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被害改善活動 進捗と展望 2016年10月1日

progress161001, 2016.10.1, 2016.10.17



目次


社会不正短観

進捗一覧

進捗の概要

今後の展望

その他の現在作成中の記事はトップページ下部の編集中をご覧ください。


社会不正短観

多くの人々に詐欺の証拠を広めれば、詐欺支配は破綻する

裏社会だけの話ではありませんが、9月はアメリカの決算期にあたりますので、政治的な変化が表社会に現れるとすればこの時期だと予想されることが多くなっています。

アメリカの内部的な財政破綻、中東テロの失敗からロシアへの挑発、イスラム帝国の失敗など、それぞれの失敗がすでに明らかになっていますので、今年、2016年の9月、10月は、さすがに変化があるはずだという見方が強いようです。

フィリピンの勇者、ドゥテルテ大統領も言っていますが、そろそろ国連などユダヤ系の不正な金儲け組織の洗脳から開放されることで、公正な組織による公正な社会制度が作られるような社会の進展が起こりそうな雰囲気はあります。

世界全体としては、相変わらずアメリカの軍事力を警戒する見方が強いようですが、アメリカのオバマ大統領が言っているように、米軍はすでに最高司令官(オバマ大統領のこと)の言うことを聞かない、という状態にありますので、オバマ、クリントン、ブッシュなどのロックフェラー系金融マフィアを恐れる必要は、それほどないはずです。

金融マフィアはアメリカ中心の世界支配から中国中心の世界支配へと移行しようとしているようです。中国の李克強首相は裏社会でいえば、当然、フリーメーソン・イルミナティの主要13家族のひとつ李家の送り込んだ工作員ということになります。

アメリカから中国に変わるだけだとあまり違いはないようにもみえますが、金融マフィアに罪を認めさせた事実となれば大きな意義があります。

ただし中国共産党は金融マフィアの力で解散させることもできるという話もあります。中国共産党は一党独裁政権ですから、唯一の政権の解散はかなりの混乱を招くはずです。中国には共産党以外の支配ルールが存在しないので新しい秩序を築く必要があるからです。

これが日本の自民党や公明党のような政党であれば、いつ解散しても、国がよくなることはあっても、悪い影響はほとんどありんせんが、中国は事情が違います。そもそも今のアメリカを援助しているのは中国ですから、このあたりはどうなるか予測が難しいところです。

世界もそうですが日本全体でも、今の社会不正はひどい状態にあって、たとえば警察が犯罪を取り締まらずに、自衛隊と共謀して、むしろ攻撃しているような集団ストーカー犯罪が起こっているような現状となっています。その原因はユダヤなどの商人系の思考からくるルール無視の利益至上主義者たちによる、社会洗脳、大衆洗脳を使った社会的な詐欺行為にあるだろうとみています。

政府発表やマスコミを使って、社会や大衆を従順な奴隷や家畜となるよう洗脳し、自分たち金融マフィアは社会や大衆をだまし、ルールを守らずに利益を追求するというやり方が長期的に行われています。

日本の現状を大局的にみると、今の日本人の原型となっている在来勢力、江戸時代くらいから入ってきた欧米のユダヤ系勢力、戦中戦後期に入ってきた中国・朝鮮系の勢力の3つの勢力が社会不正の原因となる人をだましルールを無視する社会・大衆洗脳を行って利権争いをしているようです。2016.10.1

在来勢力というのは、東を目指してやってきた古代ユダヤ人や中国・朝鮮など大陸から日本へ渡ってきた勢力、さらに源氏など南方から船でやってきた勢力が、数百年から数千年をかけて、それなりに融和してできあがった今の日本人と呼ぶべき勢力でもあります。聖徳太子の「和をもってとうとしとなす」という十七条憲法の一節は、元々多民族国家だった日本を安定化させるためのルールでもあった訳です。2016.10.1, 2016.11.1

それでは元々の日本人はどこへいったのか、そもそも元々の日本人はいないのかというと、北海道に追いやられてしまったアイヌ民族が元々の日本人と呼ぶべき土着の民族とみられています。アイヌ文化は今の日本文化の原型となるものが残っていますので、おそらく古代日本人はアイヌ民族だったのだろうと予想されています。

裏社会や陰謀論の世界には、支配(者)層という考え方があり、ユダヤ系金融マフィアが社会や大衆を奴隷化・家畜化して、今の世界を支配しているのだという見方が有力になっています。

おおむね正しいようにみえますが、今はIT時代を向かえ、大衆が情報交換できるようになっていますので、社会・大衆洗脳を打破する条件がすでにそろっています。社会や大衆をだまし世界を詐欺洗脳支配することはできない時代になりつつあります。そのため、いずれは人々が洗脳から開放され詐欺支配そのものを打破できる日が訪れることでしょう。

具体的に考えると、社会・大衆をだますという詐欺行為を行うのは詐欺師というべき人間です。詐欺師が一番恐れるのは嘘が発覚すること、詐欺を証明する証拠が増えることで、詐欺師はそれ以上嘘を付いて人をだますことはできないとあきらめるようになります。アメリカの911テロなどがそのよい例でしょう。

詐欺師と戦うためには、嘘が発覚して詐欺行為をあきらめさせるような証拠を次々と挙げて、より多くの人々に広めていくことが有効な対策となります。世界詐欺師と呼ぶべき支配者層は、本質的には詐欺師そのものですから、最後まで人をだますための嘘をつき続けることでしょう。

それでも嘘の証拠を突きつけ、詐欺行為を証明し続ければ、詐欺師も最後には嘘で人をだますことはできないと理解し、その詐欺行為をあきらめます。私たちがだまされていないということを詐欺師に知らせ続けることで詐欺行為をあきらめさせることができます。

この他には利益がでないと判断したときもあきらめる傾向があります。詐欺の目的は何らかの利益を得ることにあるからです。利益が出ないように追い込むのも効果的です。これは私たち庶民でも不買運動などで金融マフィアの詐欺関連組織の資金源を減らすことができます。

詐欺師というものは、バレてしまったその嘘やそれと関連する詐欺行為はあきらめますが、次は別の嘘や詐欺を考え出します。そのため世界詐欺師との戦いは、終わりなき嘘の証明が続くことになるでしょう。

それでも私たちは詐欺師の嘘を見抜き、詐欺行為をあきらめさせることを続けることで、詐欺に対処するための知識や技能を高めていくことができますので、時間の経過とともに、戦いは私たちのほうが有利な状態へと近づいていきます。

つまり、私たちが予想している以上に、未来は明るいということです。みんなで希望を持って、詐欺の証拠集めと周知、情報拡散活動を盛り上げていきましょう。2016.10.1

日本の政治事情短観

今の日本は色々な問題の責任を安倍首相一人に押し付けようとしているのか、安倍続投方針を強行しているようです。日本の国会はすでにヒトラーや北朝鮮のようなやり方を始めています。

安倍自身も責任は全て自分がとるなどと、表向きは勇ましいことを言っているのかもしれません。決定権のない使用人に責任をとる資格はないのですが、このあたりの仕組みは理解できているのか心配です。

安倍首相の父親にあたる安倍晋太郎は在日朝鮮人であることをことさら隠していなかったそうですから、息子の安倍晋三首相も在日朝鮮人のように最後は泣いてあやまるのでしょうか。

しかし、いざ責任問題となれば安倍が辞任したくらいでは済むはずがありません。当たり前の話ですが、悪いことをしている場合、一番よいのは早く悪いことをすることをやめることです。

一応、流れとしては、世界金融マフィアの女性首相戦略がありますので、日本でも女性政治家がポスト安倍に向けて活発に活動しているようです。今の金融マフィアは女性政治家を支援することで公正なイメージ付けと利権の拡大を狙っています。政治家というのはおおむね利権の代理人という役割がありますが、今、女性政治家の良し悪しを判断するのはとくに難しくなっています。2016.10.1, 2016.10.17


進捗の概要

支配層の本質を詐欺集団と分析

気付いていた人は、初めから気付いていたことでしょうが、支配層が詐欺師だと直接的に名言している人はあまりいないようですので、私が改めて主張することにしました。(多くの人から、自分のほうが何年も何十年も前から主張していると言われてしまいそうな気もしますが)

戦略的な詐欺対策:嘘を付くことをあきらめせる

支配層の本質が詐欺師だとはっきりすれば、対処法は詐欺師対策となるということもはっきりしてくるでしょう。

私たちが戦うべき支配層との戦いは、詐欺師対策ということになります。このことをより多くの人が理解するようになれば、より的確で効率的な戦いができるようになるはずです。繰り返しになりますが、嘘の証拠を集め、より多くの人に広め、詐欺師に嘘を付くことをあきらめさせていきましょう。

金融マフィア系企業・銀行などへの不買・不使用運動も並行して行えれば、さらに効果が上がることでしょう。

詐欺師の分析

調査中ですが、個人の詐欺師は次のような特徴があります。金融マフィアのような詐欺グループもこれに近い性格となっているはずです。

・嘘を付き、約束は守らないが、相手には約束を守らせようとする
・人をだますときは心理学など人の感情の特性を悪用する
・よりだましやすい相手を選ぶ
・嘘の証拠がそろってきて、相手をだませないと分かれば、詐欺行為をあきらめる
・それ以上、利益がでないと分かると、詐欺行為をあきらめる
・嘘がバレても最後まで嘘をつき続ける(嘘を付く能力しかない)

まだ浅い分析しかできていませんが、基本的にはこのような特徴の相手に対処していくことになると考えてよいでしょう。集スト加害者もこの詐欺集団に取り込まれている末端の作業員にあたりますので、詐欺師対策は集スト対策にも活用できるはずです。

自分たちのことを言い当てられて悔しかったのか、私を監視している公安らしき監視員たちも、私がこの部分の記事を作成しているときは、かなりざわめきたっていました。この部分の内容予想以上に正しい分析と考えてもよいのかもしれません。はやり私たちの未来は明るいでしょう。

集ストの個々の被害者への対策と情報収集

集スト対策としては、個々の被害対策よりも、より多くの人にあてはまるような全体的な対策を重視してきたつもりですが、ネット世界には膨大な情報があふれていて、個々の被害を追うことで有益な情報が得られることもあり、情報収集の有効性を改めて認識しているような状況にあります。

以前にも似たようなことを書きましたが、ネット世界にはまだまだ役に立つ真実が埋もれていることでしょう。

「今後の展望」をあまり重視していない

ある程度重要なテーマを忘れないようにと思い作った「今後の展望」という項目ですが、結果的にあまり重視していません。理由は、私が記事を書く順番は、その時々の状況から優先順位を判断しているからです。世の中の動きも私の認識も変化するものですから、なるべくしてそうなっていると言ってもよいでしょう。


今後の展望

おおむね次にあげているものが、私が検証対象とすべきだろうと考えているテーマとなっています。

・社会洗脳の方法となる詐欺や詐欺師の分析 2016.10.1

・被害改善ガイドラインの提示 2016.9.18

・個々の被害者への支援 2016.10.1

・医療不正の改善(特に精神医療)

・不正選挙の防止(アンチガスライティングによる被監視拡散活動中) 2016.10.1

・環境利権、エコビジネスの偽装疑惑(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない可能性がある)

・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)

・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)

・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4

・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8

・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3

・ASKA事件の検証 2016.7.3

・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3

・電磁波対策の製品や生活環境の調査 2016.8.2

・集スト被害の具体策の検討 2016.9.18

以下、保留的に継続中。

・集スト・テク犯の利権構造図作成(集スト、在日利権ネット[用語参照])

・集スト被害者団結活動 … 時期尚早か 2016.6.4


番外:ミナティがやってきた理由

我が家のペット、愛猫のミナティですが、なぜ我が家にやってきたかというと、おそらく公安など不法侵入者によるセンサーチャイム・センサーライト対策だろうとみています。室内に設置されたセンサーチャイム・ライトは不法侵入者にとっては、障害以外の何者でもありませんので、これをごまかすための工作としてネコが役に立つと考えたのでしょう。

センサーライトは少し前から設置していましたので、新しく設置されたセンサーチャイム対策だったことが予想されます。公安などには残念なことでしょうが、センセーチャイムはネコには反応しないように設定してありました。不法侵入者の目論見はかなり前から失敗に終わっていた訳です。


番外2:室内犬や番犬のほうが有効か?

集団ストーカーなどの不法侵入対策としては、ネコよりも室内犬を飼うのがよいでしょう。室内犬が家の中を自由に移動できる家への侵入はかなり難しくなるはずです。

我が家では飼い犬が、公安らしき犯罪者に殺されたとみられる不審死をとげてしまいましたので、しばらく犬は飼わないでしょうが、集スト対策であれば室内犬のほうが防犯効果が高くなるはずです。

ただし公安は昔から不法侵入するため番犬を殺してしまうのと、家の外で飼う番犬も室内犬も集ストのノイズキャンペーンに悪用されてしまう可能性があるので、難しいところではあります。

公安が殺してしまうほど番犬を嫌がるのであれば、何度殺されても番犬を飼い続けるというのが、逆に効果的な対策となるかもしれません。犬にとっては可哀想な話ですが、公安に対しても犬殺しという動物虐殺犯罪をあきらめさせるという教育が有効となるでしょう。

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