の教科書制作に似ている。教科書を政府が作ると政府の都合がよいように作られるため国民の思想統制やマインドコントロールが可能となり悪用される危険がある。日本ではこれを避けるため政府は教科書を作らない。教科書の制作は民間で行い、その内容を政府が審査するという制度をとっている。これは国民を軍国主義に傾倒させるような悪政を防ぐ優れた制度である。これを高度監視技術にも適用すべきだと考えている。

ついでに書いておくと、教科書の内容で国民の思想に影響を与えようとする方法をとる国は現在もあるようで、テレビニュースで韓国人の子供が竹島の領有権を主張する際の発言をよく聞いてみると、「竹島は韓国のものだと教科書に書いていある」といった内容を主張していることがある。

教科書では具体的にはおよそどこの国のどこの島の地図だか判断がつかないような大雑把な地図が根拠とされているそうだ。教科書に絵を載せて自国の地図だと主張しさえすれば領土が保障されるのであれば、地球上のすべての国家が丸い絵を教科書に載せて地球はすべて自国の領土だなどと主張するようになるのではないだろうか。

技術利用案:防御機器 言語音声イメージ盗聴から守る技術

頭の中の考えが簡単に盗み取られるような状態は、人間関係を破綻させる可能性のある危険な状態。音声イメージ盗聴を防ぐための技術として、電磁波にノイズをかける防御機器を開発し被害を防ぐ必要が生まれる。

無線通信を妨害するノイズを発生させることで、その他の無線機器、携帯電話やスマートフォン、無線LANなどのインターネット、テレビ・エアコンなどのリモコンの通信まで妨害してしまう可能性がある。脳波を研究する段階で電磁波の周波数帯は特定されるであろうから、うまい具合に干渉し合わないようにルールを作る必要がある。おそらく問題ないと思われるが、人間の脳が発している電磁波の周波数帯が異常に広い場合、無線通信機器と相性が悪く一部の機器は使用できなくなるというような可能性もある。

(注:科学的にはテレビやラジオ・携帯電話の電波や光など多くのものが電磁波に分類されるが、人間の脳や体もナトリウムイオンやカリウムイオンなど電気的な物質を利用して活動しており、その際電磁波にあたるものを発生している。)

将来性の高い技術を一部の組織が独占するのは社会的損失となる

せっかく人類が発明した技術が有効活用されることを阻害している。限られた使用に限定するのではなく人間社会全体で共有し有効活用すべきである。

目次(下書き)

6.150411- 人々が高度監視技術を理解するとき

(2015/04/11、インパクト:S)

飛行機発明直後の人々のたとえ 飛行機の話を信じなかった人が実物を見て実感するように

------ 以下、編集中 -----

普通に暮らしている人が高度監視技術や音声イメージ予測装置の話を知った場合、ほぼすべての人がその存在を信じないのではないかと思います。ではどのように信じてもらえばいいのか。私もいろいろと考えてみましたが、実際に起こるであろう現実的な理解のされ方は、話の聞くようなことではなく、実際に言葉や温感・不快感などを体験したときに実感されるという形になるのではないかという考えに至りました。

つまり、言葉や映像などでの説明で説得されるのではなく、自分で体験することで現実として実感するという理解のされ方、知り方をされるということです。ですから、私のようなものが文章で何を書こうと、どうなるものでもなく、体験した人だけが現実の経験として理解することとなります。

そのため言葉での説明は不要で、理解できる人だけが理解すればよい、高度監視技術の利用、乱用や悪用などから平和的な利用まで、様々な利用をされるにつれて体験する人が増え、徐々に世間に認知されていくというものだと考えています。

イメージ送受信のような魔法やテレパシーのようなものは存在しないと信じている人は、気にせずにそのまま自分の感覚を信じていても問題ないと思います。いずれ体験される日が来たときに改めてどう対処するか考えればよいと私は考えています。

------ 以下、編集中 -----

飛行機発明直後の人々のたとえ 飛行機の話を信じなかった人が実物を見て実感するように
飛行機を見るまで信じない未開人の例

目次(下書き)

6.150314- 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 CIAが音声イメージ予測装置を使用しているともとれる発言を

(2015/03/14、インパクト:C、関連:政治)


CIAが拷問についての謝罪会見で尋問方法を効果的でなかったと発言

CIAが1990年代に行われた湾岸戦争で捕虜となった人たちを尋問するときに体罰を行ったことを謝罪しました。その中で主な体罰として、顔に水を浴びせる水攻めと長期間に及ぶ睡眠妨害をあげていました。睡眠妨害は戦時中に行われていた体罰であると何度も主張してきた私にとって、睡眠妨害が体罰であることは当たり前のことで、体罰を行ったことは自体は深く反省していただきたいところですが、情報としてはそれほど驚くには値しませんでした。

体罰は「効果的」でなかった?

ただひとつ不審な点がありました。謝罪する人間が、体罰について謝罪するのに「これらの方法は効果的ではなかった」と言ったのです。体罰を謝罪する場合、通常なら人道的に問題があったと非人道性について謝罪すべきところを、「効果的ではなかった」と効率性について発言したのです。これは通訳の人が翻訳を間違えたのかと思っていましたが、よく考えてみると「効果的ではなかった」が正しい可能性もあります。尋問で体罰が効果的でない場合、どうやって尋問すればよいのでしょうか。

そうです、この改善案と被害記録内の情報でもっとも信憑性が問われるもの、当事者・関係者以外には最も信用されないであろうあの音声イメージ予測装置を使うのです。考えてみれば音声イメージ予測を可能にしている脳内イメージ送受信技術はもともと米空軍の開発した技術です。アメリカが有効活用しないはずがありません。CIA及びアメリカでは尋問する際に体罰よりも効果的な方法をとっており、その体罰に代わる効果的な方法について具体的な説明はありませんでした。体罰に代わる方法で具体的な説明をすることができない方法とはいったい何なのでしょうか。このことはイメージ送受信技術とそれを利用した音声イメージ予測装置が存在していることの状況証拠のひとつとなるのではないでしょうか。

目次(下書き)

6.150315 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 刑事司法制度改革を可能にする技術

(2015/03/14、インパクト:C、関連:政治)


刑事司法制度改革 2015年3月13日のNHKお昼のニュースによると、事件の際、検察が尋問で嘘の証言を強要したとして、裁判を起こした人の無罪が確定したことがきっかけとなり、刑事司法制度の見直しが行われるそうです。密室での取調べや証拠の改ざんが問題となっているそうです。
これに対し、刑事訴訟法を改正し、取調べの録音・録画や司法取引を導入する案が出されているとのことでした。

なぜ今、取調べの録音・録画を行うのか?

警察の取調べが不透明であることは以前からわかっていたです。非公開で取り調べを行う以上、公開できない内容が含まれていると疑われるのは仕方のないことだと思います。疑われているにも関わらず密室で非公開なかたちで行っていたものを、なぜ今、2015年3月に改正案を検討しているのでしょうか。密室で嘘の証言を強要されるたことが裁判で証明されたことがきっかけであるとしていますが、実際は、密室で証言を強要するような必要がなくなったからではないでしょうか。

強引な取調べはもう必要ない、とすればそれに代わるものがあるはず

密室で証言などを強要するような強引な方法は、被疑者を冤罪に陥れる危険があったとしても、それなりに効果のある方法であると判断されていたはずです。それをやめるとなると、警察の取調べにおける尋問能力は低下します。尋問能力が低下すれば犯罪者の検挙率も下がることが予想されます。それにも関わらず、尋問能力を下げてまでして取り調べの録音・録画を認めるとはどういうことでしょうか。

強引な取調べに代わる効果的な尋問方法といえば、音声イメージ予測装置の可能性が

ここは特に個人的な見解ですが、日本での音声イメージ予測装置の運用は2014年4月から開始されたのではないかと予想しています。根拠は単純で、私が音声イメージ予測と疑われる被害にあいはじめたのが2014年4月あたりだからです。
2015年3月現在で、運用期間がちょうど1年となり一定以上の実績を上げ、運用方法もある程度定まった状態になっているのではないでしょうか。そのため、従来の強引な取調べは必要なくなったのではないかと思います。

強引な取調べをやめること自体が音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠となる

状況証拠というのは、直接的・具体的な証拠以外の、間接的な要因です。特に関係がないように見えてもひとつひとつ集めていくことで証拠として価値が上がっていきます。今後も人の命やさまざまな人権を侵害する違法な監視や体罰を撲滅できるようささやかながらも努力を続けていくつもりです。

目次(下書き)

6.150316 音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠 冤罪事件の減少

(2015/03/16、インパクト:C、関連:政治)


刑事司法制度改革による取調べの透明化と警察の捜査における音声イメージ予測装置によって冤罪事件が大幅に減少されることが予想されます。音声イメージ予測装置が導入されたと予想される2014年4月を区切りに冤罪事件が減少した場合、それ自体が音声イメージ予測装置の存在を裏付ける状況証拠となります。

目次(下書き)
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