集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
第二次世界大戦の構図に近づいている世界情勢

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第二次世界大戦の構図に近づいている世界情勢

world_situation_approaching_composition_of_the_Second_World_War, 2017/1/11, 2017/1/22

 誰かが言っているような話題が多くなってきたので、少しはこのサイトのオリジナルの意見も書いておきます。 とはいえ、探せばどこかに同じことを言っている人もいるかもしれませんが。

 それはともかくとして、今の世界情勢は、サブタイトルにある通り、ロシアBRICS陣営にアメリカ・ヨーロッパなどそのほかの勢力が加わることで、ドイツと日本が孤立する方向へ動いているとみることもできます。

 いつまでも退陣しない、ドイツのメルケル首相と日本の安部首相ですが、これには大きな意味があるのではないかという説です。 メルケルさんは難民をEUに大量に引き入れたトロイの木馬作戦を行っていたとみられていて、さらにはヒトラーの子供だとロシアの国会だったかと思いますが、公表されています。 安倍さんは田布施マフィアで、伊藤博文から続く在日部落政治家の流れを汲む、実に悪人に仕立て上げやすい立場の人です。

 ちなみに、伊藤博文は、事実として、朝鮮式の葬式で葬られ、今も朝鮮式の丸いお墓が存在していることが確認されています。 葬式やお墓の形はともかく、日本ではこの在日部落支配という流れが、今の安倍さんの代まで続いてるということです。

 事態が戦争へと発展してしまうような場合を考えると、悪人に仕立て上げられる可能性がもっとも高いのは、天皇陛下ということになるでしょう。 それを察しての責任回避策が、今上天皇(平成天皇)の生前退位の意志発表だったとみることもできます。

 今上天皇の退位後は皇太子が即位することになりますが、さらに次期皇太子候補が今の皇太子の弟である秋篠宮のさらに息子の悠仁親王となっています。 今の皇太子妃の雅子さまの父親、大和田恒は、日清戦争のときの債権を換金しようとしてスイスに軟禁中という話です。 雅子様というのは宮中でも、民間でも評判が悪く、人気がありませんが、それにくわえ天皇家乗っ取りのために入れられた工作員のような人物であるとみられています。 戦争責任は今の皇太子に取らせて退位させ、後から人気のある弟の息子を天皇にするという計画であれば、これはよく出来た話です。

 皇太子の弟の息子にあたる悠仁親王は2006年生まれで、まだ9歳ですから幼帝として傀儡にしようという昔ながらの古風な謀略がめぐらされている状態にあります。 成人するまでは親にあたる秋篠宮文仁親王が後見人となり、成人までによい教育を行い、ちゃんと育てれば立派な天皇となる可能性もあるということかもしれません。

 今上天皇は自分一代限りとして生前退位と皇太子の即位を進める意向を、年始に発表しています。 生前退位そのものは実現しそうな流れにあります。

 生前退位は今回限りの特別立法として実行する予定となっているようですが、こはよくありません。 特別会計や特別予算など、一時的な財源などとして、それを毎年予算に組み込んで、当たり前のように常態化しているのが日本の政治の現実です。 生前退位を一度認めてしまえば、今後、何度でも適用が繰り返されることになるでしょう。 日本の国外にいるとみられている日本の真の支配者や、その時々の実力者の都合に合わない天皇はすぐに入れ替えられてしまうことになります。

 加齢を理由とした生前退位であれば、国民の平均寿命を超えた場合、あるいは平均寿命の9割を超えた場合、などとすべきでしょう。 年金の受給年齢にしてみるのも面白いかもしれません。 どうなるにせよ特例の生前退位など悪用するためにあるようなルールであることには変わりませんが。


 改憲案で天皇を元首とする案が出ていますが、どちらかといえば皇太子よりも今上天皇のほうが、その人生経験や判断力が期待できるのではなだろうかという印象があります。

 今の日本では安倍黒田不正選挙クーデター内閣の強行採決をまったくとめることができていません。 改憲で国民投票となっても、これも同じく止めることができません。 あらゆる国政選挙で不正選挙が行われているため、国民投票でも不正を防げない状態にあるのです。 つまり、国民投票まで持ち込まれてしまえば、私たち国民の負けということになり、日中戦争などが会戦されてしまう危険もかなり高まってしまいます。

 日中戦争が始まるとすれば、日本と中国の両方の裏社会が勝手に話し合ったうえで戦争を行いますので、これはどうにもなりません。 日本は第二次世界大戦のときのように負けるシナリオを強制され、負けるための戦争を始めることになります。

 仮にグローバリストのシナリオを考えてみると次のような流れになるだろうと予想されます。 まず、天皇を国家元首として、次に天皇主権の国家、実質的には大日本帝国を再建し、リメンバー・パールハーバーと同じく、日本に宣戦布告や奇襲攻撃を行わせます。 日本に先に攻撃させないと、迎え撃つ国や国連軍なども正当性が主張できなくなってしまうので、日本に他国を攻撃させるというのが一番の課題となっていることでしょう。

 しかし、これはすでに日本の政治に大量に投入されている在日政治家やフリーメーソンなどグローバリストに近い人間を使えば、簡単に実現できるでしょう。 自衛隊を使わなくても、日本に配備されているオスプレイでもF35でもアメリカ製の兵器で攻撃すればよいだけですから、沖縄の米軍が攻撃したのを日本の責任にするような、ISISテロ関連でも盛んに行われている偽旗作戦が行われることになるでしょう。 自衛隊の航空機は識別信号まで米軍に管理された状態にありますので、米軍の偽旗作戦は日本の自衛隊では防ぎようがありません。 すべての軍事行動が米軍の作戦通りに実行されることになります。

 そうなると後の歴史では、あの生前退位が日中戦争や日本敗戦のきっかけとなった事件だったなどと評価される可能性が高いのではないでしょうか。 日本が敗戦しただけですめばまだましですが、第三次世界大戦のきっかけとされる可能性すらあります。 そうなったときに、後から振り返れば、第三次世界大戦を止める可能性が一番高かったのは、日本の天皇の生前退位だったと、後の歴史家たちは評価することになるでしょう。

 在日朝鮮人部落の田布施マフィアである安倍さんや、フリーメーソンの麻生さんや黒田日銀総裁あたりは、自分だけ海外などに逃げればよいとでも思っていそうなあたりに大きな問題があります。 日本が敗戦となれば、彼らはそろってA級戦犯扱いで投獄されるはずです。 安倍さんのお爺さんのようにスガモプリズンから助け出してはもらえるようなことはないでしょう。 すでに情報が出回りすぎていて、隠せる状態にないからです。

 かつてアメリカ大統領のブッシュと10年来の親交があったラディン家が簡単に裏切られて殺されたのは、記憶に新しいところです。 グローバリストは日本人にも同じ詐欺支配を仕掛けています。 彼らからすれば初めから利用するために長年手なずけてきたのだから、裏切り行為にはあたらないのでしょう。 そのため確実に利用して使い捨てにするはずです。

 先進国のなかでも日本だけ抗がん剤使用を実質的に強要されているように、彼らが白人至上主義や日本など有色人種を蔑視した思想を持っているのは明らかです。 彼らの奴隷として頑張って悪事を働いても、彼らの仲間に加えてもらえたり、彼らと同格となり肩を並べるようなことはできません。


 このような戦争への動きが活発化してしまった場合は、本来は国内で解決すべき問題なのですが、いざというときは結局のところ外圧、ロシアかトランプ・アメリカあたりに止めてもらうしかないでしょう。 日本国民の大半はいまだに旧メディアの作り出した安全神話のゆりかごの中に眠らされた状態ですので、どちらにせよ日本の独立にはまだ時間がかかるでしょう。 日本人の大半は絶対に戦争など起こらない、日本が他国へ宣戦布告することなどありえないと固く信じています。


 世界の新体制ですが、メルケル・ドイツとアベ・ジャパンを敵として、またドイツ・日本に不利な世界体制が築き上げられるとすれば、これは阻止したいところです。 COP15などとして地球温暖化という詐欺を利用したトービン税のような世界から富を奪うためのルールを検討する会議が開かれています。 これが悪徳派グローバリストたちによる裏社会的な世界政府の始まりで、このような世界各国の高官だけが集まり、民意を意図的に反映しない世界政治、具体的には世界支配を進めようとしているとみられています。

 世界政府というのは国を超えた巨大権力として国連のように戦争などの犯罪の温床になってしまう危険があります。 そもそも各国の意思疎通はたまに会議でも行えばできますし、今ではネット上で常に行える状態ができあがっています。 何をどうすべきという議論にはおおむね健全な解答が示されていますので、各国政府がそれを実行すればよいだけです。 国連のようなものを巨大権力として新たに作る必要はすでにないでしょう。

 どうしても作るのであれば、COP21(?)に集まる高官や、あるいは国連のような民意の反映されない密室人事で選ばれたような人たちではなく、民意が反映される公正な選ばれ方をした人たちによる、意思決定機関にしなければなりません。

 国連にしろ、各国の政府にしろ、民意を反映させない不正な支配制度との戦いが、私たちが目指すべき世界の平和や幸福を実現するための戦いだと言ってもよいでしょう。


 アメリカはすでにトランプさんが国連の脱退を表明しています。 トランプさんについては疑念を残すというのが、今の世界情勢を見つめる知識人の知的な態度のようになっているようにもみえます。 しかし、実際のトランプさんの功績は予想を上回るものとなっていますので、今後の活躍も大いに期待できるでしょう。

 それに引き換え、日本の状況は日々悪化しており、最近も共謀罪などという人権を無視した、罪なき一般人を犯罪者として逮捕するための法律が制定されてしまいそうな状態にあります。

 共謀罪では罪を犯していない人を犯罪者扱いできますので、犯罪を行っていない人を犯人に仕立て上げるという、政府にとってだけ都合のよい、不正なルールです。 罪を犯したから犯罪者なのであって、犯罪の話題に触れただけで逮捕できるような法案は完全に間違った、あきらかな悪法です。 特定秘密保護法、安保改悪、共謀罪、この三つが安倍黒田不正選挙クーデター内閣の三大悪法と呼ばれるようになるかもしれません。

 共謀罪施行後は、まずネット上の検閲や言論弾圧を行い、次に不正選挙防止運動や反原発運動などをテロなど反国家活動として弾圧し始めることでしょう。

 戦前は同じような手口で意図的な敗戦まで持ち込まれてしまったようですが、今はネットがありますので、不当なルールに対して誰もが黙って従う時代ではないでしょう。

 政府の警察国家化や戦争国家化などへの悪事が進めば進むほど、それを防ぐための民間の力も強くなっていきます。 日本人は全体的に道徳意識が高いですから、私を含め、あからさまな悪事を見逃さない人がたくさんいるはずです。 今という時代であれば、戦争も警察国家化も十分防げる問題だとみています。

 政府犯罪の実行犯となる役人・警察・公安・自衛隊などの末端の人間には健全な人もかなりいますので、彼らを軸に政府犯罪の防止や健全化を進めるのがよいだろうとみています。 日本国民というのは安全神話という夢のなかで、白痴化・愚民化など弱体化させられていますが、安全神話のゆりかごにもよい点があります。 それは日本人の道徳意識をさらに高めたという点です。

 子供が一人自殺したという事件が報道されただけでも、大問題だとして大騒ぎしてしまうような、日本人の持つ高い道徳意識が問題解決の鍵となることでしょう。 これは単なる希望的な観測のように思えるかもしれませんが、現実的な分析であって、実際に日本人に悪いことをさせるというのは、他の国の人とくらべて、かなり難しくなっているとみています。 このようなことから、日本では今まで、文化的な異民族であるユダヤ人や朝鮮人が悪事に利用されてきた訳ですが、それもそろそろ限界に近付いてきているとみてよいのではないでしょうか。

 憲法が変更され、天皇が正義の戦争を始めると言い出しても、「私たち日本国民の心の中にある旧憲法を守ろう」、あるいは「安倍の不正投票で変えられたルールを白紙に戻せ」、などといったスローガンが掲げられ、国民の力だけで、平和的に戦争を回避できるのではないかと期待しています。 今の日本国民でも南スーダンへの自衛隊派遣などに、かなり強い不信感を抱いていますので、さすがに戦争だけはさけられるでしょう。 戦争を回避するのに十分な反戦教育がすでに行われていますので、戦争はさすがに無理でしょう。 他国からミサイルが飛んできても、戦争を開始することではなく、ちゃんと打ち落とすよう求めるのが今の日本人の一般的な考え方となっていることでしょう。 2017/1/11, 2017/1/18


 書き忘れましたが、第三次世界大戦の発火点であり、その後のひとつに統一された世界の中心はイスラエルになるとされています。 大イスラエル帝国の建設が第三次世界大戦の目的ということです。 そのため、大戦の戦犯は日本とドイツ、戦勝国の中心的な位置にはイスラエルが立つという計画となっていることが予想されます。 2017/1/22





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