集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

第三世代監視社会の到来と個人監視被害へのささやかな改善策と被害記録
Damage improvement responsibility argument. It struggles against the organized stalking crime to improve damage. This is a Japanese Web site.

北朝鮮

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北朝鮮

[north_korea] (2016/01/09)

核兵器を持っていない可能性


北朝鮮は農業国です。日本にマツタケ(※高級キノコ、約2トン)を密輸しようとして摘発されたというニュースが報道されていました。核兵器を自力で開発 するほどの技術力は持っていなかったであろうことが予想されます。当然、どこかから手に入れたのでしょう。これも影の支配者が入手元の候補となります。

 もしも高い技術力を持っていたのであれば、兵器だけでなく、日本のように自動車や家電などを開発して輸出することで、もっと豊かな国となっているはずで す。日本では北朝鮮からの、日本人拉致被害が出ていますが、北朝鮮がペーパークリップ作戦で、日本人科学者を次々と拉致して、兵器開発をさせているような ことがあるのでしょうか。(2016/01/06)

 北朝鮮の核弾頭保有数は10発以下と推定されています。もしも核兵器の開発技術を持っているとしたら、もっと大量に保有することで、存在感をアピールできるのではないでしょうか。アメリカ・ロシアは1万発近い数の大量の核弾頭を保有していることになっていますが、それを除くとフランスが300発、中国が240発、イギリスが185発となっています。これが世界の上位5カ国となります。(Wikipediaより)

 それに次いで、インド・パキスタン・イスラエルが80発前後づつ保有しているとされています。その次が北朝鮮になります。もしも核弾頭を100発以上保有すれば、世界第6位の核保有国となることもできます。北朝鮮のやり方からすると、いかにもやりたがりそうな軍拡政策ですが、実際には行われていません。どちらかといえば、やらないというよりも、できないということではないでしょうか。

 やはり北朝鮮が核兵器の開発技術を持っていない可能性のほうが高いのではないでしょうか。日本などの核兵器廃絶活動が強くけん制しているのだ、と考えてもよいかもしれませんが、北朝鮮が他国の意見を簡単に受け入れるような国と考えてよいのでしょうか。(2016/01/09, 2016/01/17)




追伸 2016年1月7日

 上の文章(1月6日分)を書いて公開した翌日(2016/01/07)のニュース番組の予定内容が北朝鮮の水爆実験関連のものとなっていました。放送テレビ局はNHKとTBSで す。日本のテレビ局は全体的に在日支配の影響がつよく、プライムタイムというそうですが、いわゆるゴールデンタイムのCMは在日企業の電通にすべておさえられているそうです。その電通の影響が特に強いとみられているのがNHKとTBSです。すでに支配されているとまで主張する人もいます。

 日本と北朝鮮は国交が断絶していますので、関連報道は、韓国などを経由して日本へ送られてきます。実験の報道はまだ確認していませんが、少なくとも日本人が直接取材した可能性はないでしょう。

 北朝鮮の水爆実験報道は、日本のメディアに支配的な影響力を持っている電通・創価学会などの在日勢力、さらに韓国の影響が疑われます。彼らが北朝鮮の危険性を強調していますので、北朝鮮の印象を悪くしようとしていることがうかがわれます。

 北朝鮮はこれまでに3回も核実験を行っており、世界唯一の被爆国である日本にとっては、この点は許しがたい問題です。しかし、アメリカはすでに12回も 核実験を行っていることが知られています。日本メディアではほとんど扱われないように偏向報道がなされているとみられています。

 これらの報道で誰が利益を得ているのかと考えると、韓国、アメリカ、さらに先の影の支配者達の存在が懸念されます。

 集ストととの関連では、これはメディア・ガスライティングともとれますが、どちらかというとこのサイトで扱われる内容は、ネット上ではそれほど目新しいものはなく、すでにどこかで誰かが説明しているような内容が多 くなっています。諜報能力はもちろんのこと、取材能力、調査能力がほとんどないためです。主な情報源はネットとなっています。そのため報道側もこのサイトを見て、情報が世間に広まってきたようなので、そろそろ偏向報道でもしておこうか、といった程度の対応がされたのではないかと予想されます。報道、テレビ・ラジオ・新聞のニュースでは、取り立てて重要性の高くない話題、報道として扱っても扱わなくてもどちらでもよいような内容が報道されていることは、よくあることです。

 一般的な集ストのメディア・ガスライティングの目的は、被害者の監視被害妄想の拡大や、内容を利用した被害者への暗示・イメージの刷り込みなどですから、ついでにそれらが行われたとみてもよいでしょう。(2016/01/07)




追伸 2016年1月8日

 北朝鮮の核実験ですが、事実としては北朝鮮国内でマグニチュード2程度の地震が発生し、それが核実験によるものだろうということでした。また、水素が一 部混ぜられていたため、水爆と報道させられているようですが、実際は水爆ではなくこれまで使用されてきた核爆弾だったというみかたが有力なようです。これが報道機関が伝えるおおむね共通する内容のようです。

 時系列をみると、この文章の筆者である私が、インターネットで、北朝鮮の核実験回数が3回なのに対して、アメリカは12回も行っている、という情報をみたのが、5日のことです。

 6日の午前10時30分ごろ、核実験とみられる地震発生しました。私が、この文章の6日分を書いた時間は午前10時30分よりも後ですから、私の文章が直接の引き金になったというのではないようです。

 7日に日本の報道各社で水爆実験が報道されました。水爆というほどのものでないこと、北朝鮮は今回の兵器実験も含めて結果的に政治をうまくコントロールしているといった、冷静なみかたもありました。

 8日、水爆実験を大々的に報道する予定となっているテレビ放送局は、TBSのみで、他局はニュースとしての価値をあまり見出していないようです。TBSといえば電通の出資企業ですから、電通や、電通に圧力をかけた在日勢力などによる影響が懸念されます。

 集ストとの関連では、北朝鮮と韓国が地震の原因を核実験や、それより危険な水爆実験だと騒いでいるだけですから、電磁波地震兵器による地震の誘発だった という可能性もあります。北朝鮮と韓国は去年も準戦闘態勢がしかれるような仲の悪い国ですが、対日政策においては、その利益を共有している部分があります。日本の富や平和に被害を与えているとみられる在日勢力は、創価学会や電通、その他、統一教会などとの教団やそれらの関連企業、さらには暴力団員の3割 までが在日系韓国・北朝鮮人です。

 電通によるマスコミ支配や創価学会の政権与党に参加など、日本は在日の強い影響下にあるわけですが、前回の自民党を破った民主党も電通などのマスコミ偏向報道を利用して、政権を獲得したとみられています。マスコミが在日の支配的な影響下にあるため、創価学会、電通など在日を批判する内容の報道は日本では行われません。経済的、あるいは政治的圧力などから、批判報道を行うことができないとみられています。(2016/01/08)




核実験のときだけ実験用に1発の核爆弾を買っている可能性

 さらにその後、安倍総理から、核実験で起きた地震の大きさが、以前の実験と同じだったことから、水爆に相当する威力のものではなかったとことが予想されていること、しかしながら、それでも小型の水爆実験であった可能性はあることなどが、説明されました。
 影の支配者が存在し、北朝鮮が核実験ができる状態にしたという可能性はありますが、その場合、核技術を教えた可能性と、兵器を売るなどして与えた可能性の2つが考えられるでしょう。

 核技術を教えてしまうと、次から次へと核爆弾を作って、影の支配者にとっても危険な存在となる危険があります。そのため、技術は教えずに、原爆を売り渡しているとみるのがより現実的なみかたではないでしょうか。

 つまり、北朝鮮は核実験のたびに、原爆を買って1発づつ爆発させているのではないでしょうか。この方法であれば、北朝鮮が過剰に核軍備を拡大する危険もありませんし、実際に爆発させたかどうか、地震などで確認することもできます。

 また他国へ売る場合の宣伝効果も大きいでしょう。実際に1回の爆発で世界は大騒ぎしています。

 おそらく、最も重要なことは、北朝鮮に核兵器を売ることで利益がでることでしょう。この利益を維持するために、北朝鮮と周囲の国々の間に、常に緊張感を持たせているとすれば、実に影の支配者らしいやり方といえるのではないでしょうか。

 最後に、集団ストーカーとの関連ですが、創価学会の反核兵器CMが絵画展のCMに内容が変更されていました。これはテレビCMの話ですが、数日前まで、創価学会は、国連関係者に反核兵器活動の意見書や署名などを渡しているようなCMを流していました。創価学会や電通などの在日勢力は、日本人が考えている以上に、韓国だけでなく、北朝鮮からも強い影響を受けていることが予想されます。

 韓国と北朝鮮では、日本に対してどちらがより強い影響力をもっているのかは、よくわかりません。場合によっては、韓国と北朝鮮の代理抗争が創価学会と電通の間で行われているような可能性もあるでしょう。日本からすると、このあたりに付け入る隙があるかもしれません。日本の国益とならない勢力から排除するなどといった、ひとつの基準となるかもしれません。(2016/01/09)




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