集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
被害改善活動 進捗と展望 2016年7月2日

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被害改善活動 進捗と展望 2016年7月2日

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目次


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社会不正短観

進捗一覧

進捗の概要

今後の展望


その他の現在作成中の記事はトップページ最下部の編集中をご覧ください。


懸案事項へ移管

特になし。





社会不正短観


 世界の金融再起動に伴う電子通貨化ですが、仮想通貨というかたちで進んでいるようです。 日本では三菱UFJ銀行などから導入されるようです。

 金融マフィアによるFRB、米連銀、つまりアメリカの中央銀行の支配権が弱まっている証拠とみてよいでしょう。 中央銀行の支配が彼らの権力の源ですから、彼らに対してかなり大きな被害を与えているはずです。

 残念と言うべきか、当然の成り行きと言うべきか、仮想通貨システムはJPモルガンやロックフェラー系の仕組みとなっていて、これも当然、彼ら主導で行われているとみられます。

 金融マフィアと呼ばれる彼らが主導するとなると、目的は彼らの自己利益が最優先されます。 彼らは詐欺や裏切りからテロ紛争支援まで、利益のためなら何でも行います。

 利益に目がなく、利益が出る見込みがあると分かれば、法律などは無視して詐欺や殺人などの利益工作を行うことを我慢できないのが彼らの特徴です。

 彼らからすれば、法律などはもともと彼らが民衆支配のために作った支配道具にすぎません。 彼らにはそう教えられているはずですから、当然、法律などを無視することに躊躇もしなければ、罪悪感などを感じるようなこともないのでしょう。

 彼ら金融マフィアが仮想通貨を導入させている以上、当然、裏には彼の利益や世界支配戦略が存在するはずです。

 仮想通貨については、おそらく、初めの数年から数十年は、利用者に利益の出る、便利でお得なシステムとして運用されることでしょう。 しかし、世界に仮想通貨システムがある程度広まった段階で、当然、不正な利益追求が急激に増加することでしょう。

 彼らは仮想通貨システムが破綻しようがどうしようが、自分たちが利益さえ得られれば、関係ないと考えています。 初めから利益目的のシステムですから、システム終了や破綻までのシナリオがすでに完成している可能性すらあります。

 現在進行中の仮想通貨システムは、かなり胡散臭いもので、どう考えても危険性が高いでしょう。

 国家レベルでは各国が自国の通貨システムを維持して安全を確保し続けるべきでしょう。 自国の経済をすべて仮想通貨で行ってしまては金融マフィアの思う壺です。 彼らは利益のためにいくらでも悪いことをします。

 彼らは本物の仮想通貨を偽造通貨として使い、権力者を買収し、国をまるごと乗っ取ってしまうことでしょう。

 すでにほとんど乗っ取られている状態にある日本に住む、私のような日本人が主張するのもおかしな話ですが、仮想通貨システムは世界中の国々を支配下に置くための計画のひとつと考えておいたほうがよいでしょう。

 対策としては、多少効率が悪くても自国通貨を維持することと、さらに金融マフィアを排除した公正な仮想通貨システムの構築が有効となるでしょう。 2016.7.3

 公正な非金融マフィア型の仮想通貨システムの構築には時間がかかるでしょうから、その前に、超富裕層が企業を支配できてしまう株式システム(※上場システムや間接的に強い影響力を持てる仕組みのこと)の改善を行うのがよいでしょう。 2016.7.3, 2016.7.4

 金を持っているだけの業務素人が企業を支配して、おかしな命令ができてしまう現行のシステムは、企業の発展、ひいては国家の発展を阻害しています。

 株式支配の悪影響は日本でも深刻な状態にあります。 日本のテレビ局なども外資に株式の多くが渡ってしまい、もともと不公正な内容だったものが、さらに不公正なものへと悪化してしまいました。


 他にはこのサイトでも力を入れている不正選挙防止対策が、世界的に進みつつある、だろうとみています。 世界中が選挙で不正が行えない世の中に変化しつつあります。

 TTPなどのFTA、自由貿易協定についても世界各国で危険性が理解されつつあり、金融マフィアの世界支配計画が阻止されつつあるようです。






進捗の概要


 作成途中のため進捗一覧には載っていませんが、この6月に最も世界に貢献した記事は、不正選挙改善策だろうと思います。

 イギリスのEU離脱の国民投票でもおそらく不正は行われたことでしょうが、それでも国民のEU離脱派が勝利しました。

 選挙結果は51対48でしたので大阪の不正選挙と思われる結果と得票比率が似ています。 2016.7.3

 選挙結果は80対20のような片方が圧倒的な支持を集めるような比率になればなるほど、選挙の不正を隠しにくい状態、つまり嘘が発覚しやすい状態になります。 そのため不正選挙の隠蔽工作として心理的に不信感を持たれにくい比率が僅差の結果となります。

 50対50に近い僅差の得票結果となる比率のほうが不正が発覚しにくいということです。

 これは実際にアメリカで不正選挙が行われ、不正が発覚したときも、選挙結果の比率が51対49になるようにコンピューターにプログラミングさせていたことからも知られています。

 アメリカの不正選挙の例や日本の選挙の結果からするとイギリスの国民投票結果も若干怪しまれる比率ではあります。 2016.7.4

 しかし、イギリス王室などの金融マフィア側とみられる勢力は、離脱に反対していたとみられていますのでイギリス国民が不正選挙にも打ち勝ったとみてよいかと思われます。

 金融マフィアがイギリスをEUから離脱させ、EUや世界全体を混乱に導こうとしていた、とすれば簡単に勝利したとも言い切れませんが、おそらく、そのあたりは今後の展開から予想するしかないでしょう。


 日本でも参議院選挙や東京都知事選挙が7月に行われますが、選挙場などの監視を強めようという声が高まっています。 選挙で不正を行うのは難しくなりつつあるはずです。

 このサイトの主張している完全出口前調査や完全事後訪問調査を、実際に行おうという声が聞かれないのは残念なことです。 しかしながら、誰が考えても最後には、調査や監視の対象を選挙者個々人にまで拡大しようとするはずです。 そのため、どちらにせよ将来的には不正選挙は行えなくなることでしょう。 2016.7.3, 2016.7.4

 不正を防ぐための監視対象は相変わらず会場や集計機械が有力なようですが、どちらも不正を行う側が管理しているものですから、監視は難航することでしょう。 そのため7月の両選挙で不正を防ぐのは、なかなかうまくいなかいのではないでしょうか。 2016.7.3

 その反省を活かして、次は個々人へ調査対象を拡大するという考え方になってほしいところです。


 他には集団ストーカーの歴史に目次リンクが付きました。 私も事件の発生時期を確認するのに使っていますが、かなり便利になりました。 後の世の歴史学者や社会学者などの集団ストーカー研究の助けとなることでしょう。


 集団ストーカー関連は電磁波防御の記事にアルミ板利用の記事を追加しています。 テクノロジー犯罪は電磁波機器が兵器に属する扱いとなっているはずですから、主犯はおそらく自衛隊で、情報保全隊あたりが実行犯となっていることでしょうが、一時的に被害を改善することに成功しています。 2016.7.3

 一時的には成功しましたが、テクノロジー犯罪は軍隊が準軍事活動や監視洗脳実験として行っていることが予想されますので、現在では対処されてしまっているようです。 アルミ板で防いだくらいでは、別方向から攻撃したり、攻撃機器の電圧を高めるなど、対処法はいくらでもあるのでしょう。 2016.7.3, 2016.7.4

 それでも被害が特に悪化したときなどの緊急対処策としては、アルミ板利用は有効となるでしょう。 2016.7.3

 アルミ板で一時的に電磁波被害の軽減に成功したと書きましたが、その日の晩はひどい睡眠妨害を受けることになってしまいました。 上層部から、アルミ板で被害が軽減できているか確認してくるように命令でもされていたのかもしれません。 2016.7.3, 2016.7.5

 自衛隊のテクノロジー犯罪担当者は末端の作業員に過ぎませんから、監視してこの文章を読んだにもかかわらず意味が理解できなかたようです。

 一時的には被害が軽減できるが、すぐに元に戻る、しかし、それでも緊急回避、緊急防御には使える、といった程度の簡単な内容なのですが、自衛隊には高卒でも入れますから、文章を読むこと自体が苦手なのかもしれません。

 現在、CIAが健全化されつつある状態にあるはずですが、アメリカからは遠い日本の治安の悪化までは改善できないようです。 自衛隊や公安の健全化は、日本政府や司法などが健全化された後になるでしょうから、相変わらず道のりは険しいようです。

 彼らは、集スト被害者を悪人扱いして、自分たち犯罪者が正義の味方であるかのような誤解に包まれながら、偽りの正義を振りかざし、悪意のあるおどしや嫌がらせを続けています。 2016.7.4, 2016.7.5

 誤った正義を振りかざす者ほど凶悪な悪事を働くということは歴史が証明しているところですが、それが理解できるほどまともな理性や感性を持っている人間であれば、そもそも悪いことはしないでしょう。

 それでもいずれ犯罪の実行犯である彼らが裁かれる日がくるということくらいは理解できるかもしれませんので、念のため書いておきます。 2016.7.4

 自衛隊の駐屯地などには宿舎があり、24時勤務のような仕組みになっていて、作業以外の時間も自衛官は駐屯地内で暮らしています。 これは自衛隊が不良高校生などを自衛官として引き取り治安の悪化を防ぐという、予防拘禁という思惑が裏にあるそうです。 2016.7.4, 2016.7.5

 自衛官の素行が悪いのは、自衛隊の責任ではありますが、元々、素行の悪い人間を集めているということも原因のひとつとなっているのです。

 私を含めて集スト被害者が、政府の自衛隊予防拘禁政策という失策のせいで被害にあっているとすれば、大変迷惑な話です。

 現状では昼間よりも夜間のほうが公安・自衛隊などの集団ストーカー犯罪者のおどしなどの生活妨害がひどくなる傾向にあります。 そのため夜間のおどしや嫌がらせを担当している人間を先に健全化させてほしいと思います。


 その他には、以前、大食い競争に電磁波攻撃の五感三欲への干渉、つまり食欲や満腹中枢への干渉が悪用されているのではないか、という記事を書きましたが、どうやら大食い競争以外でも、スポーツ全般で電磁波攻撃による運動妨害のようなことが行われてるのではないかという状況証拠が集まってきました。

 具体的には野球のイチロー選手の過去の不調期間やボクシングの内山選手の敗北試合に電磁波攻撃、マイクロ波遠隔テクノロジーによる運動妨害があったのではないかと疑っています。

 電磁波技術がスポーツへ悪用されている場合は、日本の野球やサッカー、相撲など人気スポーツでも日常的に行われている可能性がありますので継続的に監視していくべきだろうと考えています。 2016.7.4, 2016.7.5

 日本の野球のソフトバンクあたりは勝ちすぎているようにみえますので、調べれば不振な点が見つかるのではないでしょうか。


 ちょうど今日、7月4日にイチロー選手が初となる米陸軍内で行われた試合に出たというニュースがありました。 代打で出場してヒットは出なかったそうです。

 米陸軍は現在、表向きは金融マフィア系の勢力が権力を握っているようにみえていますが、実質的にはかなり権力が弱まっているとみられています。 そしてイチロー選手がヒットを打っていないということは電磁波攻撃の被害を連想させます。

 しかし、野球の世界では一流選手でも打率は3割程度ですから、代打のたった1回の打席でヒットを打てなかったとしても、特別おかしなことではありません。 4打数0安打などであればあやしいところですが、ロックフェラー系の金融マフィアもそこまでの権力はすでに持っていないのでしょう。

 最近、私が自分の口で、スポーツ界への電磁波被害疑惑について説明したことがありますので、これを盗聴したデータを手に入れたCIA勢力の人間が、今回のニュースをあえて流しているという可能性があります。

 このニュースは米軍が日本のスポーツ選手へ電磁波攻撃していると思わせるための工作のようにみえます。 現在の米軍は海軍大将あたりへ実権が移っていますので、米軍のイメージダウンを狙ったCIA、ロックフェラー勢力の工作とみると話がつながります。 例によって真相については証拠が集まらないことには何ともいえません。

 スポーツ界で電磁波技術が悪用されているとすれば、おそらく1970年代から可能だったはずですから、残念ですが現在では各方面にかなり蔓延している可能性が高いでしょう。 2016.7.4

 対策としては、集スト犯罪者の人員減少という被害改善対策も兼ねて、集スト担当の公安や自衛隊の人員を使って国内外のスポーツ電磁波不正を監視させるのがよいでしょう。 2016.7.4, 2016.7.5

 おそらく私がここに書いてしまた以上、金融マフィアや在日利権ネットなどの裏社会に、電磁波の悪用対象としてスポーツに注目が集まってしまうことは避けられないでしょうから、公安や自衛隊も対処せざるをえない状況に追い込まれたのではないでしょうか。 2016.7.4


 この他には、集団ストーカーの基礎知識を更新したり、環境利権対策などを行っています。 2016.7.3, 2016.7.5






今後の展望


 おおむね次にあげているものが検証対象となっています。

・医療不正の改善(特に精神医療)

・不正選挙の防止(完全出口調査、完全自宅調査などで不正改善案と提示予定)

・環境利権、エコビジネスの偽装疑惑(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない可能性がある)

・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)

・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)

・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4

・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8

・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3

・ASKA事件の検証 2016.7.3

・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3


以下、保留的に継続中。

・集スト、強制尾行犯罪の利権構造図作成(集スト、在日利権ネット)

・集スト被害者団結活動 2016.6.4


 今回は、対人口削減計画の食品・日用品の危険性周知とASKA事件、スポーツ電磁波被害対策を追加しました。 2016.7.3, 2016.7.4

 危険性周知は人口削減計画だけでなくNWOなど金融マフィアの闇を暴くために、一般の人々へ注意を喚起するのに有望な策となるとみています。 この方法なら一般市民も動かすことができるだろうと期待しています。 2016.7.3

 ASKA事件というのは、集団ストーカー被害者でミュージシャンのASKAさんが精神病院に入院させられているという事件のことです。 入院に至った経緯などを説明しておこうと考えています。 2016.7.3, 2016.7.5

 テレビ・新聞などで報道されていた集団ストーカー被害を受けていたASKAさんの知り合いの女性というのは、なんと集団ストーカー被害で亡くなったとみられる飯島愛さんのことでした。

 さらにこのサイトの以前の進捗あたりで、タレントの集スト被害を調査すると発表しましたが、その直後に飯島さんのブログが閉鎖されています。 死後7年間程度、公開されていたブログがこの時期に突然閉鎖され情報へのアクセスが不能となったのは、このサイトの影響かもしれません。 さらに他にも不振な点が見つかるかもしれません。 2016.7.3





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