ご利用のブラウザではJavaScriptが無効になっています。すべてのコンテンツを閲覧するにはJavaScriptを有効にしてださい。
目次 > 進捗と展望 >
被害改善活動 進捗と展望 2017年6月13日
progress170613, 2017/6/13, 2017/9/13, 評価(B)
目次
社会不正短観
進捗一覧
進捗の概要
今後の展望
社会不正短観
政治権力の暴走と安定化
今の世界では、日本の安倍政権、フランスの新大統領、マクロン政権など、権力が暴走している状態にあります。直接被害を受ける国民としてはとても迷惑なことですが、全体的にみると最後の悪あがきのなかでも、さらに最後のほうの悪あがきをしている状態にあるようです。
北朝鮮のミサイル発射などの軍事的威嚇に対して、アメリカが日韓の防衛のため両国に迎撃ミサイル、THAADを配備するという政治・軍事的な小さな事件がありました。なぜこれが事件かというと、ミサイル防衛費用として請求された金額に対して、日本はアメリカの要求通り支払う約束をしたのですが、韓国が支払い契約を保留にするという英断を下したのです。
韓国というとリーマンショックの火付け役として有名であり、また多国籍の複数の企業による契約などで最初に裏切るという、道徳的にみてひどいことをする人も、韓国人のなかには多少混ざっていることから、世界から警戒されている国です。
注意が必要なのは、韓国人のすべてが裏切り者の傾向が強いということではない点です。どこの国もほとんどの国民は、聖者ではないにしてもそれなりにルールを守り、悪いことはあまりせずに平和に暮らしています。悪いことをするのは一部の犯罪者くらいのものです。
世界的に特に大きな悪いことをしているのは、支配層や配下のメーソン系カルトくらいしかいません。人種・民族・宗教などを悪者に仕立て上げて争わせるのは、支配層戦略にすぎませんから、だまされないとしないといけません。
そうとはいえ、韓国企業から被害を受けた側からすると、ひどく裏切られたと感じてしまいます。これは当事者の心理としては自然な反応でしょう。しかし、韓国側の考え方としては、徹底的な現実主義、ラディカルなリアリズムとなっているようです。韓国の政治や権力などへの感覚からすると、常に強者に寄り添うことで自分たちも繁栄していくというのは、程度の程は分かりませんが、選択してもよい判断となっているようです。
そのため世界史的な規模で、覇権国家がアメリカから中国・ロシアへ移行しつつある現在では、アメリカとは距離を置き、中国へ寄り添うという判断になったようです。2015年頃はアメリカ・中国の２大国からラブコールを受けているなどといった、気楽な表現がなされたいたと思いますが、今では中国寄りに切り替えたいというように変わってきている訳です。
ちなみに北朝鮮対策として、韓国に迎撃ミサイルを配備すると、中国も射程県内に入ってしまうので、中国は以前からアメリカにミサイルを配備しないよう求めていました。
今回の件からは、一見、小さな事件にみえる韓国の政治的判断から、世界史的な覇権国家の移り変わりを垣間見ることができたように思います。
ベンジャミンなどは、世界はすでにかなり健全化が進んでいて、世界の裏社会はすでに打つ手がなくなってきていて、さらに人材不足も悪化しているので、未来はずいぶんと明るくなってきたといったようなことを話していました。
たしかにこれまで、世界の先進諸国も安倍政権の暴走を見て見ぬ振りをして距離を置いていた感がありますが、かなり強い危機感を感じ始めたのか、海外メディアや国連などが安倍政権への非難を強めています。
安倍政権側もさすがに危機感を感じたのか、あるいは今になってようやく現実を理解したのか、かなり弱気な政策転換を余儀なくされているようです。
改憲で予定していた新憲法の内容も、変更点が控えめになってきています。これまでの、一気に軍国主義や天皇主権、さらに女系天皇を認め、イギリス女王のいとこあたりを婿に迎え、世界支配層に日本を明け渡し、完全な属国化をしようという、分かりやすい野望は影をひそめつつあります。
そうとはいえ、日本の現実が、共謀罪の成立を相変わらず防げそうにない雰囲気にある点はいなめません。しかし、共謀罪の成立前に前倒しで警察権力が暴走を始めていますので、これが悪化しさえすれば、多くの国民が政府の不正を理解することとなりますので、そのときは政府の健全化も可能となります。
政府は理解できていないようですが、共謀罪のような弾圧法案の成立は、政府の終了を運命付けるものです。極度に腐敗した政府では権力は私的に乱用され、まともな国家運営ができなくなってしまいます。そして必ず問題を起こし、崩壊を余儀なくされるのです。腐敗した政府に強固な独立国家などは作れません。そんなものは夢のまた夢です。
安倍政権が所詮はつまらない軍事クーデター政権だったことは歴史が証明することでしょう。
クーデター政権が滅んだ後には、政治家を選ぶ間接民主制ではなく、国民が直接民意を反映できる直接民主制へと一気に切り替えることも夢ではないでしょう。すべての政治家が政治に民意を反映しないのですから、次は国民が直接政治を取り仕切るしかないということです。
枯葉剤作戦
上の記事につい書いてしまいましたが、不正や腐敗を最高潮まで高めることで、腐敗政体を自滅するという作戦が、枯葉剤作戦です。日本の共謀罪成立が阻止できなくても、次は政府が自滅するのを待てばよいということです。
共謀罪程度のことで日本が崩壊したり、日本人が絶滅するようなことはありません。悪法は後から改正すればよいのです。安倍政権下の不正な法案もすべて改正するチャンスがあります。日本にはまだまだ希望が残されています。
政治腐敗は警察や役所の腐敗というものは止まらずに悪化していくものですから、いずれは国民からの信用を失った政府や役所・警察などに、国民は従わなくなっていき、国家運営は破綻してきます。法令を国民が実力で無効化するような状態になっていきます。
政治や権力というものは、所属する国民などのメンバーを従わせるためのシステムですが、国民の支持のないとシステムは機能しなくなってしまいます。近い将来、政府は自分の作ったルールに国民を従わせることができないという状況に追い込まれることになります。
この作戦というか、自然な成り行きは、枯葉剤の原理が、植物に過剰な成長を促し、種などで次世代に命をつなぐことができなくさせるとなっていることから、枯葉剤の名前を使っています。
枯葉剤は戦争でも使われ、奇形の双頭児、ベトちゃんドクちゃんなどが被害にあうという痛ましい事件も引き起こしています。これは枯葉剤の成長ホルモンのようなものが、人間にも過剰成長を引き起こしたということだったのでしょう。
日本で腐敗勢力というと400億円規模の不正を隠し通そうとしている安倍・麻生など現役大臣のイメージが強いでしょう。私が枯葉剤作戦の標的と考えているのは、さらに範囲が広く、世界全体に渡って不正を働いている裏社会、支配層などです。
超富裕層や王族は、その権力や権威から、どうしても親戚縁者になりたがり、政略結婚を繰り返してしまいます。そのため、今では多くの大財閥や王族などの名家は、互いにどこかでつながりを持っていて、そのときどきの状況ですぐに協力しあってしまうような状態にあります。
このようにして大きくなっていったのが裏社会や支配層と呼ばれる大同盟勢力なのではないでしょうか。彼らは元々、利害関係だけで集まったグループですから、自分たちの都合ですぐに裏切ります。このあたりの仕組みから、どこかのグループがひとりで勢力を伸ばそうとすると、盛んに足を引っ張る傾向があります。
枯葉剤作戦で自滅に向かうグループは、自滅に向かいつつも勢力を拡大しますので、それを阻止しようとするグループあたりが、互いに争い、足を引っ張り合うことになる、という流れを期待しています。支配層というのは所詮は不正を働く詐欺集団ですから、仲間に対してもだましたり、裏切ったり、詐欺を働きます。そのため、かなり期待できるのではないでしょうか。
不正選挙対策 三本の矢
今では誰も語らなくなった時代遅れの政治用語にアベノミクスという日本の成長力を低下させる支配層戦略(※１)がありました。
後から考えてみると、安倍首相が色紙か何かに書いた「成長力」という漢字を間違えていたことも、日本をわざと成長させないという強い意志のあらわれだったのかもしれません。
補足しておくと、安倍は常日頃から国会答弁などで、簡単な漢字を読み間違うので、安倍の学力を考えると、「成」という感じが書けなくてもそれほど気にはなりません。しかし、よく考えると、この漢字は小学生レベルの漢字ですから、日本人でこれが書けないという人は極少数のはずです。つまり、学力にほぼ影響されない日常漢字であることから、正しい漢字を知っていながらわざと間違えたのではないかと考えたほうが自然です。
安倍の学力の低さは全日本国民の知るところとなっていますので、ここで私がわざわざ取り上げるまでもないつまらない話題です。安倍の母校、成蹊大学の学生が就職活動で母校の名前を出すと、面接官から「安倍晋三のね」と言われ冷笑を浴びるそうです。安倍は政治学などで単位も取得せずに卒業していますので、成蹊大学というのがいかにモラルが低く、裏口入学・裏口卒業が簡単な大学であるのか、面接官も理解しているのかもしれません。
ここではアベノミクスの三本の矢になぞらえて不正選挙対策、三本の矢ができ上がったということを書いておきます。
私は以前から、不正選挙、具体的には選挙の投票関連の不正を防ぐ方策として、出口前調査と事後の訪問調査を完全に行う方法を説明していました。今回は新たに追加された、複写用紙の回収・集計というのを説明しておきます。
これは投票時に書いた内容を複写用紙でカーボンコピーするという方法です。複写用紙は、何かの契約や登録のときに使う色の移る紙のことで、実際に書く用紙の下に敷くことで、その下に書いたものとほぼ同じものを記録することができ上がります。
投票時に複写した用紙を場外で集計することで、実際に投票結果を、外部から証明できるようになります。少し前にあったフランス大統領選でも、期日前投票の用紙が故意に破り捨てられるなど、かなり大胆な不正がありましたが、カーボンコピーさえ残っていれば、ルペン候補も当選して、ロスチャイルド金融を追い出すことに成功していたかもしれません。
不正選挙対策は完全出口前調査と完全事後訪問調査の二つと、新たに加わったカーボンコピーによる複写集計で、三本の矢となりました。この三段構えの不正選挙防止策が実現された暁には、不正選挙を見事に打ち破ってくれることでしょう。
日本の政治腐敗が進めば進むほどに、不正選挙への疑いは強まり、三本の矢が実行に移される可能性も高まっていきます。
究極の民意反映方法、不買運動
枯葉剤作戦として腐敗を助長させ自滅させたり、不正選挙対策の三本の矢で不正を打ち破ることは、時間や労力の点からすぐに実現できるようなものではありません。実現までには多くの国民の理解が必要となることでしょう。そこで今すぐにできる究極の民意反映方法として、不買運動という方法がありますので、ここで改めてアピールしておきます。
ネットのどこかで見かけた話ですが、不買運動が究極的な方法だというのは、真実としか言いようがありません。そこで次は不買する対象について検討してみました。まだ不十分な状態なので徐々に充実させていく予定ですが、一応公開していますので参考にしてください。
日本のために不買せざるを得ない企業やサービス
不買運動とは究極の民意反映法
松井珠里奈、11歳の愛人、秋元康の愛人という人生(幻冬舎)(仮)
AKBというアイドルグループの人気投票、いわゆるAKB総選挙が毎年行われています。今年もそろそろ実施されるそうです。
人気者の常として、アンチ派から悪評を立てられてしまうというのは致し方ないところですが、AKB人気投票の上位者の多くは秋元康プロデューサーの愛人とみられているでそうです。たしかに写真を見ただけでは、どういう基準で選ぶとあのような結果になるのか、まったく見当がつきません。愛人説はこの謎に対して、一応の説得力を持った答えとなっています。
ここの部分のタイトルとなっている「11歳の愛人」という本は出版されたら、私だったら買うほどでありませんが、内容は気になるといった程度には興味があります。しかし、実際にはネットで見つけた単なるジョークですので、出版されるとしても、それは遠い未来のこととなりそうです。
そうとはいえ11歳の子供を愛人にしているという部分は、かなりの真実味のある、事実に近い話のようです。以前どこかで説明しましたが、JRPテレビの朝堂院総裁も、「じつにけしからん」といった雰囲気で非難していました。
若干女性差別的な内容だと誤解されてしまいそうですが、愛人が女性ばかりとは限りません。女性のお金持ちの人は男性を愛人として複数かかえることもあるでしょう。
愛人というのはお金があればいくらでも増やせるもので、増やすこと自体はお金さえあれば割と簡単なようです。それに引き換え、難しいのが手切れで、いつ、どうやって別れるのかというのは大きな問題となるそうです。愛人は自分の色々な秘密、そもそも愛人がいたこと自体が秘密ですし、色々な秘密を握っていますので、歳をとっても、邪険には扱えないようです。
高市総務大臣も日本フリーメーソンのトップと目されている森元総理大臣の愛人だったから、何度内閣が改造され、人員が入れ替わっても大臣でいられるのだそうですが、そう言われると、なかなかの説得力を感じます。
イギリス、ネット規制を行う
詳細は知りませんが、イギリスがネットに規制をかけるというニュースがありました。これはかつて奴隷貿易に固執したような愚策をなるのではないかとみています。
物理学者のミチオ・カクが、「人間は進歩しない、進歩するのは科学技術だけだ」といったようなことを話していました。これは極端な言い方ですが、現実的な社会は科学技術やその基盤となる物理科学の進歩に合わせて発展してきている面があるのも事実です。さらに支配層戦略でも、「物理科学の中に真理がある」といった表現をしていて、現実社会での科学技術の重要性を指摘しています。
世界史的にみても、産業革命、ダイナマイトの発明、飛行機の発明、核兵器の発明など、科学技術の発展が社会にとって決定的な発展や変化を引き起こしている面があるのは確かな事実です。
こういったことを考えると、IT革命後の現在の社会で、ネットに規制をかけてしまうことは、ネット関連技術の発展を阻害してしまう可能性があるので、イギリスはまた世界に遅れをとるのではないかと思い当たったのです。
時代はすでにネット社会に移行してしまいましたので、ネットインフラの普及や、回線速度の速さなどが、社会の発展、具体的には世界は国家で区切られていますので、国家レベルでの発展速度を分ける重要なポイントとなってくるだろうと私は予想しています。
逆に考えると、ネット環境が整い、通信速度も速いような国家は今後の発展が期待できる有望な国家といえるのではないでしょうか。詳しく調べた訳ではありませんが、韓国はネット環境が整っていて、通信速度も速いそうです。韓国はソウルに一極集中した大都市圏を形成していますので、競争も激しいでしょうが、都市圏としての発展も早くなることが予想されます。韓国には韓国の問題が色々とあるかと思いますが、それらを解決する速度自体が速くなっているはずですから、本当に日本を追い越すような日がやってくる可能性もあります。
ここの部分の記事は、私からのイギリスや韓国へのエールとして受け取ってほしいと思います。発展する国が増えれば増えるほど、世界全体も平和に近付くものだろうと期待しています。
< 追伸 >
韓国の文化を考えると、ルールや人との約束をあまり守らず、拝金主義も進んでいるようですから、韓国の発展はそろそろ限界にきているか、あるいは停滞状態にあるようにも思えます。米韓FTAの打撃からも、まだ復活していないようですし、韓国はしばらく苦しい状況が続きそうだと、今では予想を修正してます。2017/9/13
進捗の概要
「進捗の概要」の項目は一旦更新を停止します
共謀罪の成立見なし犯罪ともいうべき、フライング共謀罪の影響かどうかは分かりませんが、私への集団ストーカー被害も一段階ほど悪化しています。数ヶ月前までは、公安らしき犯罪者たちも、ここまで卑怯で悪質なことはしていなかったのですが、今では部屋や車の鍵まで盗んでいくあり様で、私としても迷惑しています。(合鍵はありますが、合鍵を作り直すのも面倒です)
公安らしき犯罪者たちは、不法侵入のプロですから、いつでも被害者宅へ入り込むことができるのですが、彼らの防犯や行動観察などといった集団ストーカー活動では、自分勝手な理屈にすぎませんが、一応は彼らなりの独善的な正義を掲げていますので、実質的に大きな被害や損害が出るような犯行は行わない傾向があります。
たとえば、やろうとすれば財布からお金を盗んだりもできるのですが、実際に盗まれるのは、チョコレートの子袋１つとか、塩などの調味料を半分とかいった、いたずらのようなやり方をするのが、集団ストーカー犯罪における盗みの特徴となっていました。それがついに日常生活に支障をきたすような、自宅や自動車の鍵まで盗むようになったのです。
(鍵を盗まれるということは、鍵がなくなるということですから、証拠はありませんが、盗む以外の方法では取り出せないところに保管してありますので、これがなくなったということを盗まれたと判断しています。少しでも良心の残っている集団ストーカー犯罪者であれば、そっと返してくれるようなこともあるのですが、フライング共謀罪まっただなかの今では、あまり期待できないかもしれません。)
この状態ではさすがに不便なので、ここの部分で扱っているような進捗状況を明示することは停止することにしました。これは単にどこが更新されたのか、よく分からない状態にするだけです。
こうすることで、加害者側は自分たちの犯行の成果として、被害者の情報発信を妨害することに成功したと主張することができるようになり、私への攻撃を弱めることができるようになるでしょう。これは被害者・加害者ともに妥協的なウィンウィン型の対応となるはずです。
私からの情報発信の回数は減りますが、よく調べればどこかが更新されていたりするので、興味のある人はサイトやブログなどを調べてみてください。
私のサイトやブログのアクセス数を調べた限りでは、サイトやブログでの情報はそれほど情報拡散効果はないとみています。皮肉なことですが、私の情報発信力は、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害者として、監視被害を経由した裏社会や支配層へのある種の能動的な情報収集活動によるところが大きいようです。
しかしながら、このあたりの裏社会発信力については、集団ストーカー被害者のなかでも主張している人がいるのですが、この主張の受け取り手、たいていの場合はネット閲覧者や読者となりますが、閲覧者に対しては、あまりリアリティを感じさせるものではありません。
簡単に言うと、政治やテレビ・マスコミ、裏社会や世界全体などに対して、自分の行動が影響を与えていると主張されても、閲覧者側は、半信半疑といいますか、あまり信じない傾向にあります。
私自身も、悪気はないのですが、ほかの人が私と同じような主張をしても、あまり信じる気持ちにはなりません。これは自分の実感なので仕方ありませんが、全体的に根拠が弱く、決定的な証拠に欠けていることが多いからではないかと思います。
そのため、当然、私が主張しても信じる人はほとんどいないだろうと思います。今回は、伝わらないことは分かってはいるのですが、あえて説明してみました。被害者が伝えようとしても伝わらないという気持ちの部分は、私自身は理解しているということを伝えるために説明してみました。
これは同じ立場にならないと、なかなか分かりにくいのですが、そういった一部の被害者のためにあるのがこのサイトであり、私が解決しようとしている集団ストーカー問題も同じようなシステムのなかで行われている犯罪ですから、ここではあえて説明しています。
分かる人にだけ、いずれ分かる日がくることでしょう。
逆に考えると、現場の公安らしき監視・嫌がらせ・虐待・拷問犯罪者たちも、私の書いていることの真の意味は理解できていないはずですから、私への被害が悪化せずに済んでいるのでしょう。
そうとはいえ、伝わらないということは悪いことばかりではありません。本当に重要な真実を伝える力がある場合、たとえば有名人などで社会に強い影響力がある場合、支配層はその情報発信を妨害したり、発信者を逮捕したり、場合によっては暗殺しようとします。
たとえば去年１２月ののASKAさんの例では、政治的なスピン報道も兼ねていましたが、こともあろうに警察が、尿として提出したお茶から、薬物反応が出たなどという完全な冤罪工作を堂々と行ってきました。日本では警察とマスコミが共謀して、警察の捜査から逮捕まで報道させますので、ASKAさんはあっという間に犯罪者扱いされてしまいました。
ASKAさんの受けた一連の被害は「700番」という本として出版されていますが、その元となるブログの情報を見た限りでは、芸能界や暴力団については驚くべき内容もありましたが、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の情報としては、すでにネット上で公開されているような内容のほうが多かったと思います。政府がそれほどまでに世間に知られて困るような致命的な情報は含まれていなかったように思います。
おそらく内容というよりも、情報発信者の影響力や信頼性のほうが問題視されていたのではないでしょうか。公安は過去に集団ストーカー犯罪の末、飯島愛さんを暗殺したとみられていますが、ASKAさんは飯島さんから集団ストーカー被害の相談を受けていました。警察としては飯島さんの暗殺問題を隠すことのほうが大きな目的となっていたのかもしれません。
私たち一般の集団ストーカー被害者の主張を、現場の加害者が理解できていないことは、ASKAさんのような被害を受けないままに、重要な情報を発信する機会を確保できているという可能性もありますので、ここは前向きに捕らえておいたほうがよいでしょう。
それと自分への集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害が悪化する度に、被害者心理としては、自分が加害者が恐れている真実を発信していると思いがちですが、現場での加害行為の強弱は現場の判断に任されているようなので、重要な情報の発信を妨害する意図が本当にあったとは限らないようです。
現場の加害者は単なる監視・嫌がらせ担当者にすぎないので、あまり真実の深い部分までは理解できていない可能性があります。よく分かっていない人間の行動であるとすれば、それほど重要な正確な判断基準になっているとは限らないでしょう。
私が調査した限りでは、現場の加害者はあまり深い部分まで理解できてはいません。単なる現場の担当者にすぎない人が多いようです。そのため、現場の加害担当者のリアクションをあまり課題評価しないほうがよいだろうと思います。
加害者は基本的に、嫌がらせによるガスライティング犯罪を行っていて、目的は被害者の思考や行動を変化させ、できれば都合よくコントロールするという部分にあるようです。
そのため被害者へのコントロール実験という部分を重視する傾向があり、私たちの発信する情報内容も、コントロール実験に関わること以外は、あまり重視していない傾向があるようです。
現場の加害者が強く反応するものは、現場のコントロール実験に関わることが多く、特に犯罪を隠蔽するような誘導に力を入れているようです。加害者が、被害者の情報発信を妨害しようとするのは、犯罪隠蔽のための基本戦術のようなものですから、何を書いても妨害しようとする傾向があります。加害者の嫌がらせをあまり過大評価しないように注意しておいたほうがよいでしょう。
このあたりの加害者都合を考慮して、加害者の行動を観察すれば、また何か新しい発見が生まれてくるかもしれませんので、もしや、と思われた被害者の方々は、参考にしてみてください。
ネット上の偽被害者問題
この検証は進んでいませんが、今、私が理解している範囲だけでも、多くの被害者が誤解している部分があると思われますので、そろそろまとめておきたいところです。
有名どころのサイトはどこも偽被害者の疑いがありますが、これは偽被害者や工作員が意図的に疑いをかけていることもあり、私のサイト、つまりこのサイトにも偽被害者の疑いがかけられていたりします。
近頃、有名なのはNPOテク犯ネットのK崎さんで、以前、本人に確認したところ、石橋理事長からも根拠のないことを書かないように注意されたといっていました。私が確認した後、さらに評判が落ちたせいか、K崎さんはテク犯ネットの委員から一般会員へと格下げされてしまい、本人も不平を漏らしていました。
私が知る限りでも、K崎さんの評判はいまいちで、被害者同士が協力して何か活動しようとすると、K崎さんが連絡を取ってくるのですが、どこのグループもみな断っているそうです。
K崎さんはさしずめ、有名偽被害者の地位についてしまっているようです。K崎さんのブログにはよいことも書いてありますので、疑いのかかっている部分は訂正するなどして、問題解決に貢献できるようになってほしいと思います。
偽被害者の多くは犯罪隠蔽を狙うような警察・公安系の工作員と、さらに政治目的を含んだ創価・統一などのメーソン系カルトメンバーであることが多いようです。なかには何年も活動を続けていた本当の被害者のブログを乗っ取り、その後、何年も本人に成り済ましている偽被害者もいます。
偽被害者工作には警察や政府もかなり力を入れているとみられてますので、集団ストーカー分野では、今のところ本物の被害者よりも、偽被害者の活動のほうが活発で、ブログやコメントなどでは工作過剰な状態が続いているようです。
今後の展望
現場の公安らしき加害者たちが、所詮は理解できないとすれば、逆に何を書いても問題ないようにも思えます。そのため支配層戦略としてシオニズムなどを調査することや、偽被害者の見分け方の検討などは今後も続けていきます。
前回の展望にも書きましたが、集団ストーカー・テクノロジー犯罪は、被害者がふいに巻き込まれてしまった心理戦です。心理戦とは、相手の思考や行動をいかに変化させ、コントロールできるかという研究とその実験というかたちで行われています。
その実験成果を実際に活用するのは、政治家や芸能人などの社会的に影響力のある重要人物となっているようです。そういったターゲットとなってしまった芸能人などは、自分が受けている被害が何かも分からずに支配やコントロールを受けることに甘んじているようです。
また、心理戦では、被害者をだますことで、どれだけ加害者たちにとって都合のよい思考や行動を行わせることができるか、といったゲームのような部分もあります。悪質なゲームの仕組みを理解することで、だまされないようにしなければなりません。
心理戦とは戦いそのものであり、戦争のようなものですから、主義主張など理想にこだわるよりも、実際に身を守りつつ、相手にはより大きな被害を与え、最終的な勝利をつかみとるという、結果重視の実質的な戦略が必要であることを、被害者のみなさんにはもう一度心に留めておいてほしいと思います。
私たち被害者が最終的な勝利をつかむときには、正義や人権などの理想が必要となりますが、そのときがくるまで、そこへ私たちを実際に導く思想は、心理戦を勝ち抜くための現実的な戦略となるでしょう。人権や理想だけでは世の中を動かしがたいこともありますので、私たち被害者は孫子の兵法のようなものも学んでおいたほうよいでしょう。
孫子の本質は、「敵を知り己を知れば百戦いして危うからず」というように情報や状況分析の重要性や、その場や状況で主導権を握ることなどの、実際に戦争で戦うまでの間に行う戦争準備を重視した点にあるでしょう。孫子の兵法ではさらに戦争で戦って勝つことよりも、むしろ戦わずして勝つことを上策として勧めています。
これを活かして、敵を知る手段のひとつとして私が分析しているのが支配層戦略です。この分析が進めば、敵の作戦を知ることで、敵への有効な対処が可能となるはずです。さしあたり今のところの私の見立てでは、上の方で説明した、不正選挙対策や枯葉剤作戦が有効ではないかと考えています。2017/6/13
＜ 参考 ＞
超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など
次が今後の予定・継続案件になっています。気になったものはそのとき更新し、それ以外のものは暇なときにでも更新しようとかと思っています。2017/6/13
・支配層戦略の分析と対策検討 2017/6/13
・偽被害者の判断基準の検討 2017/6/13
・政界名珍場面集 2017/3/2
・官僚の弱点などの調査、ひとりひとりの悪事をネットにさらすか、正式に罷免する方法もあるか？ 2017/2/1
・社会洗脳の方法となる詐欺や詐欺師の分析 2016.10.1
・被害改善ガイドラインの提示 2016.9.18
・個々の被害者への支援 2016.10.1
・医療不正の改善(特に精神医療)
・不正選挙の防止(アンチガスライティングによる被監視拡散活動中) 2016.10.1
・環境利権、エコビジネスの社会洗脳詐欺(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない) 2017/2/2
・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)
・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)
・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4
・元NSA職員、カレン・スチュアート裁判 2017/1/1
・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8
・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3
・ASKA事件の検証 2016.7.3
・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3
・電磁波対策の製品や生活環境の調査、対策グッズと統合予定 2016/8/2, 2017/2/2
・集団ストーカー被害の具体策の検討 2016.9.18
・集団ストーカー犯罪の流れの図解 2016/11/5
・裏社会と人類史(世界版・日本版)のまとめ 2016/11/5
次は、保留的に継続中の案件です。
・集団ストーカー・テクノロジー犯罪の利権構造図作成(集団ストーカー、在日利権ネット[用語参照])
最後が、保留中の案件です。
・集団ストーカー被害者団結活動
ネット上の被害者の９割は偽被害者だという説がありますが、どうやらこの説はかなり真実に近いようです。ネットメインで情報交換が行われている集団ストーカー・テクノロジー犯罪の分野で９割が偽者となると、被害者の団結はかなり険しい道のりとなりそうです。2017/4/2
参考
(※１) … 支配層 秘密エリートネットワーク
(※１) … 支配層戦略、NWO、グローバリズム、シオニズム
