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監視犯罪 被害改善活動 進捗と展望 2016年2月4日
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(2016/2/4)
この進捗と展望は月次とは宣言していないため、あまり書かなくてもよい、という気もしていますが、定期的に活動の方向性などを再検討する意味で、やはり月次くらいがよいか、とも思う現在にいたるまでの進捗と展望です。
「hks_confidencial.html」を下書きとして公開
前回の進捗を12月25日と、すこしはやめに公開した影響か、集団ストーカー犯罪者は、普段よりも嘲笑の度合いを強め、ニヤニヤとした表情を見せる者が増えたような印象がありました。それに対して私は、集スト犯は私の文章に、それほど危機感を感じていないと判断し、以前書いて非公開としていた文書を下書きとして公開することにしました。
公開に踏み切った理由としては、日々古くなり、風化していく文章を、今後、精査して公開するような可能性は低いだろうという思いもありました。また、そこまで手間隙をかけてまで公開する価値はないだろうととも思い、それほど価値がないならば問題ないだろうという思いもありました。
しかし、公開された側の人間、集スト犯や関係者には少なからぬ衝撃を与えたようです。集ストは被害者を孤立させることを犯罪手法として重視しているため、私を含めた被害者には十分な情報がもたらされない傾向にあります。そのため、はかりかねる部分もありますが、集スト首謀者は、すでに犯行が明らかになっている自覚、いわゆるバレているという不安のなかで焦燥感を感じているようです。
集スト改善には、第一に情報の公開、特に犯行を白日の下にさらすことが重用です。これによって犯行の防止や抑制効果が期待できます。そのため、下書きの公開は、予想以上の成果をあげたということではないでしょうか。
下書きの内容は一度公開されたからといって、それ以上扱わないということではなく、必要に応じてさらに掘り下げていきますので、今後も継続的に集スト犯をけん制し、犯行を抑制することができることでしょう。集スト関係者には、「あの件が明日また批判されるかもしれない」などと覚悟しておかなければならない状態へ追い込まれたわけです。
参考
犯罪者へのアドバイス
危ない橋は想像以上に危ない (2016/02/06)
自民党、推定無罪予想 … 消去法的自民党容認、ささやか高裁逆転の推定無罪判決
テレビの報道番組では悪者のように批判されてしまっている自民党ですが、マスコミは電通など在日勢力、近頃のマスコミの言い方でいうと、モンスター在日による支配状態にあり、公正さを欠いた状態となっている可能性が高いと私はみています。
マスコミは全体的にモンスター在日の利益に利用されている可能性が高いですから、批判や非難が強い物事というのは、単に在日利益に反しているだけで、実際はそれほど悪くない可能性が高いと予想されます。(2016/02/04)
そのため自民党は、それほど悪くない、おそらくまともな政治を執り行っている可能性が、マスコミで報道されるよりは、高いだろうと予想されます。
一見すると強引で、国益に反しているようにみえる政策も、アメリカの強い要求の結果とみれば、自民党の責任というよりも、日本とアメリカの二国間の現状の関係性に依存するものだと考えてもよいでしょう。そのため、自民党の責任とばかりはいえないことでしょう。(2016/02/06) 2015年の安保法案も一見すると軍事活動の拡大のようにみえますが、実際はアメリカの強い要求であった可能性は高く、当時の野党、民主党の代表も総理在任時は、安保法案の根拠のひとつとなっている集団的自衛権を容認する姿勢をみせていました。おそらく自民党以外の政党が与党となって政権を握っていたとしても、似たような結果になっていたであろうことが予想されます。(2016/02/04)
集スト被害者側の人たちが、自民党への批判として、最も懸念している現実問題として、公明党との連立与党体制というのがあります。創価学会の政策機関である公明党と連立与党を形成している問題ですが、現実的に考えて、創価学会自体を、「人類の敵」などとして、すぐに解散させるということも難しいでしょう。それまでの段階的な対処としては、一時的に連立与党に組み込むという選択肢も、それほど悪い選択肢でもありません。
公明党が野党になった場合、集ストで毎日行われているような犯罪を、自民党やその他の連立した与党などへ対して行う危険もあるでしょう。創価学会や公明党を管理するうえでは、最善とは決していえませんが、段階的に創価学会を健全化するなり、日本社会から排除するなどの対処を行うまでの間の次善策としては、やむを得ないとして容認できないこともないかもしれません。(2016/02/06)
参考：推定無罪につき自民党擁護 (2016/01/22)
創価学会、敗れたり … 創価学会終了宣言
気象庁が毎年６月ごろに行っている梅雨明け宣言と同じように、創価学会に対しても終了宣言が行われました。私が宣言しているだけですが、ネット社会では、「創価、即、悪」、「創価学会イコール犯罪組織」という公式はすでに成立しています。検索すればすぐにわかってしまうようなネット社会の常識となっています。
この状態で、創価学会が信者を増やすことは、かなり難しく、今後、益々、その勢力を減退させていくことが予想されます。創価学会は今がピークで、今後は信者も減り、犯罪行為が摘発され、社会から危険視されるような、斜陽カルト教団にすぎません。(2016/02/06)
そうとはいえ、創価学会滅亡の日を一日でもはやめるために、われわれ集スト被害者をはじめ、モンスター在日などの被害者のかたがたが力を合わせて対処していかなければなりません。
最近の創価テレビCMでは、ドイツの文化財を支配しているといったことを主張している創価学会ですが、確かにドイツでも創価をはじめとるするモンスター在日犯のような、非常識犯罪が起こっています。４０人前後の難民が１２歳の少女に暴行を加えたというニュースがありましたが、これが嘘だったことが発覚しています。(2016/02/04)
考えてみると泣き叫ぶような１２歳の少女に４０人の大人が暴行を続けるというのは、いかにも現実味がありません。少女に暴行をはたらいて喜ぶような人間は、世間でもごく少数の人間のはずですから、４０人も大人が集まった組織が行う犯行としては不自然です。特殊な性癖を持った人間がたまたま４０人も集まり、それがたまたま全員難民だった、ということが起こる可能性は極めて低いでしょう。(2016/02/06)
そもそも難民は基本的には危険を逃れてきた人たちですから、よそ者扱いされるような不満は感じているかもしれませんが、現地の人に嫌われるような行動はつつしんでいるはずです。(2016/02/06, 2016/03/01)
難民を助けるのがルールだからはやく助けろ、などと自分勝手なことを言うような、傲慢な難民はほぼ存在しないでしょうし、全体的に助けを請うものであれば、問題行動は特に気を付けているはずです。現地の人から、難民が犯罪者として認識されるようになっては、受け入れてもらえなくなることくらいは、さすがに理解できていることでしょう。
嘘を付いて誰かを犯人扱いさせるという手法は、集ストの常套手段でもあります。集ストは、一般的に、被害者の評判を落とし、悪人や問題人物扱いさせ、周囲の人間を集スト犯罪に加担させるという方法をとっています。ドイツの難民を犯罪者にしたてあげたのは、集ストとは限りませんが、集スト模倣犯である可能性はあるでしょう。(2016/02/04)
参考
創価学会の終わり
IT時代は創価犯罪を認めない (2016/01/24)
来月以降の展望
ネット情報の有効活用、有益なサイトからの情報取得は継続しています。これは常に続けていく必要があるでしょう。
国連関連の活動は、ほかの活動家やサイトなどでも、すでにある程度行われていますので、今、私がやることとしては、後回しにしてもよいかと考えています。活動内容から私の得意分野ではありませんので、現在活動しているかたがたに期待するというかたちでよいかと思います。
海外の集スト会議(Covert Harassment Conference)のような国際会議を利用した集スト改善活動も進めていきたいとは考えていますが、英語という言葉の壁があることや、私の現在の活動の方向性との違いから、あまり進展していません。
こちらの方向性も私の得意分野とは少し違いますから、労力をつぎ込んで無理に深入りするよりは、私の視点から集スト問題に取り組むのでよいかと思います。
集団ストーカーの３つの問題
集スト問題を社会レベルまで拡大した知的検証を開始しています。
集団ストーカーの３つの問題
人為的・科学的・社会的問題 (2016/02/04)
秘密結社システムと集団ストーカー
社会的な見地から、秘密結社システムの検証も必要だろうと感じています。
簡単に言うと、集団ストーカーは原因ではなく、結果だろうと予想しています。目的ではなく手段であろうと思います。秘密結社システムの行う不正の一部が集団ストーカーなのではないでしょうか。
秘密結社システムと集団ストーカー
秘密犯罪の結果としての集団ストーカー被害 (2016/02/06)
AKB終了宣言
創価学会終了宣言のついでに、AKBの終了も宣言しようと思います。AKBの不祥事は、いわゆる電通の自爆事故です。
個人的なミスやスキャンダルであれば個人の問題ですが、AKBの場合、電通などによる組織的な倫理や常識逸脱行為などの社会的な不正行為にあたりますので、社会的信用やアイドルとしての権威の失墜はいたしかたのないことでしょう。
AKB終了宣言
上司が不適切な関係を迫るような組織に自分の娘はあずけられません (2016/02/06)
警察と電通を重点的に検証する予定
集スト犯と疑われる在日秘密結社のようなものの存在を仮定すると、表に情報が出ている分だけ批判しやすいことから、警察とマスコミを検証するのが妥当であろうと考えています。マスコミというのは主にテレビや芸能界関連が情報も多く、検証しやすいことでしょう。
マスコミ批判というのは、マスコミ・芸能界へ多大な影響力を持つ電通や創価学会が主な検証の対象となります。マスコミ放送への影響力が強いのが電通で、芸能人などの出演者への影響力が強いのが創価学会という図式になっているのではなかろうかと予想しています。出演者の選定、キャスティングについても強い影響力を持っている分、電通のほうがより検証が必要な組織であるといえるでしょう。
オリコンの売り上げ予想値は信用できるのか
前回の展望として、「マスコミへの影響力の強さから集ストとの関連が疑われる電通批判も、CDが売れすぎている点のあたりから、そろそろ進めていきたいところです。(2015/12/25)」と書きました。電通批判は警察批判とともに今後も重要なテーマとなるでしょうが、オリコンの出している数値についても、そろそろ検証していきたいところです。
オリコンは役所などのような公的機関ではありませんから、調査結果から推定値をランキングとして発表しているだけです。その予想値は初めから厳密なものでないものが多く含まれています。推定値・予想値ですから、意図的な調整や修正も可能となります。その偏りを調べれば自ずと真実へ近づくことができるでしょう。(2016/02/06)
