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被害改善活動 進捗と展望 2017年8月31日

progress170831, 2017/8/26, 2020.11.2, 評価(B)


目次


社会不正短観
モリカケ騒動は米ネオコンのカラー革命!?
国をグローバリストの買収から守る金融鎖国策
経済鎖国で貿易を止めても大した食料危機にはならない
経済鎖国後のエネルギー問題
モリカケ騒動からカラー革命、金融再編、すぐにバレてしまう支配層戦略
長雨とボクシング
続・アメリカの破綻の行方
北朝鮮ミサイル実験
メーソンはネズミ講?
前原、細川元総理は顔に左側が動かない、脳障害か?

公開記事一覧

今後の展望



社会不正短観

モリカケ騒動は米ネオコンのカラー革命!?

< 注意 >
モリカケのカラー革命説はどうやら右翼系バランサーが広めていた偏向情報のようでした。そういう可能性もあるかなと思いましたが、そうでもなかったということです。この項目を読むときはこれを踏まえて読んでください。2018.8.11

情報に敏感な人たちは徐々に気が付き始めていますが、モリカケ騒動を発端とする安倍政権の一連の政治スキャンダルは、支配層がマスコミを使って行っているカラー革命だという見方があります。

支配層戦略のひとつに両建戦略というのがあります。政治関連では右翼と左翼、与党と野党を二つに分けて、両方を支配層がコントロールするという戦略です。この両建戦略は何百年も前から行われていて、日本の政界も自民党発足自体が両建戦略の構想の中にありました。

両建戦略はヘーゲル弁証法の正反合による二元論の相克モデルの正反に当たります。与党が正で野党は反となります。両翼では左翼が正、右翼が反となります。左右翼や与野党の争いの結果、双方を超える新たな政体を実現するという戦略です。

支配層が両建戦略の結果として実現しようとしているのがNWOで、NWOはロシアのような連邦形態、国連を拡張した世界連合形態、第三次世界大戦などの大混乱をへた後の統一国家など複数のルートが計画され同時進行されています。

このような世界情勢の中でみると、安倍政権の極右体制は乗り越えられるべきひとつの失敗例のようなものですから、今のところはモリカケ騒動などで安倍政権を倒して新たな政権に以降しようとしているとみてよいでしょう。

ただし、安倍政権の終わりはすぐに正反合の合の実現とはなりません。最終的なNWOの完成はいまだに目処が付いていませんので、さしあたり人気のない政権を入れ替えて、次の手を打とうというのが支配層の戦略となっていることでしょう。

安倍政権は内閣人事府を創設するなど、支配層の強い支配下にある官僚組織を超える力を持ってしまったので、支配層としても都合が悪い政権になっているようです。また日本の支配には在日朝鮮系の人たちの一部を使っていますが、朝鮮系の文化にはラディカルなリアリズムがあり、簡単に言うと人や組織に従うのではなく権力自体に従うような発想になっているます。

在日朝鮮系の文化では、支配層が日本支配に使っているアメリカの権力の衰退とともに、次の覇権国家となるであろうロシアや中国に鞍替えするのは当然の結果なのです。これが安倍政権レベルでも起こることを、アメリカ内の支配層がかなり警戒しているという背景があります。

安倍首相はそもそも自分の言ったことを見事に守らないように詐欺師やサイコパスの傾向が強い人ですから、アメリカ内の支配層も、安倍首相の面従腹背姿勢をとっくに見抜いています。そういった今の状態でモリカケ騒動をみると、全体としては正反合の合の実現ではなく、単なる反となる勢力のトップの入れ替えを行いたいという思惑が見えてきます。

支配層の目指すNWOは支配層を頂点としたグローバリズムの実現で、支配層による世界の完全支配を目指すものです。このグローバリズムの反対がナショナリズムで、極右として扱われている安倍政権が支配層の影響が強い欧米の西側秩序から独立してしまうことを支配層は恐れています。

そのため一見すると悪役にしかみえない安倍政権も世界レベルから見ると、支配層のグローバリズムに反して戦っているという側面もあるにはあります。 2017.8.29, 2020.11.2(誤字修正)


国をグローバリストの買収から守る金融鎖国策

このサイトのツイッターのほうで軽く説明していますが、日本が鎖国して世界から独立してしまうようなことになれば、逆に日本の国益は守りやすくなります。これでは説明不足なのでもう少し説明します。

まず今の世界で一番危険視されている大事件は第三次世界大戦もそうではありますが、これはさすがいに避けられるでしょうから、実質的には金融再編、通貨リセット、金本位制への以降だと言ってよいでしょう。

今の世界で使われているお金は不換紙幣といって、銀行が価値を保障しているだけの借金札にすぎません。これだと悪いことをするといくらでもお金を増やすことができてしまいます。そしてそれは実際に行われてきて、今ではその紙幣の作りすぎた結果、紙幣の価値が下がったり、貧富の差が増大し超格差社会になるなどの問題を抱えています。

この不換紙幣の抱える弱点を克服するために、兌換紙幣という価値の裏付けのある紙幣制度へと移行することが、世界的に計画されています。兌換紙幣で価値の裏付けとなるのが金(ゴールド)で、いずれは世界的に金本位制の兌換紙幣に移行するとみられています。

そうなった場合、銀行は金の元手がないと紙幣を発行できなくなります。世界の銀行は金本位制への移行に備えて金を備蓄しているのですが、それをしていない銀行もあります。それが日本銀行です。

金融再編が起こり、世界経済が金本位制に切り替わった場合、日本銀行の紙幣、つまり円は暴落しその価値を10分の1程度の下げるか、価値そのものがなくなり紙くずへ変わってしまう危険性があります。

このリスクを避けるにはとくにかく金を大量に集めておかないといけないのですが、日本銀行にそのような危機意識はありません。恐らく支配層戦略では日本銀行は借金とともに円を放棄して、新しい紙幣、新円に切り替えることなっているとみられています。

金融再編で円が価値を失った後には、海外の超富裕層や中国などの大国による日本の買収が始まります。日本にあるお金で買えるものはほぼすべて海外の資産家や外国政府に奪われてしまうことでしょう。

今の状態で金融再編が起こった場合、これを防ぐことはできません。会社が倒産した後、別の人が買い取るように、すべてが奪われてしまいます。

このいずれ起こる世界最大の事件であり、歴史的な大変化による被害を防ぐ改善策となるのが、鎖国です。日本経済を世界経済と切り離すことで、金融再編などの世界的ルール変更からくる被害を無効化する戦略です。

金融再編では日本でいくら真面目に働いていても、無条件ですべてを奪われるようなことが起こります。ある日を境に、日本人のすべてが、急に貯金も財布の中のお金も使えない一文無しの貧乏人状態となってしまいます。日本人がいくら真面目に働いても、一見関係ないようにみえる海外事情の変化からすべてを奪われてしまうのです。

日本人からするとこんな理不尽な話はありません。しかし、これこそが支配層のグローバリズム戦略の真骨頂と言ってもよいでしょう。金融相場や経済システムの変化で暴利を貪ることは、支配層が古くから続けてきた、支配層が理想するような支配戦略のひとつです。

真面目に働いている人たちのすべてを奪うのが支配層戦略の理想のようなものですから、この罠に自らはまる必要はないでしょう。金融再編自体は世界レベルの話なので日本一国では防ぎようがありません。そこで鎖国が有効ということになります。

鎖国というとイメージが悪いでしょうが、実際に行うべきなのは、紙幣や財産の交換の停止です。金融再編では日本の円が紙くずとなってしまいますが、円を国内だけで使う分にはすべてを失うような大事件には発展しません。

日本の資産と海外の資産の交換を停止すると、株式などの金融相場が停止することになるでしょう。貿易も共通の通貨が使えなくなり、実質的に物々交換しかできなくなってしまうので、そのとき使われるのは円ではなく、金銀などの貴金属が通貨の代わりとなるでしょう。

金銀などが実質的な通貨となると、結局は金本位制に飲み込まれるようなイメージがあるかと思いますが、貴金属の交換は問題ありません。価値が保障されているからです。しかしながら、その場合、日本は金銀など貴金属不足を起こしますので、実質的には貿易を続けることは難しくなるでしょう。

そして結果的に鎖国に近い状態となるはずです。

中国が株式バブルのときにサーキットブレーカーを発動して株取引を停止させていましたが、あれもよく考えるとグローバリストの買収から国の資産を守るための仕組みだったと言えるかもしれません。株式市場だけでなく、お金を交換する為替取引や貿易など海外と資産を交換するようなものは、できる限り制限することが禁輸再編に対する有効な対処法となるでしょう。

そうとはいえ貿易を止めてしまうと色々と問題が起こるでしょうから、輸出入で自国通貨での取引を停止して、金(ゴールド)で直接取引してしまうような形にするのがよいのではないでしょうか。

輸入を続けると自国内の金が減ってしまうので、なるべく輸出のみの取引として自国に金を溜め込み、その金を使い自国通貨を、徐々に金本位制の兌換通貨に入れ替えていけば、比較的平和的に金本位制へ移行できるのではないでしょうか。

金融再編で資産を奪われてしまうのは日本だけでなく世界中の国々が抱えている問題です。このサイトが裏社会へ個人としては強い情報発信力を持っていることは、誰も信じないところではありますが、このサイトが金融再編の対策法を発表した以上は、世界中に伝わるはずですから、世界中の国々がより的確に対応できるような対策を立てられるようになるだろうと期待しています。

金融再編が起きても、世界中の国々が経済的鎖国状態へ移行する、あるいは少なくとも取引を大きく制限するサーキットブレーカーのような仕組みを作っておけば、世界恐慌のような大混乱も小さめに抑えられることでしょう。

このサイトとしてもこの記事が、金融再編による世界経済の大混乱を未然に防ぎ、緩やかな金本位制への移行を少しでも手助けできるのであれば、これほど喜ばしいことはありません。

逆に支配層側の人たちは、金融再編の世界恐慌詐欺はもうバレているので、今頃はあきらめ始めている頃でしょうか。

世界各国が経済鎖国に踏み切ることは、グローバリストである支配層が強く恐れていることですから、これを避けるため、金融再編は恐らく緩やかな変化とせざるとえないというのが、支配層側の思考パターンではないかとも予想されます。


経済鎖国で貿易を止めても大した食料危機にはならない

用語についてですが、株式や為替など金融取引の停止または制限を金融鎖国と表し、貿易など実体経済を含めた鎖国を経済鎖国と表すことにします。ここまで混同してしまったかもしれませんが、おおむねこのようなイメージだと理解してください。 ここでは経済鎖国による食料危機について考えて行きます。

経済鎖国で経済は守れるとしても、鎖国となると食料の自給率の低い日本は立ち行かなくなるのではないか、とマスコミが騒ぎ出しそうですが、実際に日本人が餓え死ぬようなことはほとんど起こらないでしょう。日本の食糧自給率は、単に海外の物が安いから買っているだけで、日本に農業生産する力がないということとは違います。

日本には使っていない畑や田んぼがたくさんありますので、そこで米や芋・豆類などを作れば、量的には十分に国内の需要を満たすだけの生産ができるはずです。日本の農家も需要があり売れるのであればどんどん生産量を増やしていくことでしょう。

また農作物は農協による形や重さの制限などがあるせいで、生産量が制限されている部分が大きいので、危機的状況となれば農協などを通さずに農作物が取引されるでしょうから、形は悪くても、もっと大きな農作物を作ることもできるようになるはずです。

このようなことから鎖国によって日本に食料危機が起こったとしても、しばらくは余剰米などもありますし、3ヶ月もすればジャガイモなど主食となる芋類も育ちますので、問題は解決されるでしょう。

食料さえ確保できれば、さしあがり餓え死ぬようなことはありませんので、後は、暖房に使う石油燃料の代わりが確保できれば、鎖国も日本の人口が激減するような大問題とはならないでしょう。

日本は経済産業的にみても、6から8割が内需で回っている国ですので、貿易ができなくても、極端な危機にはならないはずです。


経済鎖国後のエネルギー問題

こちらは食料危機とは違い乗り越えるのが難しい難問です。日本は電力(火力発電)や自動車、暖房などを石油に依存しているところが大きいので、代わりとなるエネルギーが必要となります。

特に自動車の大半は石油をエネルギーとしていますので、貿易制限に入っても、しばらくは石油を優先して輸入するしかないでしょう。今、ちょうどガソリン自動車を禁止して電気自動車に変えるという運動が騒がれているところなので、石油価格は下がり続けていくはずです。

石油の値段が安くなればちょうどうまい具合になりそうな気もします。ただし、世界中が経済鎖国で石油の価値が上がれば、また値上がりするでしょうから、今のところは何とも言えません。備蓄するにも費用がかかりますし難しいところです。

金融再編から経済鎖国、貿易制限にいたるには、まだ時間がありますので、今のうちに代替エネルギーについて調査検討を進めておくしかありません。

有望そうなのは太陽発電やフリーエネルギーの活用でしょうか。フリーエネルギーは水を電気分解して水素を作りエネルギーとする、水素エンジンバイクが海外ですでに開発に成功しているというのが動画サイトの映像などでも確認できます。

水を入れると走るバイクの映像は不思議な感じがしますが、これを日本でも実用化できればエネルギー問題は徐々に改善していくことでしょう。

水素エンジンでは水素を燃やして爆発力をエネルギーに換える訳ですが、水素が燃焼するとまた水に戻るだけなので、おかしな廃ガスを出さないとてもクリーンなエネルギーですから、本来はどんどん開発を進めていくべきものです。

この開発は支配層が妨害しているのですが、経済鎖国自体が支配層からの独立なくしてはあり得ませんので、経済鎖国後であれば堂々と開発できるようになるでしょう。日本人の忍耐強さや繊細さをもって研究開発に望めば他国よりも優れたものが開発される日が来ることも十分期待できます。

そうとはいえ、経済鎖国後、しばらくはエネルギー不足におちいってしまいますので、花粉症で悪者扱いされている杉の木でも切って燃やしてみてはどうでしょうか。2017/8/29

< 追伸 石油禁輸 >

上の記事を書いた翌日、8月30日に国連安保理の緊急会合で北朝鮮への石油の禁輸も含め新たな制裁決議案が採択されるとみられているというニュースがありました。北朝鮮は石炭がとれたと思いますので暖房は何とかなりそうですが、軍事兵器や自動車などは使い物にならなくなってしまうかもしれません。

太平洋戦争のときの対日経済制裁で、日米開戦マレー半島侵略に突入した日本への欧米諸国の対応と同じパターンですから、支配層も北朝鮮を追い詰めることに必死なようです。

石油を禁輸にしても、北朝鮮は中国や韓国と陸続きですから、密輸がやりやすいので、北朝鮮の石油が枯渇するようなことはないでしょうが。

このサイトで昨日、石油不足は困る、と書いて公開したばかりですが、やはりこのサイトは裏社会では人気サイトとなっているのかもしれません。このサイトとしても支配層の健全化につながるよう情報の出し方に気を付けていきたいところです。

ついでに書いておくと、8月29日朝6時頃の北朝鮮のミサイル通過では、アメリカから高い値段で買った迎撃ミサイル機のPAC3が何の役にも立たなかったことが証明されました。

弾道ミサイルは移動する高度が高すぎて、射程が短かいPAC3程度の兵器では何の役に立たないのです。実際にはどちらかとうと、弾道ミサイルが宇宙に近い空間を飛んでいて、日本上空とはいい難かったと言ったほうが事実に近いでしょう。

どちらにせよ支配層が北朝鮮危機をあおってみても、日本が無力なアメリカの兵器を買う必要はない訳です。

< 追伸2 石油は安く作れる >

「京都大学、炭酸ガスと水で石油の合成に成功 / 3円の電気で100円の石油ができる」という情報があります。日本や北朝鮮だけでなく世界中で開発を進めてみてはどうでしょうか。2017/8/30

< 追伸3 北朝鮮には油田があった >

その後、北朝鮮への石油禁輸はあまり意味がないことが分かりました。2017/9/7

< 参考 >
北朝鮮には油田があるので石油禁輸は制裁にならない


モリカケ騒動からカラー革命、金融再編、すぐにバレる支配層戦略

今回の支配層戦略も誰にも気付かれなければ、もしかするとうまくいったのかもしれません。しかし、その誰にも気付かれずに計画を進めるというのができなくなってしまったのがIT革命後の現代という時代です。

ブレジンスキーも「今は100万人をだますよりも100万人を殺す方が簡単だ」と言っているように、大衆誘導や印象操作のプロも、今の人々をだますのは極端に難しくなっていると言っています。支配層も悪事をそろそろあきらめて、地下深くに作ったシェルターをさらに深く掘るなど、守りを固めたほうがよいのではないでしょうか。

ちなみに古代中国などの兵法では、低い土地は掘ると水攻めされる危険があるので、地下シェルターは上策ではありません。それに今だと地下シェルターの周囲を核兵器で爆破されたりすると証拠も残らないでしょうし、攻撃されやすいでしょう。支配層の逃げ場などはもうなくなっているのかもしれません。それで南極に集まっているのでしょうか。

モリカケ騒動自体はカラー革命(政権交代を目的とした民主革命の誘発のようなこと)とみて問題ないでしょうが、単に権力者の入れ替えが行われるだけでしょうから、ここは一気に英米支配や西側世界から独立して、日本を守っていきたいところです。

金融再編の金本位制への移行では、まず間違いなく円の価値は下がりますので、日本に住む人が得をするようなことはありません。日本支配のために利用されている在日朝鮮系の一部の人たちも含めて、資産は円で保有している人がほとんどでしょうから、自分はメーソンだ支配層だなどと思いだまされている人たちも、きれいに資産を奪われてしまうことになるでしょう。

そうならないために今の危険な世界経済から独立する通貨や資産の交換を停止する鎖国策は、なかなかの上策ではないかと思っています。ほかに日本の資産を守る方法はないように思われます。

今のまま金本位制が導入され、支配層の予定通り日本の資産がすべて奪われてしまった将来のことを考えると、これはまたゼロからやり直すしかありませんので、せめて体だけは大事にして健康を維持していく、といったことくらいしか打つ手はないでしょう。

資産を金に換えておくということを進めている人もいますが、支配層は本質的には詐欺師ネットワークなので、私たちが手に入れることができる金が本物である保障は、残念ながらありません。同じ比重のタングステンが偽金となっている可能性もあり、またこれを自宅の金庫にしまっておくのもそれほど安全のようには思えません。

ゴールドタグというのがあり、金に裏付けられた交換券のようなものがありますが、これなら安全そうです。ゴールドタグのようなものが普及していき、明示的な動きがないままに知らないうちに金本位制に移行するような形であれば、円の価値も徐々に変化していき大きな災難には見舞われないかもしれません。

ただし、大きな変化を起こしてお金儲けをするというのが支配層戦略ですから、支配層はそんな自然な変化は妨害してくることでしょう。

それとは逆に希望的な観測としては、そもそも支配層の力は詐欺手法で拡大されてきたものなので、今は詐欺を実現するためのステルス性がネットによって失われつつあるというのがあります。

全体を俯瞰すると携帯電話の普及やIT革命で支配層系の犯罪が急激に拡大しましたが、その後の市民のネット利用で、支配層情報が暴露され、支配層はステルス性を低下させ、それによって支配層の実力自体が衰えつつあります。そのため、もはや支配層には大きな変化を起こす力はないという見方もあります。

実際にそうだとよいと私も思いますが、このサイトも含めてネットなどのメディアで支配層の情報を拡散することで、支配層のステルス性をさらに低下させて、支配層系の犯罪を抑止していきたいものです。対支配層戦略としては、支配層の悪事の拡散が、市民にできることの中では最も効果的な戦略となるでしょう。

支配層がやっているのは、配下のメーソンや特権ゴイムなどを代理人を使った犯行なので、実行犯となるメーソンや特権ゴイムを戦意喪失状態に追い込めば、かなりの犯罪を未然に防げるようになるでしょう。支配層戦略に相手を意気消沈させるという戦略がありますが、支配層が得意そうに掲げている戦略も、その情報を少し拡散させてしまうだけで、メーソンや特権ゴイムは意気消沈してしまいます。

自慢の秘密作戦がバレていたとあっては、意気消沈してしまうのは仕方ないことでしょう。しかし、これは使えるので私たち一般市民もどんどん使っていくべきでしょう。

昨日今日あたりのニュースで安倍・麻生・森・小泉と総理経験者が一同に会して大笑いしている写真を見かけました。これも支配層戦略の政治的茶番にすぎません。4人の仲がよいことをアピールするには、それなりの理由があるはずです。それを誰かが気付いて暴露してしまえば、彼らは意気消沈してしまうことでしょう。

この写真が鎖国のための会議であれば私も興味があります(笑)
森はどうか知りませんが、他は三人とも元は在日系で、全員メーソンとだまされている特権ゴイムですから意外と鎖国に前向きな可能性もあるかもしれません

支配層のネット暴露は、結果は少し分かりにくいのですが、なかなか効果があります。支配層は共謀罪などを利用して公安などを使い市民を監視していますので、近頃は特に効果が上がってきています。共謀罪の関係で、今はひとりで目立ったことをすると特に危ない時代になってきていますから、より多くの人たちの力で支配層系犯罪を暴露していくのがよいでしょう。

いつしかそれが常識となったあかつきには、支配層犯罪の多くが未然に防がれた状態になるのではないでしょうか。そして最終的には義務教育の歴史の教科書に支配層の詐欺歴史を載せたいところです。2017/8/28


長雨とボクシング

8月15日の終戦記念日までの間、天気は毎日雨模様で16日連続雨の天気という数十年振りの記録的な長雨となりました。そして終戦記念日は火曜日という平日で、ボクシングの興行を行うには向いてないのに、ボクシングの世界戦が行われました。防衛記録のかかった大事な試合でしたが、結果は日本選手が負けています。

長雨とボクシングの敗退が終戦記念日、あるいは聖母マリアの被昇天記念日に終わるということから予想されるのは、支配層による敗戦に関するネガティブな印象操作だったのではないかという疑いです。

ボクシングの試合は、神の左と呼ばれ13度の防衛を目指していた山中慎介チャンピオンの試合でした。13というのは日本のボクシングチャンピオンの防衛記録ですが、支配層はこの13という数字も強調したかったのでしょう。

テクノロジー犯罪の疑いと個人的な趣味から私もボクシングはよく観ているのですが、試合内容は山中選手が得意の左ストレートを活かせずKO負けで終わっています。今回もテクノロジー犯罪を疑いながら観ていましたが、特にそれらしい急激な変化などの不審な点は見当たりませんでした。

山中選手のファイトスタイルのひとつに、右腕のジャブを相手の視界をさえぎるように打ったり、右手のグローブを相手の視界をさえぎるように顔の前に静止するようなスタイルがあります。ボクシングの世界で何というかは分かりませんが、仮にブラインド戦法と読んでおきます。

山中選手はこのブラインド戦法を時折使い、また必殺の左ストレートで勝負を決める前にもよく使っていました。この点は、ややグレーな戦い方だと思っていました。今回の試合ではこのグレーなブラインドジャブを多様する選手との戦いでした。

ついに山中選手のグレーではあるがおそらくルール的に認められているブラインド戦法が、より高度なワンツーパンチのジャブに使われ、より完成された形で山中選手に使われていました。試合内容としては、ボクシングの王座の入れ替わりにふさわしい、王者の得意技を超える新王者が誕生したので、これが歴史の流れかと、私自身は納得していました。

この試合の放送はTBSですから、以前から相手選手が謎の重量オーバーになったり、不振な点があったのですが、今回は実に自然な流れのまま試合は終わりました。

ボクシングの敗退自体は終戦記念日に合わせたものだったので、支配層が決めた予定調和型の敗退だったのでしょうが、それはちゃんと山中選手を研究し、より高度なブラインドジャブを身に着けた選手を用意するという形で実現されたのだ、とそのときは思いました。

ところが、後から相手選手のドーピング疑惑が浮上してきていて、今は日本のボクシング関連団体が検査などをするよう抗議していると報道されています。この流れだと再戦となるかもしれません。

支配層戦略に3S(スリーエス)というのがあり、これはスポーツ・セックス・スクリーンの頭文字をとったもので、スポーツや性的娯楽、映画などに人々の関心を集め、政治や法律、お金の流れなどから人々の関心を遠ざけるという戦略です。そうすることで支配層は人々をだまして悪いことができるということです。

支配層からするとあらゆる娯楽はこの思考誘導や印象操作のためにあるとも言えますので、今回のボクシングの試合もわざとドーピングを使わせ、再戦することで利益を出そうというシナリオだったのかもしれません。(ちなみに人気カードの再戦は同じように儲かりますので、支配層はよくやっています)

再戦が実現した場合の戦いは、私の予想だと今のところ山中選手側に相手のブラインドジャブを封じる手段がないと思われますので、ドーピングがなくても王座奪還は厳しいとみています。

空手の正拳突きなども、左右の手を交互に入れ替えるのでブラインドスタイルとなっているように思いますので、ブラインドスタイル自体はそれほど悪くないことなのかもしれません。しかし、ボクシングでルール違反としないままにしておくと、他にはおかしな腕の使い方などが現れてくるかもしれません。そのため相手の視界をさえぎるような戦い方はそろそろルール違反となるかもしれません。2017/8/26

ちなみに世紀の天才、井上尚弥選手の試合がこともあろうに9月10日に予定されていますが、アメリカ911テロで知られているように9月11日前後は毎年何か事件が起こるのではないかと、世界的には懸念されています。

日本ではマスコミがあまり騒ぎませんので911テロ自体があまり有名ではありませんが、世界情勢上はとても危険視されています。9月末は倒産しかけているアメリカの決算期というのもあり、それまでに何かしらの事件が起こる可能性があります。8月からのアメリカの頻繁な軍事関連の動きからすると、すでに事件は起きていると言ってもよいかもしれません。

それが単なるボクシングの試合で天才が敗退するというだけでは、世界的なインパクトが小さすぎますが、日本のボクシングチャンピオンの中でも特に有能な選手が次々と敗退している現実を考えると、井上選手に対しても何らかの敗北工作が仕掛けられる可能性は高いでしょう。

今までの試合の傾向からすると、序盤の猛攻に倒れるというパターンが2回ほどありましたので、序盤は注意が必要となるでしょう。また明らかに不正な判定負けをするというパターンもありましたので、序盤にKO勝ちでもしない限りは、井上選手であっても勝利は危ういのかもしれません。

選手が強すぎて試合が早く終わってしまうと興行的に盛り上がらないので、いくら弱い相手であっても半分の6ラウンドくらいまでは相手を倒さないようにするというのが、日本のボクシング界の慣例のようになっているようですが、井上選手の次回の試合では6ラウンド以上戦う姿勢をみせつつ、実際の試合では1ラウンドでKO勝ちしてしまったほうがよいだろうと思います。

日本の社会腐敗は支配層によって意図的に演出されているもので、今後も政治汚職や悪質な行政・企業などの報道が増え続けていくことでしょう。その社会腐敗の演出の中にボクシングも含まれてしまっているのでしょう。

そのためボクシング選手への様々な妨害は今後も続いていくでしょうから、今後は気にせずに早いラウンドで勝負を決めてしまったほうがよいでしょう。支配層はそれまでの方法よりもよりよい方法が見つかるまで、同じ方法を何度でも繰り返しますので、日本社会を含めた世界規模での社会や政治の腐敗などの演出は続いていくことでしょう。

世界レベルでの常識や日本のネット社会の認識でも、すでにアメリカCIAや各国政府系のテロだとバレてしまっているのに、カルト宗教を実行犯に見せかけたテロが何度も行われているのは、そのよい例と言えるでしょう。

またボクシングの試合ではこのサイトが追っているテクノロジー犯罪が使われる危険性もあります。使われるとすれば、井上選手本人が気が付かないようなレベルでの体の全体もしくは一部の機能低下や、相手選手側の痛みやダメージ感覚の緩和などが行われる可能性が高いのではないでしょうか。

ボクシングの試合ではときおり、いくら倒されても何度も起き上がってくる選手を見かけますが、あれはドーピングかテクノロジー犯罪による痛みの緩和や痛み自体を感じないようにさせる技術が使われているのではないかと疑われます。あるいは痛みの感覚を別の感覚で上書きするような技術かもしれません。

病院での手術のときに麻酔を使うと痛みを感じなくなりますが、あれと同じようなことが脳内で部分的に行われているようなイメージです。

電波による人の脳神経系や筋肉の活動への変更や干渉の仕組みや技術は、1960年代にはほぼ100%解明されていたとみられています。そのため、支配層が全力で妨害しようとすれば、井上選手を無力化して、相手選手の身体機能を上昇させることは簡単にできるはずです。

対処法としては、電磁波をジャミングして電波が届くこと自体を妨害するという方法がよいのではないかと思います。使われるであろう技術は、電波を人体に送信して変化を起こす技術ですので、送信自体を妨害できれば防げるはずです。
(※注意:これはマイクロ波の場合の話でスカラー波の場合は妨害できないかもしれません。)

ジャミングは技術的には簡単なのですが、実際に電波を妨害すると携帯電話やスマートフォンの電波も妨害してしまい、使えなくなってしまうのでその場が電波のジャミング状態にあることは、観客にはすぐに気付かれてしまうことになるでしょう。

これはあらかじめ試合の主催者側から了承を得ればよい訳ですが、ラスベガスでは支配層側が主催するはずですので、了承は得られないでしょう。そうなると、継続的なジャミングは難しいでしょうから、試合の重要な場面などに、隠れて電波をジャミングするといった方法が無難でしょうか。

実際にジャミングする場合は、現地の電波法などを確認しておくべきでしょう。もちろん、本来であれば試合前に公式の場面で電波による妨害の危険性を訴えるべきです。下手に電波を妨害すると、最悪の場合、逆に不正行為を働いたのではないかといった疑惑を向けられ、現地の警察に逮捕されてしまうようなことが起こる可能性もなくはないでしょう。

特に電波は目には見えませんので、相手が悪質な行為に出た場合はどうにもなりません。それでもジャミングを強行するのであれば、道義的にはよくないのですべきではないことですが、観客が独自の判断で行ったという形になれば、選手や関係者たちの名誉を守りやすいかもしれません。現地の秘密警察のような人たちに頼めばやってくれるかもしれませんので、本来はこちらがおすすめです。

念のため断っておきますが、電波犯罪は技術自体が隠蔽されていて、技術の存在が知られないようにするという秘密の国際協定が世界の政府間で結ばれているという情報がありますので、あからさまな電波犯罪は行われないはずです。

電波犯罪による金品や不動産の窃盗、殺人事件などが少ないのは、犯罪とはいえ一定のルールが存在している証拠と言ってもよいでしょう。日本で電波技術を使っている公安や自衛隊らしき人たちが私利私欲を満たすために次から次へと大規模で悪質な犯罪を繰り返すようなことがないのもこのためです。当然、ボクシングの試合という公の場で誰もが気付くような使い方はできないはずです。

ボクシングの試合で不正を行い結果を変えることと、電波犯罪が世間に発覚することとでは、重要度がまったく違います。一回の不正で得られる利益よりも、失うもののほうがはるかに大きいのです。

テクノロジー犯罪の被害を訴えている私たち被害者からすると、電波犯罪では十分に悪質な犯罪が行われているのですが、すぐに人の命や財産を奪うようなレベルではないという点では、一般的な極悪犯罪とは異なる部分があります。

証拠の残らない範囲では、つまらない窃盗や人体への痛みなどの攻撃は毎日行われていますので、この長期的な犯罪は十分に悪質で、極悪犯罪とも呼べるのです。しかし、強盗のような一過性の極悪犯罪とは違います。テクノロジー犯罪は政府系の犯罪で、長期的に行動観察名目で監視や嫌がらせを行うことで防犯関連の税金を横領するような犯罪形態になっています。

これは同時に支配層のNWO(※1)につながる社会腐敗戦略のひとつでもあります。

テクノロジー犯罪は被害からしてその存在は明らかなのですが、警察が被害者を反社会的人物などとして危険人物のリストに入れてしまうことで、行動観察という監視や嫌がらせ行為を正当化するという悪質な犯罪の隠蔽を行っています。

つまり、テクノロジー犯罪では警察が内部で認定した反社会的人物という制限の中でしかできない犯罪なのです。しかしながらその範囲内であれば、明らかな犯罪であっても世間から隠蔽できるので、長期的に続けられています。

これが被害者の訴えによって実質的には公になっているのに、電波犯罪が続けられている仕組みです。ボクシングの試合のような不特定多数の人がいるような公の場では、これらの隠蔽の仕組みが使えないため、あからさまな電波犯罪は行えないということになります。

電波犯罪以外では次回の試合でもドーピングが使われる可能性もあるでしょうが、これはさすがにみなさんナーバスになっているでしょうから、井上選手の試合では入念にチェックされることでしょうし、あまり心配はないでしょう。2017/8/28


続・アメリカの破綻の行方

先月に続きアメリカの財政破綻が懸念された状態にあります。先月の同じテーマの記事は8月1日に書いたのですが、その後すぐにトランプ大統領が8月15日以降に戦争の可能性があると言い出したりしたので、この記事の影響かと少し思いました。

ちなみに、先月はアメリカがなかなか破綻しないが借金が増えている以上、危険は大きくなっているといった内容でした。

実際には、アメリカの財政危機は、10年前から決算期の3月と9月に毎回起きているものなので、私の記事の影響というよりは、いつものことといったほうが正しいでしょう。

今回は、トランプ大統領がNAFTA(北米版TPPのような協定)の交渉に臨むための、分かりやすい示威行為ともなっていたようです。トランプはNAFTAの破棄を考えていると大きなことを言っていますが、おそらくトランプにそれを実現する力はないでしょう。

それはともかくとしても、アメリカの半年に一度の財政危機では、毎回、アメリカの信用が下がり続け、今回もトランプの側近が首になるなど、アメリカは揺れています。

トランプ政権は軍事クーデター政権だということが知られていますが、それがさらに進み、今では軍事関係の人間が権力を握り、トランプ自体は蚊帳の外となりつつあるようです。

アメリカの大統領(ひとりを除いてすべて)がイギリス王室と血縁関係でつながっていることが明らかになっていますが、トランプも例外ではありません。トランプはロックフェラーの息子だそうです。ちなみにヒラリーさんもロックフェラーの娘ということですから、アメリカはどのみちロックフェラーのような大財閥やイギリス王室などの支配下にあるとみてよいでしょう。

その背後にはさらに強大な支配層が控えているとみられていますが、オラニエ・ヘッセン派閥がトップなのではないかという説が有力なようです。支配層の諜報機関も、公安、CIA、NSA、モサド、Mi6などのさらに上位にDVDというドイツ系の秘密諜報機関があるというのが有力な説となっているようです。

支配層関連の組織は謎が多いですから、まだまだ新たな支配勢力が明らかとなるかもしれません。今のところはフリーメーソン系のカルトが支配層の手足となる実行犯で、その主要な位置を占めるのがイルミナティ勢力で、イルミナティの表に出ているのがバチカンやイエズス会で、さらにその背後にベネチア・スイス・オランダ・ドイツ・ノルウェーあたりの王族が隠れているのではないかといったところです。

ちなみにこの説明は裏社会といいますか新世界情勢分析としてはあまり正しくない可能性がありますので、気になる人は各自で真実を迫ってみてください。

アメリカの財政破綻の話に戻りますが、軍部が権力を握っている以上は戦争とはまでいかなくても、軍拡や軍事予算確保の方向でアメリカの政治は動いていくでしょう。これまで通りアメリカは借金を増やし、自滅の道を歩んでいくでしょう。

おそらく意図的な財政破綻から、世界的な金融危機を引き起こし、銀行の破綻や世界通貨への移行、今も公式に行われている世界連邦運動などを進めていこうとしているとみられています。今の銀行システムの破綻は、世界的にもほぼ既定路線とみられていて、金融再起動、金融リセットなどが議論されているところです。

金融再起動では金本位制となる可能性が高いので、世界中の資産家や銀行などが資産を金に換えています。ところが日本銀行はほとんど金を保有していないので、金融再起動が起こると日本はかなりの窮地に立たされるでしょう。私たちの使っている円は暴落し、日本の資産は海外投資家に買収されつくしてしまう危険があります。

日本としては現状維持のほうが都合がよいのですが、ちょうど支配層も金融再起動を起こすほどの力は持っていないほどに弱っているので、何とかなりそうな雰囲気もあります。2017/8/26


北朝鮮ミサイル実験

北朝鮮のミサイル実験は、何度も行われているのでネットを見ない情報に疎い人たち以外は、つまらない茶番だとバレてしまっています。

私の予想では、NHKなどの支配層メディアがミサイルが飛んでいる映像を放送していませんので、本当はミサイルが発射されていない可能性もあるのではないかとみています。

テレビでも北朝鮮が発信している映像をそのまま使っている状態ですから、お金のかからないお手軽な軍事危機アピールとなっていることでしょう。今年も日本は軍事費を増やしていますので、その言い訳などになっています。

全体としては戦争を誘発したいという支配層戦略があるのですが、北朝鮮・韓国・中国・日本などを戦争に巻き込むのは難しいと、支配層も判断しているようです。その証拠にアメリカはベネズエラを戦争する可能性のある国としてリストに追加しています。

アメリカを追い詰めることで戦争を引き起こそうというのが支配層戦略となっているようですが、そんな計画には乗らずに、平和的に借金を返していくほうが、アメリカ国民も犠牲にならずにすみますのでよいでしょう。

アメリカの戦争アピールも嘘がバレきていますので、世界的にアメリカの相手をするような国はなくなってきてるでしょう。2017/8/29


メーソンはネズミ講?

支配層の支配奴隷としてお馴染みのフリーメーソンですが、どうやらネズミ講式の組織ではないかという説があります。

メーソンで知られている情報に、会費が約6万円(500ドル)だというのと、1人に7人の配下が付くピラミッド構造になっているというのがあります。

この会費の一部、たとえば千円を上納金として上位者に渡すとします。そうすると下から2世代目のメーソンには7千円が上納され、さらに上の世代には4万9千円が、さらに上には34万3千円が、その上には何と240万千円も上納されることになります。

ネズミ講は無限連鎖講と言って、それを使う組織を連鎖配当組織というようですが、240万円も手に入るとなれば、副業としてもたいしたものです。

メーソン組織はこのようなネズミ講を使い、会費だけで会員の欲望を刺激し支配しているのではないかという話です。

メーソンがネズミ講を使っているというよりも、ネズミ講がメーソン支配戦略であり、支配層戦略だと言うべきかもしれません。2017/8/29

7という数字は統計的にみて人が好きな数字となっているのであまり深い意味はないかもしれませんが、支配層と関連のありそうなものもあります。

たとえば、「カラスなぜ鳴くの」の歌に出てくる7つの子は親鳥と遇わせると8羽となり、これが日本古来の支配層勢力である八咫烏ではないかという説があります。

他には竹下総理の竹下七奉行なども怪しいといえば怪しいものです。2017/8/30


前原、細川元総理は顔に左側が動かない、脳障害か?

民主党の名前を変えた民進党の代表選に出馬している前原ですが、映像を見た限り、顔の左右のバランスがものすごく悪くなっています。顔の左側だけほおが動かず、右側だけで笑顔を作ろうとする姿にはとても違和感を感じます。

このような顔の左側が動きにくくなっている政治に、細川元総理がいます。細川の場合は高齢なこともあり少し分かりにくいのですが、よく見れば顔の左側の動き、特に頬の動きが悪いのが確認できるはずです。

これはどうなっているのかというと、恐らく脳機能障害が起きていて、右脳の機能が低下していて右脳が主に司る感情に関わる筋肉がうまく動いていないものと思われます。

これが政治家に多い症状だとすれば、支配層による脳機能を作り変えるような強いマインドコントロールが行われている可能性があります。右脳の感情機能を弱めることで、左脳の理性優位の思考となるように脳機能を変化させ、より命令に従うような、より強いマインドコントロールが施されているという疑いがあります。

科学的なマインドコントロールは古くから軍や秘密警察、諜報機関などが研究していて、麻薬や電気刺激を使ったりする、危険な実験が繰り返されてきました。それらの実験の成果が、前原・細川両氏にも反映されているのではないかと、証拠はないものの、このサイトとしては疑っています。

もしも前原へ支配層からのマインドコントロールが強化されているとすると、彼は日本の国益を大きく害するようなことも平気で行えるようになっているはずですから、日本の政治家としてはとても不適格な人物だと言わざるをえません。

前原に関しては、以前から創価学会名誉会長の池田大作と顔が似すぎているとの指摘があります。私が見ても去年よりもさらに池田大作の顔に近付いているように見えますので、ここはあきらめて身を引いて欲しいと思います。

民進党の政治家は全体的に胡散臭い印象がぬぐえませんが、その中でも群を抜いて胡散臭いのが今の前原です。自民党側からは危険性の低いライバルのように見えるかもしれませんが、それ以上に危険なのではないかと思われます。

自民党といえば小泉進次郎議員が目立っているようですが、彼は紛れもないフリーメーソンの家系で、かつアメリカCSISで支配層からの洗脳を強められ、支配術も学んできた生粋の危険人物です。彼の政策は、年金を減らすことや、最近のこども保険など支配層の代理人である海外投資家などの利益を代弁したものが多いことが知られています。

民進党でいえば前原、自民党でいえば小泉が今のところの危険人物とみてよいような気もしますが、与野党ともに支配層側の危険人物ばかりなので、誰が一番危ないのか、いまひとつはっきりしません。与野党ともに国益を害して自分の私腹を肥やすタイプの支配層系の政治家がほとんどなので、国民としてはどちらも厳しく監視していかなければなりません。2017/8/30


今後の展望

今後もマスコミ、その中でも特に影響力の強いテレビを中心に、日本社会の情報分野を健全化していく予定です。

ネットメディアも情報分野のひとつで、結局のところ最後はテレビや新聞の情報と競合する位置にあるものです。そのため、ネットの市民メディアもテレビ・新聞を批判し、ネット内の情報も批判し、よりよい情報社会を形成できるように社会を促していくというのが、その役割となっていくでしょう。

同時に奴隷メーソンの洗脳を解いていく活動も並行して続けていきます。こちらは、どちらかというと情報分野の健全化を進めていくと自然にそうなる、といったものでしょう。2017/8/29

・支配層戦略の分析と対策検討 2017/6/13

・偽被害者の判断基準の検討 2017/6/13

・政界名珍場面集 2017/3/2

・官僚の弱点などの調査、ひとりひとりの悪事をネットにさらすか、正式に罷免する方法もあるか? 2017/2/1

・社会洗脳の方法となる詐欺や詐欺師の分析 2016.10.1

・被害改善ガイドラインの提示 2016.9.18

・個々の被害者への支援 2016.10.1

・医療不正の改善(特に精神医療)

・不正選挙の防止(アンチガスライティングによる被監視拡散活動中) 2016.10.1

・環境利権、エコビジネスの社会洗脳詐欺(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない) 2017/2/2

・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)

・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)

・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4

・元NSA職員、カレン・スチュアート裁判 2017/1/1

・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8

・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3

・ASKA事件の検証 2016.7.3

・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3

・電磁波対策の製品や生活環境の調査、対策グッズと統合予定 2016/8/2, 2017/2/2

・集団ストーカー被害の具体策の検討 2016.9.18

・集団ストーカー犯罪の流れの図解 2016/11/5

・裏社会と人類史(世界版・日本版)のまとめ 2016/11/5

次は、保留的に継続中の案件です。

・集団ストーカー・テクノロジー犯罪の利権構造図作成(集団ストーカー、在日利権ネット[用語参照])

最後が、保留中の案件です。

・集団ストーカー被害者団結活動

ネット上の被害者の9割は偽被害者だという説がありますが、どうやらこの説はかなり真実に近いようです。ネットメインで情報交換が行われている集団ストーカー・テクノロジー犯罪の分野で9割が偽者となると、被害者の団結はかなり険しい道のりとなりそうです。

だからといって、「あきらめろ」、というのは加害者工作員の誘導パターンですから、そのような話を目にしたら気を付けてください。被害者の団結はいずれ必ず必要なときが来ますし、できるのであれば今すぐにでも実現したい重要なことです。

そうであっても、被害者の生活は誰にとっても苦しいものとなっていることでしょう。それでも無理せず可能な範囲で各自が団結や団結にに向けた努力を続けていければ、問題解決に近付いていくことができるはずです。

このあたりのさじ加減は難しいところがありますが、被害者の多くが命を奪われていないことからも、加害者の目的が命を奪うことではなく、被害者にストレスを与え続けることや、その先にある社会の混乱や秩序の崩壊など、支配や大衆誘導、印象操作などにあることが予想されます。

そのため加害者の挑発や印象操作などにはだまされず、団結だけでなく色々な問題解決につながる活動を粘り強く続けていくことが、問題解決への道のりであり、また加害勢力が最も恐れていることであるはず。

とにかく問題解決に向けた活動を続けていくことが重要で、活動を続けていく中でより効果的な対処法やその糸口が見えてくるようになるはずです。問題解決のためのイノベーションを引き起こすためにも、活動を続けていくことは重要です。

みなさんもあきらめずに活動を続けていくことの意義を理解して、またその価値を信じて活動を続けていってください。2017/4/2, 2017/8/26

参考

(※1) … 支配層 秘密エリートネットワーク

(※1) … 支配層戦略、NWO、グローバリズム、シオニズム


番外:ミナティ、ヒゲを切られる

我が家の愛猫ミナティのひげが何者かによって切断されるという痛ましい事件が起こりました。公安らしき犯罪者、あるいは自衛隊らしき犯罪者の犯行が疑われています。

近頃の私の観察から自衛隊が正面の門を閉ざしている平日は、集団ストーカーのつきまとい車両が少ないということが明らかとなってきました。つきまとい車両が圧倒的に少ないことが確認できました。このことに強いな因果関係があるかどうか確認するため自衛隊の正門や裏門についての観察は続けていく予定です。

猫のヒゲを切るのは動物虐待に当たりますが、あんな可愛い猫のヒゲを切るとはどんな極悪人の仕業なのか、実に恐ろしいことです。犯人捜査ですが、油断させたり罠を張っておくなどして、いずれ犯人を突き止めてみようと思います。2017/8/30

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