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被害改善活動 進捗と展望 2016年11月1日
progress161101, 2016.11.1, 2016.11.5
目次
社会不正短観
進捗一覧
進捗の概要
今後の展望
その他の現在作成中の記事はトップページ下部の編集中をご覧ください。
社会不正短観
大局の理解
テレビ・新聞などの大手マスメディアの伝える情報にだまされている人にはしょせんは分からないことでしょうが、今の本当の世界は、銀行家、政治家、財閥など超富裕層によって強い詐欺洗脳支配を受けています。
このことはマスメディアの伝えない真の情報に目を向けている人たちにとっては、ごく当たり前の事実です。
改めて説明しておくと、世界規模での詐欺洗脳を行う一連のグループが、銀行や金融システムによる経済支配、政治による権力支配、マスメディア・学問・教育による情報支配などを、かなりの部分まで実現しているのが、今の本当の世界の姿です。
今、この事実を知って事態を改善しようとしている人たちが増えています。以前は知ることができなかった世界の現状や仕組みなどについての情報が、今ではインターネットで手に入れることができるようになったからです。
真実を知りつつある多くの人たちが、だまされていたこと、また今もだまされているということに気付き、なんとかしようとしているのです。
このような社会的な詐欺洗脳から目覚めた人々は、全体の比率からするとまだ少数ですが、詐欺洗脳社会を構築し維持しようとしている世界詐欺師グループ、国際金融マフィアと日夜戦っています。
これが、裏社会、いわゆる陰謀論として世界詐欺師グループが隠蔽しようとしている世界の現状です。
詐欺や洗脳はどちらも人をだましていることには違いありませんので、いずれは嘘がバレる日がくるでしょう。嘘も真実も情報を隠せないのがネット社会というものです。
多くの人たちがだまされていることすら気付かないほどにだまされ、洗脳されていますので、自分はだまされないで自分の判断で正しく行動しているかのような錯覚に陥っていますが、いずれは詐欺洗脳社会から目覚めた人たちが多数派となる日がやってきます。
具体策の検討へ
社会的な詐欺洗脳から目覚め、詐欺洗脳から脱しようとしている人は、今の状態でも、かなりの数います。彼らはネット社会では真実の情報を広めようと、さかんに情報発信を続けています。
その中でもさらに勇敢な人たちは実社会から詐欺洗脳を取り除こうとネット以外の実社会でも奮闘しています。
詐欺洗脳から目覚めた人たちの努力によって、アメリカ大統領候補であるヒラリー候補の不正や犯罪、中東の国々から資金を受け取ったり、テロ組織へ資金援助していたり、さらには北朝鮮に核兵器を100発以上も渡していたなど、とんでもない情報が発覚しています。
こうした情報の中にある真実が、結果的に人々を動かし、世界をよい方法へ動かしつつあります。
本当は世界詐欺グループ、金融マフィアなどと呼ぶべきですが、表社会では超富裕層や国際投資家などと呼ばれている人たちが、詐欺や洗脳による不正や犯罪を行っているのは確かな事実です。
ひとつひとつの不正や犯罪を明らかにすることで、それぞれの不正や犯罪はやめさせることができるようになるでしょう。
しかし、その先はどうしたらよいでしょうか。不正選挙を打倒して、国民に選ばれた、本当の政治家が民主的に問題に対処すれば、色々な問題は改善に向かうことでしょう。
それはそうでしょうが、この程度の認識だと抽象的すぎて、本当に民主的に選ばれた政治家であっても何を目指せばよいのか、よく分からないということになってしまうでしょう。
不正や犯罪がなくなることで世の中はよくなっていきますが、それはマイナスがなくなったということです。結果的として全体的にはプラスになっていますが、それとは別によりよい状態に近付く方法も考えておかなければなりません。
政府が経済循環・景気向上の障害、大権力を作らせない努力
前置きが長くなってしまいましたが、ここからが本題です。不正選挙の打倒は必ず成し遂げなければなりませんが、その後の展開として、もう少し具体的な展望についてより多くの人がよりよい案を検討すべき時期にきているとも思います。そこで私の考えを記しておきます。
今、スペインでは無政府状態が続いていますが、経済全体は好転するという、皮肉な状態にあります。これでは政府が足を引っ張って、国の経済を停滞させているかのようです。
このスペインの事態は今の世界の状況を映し出す鏡となっていると思います。
経済活動、いわゆる経済流通というのは物やサービスの生産とお金の交換で成り立っています。この流れがうまくいっていれば、よい経済循環となり景気が上向いていきます。
人間は同じことを繰り返しているだけでも、それをもっと効率的にするように工夫したり、そこから別の新しいさらに効率的な方法などを考え出すことができます。よい経済循環さえ繰り返されていれば、自然と技術や制度は精錬され、向上していくものなのです。
この経済循環を乱しているのが政府に他なりません。世界中の国家が世界詐欺グループ側に支配されたり、自ら歩み寄っていったりしてきたことで、今では世界中の政府が経済循環を乱す原因となってしまっています。
政府が経済循環を乱す仕組みは簡単で、税金を多く取り、無駄に使うというだたそれだけのことです。これだけで経済循環は停滞します。税金が政府を通して使われると、富裕層へとお金の流れが変わり、そこにお金がとどまってしまうのです。
世界中の政府が税金を正しく運用しないことで、経済の循環をとどこおらせています。
逆に考えると、政府以外の組織や一般の国民が、自分たちにとってのお金の無駄使いしたとしても、物やサービスとお金を交換しただけですので、経済は循環しています。
一般人がお金を使う分には、よほど間違ったことをしない限りは、基本的には景気に悪影響を与えることはありません。むしろみんなで無駄使いをしたほうが経済の循環はよくなることでしょう。
(一時期、テレビを使って、無駄使いを推進しようとする動きがありました。これは、格差社会を悪化させた上で、貧しい人からお金を搾り取ろうとする策略でしたので、誰も引っかかりませんでした。格差が開き貧しくなった人には、そもそも無駄使いをする余裕などありません。無駄使いはお金のある人の持つ特権のようなものです。)
今の格差社会の分析として、世界中の富の99％は1％の人たちによって支配されている、という経済学者ピケティの調査結果があります。世界詐欺師の工作で誇張されている可能性もありますが、今の世界が似たような超格差社会になっているのは事実です。
アメリカなどが顕著な例となっていて、アメリカ社会には一部のお金持ちとその他の貧しい人々という構図がすでにできあがっています。お金持ちはさらに金儲けを続け、貧しい人たちは貧しさに耐えるしかないという社会です。
このアメリカの超格差社会というのは世界詐欺グループが計画した、世界支配そのものです。詐欺グループは自分たちは経済貴族となり、その他の大勢の人を支配しようとしてきたのです。
マスメディアではお金持ちの人たちのことをセレブなどと呼んで喜んでいますが、とんだ勘違いです。セレブという言葉を広めることは、経済支配やそれをする経済貴族が実際にいるという現実を認めさせるための工作にすぎないでしょう。2016.11.1
この超格差社会は経済循環の悪化が原因で起こっています。お金が一般の人たちから富裕層へ移動するような仕組みができあがってしまっているのが原因です。
これを防ぐには経済の健全化が必要です。よく小さな政府という言葉を耳にしますが、これは民間でできることはなるべく民間でやるといった政府やその方針のことです。公的機関の民営化や規制緩和、減税などを基本方針とするものです。
小さな政府の欠点としては、財源が減るので社会保障費用が犠牲にされやすいことです。しかし、今の日本の社会保障体制は、医療や老人ホームなど社会保障関連施設で、殺人まがいの事件が多発するなどの問題を抱えています。
横浜の大口病院では２ヶ月で50人も人が死んでしまうという事件がありましたが、これは合法的に続けられていたことです。
社会保障へ投入される税金が増えれば増えるほど、関連する犯罪も増えます。犯罪者側からすれば金額が大きくなるほど、殺人のような大きな罪であって歯止めがかかりにくくなってしまいます。
2ヶ月で50人も死んでしまった事件は、医療が大きな利益の出ない仕組みになっていれば、起こらなかった可能性が高いでしょう。
病院や老人ホームなど社会保障関連の施設は、今ではその多くが利益重視体質へ変化していて、以前は行っていなかったような過剰な医療行為を行う傾向があります。また巨額のお金が集まる業種では、どうしても犯罪者に狙われやすくなっています。
日本の医療費の増大が本当に日本の医療の質を向上させているのかは疑わしいところです。ガン医療や精神医療など治療を受けない人のほうが生存率が高くなっている分野があることも明らかになりつつあります。
医師など専門家によっては、自分がガンになっても治療は受けないと言ったり、あるいは、積極的に病院での慢性病の治療は受けるなと明言している人なども実際にいます。
病院での治療が、あまり効果が期待できないとすれば、医療費を減らしてもそれほど問題ない可能性もあります。日本の医療を減らすと、医療利権に群がる犯罪者も減ることになりますので、むしろ医療の質が向上する可能性すらあるでしょう。
そもそも、私たちの多くは毎日病院に通うような生活はしていませんので、たいていの場合は何とかなってしまうのではないでしょうか。
私たちは、病気になったらすぐ入院する、あるいは老人になったら誰もが施設に入る、というふうに考えがちですが、これはマスメディアや政府が作り上げた常識や思考の操作である可能性が高いとみています。その背後には医療利権の拡大という計画が見え隠れしています。
小さな政府で減税を目指すべきだという話ですが、今の大きな政府では、利己的な政治家の集まった巨大な権力が莫大な税金の使い道を決める仕組みになっていますので、経済循環を悪化させてしまいます。また、権力は大きくなればなるほど腐敗しやすくなります。
「無理が通れば道理が引っ込む」ということわざがありますが、巨大な権力はまさにこれと同じ状態になります。どんな権力でも、頂点に立って最高権力を握るのは一部の人間です。
権力を握った一部の人たちは、もともと組織の権力だったものを、自分の権力として使うようになります。ここで組織全体の利益と権力者個人の利益が入れ替わることになります。税金の使い方は、国益や社会の発展などではなく、自分の属する家族グループや財閥グループの利益が優先されるものになります。
このようなことから、これから先、世界中の国家や社会が発展していくためには、税金が少ない国を目指していくべきでしょう。増税は権力の腐敗をさせ、減税は社会を公正化させていくはずです。
これは増税か減税かという問題というよりも、権力の巨大化を防ぐことで、権力の腐敗が防ぎやすくなるということです。
税金の少ない社会というのは、お金の使い方を政府ではなく国民ひとりひとりが決める割合が増えますので、一部の権力者とその取り巻きだけが利益を得るようなかたちにはなりにくくなります。
民間の組織でも一部の権力者グループだけが利益を得ようとすることもあるでしょうが、そうすると組織全体が腐敗し、製造なりサービスなりの本業の質が低下していきますので、その組織自体が自然と終わりを迎えることになります。
どんなに腐敗しても滅びにくい政府より自然淘汰による健全化がされやすくなっています。これを繰り返していくと、公正で健全な組織だけが生き残り、結果的に社会全体がよくなっていきます。
税金を減らしたほうがよい社会になると分かっていても、それを実現するのはなかなか難しいことでしょう。税金を減らして豊かな社会を作るには、権力への監視も必要ですが、本質的には権力が集中して巨大な権力が生まれることを、いかに防げるかという点にかかっていることでしょう。
巨大な権力組織を作らせない、というのが今後の世界の課題となるはずです。
巨大な権力の危険性は、超富裕層の世界詐欺グループや、日本では天皇財閥など、表社会に出ている部分では、電通や創価学会など、巨大な富を持った組織が権力を握って、色々な不正や犯罪を行い社会を腐敗させているという現状をみればあきらかでしょう。2016.11.1
日本の政治事情短観
日本政府は相変わらず増税と年金など社会保障関連費用の削減路線を突き進んでいます。国民から見捨てられたと思っているのか、やりたいことをやりたいようにやっているような状態です。
はやく健全化したいところですが、それにはまず不正選挙を打倒しなければならないでしょう。
だからといって、それ以外に何もできないのかというと、そんなことはありません。そもそも政府の不正は国民が厳しく監視していかなければ、不正を減らすことはできません。
そこで私が今追求しているといいますか、蒸し返しているのが、白紙領収書問題です。
白紙領収書問題というのは、何も書いてない領収書をもらい、自分で好きな金額や用途が書けるという、脱税するために非常に便利な不正行為を、自民党が慣習として行っていたという問題です。
領収書の内容は発行者が責任を持つルールになっていますので、当然、違法行為であり、犯罪にあたります。
白紙領収書問題は、政治家の単なる脱税問題だけにはとどまりません。
政治家というのは本来、国民の代弁者であるはずですが、現在の腐敗した世界では、多くの政治家が超富裕層、世界詐欺グループの代理人となってしまっています。安倍首相も他の自民党の政治家も、その多くは超富裕層の利益回収代理人になりさがっています。
日本の富を奪う、利益回収人である日本の政治家は、政治奴隷にすぎません。日本の富を奪うのがその主な仕事です。
白紙領収書問題は、政治家が責任回避して不問に問うようなかたちで逃れると、国民がまねをして脱税しますので、税収がへり、日本の富を奪うことができなくなってしまいます。
特に今は派遣社員などを増やす、労働者の非正規雇用化政策が進んでいます。非正規雇用である彼らはサラリーマンとは違い自分で税申告をする人が多くなっていますので、与党自民党の議員がやっている白紙領収書問題から学び、自民党の慣例に従い、節税に励むことでしょう。
年収が4千万円近い総理大臣やその他の年収２千万近くの収入がある大臣などが行っているのだから、国民が白紙領収書の慣例に従わないということはないでしょう。
自民党などの政治家の多くは白紙領収書問題を逃れたことを、日本の税制を揺るがすような大失態だったと、後になって強く後悔することになるのではないでしょうか。
日本の政治家の雇い主側となる超富裕層側からみると、日本の奴隷政治は、奴隷本来の役目である日本を富を奪うという役割を果たしてないということになります。裏社会での職務怠慢ということです。
そのため、安倍内閣はそろそろ他のグループに置き換えられることが予想されます。世界の支配層である超富裕層にって、役に立たない奴隷は首にされ、新しい奴隷に入れ替えられるという訳です。
このような問題から、政治奴隷の交代劇が起こる可能性がありますので、私のほうでも沈静化しかけた白紙領収書問題を蒸し返して、微力ながらも社会の健全化に貢献しようとしています。
政治奴隷を入れ替えるのだから、次はもっと悪い政治家に入れ替わるという可能性もあるにはあります。しかし、安倍首相は色々な不正や国益に反する政治的判断の責任を負う所在として利用されていると思われますので、いくら奴隷政治家であっても、他の奴隷政治家もその後を引き継ぎたいと思う人は少ないでしょう。
奴隷政治家でなくても、他人の責任を押し付けられるのは迷惑なことです。
そのため安倍首相の次の首相は、安倍首相よりは多少は公正な人物になる可能性が高いとみています。
スケジュール的には、来年１月に選挙を行う予定のようですから、安倍内閣を年内に退陣させなくても、選挙で入れ替えることができます。ここでより公正な人材に入れ替わることを期待しています。
アメリカの大統領選でのヒラリー候補をみれば分かるように、超富裕層はいくら言うことをきく従順な奴隷であっても、切り捨てるときはすべての責任を押しつつけてから切り捨てます。
安倍の後に総理大臣を務めるということは、安倍政権の負の要素をすべて押し付けられたうえで切り捨てられる危険があります。とても損な役回りとなる可能性があります。
世界詐欺グループ、金融マフィア勢力は全体としては、ネットの普及で真実がバレてしまったことから、勢力が弱体化しています。彼ら超富裕層が利益目的で行ってきた不正や犯罪、そこからくる戦争やテロなど色々な被害を受けた人たちが真実に目覚めつつあります。徐々に社会を健全化する機運も高まってきています。
不正選挙などに利用される奴隷選挙運営者も、ひとりひとりは奴隷化されている事実を理解できないまま、単に洗脳されている人が多いですから、不正選挙も含めて、政治全体を健全化できる可能性は高まってきています。
不正選挙奴隷も自分が不正の責任を取らされるのであれば、不正から手を引きたいという人も多いはずです。
私が日本の政治の公正化や健全化を期待して問題の分析や指摘をしているのが、次の書きかけの記事です。私の分析では安倍政権もやっと終わりが見えてきたのではないかとみています。
＜ 参考 ＞
白紙領収書で脱税が合法化するタックスヘイブン・ジャパン
白紙領収書の合法判断は税収減少につながる致命的な失態
白紙領収書問題で大失態を犯した安倍政権は、自暴自棄になる危険もあります。その悪影響が強くでてしまう危険があるのが、TPP問題です。11月の初旬、今から数日後には強行採決のような暴挙にでて参加をおし進めてしまうかもしれません。
安倍首相は現在、アメリカへリニア新幹線の建設計画を提案しています。70億かかる費用の半分を日本が負担して、アメリカ国内にリニア新幹線を通そうという、アメリカにとって都合のよい提案をしているつもりなのでしょう。
ところが、トップに３回、次官３回も提案していたはずですが、アメリカ側は返事を保留しています。白紙領収書問題で安倍内閣が退陣することをすでに予想しているのかもしれません。
このあたりからすると金融マフィア内でも、安倍首相の地位はすでにかなり低いものとなっていることも予想されます。
また、アメリカの事情としては、11月8日に大統領選を控えていますので、単に大統領が決まるまでは政治的な判断ができないというだけのことかもしれません。あるいは商売上手、特に交渉上手なユダヤ人の強い影響下にあるアメリカからすると、定価を２倍にして割り引き感を演出するような安い手には乗らないということかもしれません。
また、あるいは、リニア構想自体も元々、無駄に高い建設費による賄賂や、無駄に電力を使い原発開発などの理由にするという意図がありますので、あまり効率のより交通機関ではないということを、アメリカ側はよく理解しているのかもしれません。
日本に作らせるのはよいが、自分たちはそんな役に立たないものはいらないと思っているのかもしれません。
はたまた、あるいは、そんなことも理解できていないのに、アメリカにすがりつくようにリニア建設案を提案してくるような政治家として、安倍が低く見られているという可能性もあります。
アメリカのキングメーカー
今、アメリカではヒラリー対トランプ決戦が決着まぢかで盛り上がっているところですが、ヒラリー候補の不正や犯罪情報がかなり公開されてきていますので、トランプ候補がかなり優勢な状態にあるようです。
ここえきてヒラリー関連の不正・犯罪情報がどんどん公開されていますので、ここまで露骨な変化があったことを考えると、何者かの意図があることを考えざるをえません。
つまり、選挙投票の直前にヒラリー批判を高め、トランプ候補が公正なよい政治家として大統領になるというシナリオが初めから存在していたのではないかと疑われる訳です。
アメリカ大統領選について、詳しい人からすると、かなり前から、毎回仕組まれた八百長のデキレースであったことが指摘されています。
アメリカ国民の関心が選挙から離れると、別の候補へスポットライトを当て、選挙へ関心を向けるようなパフォーマンスが長年繰り返されてきたそうです。これをやっているのがキングメーカーとよばる人たちで、彼らが大統領の決定権を握っているという話です。
アメリカ大統領選に出ると100億円くらいかかるそうですから、政治ビジネスとして成立しているのでしょう。
日本の総理大臣も天皇の閨閥、親戚筋から毎回選ばれているように、アメリカでも特定の血族、家族グループから選ばれていることが知られています。このようなことが起こるということは、当然、偶然ではなく、誰かがそのように仕組んでいるということになります。
個人的には、トランプ候補については、最後には未公開だった税申告書が公開されて、国民から嫌われ、ヒラリー候補が勝つというシナリオを予想していましたので、少し意外な感じがします。
トランプ候補が仕組まれた大統領候補だとする見方は以前からありますが、仕組まれた役者だったとしても、今回の選挙はなかなかうまく仕組まれたパフォーマンスだったと言えるでしょう。
トランプ候補はお金持ちの実業家ですから、国民全体のための政治を行うことはそれほど期待できないだろうと思います。ある程度利己的でなければ事業を成功させてお金持ちになることはできないからです。
それでもトランプの利益とアメリカ超富裕層の利益とは一致しないでしょうから、結果的にアメリカが健全化されることも期待できるのではないかと思います。
もし仮に、今の状態からヒラリー候補が勝つとすれば不正選挙しかないでしょうが、勝ったとすれば大きな衝撃となります。そのときはさすがに米軍やFBIなども解決に乗り出すでしょうから、ヒラリー候補が勝つ可能性はすでにかなり低くなっているとみてよいでしょう。
アメリカの不正選挙の仕組みや不正を実行する組織の実力を計るのにはよい機会だろうともみています。2016.11.1, 2016.11.2
進捗の概要
古い記事では１年前くらいのものもありましたが、おおむね今の私の調査状況や認識が反映されたものとすることができました。後は集スト以外でも自衛隊などで行われている予防拘禁について説明すれば、このテーマの記事は一段落します。
睡眠法などの更新
睡眠妨害に苦しむ集スト被害者のために、「瞑想法 なかなか眠れない人へ(１)」などの記事を更新しています。
私が試したところ、瞑想法を取り入れた睡眠法、入眠法は、かなり効果的なことが分かっています。睡眠に入るには、心と体をいかに落ち着かせるかが重要で、心部分、つまり頭で余計なことを考えないようにするかが特に重要です。
眠るときに布団に入ってから、いかに何も考えないでいられるかが、眠りに入るまでの時間短縮につながります。集ストの睡眠妨害被害者でない人でも、なかなか寝付けない人には、ぜひ試してほしい方法です。
スポーツへのテクノロジー被害
「芸能・スポーツの検証」ということで芸能関連記事も追加予定ですが、今回はスポーツへの被害をまとめています。
記事を書いた後に読者から、国内でも日本人選手が活躍すると創価学会など悪徳派在日勢力から妨害を受けるという報告もいただきました。調べれば在日勢力のもっとひどい不正が簡単に見つかるかもしれません。
在日勢力は嘘や不正がバレるとすぐに逃げ出す習性がありますので、私の行うような批判でも、それなりに健全化といいますか、妨害工作の沈静化が見込めるかもしれません。
また芸能人の集スト被害者についても、扱っているサイトが見つかりました。詳しく書かれていそうなので、これも集スト犯罪の事実を世間に広めるのに役立ちそうです。
ドイツ銀行破綻からユーロ崩壊
ドイツ銀行の破綻はある程度まで対策がとられているようですので、破綻はしていますが、緩やかなものとなりそうです。
ユーロ崩壊のほうは、通貨のユーロが暴落傾向(？)にあるのは事実です。
世界的にアメリカ国債を手放す動きがあり、アメリカでの世界詐欺グループ、金融マフィアの勢力減退は、かなり進んでいるようです。ユーロの暴落はアメリカ系の金融マフィアの没落と連動しているようです。
欧米の経済が悪化していて、さらに中国も不調ですから、世界の投資は比較的安定している日本へ向かうことになります。安倍政権は白紙領収書問題など大失態を犯しながらも、表向きは株高など好調な雰囲気を維持できてしまうかもしれません。それでも白紙領収書問題は致命的な問題だったとは思います。2016.11.1, 2016.11.2
今後の展望
おおむね次にあげているものが、私が検証対象とすべきだろうと考えているテーマとなっています。
進めているものは進めていますが、進めても継続案件として残していますので、案件自体は特に変わりなく現状維持となっています。
・社会洗脳の方法となる詐欺や詐欺師の分析 2016.10.1
・被害改善ガイドラインの提示 2016.9.18
・個々の被害者への支援 2016.10.1
・医療不正の改善(特に精神医療)
・不正選挙の防止(アンチガスライティングによる被監視拡散活動中) 2016.10.1
・環境利権、エコビジネスの偽装疑惑(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない可能性がある)
・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)
・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)
・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4
・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8
・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3
・ASKA事件の検証 2016.7.3
・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3
・電磁波対策の製品や生活環境の調査 2016.8.2
・集スト被害の具体策の検討 2016.9.18
・集スト犯罪の流れの図解 2016/11/5
・裏社会と人類史(世界版・日本版)のまとめ 2016/11/5
以下、保留的に継続中。
・集スト・テク犯の利権構造図作成(集スト、在日利権ネット[用語参照])
・集スト被害者団結活動 … 時期尚早か 2016.6.4
番外：ミナティが家になじむ
20センチくらいの子猫のころから、外猫にするなどと言われ、家の外で飼われたり、家の中で飼うことを試したもののオシッコをしてしまうことから、また家の外で飼われたりと、居場所の定まらなかった飼い猫のミナティですが、一応、家の中で飼うかたちで落ち着きました。
ミナティはいつも近づいてきては鳴き続けるので私としては放置ぎみです。たまに必死に泣くことがあるのでエサが欲しいのかと思い、必死に鳴くときだけはエサを与えるようにしています。
これが続くと、必死に鳴くことでエサがもらえると学習するでしょうから、うるさい猫になってしまうような気もします。
