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TBS
tbs, 2016.1.3, 2019.2.18, 評価(C)
＜ 注意 ＞
この記事は内容が古く分析があまいのであまり参考になりません。日本のテレビ局はすべて裏社会の秘密権力の配下にあって、放送内容全体が政府都合などのプロパガンダとなっています。１割の真実に９割の嘘を混ぜて偏向報道しているような状態にあります。だまされないように注意してください。2019.2.18
目次
設立母体が電通であるため集ストを含む健全化にはかなりの努力が必要
韓国びいきが過剰なＴＢＳの北朝鮮批判
電通の影響の弱い日テレ批判か、プロ野球関連の不祥事報道に力を入れている
在日テレビ局の偏向報道の沈静化 … 総務大臣の放送法違反等による電波停止の可能性発言の影響か
設立母体が電通であるため集ストを含む健全化にはかなりの努力が必要
この局はそもそも設立に電通が参画しており、電通や在日勢力と近い関係にあるとみられています。局全体としてドラマに力を入れていますが、電通・創価・在日タレントが優先的に出演しているともみられています。
TBSの健全化は、かなり難しいでしょう。健全化するにしても局の順番としては最後のほうになることでしょう。(2016/01/03)
韓国びいきが過剰なＴＢＳの北朝鮮批判
2016年1月、正月から北朝鮮が核実験を行ったと発表したことから、日本を含むアジア、特に南の韓国と、さらに同盟関係にあるアメリカなどの一大ニュースとなりました。しかし、アメリカの対応は迅速で、核攻撃が可能なＢ５２戦略爆撃機を韓国へ配備し、オバマ大統領自身も核兵器使用の禁止と、核兵器使用国の存立を認めないという、強い姿勢を示しました。
特にオバマ大統領の核兵器使用国家への存立否定宣言は、世界に強烈な印象を与え、北朝鮮の核実験問題を一気に沈静化してしてしまいました。北朝鮮だけでなく、すべての核保有国へ強烈な抑止効果を与えたとみてよいでしょう。これは、2016年1月、現在、まだ１ヶ月もたっていませんが、現状では今年、世界平和に最も貢献した政策・施策といってもよいでしょう。
オバマ大統領の活躍もあり、北朝鮮の脅威は、すぐに以前の状態へと沈静化したわけですが、そこに水を差すテレビ局がありました。それがＴＢＳです。他局ではすでに終わった問題として、ほとんど触れられていなかった北朝鮮問題を、その後も何度も報道番組で扱っていました。さすがに時勢の読めない内容であったため、内容はあまり調査していませんが、予定内容を見た限りでは、資金源や技術力など、これといって代わり映えのないもののようでした。
すでに世界の注目の的は、イラン・サウジアラビアの国交断絶問題へと変わっていました。北朝鮮の核実験問題は、1週間を振り返る投資関連の半報道関連番組などでは、世界情勢として扱われないほどにまで沈静化していました。
北朝鮮の核開発技術力は、社会的な不正でも扱っていますが、本当に核兵器を開発できる水準にあるのか怪しい部分もあります。北朝鮮からノーベル賞の受賞科学者が何人も出ているような場合は、かなり警戒する必要もあるでしょうが、自称科学者という中年男性集団の記念写真のようなものを出されても、説得力がありません。そもそも北朝鮮からの情報の信頼性は以前からあまり高くありません。(2016/01/22)
電通の影響の弱い日テレ批判か、プロ野球関連の不祥事報道に力を入れている
TBSが北朝鮮関連の話題を、他局がそれほど扱っていないなか、しつこく報道していることは、あいかわらずの状況ですが、野球中継に力をいれている日テレに対する婉曲的な妨害報道と予想される、野球関連の不祥事報道も、あきらかに他局よりもしつこく力を入れています。
在日の影響が強いテレビ局としては、TBSの他にテレビ朝日がありますが、朝日のほうは北朝鮮寄りの組織のようで、北朝鮮に批判的な報道はあまり行われないようです。北朝鮮系の在日勢力は、朝鮮総連などで、パチンコ利権という莫大な資金源があるせいか、日テレ攻撃のような野球関連の不祥事報道も、テレビ朝日はあまり興味がないようです。
テレビ朝日や北朝鮮系の在日勢力は、韓国系が強い電通や創価学会の失敗の巻き添えにならないよう距離をとっているかのようです。(2016/02/07)
在日テレビ局の偏向報道の沈静化 … 総務大臣の放送法違反等による電波停止の可能性発言の影響か
「放送法違反等による電波停止の可能性は、むしろ正論」で触れている、総務大臣の偏向報道へのけん制の影響だろうと思われますが、TBS、テレビ朝日の２大在日テレビ局は、北朝鮮の危険性を誇張する報道を控えているようです。
集団ストーカーもそうですが、在日秘密結社のような組織は、本質的には少数者であり、臆病な詐欺犯罪者という性格があります。不正や犯行を指摘することは、私たち指摘する側が考えるよりもかなり強い効果があり、犯罪者にとっては強い危機感を与えていることが予想されます。
不正や犯罪行為、それらの可能性の指摘や注意の喚起などは、今後も在日秘密結社のような組織に対して有効な対処法となることでしょう。(2016/02/12)
