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被害改善活動 進捗と展望 2018年2月
progress180201, 2018.2.20, 2018.3.5, 評価(B)
このページは随時更新します、基本的には一ヶ月間に起きた出来事の総括となるように書かれています。
目次
社会不正短観
公開・更新記事一覧
集団スト・テク犯 今月の動き
今後の展望
社会不正短観
今月の動きとしては斜陽国家アメリカの決算期３月末に向けて、株価の大幅下落が日米で起こっています。日本では政府がGPIFの年金資金を投入して買い支えているらしく、日経平均は２万円台をキープしています。日本の株価上昇は何者かによる意図的なバブル誘導だったと、多くの投資家が予想していたのでしょう。平成バブル時のピーク２万８千円台に近づいた２万５千円台あたりで下落が始まったようですが、大きな事件とはなっていないようです。いわゆる想定内という展開でした。
このサイトでも戦争について調べていて、第一次・第二次世界大戦が奇跡的な偶然、あるいは支配層による意図的な誘導で引き起こされたことが分かっています。支配層は次に第三次大戦を起こそうとしているとみられていますが、今はネットで情報共有できる時代になっているので、支配層の悪しき計画もすぐにバレしまいます。バレてしまっていては、国家を丸ごとだますようなことは不可能に近いでしょう。よって、このサイトでは、支配層は今後も世界大戦は起こせないと予想しています。
支配層はロシア崩壊以降、2000年のミレニアムイヤー、2001年の911テロ、2011年の東北大震災など、世界大戦を誘発しようとしていますが、どれも失敗に終わっています。支配層には大戦を引き起こすほどの力はすでになくなっているのでしょう。
何かあったとしてもテロを計画して局所的な紛争を起こすのがせいぜいでしょうが、最悪の場合、核ミサイルの一発も発射される可能性がないとは言い切れないというのもまた事実ではあるでしょう。
しかしながら、一回でも核兵器を使えば、今の北朝鮮が受けている批判を超えた世界の批判がその国を飲み込み、その国は圧倒的な経済制裁を受け、外国から食料も資源も売ってもらえないという窮地に立たされてしまうことでしょう。戦争は現実的にリスクが高すぎますので、戦争という選択肢が選らばれることは、やはりないだろうとみています。
このサイトでは以前から、戦争で死ぬのは子供や女性・お年よりなどではなく、市民全体であって、勝負がついた後にが無差別爆撃にさらされてきたのが、今までの戦争の事実だと説明しています。この事実を広げることで少しでも戦争勃発のリスクを低くしたいと思っています。
世界の趨勢としては、中国の経済力、ロシアの軍事力、アメリカの弱体化と大局的には安定した状態にあるので、今の状態が続けば大きな混乱は起こらないでしょう。
そうとはいえ、大戦が起これば中心となるであろうロシアは水や食料を３年分も備蓄し、シェルターなども作っているそうですから、局所的な紛争自体が起こる可能性はそれなりにあるのあかもしれません。備えをしておくにこしたことはありません。次に危険視されているのはおなじみ2020東京オリンピックです。地震かサリンテロくらいはあるのではないかと予想されます。
逆に悪い見通しもあります。今は世界中の先進国が赤字運営をしているのですが、これは支配層戦略で、限界を超えたとき、あるいは支配層の準備が整ったときに、BISが基軸通貨権限を剥奪したり、FRBが金利の急変させたり、何らかの方法で大幅な取引制限をかけたりすることで、世界中の通貨を破綻させ、世界同時経済破綻を引き起こし、通貨統一を一気に推し進めるという計画が進行中だともみられています。
緊急時には強固な保護主義貿易、いわゆる鎖国政策へと円滑に移行できるようにしておくと、被害を最低限におさえることができるのではないかとみています。少なくとも金融市場は停止しておかないと、すべて買い取られるような危険があります。株などはサーキットブレーカーの仕組みがあるので大丈夫そうですが。
これは日本一国が黒字運営していたとしても駄目ですから、世界中が日本を見習って(？)、借金を増やしつつも黒字運営するという何らかの方法を確立しておくべきでしょう。
個人的には世界中の軍隊が隠れてテロを偽装して、オフショア地域を破壊してしまうような最終手段も確保しておいたほうがよいだろうと思っています。今のシステムだとオフショアを利用できる人たちが勝ち続けてしまうので、これを止めると、世界経済がかなり健全化に向かうのではないかと予想しています。できるならとっくにやっていることかとは思いますが。
しかし、今の電波(電磁波含む)技術は格段に進化していますので、世界の軍部や秘密警察が共同で悪を討つようなことも夢ではない状況になっているはずです。核兵器など使わなくても電磁波で人間だけ殺せるような時代になっています。しかも電磁波は目に見えないので証拠も残りにくくなっています。電磁波照射による心臓麻痺で支配層がすべて倒れたとしても犯人を断定することは難しいでしょう。
そう考えると、今の支配層は電磁波の届かない地下シェルターの中で暮らしているということかもしれません。地下３００メートルくらいになると電磁波の一種である放射線すらほとんど届かなくなるので、かなり深い場所に隠れているのかもしれません。
もしかするとそのような人たちが地底人と呼ばれているのかもしれません(笑)
ちなみにスカラー波は地球の裏側まで届きますので、スカラー波レーダーなどを使われれば、隠れる意味はあまりないのかもしれません。
＜ 参考 ＞
国連や赤十字・IMF・BISなどの国際的偽善団体
政治・金融・医療などの国際機関が世界の戦争・貧困・病気を悪化させていた 2017.12.19
2020年の東京オリンピック災害の危険性を周知 - 被害改善活動 進捗と展望 2016年8月2日 2018.2.20
偏向報道の防止やマスコミ健全化に向けて書いているテレビ批評が社会不正短観を兼ねているので詳しくはそちらを参照してください。
＜ 参考 ＞
テレビ放送批評
実際にテレビで行われている偏向報道や思考誘導を解説
公開・更新記事一覧
公開・更新記事一覧
集団スト・テク犯 今月の動き
どうやら2017年12月中旬あたりから、全国的に集スト・テク犯被害が一段階悪化しているようです。すでに３ヶ月目となっているので、政府系犯罪の役所仕事で四半期区切りとなっていると予想すると、そろそろ被害が落ち着いてきた人が多くなっているのではないかとも予想されます。
この犯罪では被害者は政治犯や精神病者扱いされることが多いので、新年度国会の妨げにならないように加害レベルを上げたのではないかとも考えられます。これは国会が終わってみれば判断できるかもしれません。
そうでない場合は、永続的に被害レベルが悪化したという可能性も考えられます。2017年の４月か７月あたりだったと思います、CIAが直接、日本の警察・公安(自衛隊も？)などを指導しているそうですから、その影響が疑われます。その場合は、支配層からの命令でもっと市民を痛めつけるように加害行為を悪化させているのでしょう。
このサイトからのおすすめの対処法は、先月と同じくステルス戦術です。犯罪者を沈静化し、被害を抑制することで軽減し、周知活動などで味方を増やしつつ、問題の調査・分析をすすめるという流れがよいのではないかと考えています。
勝てない状況で無闇に突撃するようなことは被害を拡大するだけなので控えたほうがよいでしょう。被害者のみなさんには被害を抑えつつ、より効果的な問題解決方法を模索していってほしいと思っています。
＜ 参考 ＞
犯罪の沈静化
被害の無視・黙殺やリスクのアピール
嫌がらせの抑止と沈静化
嫌がらせ・虐待・拷問犯罪の行為は防ぎ、効果は黙殺
希望は自分で作れ！ 孫子の兵法や現代戦略を応用した集団ストーカー対策
今後の展望
公安や自衛隊の暗躍もあり、国内サイトからの情報収集にはそろそろ限界が来ているのではないかとみています。そこで海外サイトをもう少し調査していきたいと思っています。
このサイトには作成途中の記事や書き直したい記事も大量にあるのですが、あまりアクセスがないので、アクセス数の少ない記事は放置しておいてもあまり影響はないだろうと思い、更新頻度を下げています。
ゲーテ名言集(@Goethe_ja)に「誠実に君の時間を利用せよ！何かを理解しようと思ったら、遠くを探すな。」というのがありますが、たしかに遠回りは効率が悪いので、最も効果的な活動を優先していくべきでしょう。
そう考えるとテレビ放送批評は時間ばかりかかってしまうので、ボリュームを減らしていこうかと考えています。テレビ批評はメディアストーカーを利用した、偏向報道マスコミの健全化を直接的に行うものなので、個人的にはかなり有効な策だと判断しています。
被害者のみなさんはメディアストーカー被害でテレビを見ることをやめてしまった人が多いだろうと思いますが、逆にあえてテレビを見て批判するという活動に力を入れてほしいとも思っています。メディアストーカーは国家やマスコミ全体のレベルで行われているとみられますので、テレビ局や番組制作スタッフのようなマスコミ側の人間レベルでは、被害者の声に耳を傾けざるを得ないようです。そのため批判が本人に伝わる可能性も高くなっているようです。批判へのリアクションも確認しやすいので、PDCAサイクルを回し、さらなる有効な批判も行いやすくなっています。
マスコミにも得意なことと苦手なことがありますので、何かしらの弱点が見つかれば十分な収穫があったと判断してよいだろうと思います。その弱点は問題解決をすすめるにあたって有効利用できる可能性があります。2018.3.5
