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被害改善活動 進捗と展望 2018年10月

progress181001, 2018.10.7, 2018.12.16, 評価(B)
このページは随時更新しています。

基本的には一ヶ月間に起きた出来事の総括となるように書かれています。

更新には何日かかかることが多いので、月の初めに更新が終わってから読むのがおすすめです。

ブログに載せているのが完成版なのでブログで読むのもありです。

< お知らせ >
記事が完成しました。 2018.11.5

更新履歴

電線は電波監視や電磁波兵器に使われている可能性が高い(電力線通信 PLC) 参考リンク追加 2019.6.5



目次


社会不正短観
全般
派遣労働社会の未来を語る

公開・更新記事一覧

集団スト・テク犯 今月の動き
電線は電波監視や電磁波兵器に使われている可能性が高い
主要23ヶ国でのネット監視
怒りを増幅させるテク犯
被害同士を疑心暗鬼にさせる高度な離間工作
このサイトへの疑いの予想と反論
勝つための戦術と予想
ポスティングと役所への苦情電話
サンカ 秘密民族ネットワークへの疑惑
サイトのアクセス解析

今後の展望
対処案件リスト

編集記



社会不正短観


全般

集スト被害者で表裏の社会の動きにあまり興味の興味のない人はこの部分は読まなくても大丈夫です。

読まなくてもいいものをどうして書いているかというと、読んだほうがいいからです。

このテーマは集スト犯罪を含む社会的な不正や犯罪を行っている裏社会にかかわる話になっています。

サウジアラビアを批判するジャーナリストのカショギ氏が殴り殺されたとか、安田淳平さんが開放されたといったニュースが支配層によって広められています。

これは遠まわしに言論封殺ようという目的が隠された印象操作になっていると思います。

支配層は嘘がバレて正論が採用されるような世の中になっては悪いことができないので困ります。

そうならないようにあの手この手で、世の中全体のモラルを下げようとしています。

ジャーナリストへのおどしは、逆に考えると、支配層も正しい情報が伝えられたり、正論が正しく採用されることを恐れているとも言えます。

支配層が恐れている以上、これは支配層の弱点とみていいだろうと思いますし、私たちが不正や犯罪と戦う上では、やっぱり真実や正論が最後に勝つのだと、思わせられた事件でした。

ハロウィンの仮装イベントを広めているのも、モラルを下げたり、カルト儀式を広めるような戦略になっています。

ハロウィンは本当は悪魔教のいけにえの祭りです。

トリックオアトリートというのも、いたずらではなく死を表す意味合いになっていたと思います。

日本人にそんな洗脳が通じるとは思いませんので、単なる仮装イベントになっていくだろうとは思います。

< 関連 >
正論が勝つ理由
個人を影で脅しても社会全体では正論が通る

他には11月初旬のアメリカの中間選挙に向けたシオニストユダヤの工作の影響で株価が下がりました。

2万4千円台から2万千円台まで下がりました。

この急激な下落をNHKフェイクニュースが伝えないので、私のほうで説明しておきました。

株価暴落とアメリカ中間選挙の話し | そういうことか NHKフェイクニュース7 2018年10月15日以降

簡単に言うと、まず、中間選挙で負けてもトランプが首になったりはしませんが、次期大統領選の予備選の意味があって、負けると次の大統領選が危なくなるという都合があります。

それで反トランプ陣営がシオニストユダヤの巣窟ニューヨークのダウ平均を下げたり、移民を移動させたり、殺人事件を起こしたりしている、と考えるが自然です。

株価のほうは、上げ下げしてもうけるのが世界金融マフィアのやり方なので、いつか元に戻ります。

ですから、今、無理に売る必要はないといったことが記事には書いてあります。

この記事を公開した翌日あたりには、株価はもう持ち直していましたので、日本の株を取引している海外投資家も、何が起きているか理解できたのではないかと思います。

海外投資家は、意外とこのサイトも読んでいるのかもしれません(笑)

その他の細かいことはテレビ批評のほうで触れていますので興味のある方はどうぞ。

< 関連 >
テレビ放送批評
実際にテレビで行われている偏向報道や思考誘導を解説


派遣労働社会の未来を語る

ウィンドウズ95がヒットする前の90年代あたりに、「ビル・ゲイツ未来を語る」という本が出て、今でいうIoT社会のような、ネットやコンピューターによる便利な世の中のイメージが世間に広がりました。

それと同じように私も未来について語る記事を書いて、シリーズ化しようと思っています。

今回はその第一弾として派遣労働社会について未来像を語っていきます。

ビル・ゲイツのマイクロソフトはパソコンの世界でOS分野を支配することで、パソコンやネット業界で主導権を握りました。

OSはパソコンに必須の基本ソフトでハードとソフト、パソコンと人をつなぐインターフェイスですから、ここを押さえれば業界全体を支配できると分かっていたのでしょう。

今ではコンピューターの主流がパソコンからスマホに移りつつあるので、マイクロソフトよりもアップルやアンドロイドにシェアを奪われつつありますが、パソコン業界では依然として強い影響力を持っています。

逆にアップルはiPhoneのシェアを活かして、iPhoneと連携しやすいパソコンを作ってパソコン業界でも巻き返しを図っているようです。

基幹部分を押さえることで業界全体を支配する例としては、電通が広告業界をほぼ独占することで、政府やマスコミ、大企業などに支配的な力を持っている例があります。

印象操作をたくみに利用した偏向報道も電通の仕掛けた罠であることが多いです。

本題の派遣労働社会ですが、派遣労働者がさらに増えていくと、巨大派遣会社が派遣先の会社の人事や経営方針などに影響を与えられるように変化していくはずです。

派遣労働者なしには成り立たないような世の中になれば、どの会社も派遣会社の顔色を伺わないと、作業員のひとりも増やせないようなことになっていくはずです。

今でもそうなりつつあって、大手の派遣会社は、大企業への派遣を優先して、小さな会社は相手にしない傾向が出てきています。

世の中が新たな起業家やホリエモンのような成金をつぶす方向に動いています。

これは前からそういう部分がありましたが。

ともかく派遣労働者の比率は増え続けているので、時間がたつにつれて派遣会社の権限はどんどんが強化されていきます。

これが続いていくと、大手派遣会社グループは、会社に必要な三大要素である、人・物・金のひとつである、人材への支配力をどんどん強めていくことになります。

日本の経営者の多くは必要なときだけ使える安い人材として、派遣労働者を喜んで受け入れていますが、これが続けば逆に派遣会社が企業を支配するという日がいつかやってくるだろうと思います。

今は頭を下げて会社に派遣労働者を売り込んでいる派遣会社ですが、いつのまにか、派遣会社ににらまれたら会社が潰されてしまうような時代に変わっていくだろうと思います。

マイクロソフトのOS支配や電通の広告支配のように、派遣会社が人材を支配することから、業界全体を支配していくかもしれないということです。

OSや広告と違うところは、会社に必要な人・物・金のひとつしか支配できないところです。

資金は銀行や投資化が、物資・設備は各メーカーが権限を握っているでしょうから、完全な独占体制を築くほどの影響力はないだろうとは思います。

それに人材は自社でも募集できますので、自社で雇ってしまえば派遣会社に支配されずに済むだろうとも思います。

そうとはいえ、派遣労働システムは新たな利権構造とそこに居座る人材分野の特権階級を作り出していることには間違いないでしょう。

派遣の安い労働力がふんだんに使える会社とそうではない会社とでは、業種にもよるでしょうが、勝負にならないかもしれません。

歴史的に、実務を他人任せにする貴族階級などが、実務を担当する武士階級などに権力を奪われるようなことがよく起こっています。

これはもう分かりきったことで歴史の法則のようなものです。

自然に起こります。

今の社内貴族となった社員が、実務を担当する派遣労働者に技術やノウハウを奪われ、派遣会社が同業の新会社を設立してしまうようなことは、普通に起こってくるはずです。

会社設立と同時に派遣先の会社から人材を引き上げてしまえば、業界のシェアを奪うのも簡単だろうと思います。

派遣社員側も初めから会社の乗っ取りを計画して、有能な人材を送り込み、社員に採用させ内部から乗っ取ろうとしたりするはずです。

企業は簡単に部外者を社内に引き入れてしまったことを後悔することになるはずです。

困ったことに、日本の秘密民族集団であるサンカやシオニストユダヤなどは、独自の秘密ネットワークを使って、人をだまして富や権力を奪うのが大好きです。

会社などの乗っ取りをやらないはずがありません。

そうなってくると、派遣会社はどんどん勢力を拡大していくので、大手派遣会社パソナの竹中平蔵が経団連の会長などを務める日がくるのも、そう遠くはないのではないかと思います。

派遣社員はどんなに頑張っても、竹中に上前をはねられ続けるという人生を送らされるようなのが派遣労働社会の未来です。

派遣労働社会の未来は暗いです。

将来的にはかなりまずいことになります。

格差も広がります。

派遣制度はかなり悪いシステムです。

早く禁止したほうがいいです。

そうしないと派遣会社に日本の産業・経済が支配されるということにもなりかねません。

その日が来たら、日本中の社長が、「計ったな竹中平蔵!(怒)」などと騒ぎ出すのかもしれません。

ですが、時すでに遅しです。

そこから派遣制度を禁止するのは至難の技でしょう。

派遣は明らかな姦計です。

全体としては、日本社会を低迷させるための世界支配層戦略で、労働者を階級分けして分割支配しながら、産業や経済全体を巨大人材ネットワークを使って支配しようという戦略になっているのだろうと思います。 2018.11.2,2018.11.3

< 関連 >
派遣会社を駆逐する労働者組織を作り労働者の権利を守る
派遣労働者の地位低下を防ぐ改善策概要

公開・更新記事一覧

毎度のことですが、更新が遅れています。

そのうち以下のリンク先で一覧が確認できるようになる予定です。

一人時間差更新のようになっていますが、思ったこと書いてすぐに公開してしまうと、被害悪化のきっかけにもなりやすいので、加害行為を抑えるという意味では、割といい形になっています。 2018.10.5

公開・更新記事一覧


集団スト・テク犯 今月の動き

電線は電波監視や電磁波兵器に使われている可能性が高い(電力線通信 PLC)

被害者宅の周辺やよく通る道路でやたらと電線が増えていることが確認されています。

何か犯罪と関係あるのだろうと思われていたこの電線増設問題ですが、(新)日本の黒い霧さんのほうから、電磁波を発生させて悪いことをしている可能性が高いという分析が出ていました。

発電所から電線で送電しても20キロくらいしか送電できないので、原発が日本の都市の電力を供給しているという話も嘘だそうです。

人の住む場所の10キロ圏内に発電所があって送電しているはずなので、地下原発があちこちにある可能性が高いそうです。

原子力潜水艦で使っている小型原子炉のようなものが、地下に1万個くらいあるのではないかといった予想になっていました。

水力や風力の発電所は見えるところにあるはずだし、火力発電は大量の酸素が必要で煙もでるので、どれも地上に作る必要がありますが、そんなものはどこにも見当たりません。

そこで地下発電が疑われ、地下で発電できるとすれば小型原発しかないだろうという話です。

水力は高低差が必要なので地下発電では現実的ではないのですが、火力なら高速ファンで空気を入れて、工場やゴミ処理場の煙突から煙を出せば、うまくすれば地下でも発電できるかもしれません。

ですが、それならゴミ処理場と称して地上で発電したほうが楽なので地下に作る意味はなさそうですね。

ゴミ処理場が本当は発電所になっている可能性も考えられますが、潜水艦で使うような小型原子炉に比べてしまうとエネルギー効率が悪いのでそんなことはしていないだろうと思います。

< 参考 > 認めたくない、日本の憂うべき現状(9) - 大電力送電の大嘘
本当は送電は20キロくらいしかできない 電線は電磁波兵器となっている可能性が高い 「…電磁波を用いて生物殺傷目的やマインドコントロールのための電磁兵器として使用することもやはり可能です。」(引用) 2018.1.20

311の後に全国の原発を止めたときも電力不足にならなかったですから、たしかに大発電所が日本の電量供給をまかなっているというのは胡散臭い話ですね。

他に電話線やアンテナケーブルを切ってしまうと、思考盗聴被害が収まることが、このサイトでも確認できています。

電柱に付いている電線だけでなく、家の内部の電線や家電で使っている電線も全部電磁波を発生させたり、逆に電磁波を受け止めるアンテナにもなります。

これらが全部、電波監視や電磁波攻撃に使われていたということのようです。

今回の(新)日本の黒い霧さんの記事で、ついに電線増設とテク犯の電磁波被害の関係が、理論的に説明されたと言えます。

私も含め、被害者のみなさんが疑っていたことは、やっぱり正しかったと言っていいだろうと思います。

私の隣の家の庭にも自称ソフトバンクの電波塔が建てられてしまいましたし、電磁波の監視・攻撃インフラはこれからも増設されていきそうな流れにあります。

< 関連 >

アンテナケーブル
思考盗聴対策としての切断・撤去など

電話線の撤去・切断
思考盗聴対策に高い効果、低コスト高効果

思考盗聴のイタチゴッコ 追伸 2018年10月7日 - アンテナケーブル
思考盗聴はその後、シェルターで防御したものの再発気味

< 参考 >
総務省の資料によれば 監視カメラも電力線通信(PLC) で繋がってる。

無線LANも要らないんだ。

コンセントに挿せばば筒抜けって覚悟が要るかも。 2019/6/4

電線で電磁波監視や攻撃をする技術は電力線通信(PLC)らしい 2019.6.5

このテーマの最後に理想のエネルギー社会を考えておきます。

理想は水から分解した水素や太陽光などのフリーエネルギー自家発電です。

送電ロスがほぼゼロの効率的なエネルギー社会になります。

大地震で発電所が停止しても、自宅の発電機さえ動けば停電にならないので、地震の多い日本では特に役に立ちます。

発電機に耐震装置を付けてしまえば大地震にも耐えられるはずです。


(※記事内リンク「電線からの電磁波被害の解決法」)
今の電線からのテク犯被害を防ぐことを考えると、電線から発生する電磁波を防ぐために電磁波防止型の電線に変えるのがいいだろうと思います。

厚さ1ミリくらいのアルミか銅か鉄のパイプの中にゴムで絶縁された今の電線を通すようなイメージです。

とりあえずはこのあたりを目指すのが現実的だろうと思います。

電線を地下に通すと地面が電磁波を減衰するので、地下電線でも今よりはかなりテク犯被害が抑えられるはずです。

それと今の通信全般は有線のネットインフラで代用できるのでなるべく有線に変えて、携帯・スマホは禁止にしてしまうか、スカラー波通信に変えるのがおすすめです。

電波、つまり電磁波のことですが、学者によっては人体には悪い影響しかないとまで言っています。

人間社会からなるべく減らしていくのが正しい対処法だろうと思います。

 2018.10.7


主要23ヶ国でのネット監視

私こと管理人が使っているPCのCドライブにはbootフォルダというのがあって23ヶ国に対応した起動ファイルらしきものが入っています。

削除できないものなので工作員が入れていったものだろうと思います。

OSをクリーンインストールすれば消せるでしょうが、面倒なので放置しています。

逆にそれだけ注目を集めているとも考えられます。

これが裏の情報社会で私の発信力の強いように感じさせていることの原因かもしれません。

世界に対してせっかく直接的な発信力を持っている可能性があるので、この状態はむしろ維持して利用しようかと思います。

情報世界では一定の主導権を握っている可能性もあるので、このhksイニシアティグを維持して利用したほうが、情報発信者としては得だろうと思います。

このbootドライブの具体的な中身は「ja-JP」などの国別のフォルダになっています。

同じものが多くの被害者のPCから見つかるようであれば、私が主導権を持っているとはいいがたいですが、多くの被害者のみなさんは自分の被害報告だけで手一杯で、あまり裏社会に影響を与えるような情報を発信していないだろうと思います。

ですから、私のPCが特別強い監視下にあるような気もしますが、被害者の人はだいたい自分の被害がかなりひどいほうだと考えがちなので、判断は難しいところです。

個人的に世界支配層の上層部や日本のサンカネットワークあたりには、割と強い発進力を持っているような気がしています。

たとえばこのサイトでお店の批判などを書くとすぐに店員の態度が改まったりします。

これは必ず改まるということではなく、一部の店舗について話ですが、そう私に感じさせるお店が意外とあります。

その理由としては、単に集ストの加害行為をポジティグアクションに変更するテストをしているという可能性も考えらくはありません。

ちなみに正確なフォルダ名はこんな感じです。

C\bootの中にこれらのフォルダがあったらあなたも23カ国から直接監視されている可能性があるのかもしれません。

cs-CZ da-DK de-DE el-GR en-US es-ES fi-FI fonts(*これは国ではなく多分フォントデータ) fr-FR hu-HU it-IT ja-JP ko-KR nb-NO nl-NL pl-PL pt-BR pt-PT ru-RU sv-SE tr-TR zh-CN zh-HK zh-TW

裏社会的には、これが世界支配層や秘密権力ネットワークの主要23カ国ということなのかもしれません。

パッと見ただけでは、どの国の略なのか分からないのも多いですが、EU・ロシア・中国・アメリカ・中東・環太平洋などの西側の影響の強い国は大体入っているようです。

せっかく大きな陰謀を予想してみましたが、CIA経由で日本に導入されたXキースコアを入れるとこうなる、という落ちかもしれません。

そうだとすれば世界のCIA支部につながっているという可能性も考えられますね。

詳しいことが分かった人は、せっかくなのでネットで公開して世間にバラしてあげてください(笑) 2018.10.9


怒りを増幅させるテク犯

テク犯で精神状態を変化させる被害があることは多くの被害者さんがご存知のことかと思います。

その変化のさせ方ですが、日常生活の気持ちの変化に隠れて、悪い方向へ変えるということが、かなり多くやられていることが分かってきました。

ベテラン被害者のみなさんは理解していたようですが、少し不満に感じるような場面で、その不満を強い怒りに変えるようなことがされています。

たとえば、小さな物音などを使ったノイズキャンペーン被害は、被害者であれば24時間受けていることかと思いますが、弱そうな同僚や子供、家族の誰かなど、決まった人が立てた音のときだけ、強い怒りを感じさせて、怒りを爆発させようとするような加害行為が行われています。

被害者が簡単に屈服させられそうな、いわゆる弱そうな相手がよく選ばれているようです。

あえてそういう人と二人きりになるように誘導したり、他にも関連する手法が合わせて使われているのだろうと思います。

いつもなら何とも思わないような出来事なのに、同じ人に関するものだけ、なぜか毎回強い怒りを感じる、といったときは、テク犯による怒りの増幅攻撃が行われているかもしれません。

仕組みが分かっていれば、自分の心の中で説明がつくようになるので、怒りを抑えやすくなります。

自分の感じた強い怒りや不満、恐怖、不安などネガティブな心の変化が、自然なものか、人工的なテク犯によるものか、冷静に考えるようにすると対処しやすくなります。

注意してほしいのは、被害者だけでなく、周りの一般の人や加害協力者、さらには毎日加害を担当している公安・自衛隊・創価らしき加害実行犯に対しても、暴力性を高めるような精神干渉が行われているかもしれないということです。

相手の怒りがものすごくひどいようなときは、信じてはもらえないかもしれませんが、一応、その人にこの仕組みを説明しておけば、争い事を防ぎやすくなるだろうと思います。

片方の人だけを暴力的にしても、もう片方の人が相手をなだめたり、逃げたりしまっては事件になりませんので、両方を暴力的にするような悪質な犯罪が行われているのかもしれません。

ニュースになるような凶悪事件で、大学生が警察官を刺殺してしまったり、子供の集団に車で突撃してしまったり、OLが名前も知らない子供を刺殺してしまうような事件の裏には、遠隔精神干渉による怒りの増幅というテク犯が隠されていたのかもしれません。

< 関連 >
1995年 TETRA、地上基盤無線が公表

精神への干渉で変化させることができるものは大量にあることが分かっています。

技術としては、ほぼ何でも変えられるくらいのレベルになっているのではないかと思います。

心の動きすらコントロールできるのが一般には隠された現代科学の力です。

ちなみに「怒り、嫉妬」は32.60Hzの電磁波で変更できるそうです。

人間の脳波と同じELFという極超長波帯の電磁波が使われているとみられていて、超音波などよりも防ぐのは難しいです。 2018.11.3

< 関連 >
電磁波/音波の人体干渉周波数一覧 精神や肉体へ干渉可能な波周波数リスト


被害同士を疑心暗鬼にさせる高度な離間工作

加害者が離間工作をしているせいで、被害者と周りの人たちは仲を悪くさせられ、ときには争い事が起きたりしています。

これは被害者のみなさんなら誰もが体験している日常的なことだろうと思います。

それが実は思った以上に悪質な離間工作がされていることが分かってきました。

被害者が気付きにくいのは被害者同士を互いに加害者と勘違いさせるような工作です。

こちらのネットラジオのほうでも説明されています。

ノイズキャンペーンラジオ vol.9(その2) | 感想やコメント

やり方は、両方の被害者に、相手のクセやよく使う言葉などを使ってほのめかしておいたり、SNSのコメントなどであらかじめアンカリングしておくというものです。

たんぽぽの種さんいわく、これでだいたいの被害者さんがだまされてしまっているそうです。

私の経験でも、どう考えても本物の被害者さんなのに、何故か私を強く疑う人がいるので不思議に思っていました。

加害者にだまされているのだろうとは思っていましたが、そんなずる賢いやり方をされているとは思いませんでした。

被害者のみなさんは加害者らしき人物を見分けるのは得意かと思いますが、実際には巧妙な離間工作のせいで、本物の被害者さんも疑ってしまっている人が多いのではないかと思います。

人の心は何かを疑おうと思えば、いくらでも疑えるようにできているので、落ち着いて対応してほしいと思います。

偽者を見分ける簡単なコツは、最終的なゴールが、被害者にとっていいものになっているかどうかというというところです。

このサイトには大量の文章があって、考えようによっては、加害者の都合で書かれているように思えるものもあるでしょうから、これは私のほうでも気を付けないといけません。 2018.11.3, 2018.12.16


このサイトへの疑いの予想と反論

このテーマの内容は、このサイトの言い訳のようになってしまっているので、別に読まなくてもいいですのが、このサイトの活動を疑っている人には、なるべく読んでおいてほしいと思います。

このサイトの記事が加害者に悪用されているとすれば、猫の名前がミナティであるとか、世界中のすべての国に一斉に核兵器保持が許可されるなら抑止力になるのでいいとか、集ストは敵が多くて危ないのでステスル戦術がおすすめだとかいったあたりでしょうか。

誤解を招きやすい内容だとは分かっているのですが、イルミナティに恐れてあきらめてしまうのでは敵の思う壺でしょうし、核保有は国連安保理事国だけに公認される形になっていて、軍事的な優位性を与える根拠になっている不公平な状態にあります。

核兵器が悪いものだと理解しているなら、この世界からすべての核兵器をなくすべきです。

それができない、たとえば、核兵器が抑止力として必要だというなら、すべての国に抑止力としての核保有を認めるべきです。

核関連のルールは完全に不平等なルールになっています。

国連の安保理事国だけ有利な立場にあるのは、国連が第二次世界大戦で勝利した連合国を母体にして、名前も体制も維持しているからです。

国連は軍事同盟を拡張した組織なので、軍事的な部分は特に不公平になっています。

日本も国連憲章では敵国扱いをされていて、軍備を整えただけで、連合国(国連)側は一方的に軍事的な制裁を行える状態、つまり戦争ができるようなルールになっています。

ルール上では北ではなく南の国連加盟国である韓国から日本にミサイルが飛んできても何の文句も言えないような状態にあります。

そういう恐れもあるので、日本の軍事施設はあえて街中に建てられていることがあります。

市民の40%が命を奪われたという沖縄戦もそうですが、新しく作るイージスアショアなども比較的街中に建設予定となっています(※もしかするともう着工されているかもしれません)。

これは政府や軍部が市民を盾に使っているからです。

ステルス戦術というのは、孫子の兵法などで、不利な状況のときは戦わずに味方や同盟を増やし、敵を減らすなどして、有利な状況を作ってから戦うように教えているので、戦術的には普通の戦術です。

集スト犯罪の証拠をとるのに成功したり、いい街宣演説内容が思いついた人などは、有利な状況を作ることに成功していると思うので、勝てると思ったらどんどん表に出て戦っていったほうがいいです。

私もいたずら電話の証拠をとるのに成功したときは、警察に捜査させようとして、派出所から県警本部、所轄の警察署まで駆け回ったものです。

ポスティングなんかは割りと危険が少なく、一般の人たちに向かって犯罪を知らせるという、加害組織が一番恐れているような有効な活動だと思います。

どんどんやったほうがいいだろうと思います。

ステルス戦術といっても実際はこの程度の話です。

表に出て何か活動することを止めさせよう、といった意図はありません。

しいていうと、勝てそうもないのに突撃して被害を悪化させるようなことは、控えたほうがいいだろうと思っています。

勝負というのは最後に勝てばそれでいいのです。

まずは自分の安全を確保してから、加害者の隙を見つけて確実にダメージを与えていくような形がいいと思います。

被害者は監視されているので、本当はそれほどステルス性は確保できないのですが、加害者という姿を現さない敵との戦いに、自分だけ姿を見せてしまうというのは、それだけ戦況を不利にしてしまうので、悪目立ちするのはさけたほうがいいだろうと思います。

< 関連 >
hksssyk 被害改善責任論 | 若干の否定的な説も出ているサイトや個人・団体一覧


勝つための戦術と予想

ポスティングと役所への苦情電話

テーマは分けていますが、上の記事の続きです。

具体的なことも書いておかないと、「それではいったい、いつどうやって戦うのだ?」などと被害者さんたちから、おしかりを受けてしまいそうな気もするので書いておきます。

私のイメージでは被害者が戦うとすれば、ある程度まで自分たちの安全を確保したうえで確実にダメージを与えられるとき、あとは確実にダメージを与えられる証拠が手に入ったときに、一気に勝負に出るというのがいいだろうと思います。

私たち被害者の日々の活動は、そういう勝機をつかむための、準備をしているようなもだと思います。

具体的には、より正確な問題分析を基にした効果的な周知活動と、さらに勝負を決めるような裁判での勝利を目指すべきだろうと思います。

集団ストーカーは何と言っても敵のほうが数が多いの対策活動にもリスクがつきものです。

加害組織に一撃で大打撃を与えるよりも、小さなダメージを蓄積させていって、内部崩壊させるような方向もいいだろうと思います。

犯罪や被害を担当する政府や自治体の担当部門へしつこく苦情を出すようなことは、地味ですが、末端の加害関係者の洗脳を解くのに予想以上の効果があるのではないかと思います。

直接、出向くのは大変ですから、FAXや電話なんかでもいいだろうと思います。

お役所仕事では、電話であれば、中身ではなく受け付けた件数を全国的に調べて物事を判断するようなところがあるので、苦情件数を増やすというのは効果的なはずです。

苦情件数などの記録は役所にずっと残り続けますので、ボクシングのボディブローのように後から効いてくるタイプの攻撃になります。

末端の担当者たちに、「こんなに苦情が来ていては、もう隠し通すことはできない」などと思わせれば、組織の上層部も無視できない情況へ追い込まれていくはずです。

もしかすると一般向けにはポスティング、政府・役所向けには苦情電話・FAXがいいというのが、今後の定説になったりするのかもしれません。 2018.11.3,2018.11.4


サンカ 秘密民族ネットワークへの疑惑

日本にはサンカという秘密民族集団のネットワークがあります。

これだけとは限りませんが、このサンカネットワークに関わる組織や集団が日本における支配層となって、日本で巨大な支配者層ネットワークを作り上げているとみられています。

サンカはシオニストユダヤのネットワークの日本版のようなイメージです。

秘密集団だけあって、表社会には情報が出ていないので、普通の人は知らないだろうと思います。

シオニストユダヤが少数精鋭なのに対して、サンカは人数が多く人海戦術を得意としているようです。

サンカは日本に3千万人くらいいると予想されています。

日本人の約4分の1です。

そんなに大量にいるのに知られていないというのは不自然なことに思えるでしょう。

ですが、次々と悪さをする自民党の選挙の総得票数が国民全体の25%でサンカの総数とほぼ同じになっていたりと、怪しい符合もみせています。

自民党は表に出ているだけでも、集団的自衛権を理由にした軍拡、社会保障費を減らして消費税を増やすような増税、憲法の改悪など、誰がみても悪い法制の変更を続けています。

こんなひどい政党にだれが投票しているのでしょうか。

そう考えると日本を秘密で支配しているネットワークがあるのではないか、という考え方にも現実味が出てきます。

(※得票数は不正選挙で数字をごまかしている可能性もあります)

集団ストーカーでは、普通なら連携していないはずの普通の人たちまでが仲良く協力しあって、私たち被害者を攻撃しています。

警察・公安・自衛隊、役所などの公務員関連が共謀しているのは、警察が集スト犯罪を捜査しないことからも理解してもらえるだろうと思います。

さらに郵便・ヤマト運輸、JR、NTTなどの通信会社、電力会社などは、元々、公営だったものが民営化されたものですから、戦前からの政府系の利権を受け継いでいて、支配層側の影響が強く共謀関係にあります。

ここまでは自然にでき上がった利害関係だと考えることもできます。

ですが、それ以外の普通の人たちが、きめ細かく連携して集スト犯罪を行っているというのは、創価・統一のようなカルト信者や公安・自衛隊のような諜報機関の力だけでは説明がつかないと思います。

どう考えても数が足りませんし、子供加害者などは創価信者が多いのかもしれませんが、明らかに一般人が混ざっているように思います。

加害者や加害の協力者を集ストやテク犯でおどして恐怖支配しているとしても、その数には限界というものがあるだろうと思います。

人は普通は一日中、暇を持て余しているようなことはありません。

仕事なり遊びなり、何かをしているものです。

それなのに、自分のしていることを中断してまで集スト犯罪に加担しているという今の状態はかなり不自然です。

普通なら呼び出されて出かけるだけでも面倒なのに、なぜか集スト犯罪のときに限っては、仕事のようにきっちりと現場に駆けつけて、被害者に嫌がらせをするというのは、どう考えてもおかしいです。

一般の集スト加担者たちのことを、ザコと呼ぶのが、意味的にもイメージ的にも合っているので、近頃はザコたちと呼んでいますが、彼らは、どうして面倒な呼び出しや依頼を断らないのでしょうか。

ザコたちへの恐怖支配や洗脳は、ザコたちの自由時間を奪うほどまでに強力なのでしょうか。

私だったら、今日は忙しいから他を当たってください、などとすぐに断ってしまうのではないかと思います。

ザコたちが喜んで参加するような、いい事、たとえば1回3千円とか、簡単な割には報酬が多いといったことがあるのでしょうか。

創価などは実際に加害行為に報酬を出して、アルバイト工作員を雇っているというのも知られてはいます。

ですが、やっぱりそれだけでは説明が付きかないほどに、加害組織は、大量動員できて、さらに密接な連絡系統を持っています。

テレビ・ラジオなどによるメディアストーカー被害を考えてもらえば分かりやすいかと思います。

被害者を監視して行動パターンを分析すれば、誰がどんな番組を見ているかは、だいたい予想できるだろうとは思います。

ですが、その番組に対して、被害者の嫌がる内容を的確に放送させるようにするには、創価や公安ネットワークなどだけでは、不可能ではないかと思います。

何というか、頼まれただけでは手を抜いたりするでしょうから、自分から進んで加害行為を行うような自発性がなければできないように思います。

その自発性が防犯という単なる大義名分だけで、呼び起こせるものなのでしょうか。

防犯のためなら人は個人の自由を犠牲にして集スト加害に奉仕するものなのでしょうか。

テレビ・ラジオの製作者なら、限りられた時間の中で、少しでも自分がいいと思う内容を入れ込みたいと思うものではないかと思います。

その貴重な放送時間が、なぜが集ストのために使われています。

日本の被害者の総数は予測値ではありますが、1万から10万人くらいの間とみられています。

最低の1万人だったとしても、1万人分の嫌がらせ情報を各番組に的確に伝える必要があります。

情報を伝える側のザコたちは被害者1人あたりに10人以上と、たくさんいるようなのでなんとかなるのかもしれません。

ですが、大量の情報を受け取る放送局側はどうでしょうか。

メールやラインあたりかもしれませんが、何十件も何百件もの膨大な番組とは関係ない情報が送られてきては、中身を確認するだけでも一苦労だと思います。

それも中身を確認しただけではダメです。

番組内でちゃんとその嫌がらせ情報を流すには、その権限を持った人間にやらせないといけません。

創価や公安はテレビ・ラジオ番組の製作者たちにどうやって協力させているのでしょうか。

テレビや広告業界の支配者のひとつである電通は、どうして集ストの嫌がらせ放送のために、放送時間をさくことを許しているのでしょうか。

そう考えていくと、集ストというのは、大集団による協力のもと、緊密な連絡系統を維持しながら行われているのだろうと思い当たります。

任務あるいは無償奉仕的な大量動員と緊密な連絡系統、これらを実現するには、創価や公安のような多くの組織が連携しているというよりも、それらをまとめて管理しているような秘密民族ネットワークのようなもので行っていると考えたほうが自然なのではないかと思います。

一部はお金をもらって仕事として行っているとしても、それ以外の大量動員の依頼を断らない人々、緊密すぎる連絡系統、主にこの二つから、サンカ3千万人のような秘密民族集団ネットワークが集ストシステムを運営しているのではないか、と考えるようになっています。

集スト加害者とマスコミの関係についての反論としては、市場調査や視聴者アンケートのような情報として被害者の生活情報が日常的に提供されていて、その中から特徴的な物を探して放送すると、自然とほのめかしなどの加害行為になるという仕組みができ上がっていることも考えられます。

加害組織とマスコミが互いに利益を得るウィンウィンの関係になっているパターンです。

これならメディアストーカー側も罪悪感をあまり感じないで加害行為を続けることができるかもしれません。

これ以外の見方としては、報酬、主にお金でしょうが、金額が桁違いに多く、誰もが望むようなお金が支払われているということも考えられます。

あまりにも割がいい仕事なのでみんなが喜んでやっているようなパターンです。

タレントがテレビで集ストのほのめかしをすると一回5万円ももらえるというのが、掲示板に書いてありました。

120:芸能界の闇のアルバイト:2011/09/30(金) 09:41:32.28 ID:bFqCkSGW0
みんな知ってる?芸能人には秘密のお小遣い稼ぎがあるんだよ。

放送中に特定のキーワードを言えば、一回5万円とかもらえます。

吉本芸人やテレビ局の女子アナとかみんなやってます。

突然、意味不明に「焼きそばにしょうゆ」 とか意味不明なナンセンスギャグやってスタジオから笑い声が聞こえるのはそういうアルバイトやってる時です。

テレビの視聴者でイジメ対象の人が生放送を見ていて、 「焼きそばにしょうゆをかけた」ことを盗聴器やなんらかの方法で確認して、それをテレビで言って驚かせるという闇のアルバイトです。

2ちゃんのマスコミ板じゃ有名です。

引用元:撲滅、集団ストーカー対策マニュアル(Ver.1.03)

若手芸人などは何を言ってもたいていは見逃してもらえる立場ですし、一回の番組出演料が8千万円くらいの人もいるそうですから、いい小遣い稼ぎになっているようです。

ナンセンスギャグで笑いが起こるのは、秘密の集スト加害アルバイトをしていることさげすんだり、隠す意味も含まれていたということのようです。

芸能界だと元々、サンカ(在日含む)が支配しているという説もあります。

ただし、報酬がいいだけだと、緊密な連絡系統を持っている理由が説明できません。

また、そのお金を誰が払っているのかという疑問もわいてきます。

普通なら集スト犯罪にお金を使うよりも、何もしないほうが楽でお金もかからないのでいいだろうと思います。

加害組織には、どうして集ストシステムの運用資金が支払われているのでしょうか。

そのひとつの答えがサンカという国家規模で日本を支配する、秘密民族ネットワークです。

個人やひとつの組織の持つような理由ではなく、社会全体の支配効率を上げるような集ストの支配実験への投資とみれば、一見すると意味のないような集スト犯罪への投資も納得しやすいものがあります。

ちなみに、お金が支払われる目的ではなくて、単にお金が出る仕組みは、政府が公安・自衛隊に税金から予算をまわしているのだろうと思います。

莫大な資金が無尽蔵に使われるようなときに、その元手となるのは税金くらいしかありません。

この意見について、後から考えなしてみましたが、大量動員については、サンカネットワークがなくても、公安や自衛隊、役所、、防犯ネットワーク、郵便・宅配、電車・電力事業などが緊密な連絡をとって、一般人に変装したりすれば、ある程度まで実現できるかもしれないと思いました。

それでも、子供や赤ちゃんを連れた若い母親などに変装するのは無理ですから、サンカの民族ネットワークのほうがよりあやしいと思います。

私としてはかなり怪しんでいるので残念ですが、日本の集ストのサンカネットワーク犯人説は、まだ証拠不十分な状態です。

自治体や町内会・PTAなどの防犯パトロールの影響下にある別の民間組織のネットワークだけでも、集ストの細かい加害行為を実行できなくはないだろうと思います。

平日でも一般人を大量動員しているので、政府や創価などと関係の深いサンカのような巨大な秘密民族や秘密カルトのネットワークがある可能性は高いだろうと思います。

秘密警察がメインで、あらゆる集スト・テク犯技術を使って、強力な恐怖支配を行っているという可能性もあるだろうとは思います。

これは東ドイツの秘密警察シュタージのように秘密の民間協力者のネットワークが完成されているようなパターンです。

どちらも存在しているとすれば、悪のネットワーク同士、目的はいっしょでしょうから、強力関係にあるようなことも考えられます。

そうなると、両方が一体化した官民共同の支配者層ネットワークという扱いになるかと思います。

私が注目しているのは、一般人にみえる加害者が、強制されて嫌々加害行為に参加しているのか、あるいは自主的に仲間を守るために参加しているのかという点です。

創価や統一・大本のようなカルトの末端信者は強制的に加害行為をやらされている雰囲気の人もいますが、それ以外の一般人風の加害者は自分から喜んで加害者となっているような印象を受けます。

集ストが始まった原因がよく分からないということがよくありますが、そのよく分からない自分勝手な理由もサンカネットワークが村八分を拡張したものからきていると考えたほうが説明しやすいと思います。

あるいは、極端に考えると、政府・警察・マスコミが共犯関係にあるので、そのまま国家や社会全体が犯人だと考えたほうがいいのかもしれません。

とにかくみんなでやっている、というイメージです。 2018.11.2,2018.11.5

< 関連 >

山窩(サンカ)
セブリモノは日本の秘密権力ネットワーク?

不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能

集団ストーカーにかかる費用 - 集団ストーカーの終わり
年間2兆円とみられる集スト国家予算


サイトのアクセス解析

次がいつものアメブロアクセス数ランキングです。

ランキング 2018年10月 - ブログ アクセス数ランキング

10月からまとめWikiのほうもアクセス解析を入れています。

アメブロでは集ストの終わり記事が圧倒的な人気を誇りますが、wikiのほうではトップページや撲殺集スト、テク犯関連の記事が人気です。

集スト終わり記事も8位に食い込んでいますので、wikiでも被害者さんに注目されていることが分かります。

これはサイトのレイアウトの違いや、ブログのような人気記事のおすすめ表示がないといった違いによるものだろうと思います。

ちなみに、おすすめの表示やランキングは、上位の暴走のような現象を起こしてしまうので、本当は教えないほうが正確な情報が分かります。

このランキング記事も終わり記事のアクセス数を増やしてしまっているだろうとは思います。 2018.11.1


今後の展望

対処予定リスト

このテーマはできれば取り組みたいと思っていることのリストです。

Geocitiesのサービス終了で、ミラーサーバーがなくなってしまう問題ですが、そのまま引き払ってしまおうかと考えています。

アメブロの検索機能が劣化したので、使っていないのですが、代わりに使っている検索サイトでは、同じ記事がメインとミラー、まとめWikiの3つでヒットしまい邪魔になってきたからです。

メインサイトは最悪の場合、誰かのPCやネットカフェでもアップできるはずなので、ミラーはなくても大丈夫なはずです。

まとめWikiのほうは、本当はWikiだけでいいのですが、手元にバックアップが取れないので、バックアップをかねて、今のままメインサイトとWikiの両方に同じ記事を載せておこうかと思います。

データの安全性さえ確保できればひとつでいいのに、面倒なものです。

被害者の団結に向けたネットコミュニティの件ですが、今あるものは加害者の妨害がひどいので、オープン型のコミュニティはけっこう難しいような気がしています。

それではどうやって団結するのかというと、なかなか難しいとしか言いようがありません。

ネット上ではザコたち(加害者)のほうが数だけは多いせいか、妨害や離間工作がひどいので、コメントを受け付けていない被害者さんもけっこういるような状況です。

知り合いなどの情報源があればいいだろうと思いますが、情報分野でも孤立してしまうのは危ないです。

これはザコたちの孤立工作でもありますね。

その結果、ネット情報を集め始めた被害者さんたちは、みんなが自分でゼロから情報収集・分析・周知などをしていることが多いようです。

集ストの基本情報やニュースなど、何がどうなっているのか、どこにどの情報があるのか、などが分かりにくい状態になっています。

アクセス数の多い、人気被害者ブロガーのみさんには、人気者同士の間だけでもいいので、情報の風通しをもう少しよくする工夫をお願いしたいところです。

おすすめリンク集やその関連記事をもう少し整理するだけでも、だいぶよくなるのだろうと思います。

もうそうしている人もけっこういますが、そういう人たちは分析力があってセンスもいいので、今後も活躍していくだろうと思います。

そういう人たちはいい活動をしていると思いますので、活動内容というよりも、被害を軽減しつつ、どうやって活動を続けていくかということを優先したほうがいいように思います。

世の中、急には変わりませんので、長期的な計画も考えておくといいかと思います。

莫大な富を手に入れて、一発逆転するようなことは難しいですが、被害者の言っていることのほうが正しいですから、少しずつザコたちの洗脳を解いたり、逃げ道をふさいで追い詰めいくのがいいと思います。 2018.11.1

< 対処予定リスト >
Geocitiesサイト:サービス・更新終了を告知済みで案件終了 2018.11.4
まとめwiki、サイト継続につき案件終了 2018.10.5
被害者の団結に向けた活動:検討中 2018.10.5
不正選挙打破のコツを周知:ツイッター新アカウント作成か 2018.11.4
テク犯シェルター記事のまとめ:停滞中 2018.11.4
人気記事の英語翻訳版作成:保留中 2018.10.7
視覚資料の強化:保留中 2018.11.4
テク犯対処のための基礎知識:保留中 2018.11.4
強者と弱者の理論、被害者や加害者の洗脳と解除など:検討中 2018.11.4
Tails(PC OS)の動作テスト:保留(被害悪化時に対応予定) 2018.11.4
音声動画の更新:保留中 2018.11.4


編集記

改憲という政府の国民服従計画が実行されてしまった後には、政府はまた「あきらめません、勝つまでは」などといって、戦争やいろいろな悪いことを始めたりするでしょうから、このキャッチコピーを先にサイトで使ってしまおうかと思ったことがありました。

ですが、右翼のイメージがひどいのでやめました。

そうこうしているうちに、サイト名を変えようかと思うようになっています。

新サイト名は「勝てる! ささやかオピニオン」あたりがマイルドでいいかと思っています。

被害改善責論だと一般受けしそうにないのと、堅苦しいせいか、やり取りをする相手がかしこまってしまうので、少し申し訳ないという気がしているからです。

あえて左翼風の堅苦しい感じにするのも被害を未然に防ぐという点では悪くないのですが、情報を発信しているのに、あまり読まれにくい名前を使うのもよくないかと思っています。

後から「オピニオン」について検索してみるとセカンドオピニオンというお医者さんが別の意見をアドバイスするという意味の言葉が流行っていました。

これでは医療関係のイメージが強いので、もったいないですがボツにしました。

「世直し」あたりもいいかなと思いましたが、これは幕末から明治期の世界宗教用語が始まりということでした。

NWOを否定する身としてはさけたいものがあります。

今のところ、「勝てる! ささやか案」くらいの単純なものにしようかと思っています。

よく使われる単語は、私たち集スト被害者が受けているほのめかしやアンカリングに悪用されやすいという弱点があります。

ですが、加害者のザコたち諸君は、自分たちのことをより偉く、大きく、賢く見せようとするので、「ささやか」という言葉は使いにくいだろうとも思います。

考えれば考えるほど、被害改善責任論という言葉の完全性が、あらためて心を打ちます。

少し前から、政府の自己責任論への批判が強まっているので、責任論つながりでタイトルを変えたい気持ちもあるのですが、自己責任論は政府の主張としては間違っていますが、個人の主張としては正しいものなので、あまり気にする必要もないかとも思います。

政治家は国民の税金で養われている国民の代表で、その他の公務員は政治家を助ける公僕というのが本来の立場です。

政治家は公務員のように振舞っていて、公務員は国民というか国家や自治体の代表のように振舞っているので、混同されていますが、本来は別物です。

たしか憲法などにそう書いてあったはずです。

家族にたとえると、政治家は親のようなもので、子供にあたる国民に対して、食事などを与えずに「嫌なら自己責任で生きろ」、とは言えない立場にあります。

育児放棄や保護義務違反にあたります。

本来は政治家には国民を守る義務があります。

そもそもそのために選ばれた代表です。

こんなふうになっているので、政治家や公務員が自己責任論を主張することは本当は許されないことです。

国民に対して自己責任を負わせようとする考え方は、政府・政治家と国民を切り離した考え方ですが、本来は同じものなので、矛盾しています。

政治家や官僚、公務員たちは、まずは辞表を出して、国民の代表や公僕という地位を捨てないことには、自己責任論を口に出してはいけないのです。

犯罪などの明らかな個人のルール違反については自己責任となりますが、政策や法制、特に社会保障のような国民全体に対するルールについて、自己責任論を主張することはできません。

政府の税金だけとって、後は自分で何とかしろという無責任な態度は許されません。

政府・官僚の自己責任論は批判の的ですから、そのうち下火になってくるだろうと思います。

政府・官僚も「これはまずい」と思い口に出さなくなっていくはずです。

そう考えると被害改善責任論もそれほど悪くありません。

ですが、イメージが堅すぎるので、来月あたり、「ささやか案」でもいいかなと、感じるようであれば、変えてしまおうかと思っています。

hksssykという名前も、読めないアルファベットの羅列のように見えて、秘密を隠している感が強いので、何か程よいものに変えようかと思っています。 2018.10.3, 2018.11.5


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