被害改善活動　進捗と展望　2017年4月2日

progress170402, 2017/4/2, 2017/3/3, 評価(C)

社会不正短観

進捗一覧

進捗の概要

今後の展望

その他の現在作成中の記事はトップページ下部の編集中に載せていました。しかし、近頃は記事を直接編集するよう方針転換中であまり載せていません。そのうち整理してこの項目はなくしてしまおうかと検討中です。

社会不正短観

トランプ大統領もディープ・ステートも？

アメリカの大統領ですからトランプ派は一大勢力であるには違いありませんが、アメリカは依然としてデフォルト危機にあり、5月1日のメーデーにアメリカ国内で大規模デモが起こり、暴力的な「アメリカの春」が起こるのではないかという説もあります。

トランプ大統領自身もフリーメーソンなのであまり期待しないほうがよいという話ですが、いきずぎたグローバリズムを揺り戻すついでに、ほかにもいろいろと社会の健全化に貢献する活動をしてくることを期待しています。フリーメーソンも超巨大秘密結社と化しているようなので、次世代の民衆の権利を守るの人がフリーメーソンの中から出てきてもおかしくはないと思います。

フリーメーソンはイルミナティの血の盟約など裏切り者に死を与えるような強烈なルールで内部を支配しているようですが、このルールはさすがに厳しすぎるので、変えたい人も多いことでしょう。またフリーメーソン自体も増えてしまっているので、上層部から命令だったとしても大規模デモや地震、原発爆破や戦争などを望まない人も多くなっていることでしょう。フリーメーソンも同じ階層の人同士では実力主義となっているようですので、派閥などを作り内部で権力争いを行っているようです。

人類を１％の超富裕層や支配層と９９％のその他の人々に分けるという考え方があります。実際には、９９％を支配するためにこの中から１割程度は、１％の命令を実行する代弁者や奴隷作業員がいるはずです。そう考えると、１％、９％、９０％と三つの勢力に分けて考えることができます。私の予想では、中間層の９％をいかに健全化できるか、説得できるか、といったところが今後の勝負の別れどころとなってくるのではないかとみています。

支配はされているもののエサをもらって洗脳支配されている９％の人たちは、実際にはフリーメーソンの言う奴隷、ゴイムにすぎません。フリーメーソンは白人至上主義ですから、白人以外はすべて奴隷、ゴイム扱いで、簡単に殺してしまったりするので、９％の人たちも、自分たちが生き残るためにはどうすべきなのか考えれば、１％の命令に何もかも従うということはできないでしょう。

日本人やその他のアジア人も黄色人種ですから、身分は全員ゴイム扱いです。超富裕層の実力がどれほど強かったとしても、たとえば核兵器が開発されてから、核戦争で人類の９割を抹殺するなどという極端なことは、理論的には可能になったはずですが、実際には行われていません。これが実現できなかった理由は、洗脳支配していたはずのゴイムが言うことを聞かなかったということではないでしょうか。いくら超富裕層とはいえ、できないことはたくさんあるはずです。そのひとつがゴイム９％の完全支配と言ってもよいでしょう。ゴイム９％もだまされて利用されているにすぎません。

１％の超富裕層というふうに考えると、彼らが絶対的な実力者のようなイメージになります。しかし、これはそもそも超富裕層が自分たちを恐れさせるためにピケティのような経済学者に行わせたパフォーマンスにすぎなかったという可能性もあります。世の中をよくするチャンスはまだまだあるはずです。2017/4/2, 2017/4/5

麻生セメントの支配者？

日本の水道の民営化をすすめる麻生副総理ですが、これを世界情勢としてみると、地域独占体制を持つ水道インフラの独占による利益追求、意図的な水質低下による住民への健康被害、さらにそこから派生する医療・保険利権の拡大などがあるとみられています。

麻生の場合はさらに利益追求のシナリオが用意されていました。すでに日本の水道利権を取得しているラファルジュというフランス企業がありますが、これが麻生セメントの支配者となっています。麻生セメントというと麻生家の独占企業のようなイメージですが、実際は今回日本の水道利権を手に入れたフランス企業との合弁会社です。フランスフリーメーソンとしておなじみの麻生ですから、当然、フランス企業主導で水道民営化が進められていたことが予想されます。

ちなみにファラルジュのタンカー会社の顧問弁護士はヒラリー・クリントンだったということが分かっています。顧問弁護士と言えば、森友問題で出てきた稲田防衛大臣のも関連学校の顧問弁護士を担当していました。稲田大臣は弁護士としての能力も低く、たとえば週刊誌へ名誉毀損で訴訟を起こしているのに敗訴しています。弁護士資格をもった大臣なのだから、立てる見込みがあって裁判を起こしたのかと思えば惨敗していたという残念な弁護士能力を披露しています。稲田大臣の能力については自民党側も理解していて、自民党のお偉方からは、あの子は中学３年生くらいの知能しかないと言われているそうです。分かっていたのなら大臣のような要職に就けるのはやめておくべきでしたが、案の定、無様な醜態をさらしているようです。

水道インフラを民営化するとどんな利益があるのか、それほどまでに水道利権は大きいのか、と考えると、日本では特に莫大な利権が隠されています。日本の水道は戦後に敷設されたので、いま敷設５０年前後の施設が多くなっています。５０年といえば、安全な耐久年数を超えていますので、日本全国の水道施設を整備したり、作り直した場合、６０兆円規模の予算が必要だと試算されています。

この６０兆円という国家の年間予算の６割にあたる莫大な利権を、フランス企業と麻生セメントという建設関連会社で奪い取ろうとしているとみられています。超富裕層は、以前から日本に対する国力低下策として、公共事業と称して無駄な建物を大量に立てさせていました。近頃でも１００人しか人の住んでいない地域へ１００億円の橋を建設するなど、馬鹿げた税金の使い方をしていたという事件が話題になっていました。

超富裕層は、経済のグローバル化によって利益拡大や全体への影響力を強めようとしています。海外企業や水道などのインフラ事業もそうですが、価値のあるものを買収することで利益と権力を拡大しています。1980年代までの日本や今の中国のような経済力の強い勢力が生まれてくると、邪魔なライバルになるので国力全体を弱める作戦をとります。日本の企業でもソフトバンクがアメリカの会社の買収を始めると、あっさりと実質的な借金支配を受けてしまいましたが、お金持ちの人たちが一番警戒しているのは、新しいお金持ち勢力が生まれることで、このライバルの芽は裏から支配するなどして徹底的につぶしているようです。

日本に対して行われてきた公共事業と称して税金を無駄に浪費させ国力を弱らせるという作戦が、さらに悪化して、グローバル企業が日本の税金を直接奪おういうのが今すすめている水道民営化の目的だったようです。

水道施設の整備や再建設の費用は、民営化の権利を取得したグローバル企業が水道料金に上乗せしたり、税金からも支援されるようになりそうです。水道民営化は政府の理屈としては地方創生の一環となっているので、雇用の拡大などを理由に、費用はやはり税金から支払われる可能性が高いでしょう。

あまりよい流れではありませんが、若干の被害改善策としては、これは世界的なマフィアが日本の地域利権を狙っているということですから、日本の暴力団に活躍してもらって阻止する、というかたちが、かろうじておすすめできるかたちになるかもしれません。日本にすむヤクザであれば水道水に毒を入れるような最悪の事態は避けやすいのではないかと思われます。外国に住むグローバル企業が管理した場合、健康被害に歯止めがかからなくなる危険があります。

水道民営化後に私たち庶民がとるべき対策としては、水質汚濁というよりも積極的に発癌性物質や避妊剤などを混入される危険がありますので、しばらくは水道水をなるべく飲まないようにして、代わりにミネネラルウォーターなどを口にするようにするのがよいでしょう。そこも計算済みで、ただの水を売りまくるというビジネスでもあるのでしょうが、最初の数年は毒を入れられても、その証拠を取るのは難しいでしょうから、誰も何も言わない間の対策がむしろ重要になるのではないでしょうか。

最後に本来のあるべき議論の流れを説明しておきます。水道は重要な生活インフラですから、国民のライフラインとして、最も優先すべきことは、安定供給ということになります。中東で原油が安く手に入るようなとき、政府は、それでは安定供給できないから駄目だと言って断っていますが、これと同じように、安定供給できないから駄目だと主張して間違った変更を止めるべきでした。

水道民営化自体は世界的に行われていて、世界的に失敗していますので、民営化後の未来はみえています。水道料金が最大５倍くらいまで値上げされ、水質低下などの問題から数年後に再び公営となる見込みです。世界的にそうなっているので、日本でもそうなる可能性が高いでしょう。民間企業となった水道会社を政府が買い取る訳ですから、また莫大な税金が動き裏金が発生します。ここでもまたグローバル企業に日本の資産が奪われていくことになります。

日本の政治家が国益ではなくグローバル企業の利益を優先しているのは、誰がみてもあきらかでしょうが、麻生副総理はフランスフリーメーソンの傀儡ですから、フランス国益という訳でもありませんが、フランス企業の利益を優先していると理解しておけばよいのではないでしょうか。2017/4/5

BFピンチ？

暴力団におどされたりしたのでしょうか。ベンジャミン・フルフォードがすっかり公正な立場を捨てて、自由な発言をするようになっているようです。有名陰謀論者というビジネスもそろそろ終わりにしようといった感じでしょうか。リチャード・コシミズのところもかなりもめているそうです。ブログが一日５千アクセスくらいしかないのに、10年で総アクセス数１臆３千万くらいあるどと、３倍くらいさばを読んでいたことがバレていましたが、嘘がかなりバレてきているので、そろそろ新しい人に代えてイメージを変えたほうがよさそうですね。

アジア人はすべてゴイム、全部家畜ですから特別な人はいません

繰り返しになりますが、これをおしていくことで９％の健全化を促す方向を考えています。フリーメーソンゴイム９パーセンターの洗脳を解く方法を探しています。

日本の政治は共謀罪、水道民営化、種子法廃止、教育統制など戦前・戦中回帰路線

なぜアジアのゴイム９％の健全化が必要かというと、日本の政治支配が悪化していて、あからさまな戦前・戦中回帰が実現しつつあるからです。今の中学生以上の人たちであれば、徴兵制などには真っ向から反対して、反戦を訴えることができるでしょうが、今の小学生より下の世代へ長期的に軍国主義教育を続ければ、何十年後かには国民が戦争を望む国家を作られてしまう可能性もあります。

日本が戦争に突入し敗戦するまでには、台湾独立紛争への介入、南北朝鮮戦争、尖閣諸島などの中国との衝突、東京オリンピック災害、国連憲章の敵国条項による宣戦布告なき敗戦、などのパターンが考えらます。残念ですが今の段階でこれらの可能性にリアリティを感じられる人はあまりいないことでしょう。多くの人たちが、そんなことにはならない、誰かが止めてくれるだろうと思っているはずです。

ところが今の日本では治安維持法と同じ共謀罪と止められず、水や農作物の安全も守れず、教育方針の軍事化までもが防げない状態となっています。これでネット検閲、もしくは厳しいネット制限、最終的には政府系サイトだけしか見られないような状況になれば、日本の敗戦は確実なものとなってしまうでしょう。ネットもテレビのように大衆洗脳のための変更報道メディアとなるでしょう。

ただし、未来には暗い要素ばかりではありません。人々は人権を失い、天皇もしくは政府が独裁する警察国家、そこから軍事国家体制に移行する動きは続くでしょうが、その途中で人々は貧困化して、多くの人が餓死してしまうようなことが起こるはずなので、そのあたりで私たち庶民の政治活動も活発化し、状況の悪化を食い止められる可能性が高まっていきます。

国民の団体活動や政治活動が起こるのは超富裕層も予想していますので、これを鎮圧する技術も日々研究が進んでいます。今のEMP兵器などの性能を考えると私たちが警察や自衛隊に立ち向かうのは非常に難しい状況にあります。そうとはいえ、警察や自衛隊が使う兵器は、人々に対する暴力にほかなりませんので、これをさけて平和的な話し合いの場を持つことも可能だろうと思います。どんなに優れた兵器であって、暴力装置であることには違いありません。暴力で人をおどすことはできても、人の心を支配することはできないでしょう。

ここでまた９％という考え方が出てきます。９％をその他の一般人となる私たちが説得するというのが有効な対処法となるだろうと思います。

そのときまでに９％の偽フリーメーソンのゴイムを健全化する説得法をどこまで完成させられるかが、この被害改善責任論の課題ではないかとみています。

日本の軍国主義化は超富裕層が取らせているポーズにすぎない？

今の段階ではいまいち読みきれない日本の軍国主義化・軍事国家化ですが、今の世の中では戦争を起こすことすら難しいのに、その中でも平和憲法を掲げる日本に宣戦布告させるなど、日本を悪役とした戦争を開始するのはかなり難しいことだろうと思います。超富裕層の戦略も、あからさまな戦時中への回帰路線で、たいへん分かりやすい軍事国家化です。誰にでも分かるような悪事がうまくいくものでしょうか。バレてしまっている嘘をあえてつき続ける超富裕層の真の狙いとは何なのでしょうか。

日本に核兵器を持たせ、そこをIAEAなどで査察しようとして、わざと日本政府に査察を断らせることで軍事介入しようといったあたりが現実的なところかもしれません。イランに対する、核を持っていなかったことを証明しなかったイランも悪い、といった安倍発言もありますので、核保有からの査察拒否作戦あたりがあやしいような気がします。その他の細かいことは各勢力が自由に利権の拡大を目指して、政治腐敗を利用しているといった程度のことなのかもしれません。大枠としては、結果的に日本の国力を低下させればそれでよいという見方もできます。2017/4/5

進捗の概要

３月のおすすめ記事

ブログ用の紹介用記事を、今さら書いたのですが、自分でも初心に帰ることができ、続けることが大切だと改めて思い直しました。この記事の下にある文章は古いので後で直そうと思っています。

序論
「大丈夫です。勝つまでやれば、勝てます。」(ブログの導入記事)
2017/4/2

森友学園問題、壮大なスピンイベントか？

昔からといえばそうですが、国会での与党や官僚などの応対はとてもひどく、常識的な日本人であれば受け入れることができない、屁理屈や論点のすり替えで埋め尽くされています。私が国会中継をみても、何の話をしているのかついていけないこともしばしばです。何度見直しても話が見えてこない訳ですが、それもそのはずで、そもそも本題について何も話していない、論点すり替え戦術が横行していました。

私はこの状態を少しでも改善するため日本人の政治への関心度を上げようと思っていました。ところが、政治スキャンダル自体が、どうやら関心をそらすためのスピンスキャンダルであって、渦中の安倍総理などは、そろそろ体調不良を理由に病院へ逃げ込むのではないか、などとささやかれています。スピンで隠していたのは、上にあげた共謀罪や水・農作物・軍事教育関連法案だったようですが、まだ何が出てくるか分からない状況なのかもしれません。

安倍は病院に入院することで国会からは逃げられるでしょうが、鳩山邦夫のように胃潰瘍で入院しただけで死亡退院となってしまうような可能性もありますので気を付けたほうがいいでしょう。病院が安倍の見方をするとは限りません。鳩山は2016年6月22日没となっていますが、67歳でしたのでちょうど安倍と同期くらいの政治家でした。

少し話は変わりますが、日本人の政治参加を考えると、今のところ不正選挙によって妨害されているので、偏向マスコミ関連や与党関連企業などへの不買・サービス不使用などの実力行使となるだろうと思います。より上位の主犯格の組織に対して、より大きなダメージが与えら得るような方法を検討すべきでしょう。

国会で不正な対応をとった議員を次から次へと首にできるようになるとよいのですが、それができない不正なシステムが作り上げられていますので、フリーメーソンゴイム９パーセンターの弱点などを探して、効果的な健全化方法をはやく見つけ出したいところです。

実際に日本人全体の民度、政治関心度を高めるのは、貧困など直接的な生活の問題が起こらないと難しいでしょうが、そうなれば誰もが政治に不平不満をぶつけるでしょうから、放っておいても自然になるようになるような気もします。そのときのためにもより効果的な対処法を検討しておきたいところです。2017/4/2, 2017/4/5

音声動画シリーズ「聞く道徳教育」

私個人としては、公安らしき加害者へ録音したものを毎晩聞かせて道徳教育を続けていますので、それなりに効果は出ていると判断しています。５から１０％くらいの一部のサイコパス、フリーメーソン公安のような加害者に対しても、加害行為の抑止効果を実感しています。その他の公安らしき加害者であれば、無駄な加害行為をかなり躊躇している印象があります。加害行為から受ける被害自体はなくなりはしませんが、完全に問題が解決するまでの対処法としては、やはり効果的な方法だとみています。

ただし、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を行っている加害組織は多岐に渡ることが知られていますので、ほかの加害組織がどういう動きをみせるかについては、まだまだ調査が必要でしょう。2017/4/2

ネット上の偽被害者

ネット上の偽被害者や工作員は、思った以上にフリーメーソンが多いことが分かってきました。私の送ったコメントに言いがかりを付けては、私をむしろ偽被害者扱いするような人がいるのですが、なぜかフリーメーソンを褒め称えていました。ここまで分かりやすいフリーメーソンゴイムは少ないのですが、人をだますために努力せよ、などと教えられ、それを本当に信じ込んでしまっているフリーメーソンゴイムもそれなりにいるようです。

本当は手間かかかり面倒なので、偽被害者とは関わりたくないのですが、フリーメーソンゴイムの健全化に向けた情報収集活動とあきらめて、もう少し偽フリーメーソンの情報を集めてみようと思います。今のところの調査では、彼らは嘘を付くことと、実際に秘密ネットワークを持っているらしいこと以外は、あまりこれといった能力はないようです。これはあくまでネット上の集団ストーカー・テクノロジー犯罪の偽被害者についての話ですが。

＜参考＞
分かりやすいフリーメーソン賛美記事

今後の展望

政治腐敗の分析と改善案については引き続き検討していきます。改憲などの先にある開戦の先には敗戦の未来しかなく、そのときは９パーセンターの偽フリーメーソン、フリーメーソンゴイムのみなさんも核兵器などで殺されてしまうし、生き残っても放射能汚染された日本でいつ癌などで死ぬか分からない人生が待っています。このことがある程度まで伝われば、それなりに健全化できるのではないかと、今のところは期待しています。

今、日本社会が抱えている問題と、今後起こるであろう戦争などの予想もまとめ始めています。より多くの人に問題を俯瞰して欲しいと考えています。

政治・社会問題の改善対象リスト

現在の日本史の課題と展望

これらの問題をより平和的に対処していった先に、明るい日本の未来があると信じたいところです。私たちの努力が無駄ではなったと思える日がくることを祈っています。2017/4/2, 2017/4/5

次が予定・継続案件になっています。あまり進んでいないような気もしますが、検討中の案件です。2017/3/3

・政界名珍場面集 2017/3/2

・官僚の弱点などの調査、ひとりひとりの悪事をネットにさらすか、正式に罷免する方法もあるか？ 2017/2/1

・社会洗脳の方法となる詐欺や詐欺師の分析 2016.10.1

・被害改善ガイドラインの提示 2016.9.18

・個々の被害者への支援 2016.10.1

・医療不正の改善(特に精神医療)

・不正選挙の防止(アンチガスライティングによる被監視拡散活動中) 2016.10.1

・環境利権、エコビジネスの社会洗脳詐欺(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない) 2017/2/2

・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)

・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)

・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4

・元NSA職員、カレン・スチュアート裁判 2017/1/1

・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8

・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3

・ASKA事件の検証 2016.7.3

・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3

・電磁波対策の製品や生活環境の調査、対策グッズと統合予定 2016/8/2, 2017/2/2

・集団ストーカー被害の具体策の検討 2016.9.18

・集団ストーカー犯罪の流れの図解 2016/11/5

・裏社会と人類史(世界版・日本版)のまとめ 2016/11/5

次は、保留的に継続中の案件です。

・集団ストーカー・テクノロジー犯罪の利権構造図作成(集団ストーカー、在日利権ネット[用語参照])

最後が、保留中の案件です。

・集団ストーカー被害者団結活動

ネット上の被害者の９割は偽被害者だという説がありますが、どうやらこの説はかなり真実に近いようです。ネットメインで情報交換が行われている集団ストーカー・テクノロジー犯罪の分野で９割が偽者となると、被害者の団結はかなり険しい道のりとなりそうです。2017/4/2

被害改善活動 進捗と展望 2017年4月2日

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