集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
監視犯罪 被害改善活動 進捗と展望 2016年5月2日

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被害改善活動 進捗と展望 2016年5月2日

progress160502, 2016.5.2

目次


被害改善責任論が社会不正全般を改善対象に加える

社会不正短観

進捗一覧

進捗の概要

今後の展望

集スト、強制尾行犯罪の利権構造図作成

被害者の団結


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特になし。





被害改善責任論が社会不正全般を改善対象に加える


 集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害改善にあたり、もはやそれぞれ単体では改善が難しいであろうことが明らかになりつつあります。 社会問題の周知や解決を目指してデモを行うことは、問題解決への有効な方法ではあるでしょう。 集団ストーカー・テクノロジー犯罪の解決にもデモは有効な方法のひとつですから、簡単にあきらめるべきではないでしょう。 しかし、毎週、10万人規模の抗議デモでも実現すれば、被害改善も急速に進むことでしょうが、それができないようなシステムがすでに形成されている可能性があります。

 私が改善しようとしている集団ストーカーやテクノロジー犯罪は、国家規模、世界規模でビジネス化されており、組織的に、意図的に行われているであろうことは、ほぼ間違いないでしょう。 麻薬やテロ・紛争・戦争などに代わる、証拠の残らない次世代型ブラックビジネスとして世界的に定着しつつあることが予想されます。

 集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害は、単一組織の犯罪などではなく、意図的な世界戦略として行われている可能性が高いでしょう。 この世界的な犯罪を改善するには、世界的な人権意識やモラルの向上が必要となってくるでしょう。 そのために、被害改善責任論は、今後、世界的な不正を改善対象として認識し、改善に努めていきます。

 できないことはできませんが、できることはできるでしょう。 集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害者として、一般人が持つには強大で過剰な発信力を持った、この被害改善責任論であれば、通常の人たちよりも、より効果的な被害の改善が見込めることでしょう。 私だけではなく、世界もすでに社会不正という異変に気付き、被害の改善に向けて動き出しています。




社会不正短観


 国連というのは私設機関でロスチャイルドとロックフェラーが主要ポストを占めているそうです。 世界金融の支配者、グローバル投資家の雄、いわゆる超富裕層にあたる彼らは、世界中からテロや扮装、戦争の首謀者だとみられています。 去年は日本人からも被害者がでたISILテロにも、腕に米軍の刺青を入れた人間が参加していたことが知られています。

 現在のイランの指導者ホメイニさんは、アメリカはテロよりもたちが悪い、アメリカは今もテロを支援していると名言しています。 (最高指導者、「アメリカは信用できない」より)

 経済制裁下にあったにもかかわらずイランを発展させるような指導者は、さすがに肝が座っています。 黙っていては、またアルカイダを支援しているなどと情報操作され被害にあってしまうので、けん制しているのかもしれません。 どちらにせよ日本の政治家には不可能な勇気ある発言だと言えるでしょう。

 テロなどの危険団体を利用した暴動や混乱、紛争などを金儲けに利用しているという疑いがかかっているアメリカですが、アメリカを金融から支配しているとみられているのがロックフェラーのような超富裕層です。 彼らの思想からすると、日本のオウム真理教や創価学会も金儲けに利用されているとみられています。

 数日前にオウム真理教が勢力を拡大しているというニュースがテレビで報道されていました。 テレビといえば在日支配がはなはだしいマスコミ代表ですが、そのトップは日本政府、さらにはアメリカが支配しているとみられています。 超富裕層がISILテロを支援し、意図的にテロを起こしていたとすると、戦争に発展する訳でもなく鎮静化に向かっていますので、失敗したということになります。

 彼ら超富裕層の戦略としては、ISILテロやイラン・サウジアラビア戦争、北朝鮮戦争など、次々と失敗しているようにみえます。 そうなると次は日本が標的となっていたとしても不思議はないでしょう。 創価学会とオウム真理教を利用することで、約15年前に起きた悲劇、地下鉄サリン事件でも、再び起こそうとしている可能性も懸念されます。

 オウムのサリン事件では、オウムの粗末な研究施設では、サリンなど作れない、もし作れたとしても、管理できないため、周辺住民すべて毒ガスの被害にあっているはずだという説があります。 オウム施設では北朝鮮の缶詰も発見されており、北朝鮮の研究者が協力していたのではないかという説もあります。

 またオウムのサリン施設も、詳細な調査が行われる前に解体されてしまったことから、証拠隠蔽が行われたという説もあります。 オウムのサリン研究施設、サティアンは山梨県にあったため、山梨県警の管轄のはずですが、警視庁が捜査に乗り出して、山梨県警を捜査から追い出しています。 そして、すぐに証拠隠滅のような、施設解体を行ってしまったのです。 政府や警察が疑われても仕方ないでしょう。

 現在、世界の原油価格が暴落していますが、これは中東の国々の経済力をそぎ、同時にアメリカの油田の買収を目論んでいるのではないか、という説があります。 中東の経済が停滞し、アメリカ国内はもとから赤字で停滞しています。 ロシアはウクライナを失い、G8から追い出されてしまっていますし、中国も停滞中ですから、次は日本あたりが狙われる可能性も低いとは言えないでしょう。 熊本連続地震などで、すでに狙われていて、攻撃が実行された、とも考えられます。

 日本に起こりうる危険としては、地震、水害、カルト宗教テロあたりが予想されます。 地震は予測ができても防ぐことは難しいでしょうから、再発防止のため人工地震の可能性を世間に広めておくとよいでしょう。


< 参考 >

熊本連続大地震短観
 HAARP、地震兵器と制裁

水害対策
 堤防の監視で被害抑制

カルト宗教テロ
 超富裕層は工作に危険宗教組織を利用する




進捗の概要


 医療問題や社会不正を大項目として追加し、改善策を検討する優先順位を高めています。 また、犯人予想というテーマを追加し、現時点での予想を明示することにしました。 こういった可能性もあるということをより多くの人に知っておいて欲しいと思います。

 また、2016年4月の大事件として熊本連続地震を扱い、HAARPとの関連性も検証しています。 超富裕層は従来の人工地震の海底爆破説を払拭するため、内陸型人工地震を計画した可能性も考えられます。

 地震の原因が人為的なものかどうかはともかく、地震の専門化にも予測不能な地震が実際に起きてしまいました。 日本全国の原発は、一時的に、稼動を停止させておいたほうがよいかもしれません。

 来年の夏あたりに、エネルギー不足などを理由に再稼動するという手もあります。 去年の夏は熱中症などが流行り死者まで出ていますので、エアコンや扇風機などの購入資金を政府が援助するなどの政策を合わせて行えば、比較的スムーズに再稼動することができるのではないでしょうか。 今年の夏は少し困りますが、日本の安全には代えられないでしょう。




今後の展望


 警察組織と在日利権ネットの改善を掲げていましたが、調査が進むにあたり、さらにその後ろに外威があります。 最終的に利益を得ているのは社会不正で扱っているような超富裕層ということになるでしょう。

 公安・自衛隊・在日利権ネットは大きくは外威に影響されつつも、各自に独自の利益追求を行っており、これはこれで健全化が必要となります。 例えば、精神医療不正だと、ホームレスの人たちをアパートに住ませ、住民票を取得して、精神科へ行かせ精神病者の振りをさせます。 精神病者となった彼らは生活保障を受け、これらを管理する暴力団が利益を得ます。

 精神医療で処方される薬剤は、麻薬常習者に売りさばくそうです。 向精神薬は麻薬と組成が似ていて、大量に服用すると似たような陶酔感が得られるそうです。 事実であれば、合法麻薬がすでに実現しているとも言えるでしょう。

 精神病者は年間1万5千人も死亡退院しています。 精神病院内で亡くなっています。 暴力団が保険金をかけたうえで殺させている、のではないかとみられています。

 在日暴力団がアメリカの保険会社を騙して保険金詐欺を繰り返しているとみられています。 結果的にヤクザが日本を守るということが起こっているのかもしれません。 利益の上がらなければ、アメリカの保険会社は日本から撤退することになるでしょう。 この流れはいまいち腑に落ちませんが、ヤクザが日本を守る可能性もあるでしょう。 暴力団への対処は後回しでもよいかもしれません。 彼らも追い詰められれば、最後はホテルニューサンノーあたりをいきなり襲撃したりするかもしれません。

 東京都知事、舛添要一の一連の事件(?)ですが、かなり世間に広まってきましたので、近いうちに改善するでしょう。 舛添都知事がどうあがいても、もはやどうにもならないでしょう。 めでたし、めでたし、という流れになりそうです。




集スト、強制尾行犯罪の利権構造図作成


 在日利権ネット全体と各分野のもう少し詳しい組織関係なども、今後追加していく予定です。 進んでいませんが、図解は周知効果が高いので進めていきたいとは考えています。 次にあげるものの図は作成したいところです。

・社会不正

・集団ストーカー

・テクノロジー犯罪、兵器関連企業など

・在日利権詳細、政治・マスコミ・在日企業など各分野ごと




被害者の団結


 テクノロジー犯罪は証拠の残らない犯罪として、被害は拡大傾向にありますので、いずれ限界を超え、社会は対処せざるをえなくなります。 そのための被害者団結への努力は今後も継続していきます。 いずれ実を結ぶことでしょう。







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