2020前後年 10年置きの世界的大事件が発生する見込み

世界中で警戒されている2020年前後に起きるであろう大事件の予想です。2022年になったら、結果を追加しようと思います。 2019.12.9

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The-possibility-that-a-global-great-event-of-every-10-years-produces, 2019.12.9, 2020.1.1, 評価(C)

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10年置きの世界的大事件

起こるとすれば

東京オリンピックテロは226事件の再現となるか


10年置きの世界的大事件

1989年ソ連崩壊、2001年米同時多発テロ、2011年東日本大震災などと世界的な大事件は約10年毎に起こっています。

さらにさかのぼると1980年前後にはソ連のアフガン侵攻やイラン・イラク戦争、1970年前後はニクソン・ショックの通貨の金兌換性の廃止、1960年前後はベルリンの壁構築やキューバ危機での米ソ核戦争危機、1950年前後には朝鮮戦争などが起こっています。

世界史の必然的な流れか、あるいは世界支配層の大計画なのかはさておき、2020年前後にも何か大きな世界的な事件が起こることが予想されています。 2019.12.9


起こるとすれば

2019年現在の予想としては東京オリンピックテロが予想され警戒されています。

1980年代にヒットし映画化された漫画のAKIRAの設定で核戦争後の2020年に東京オリンピックが開催されるとなっていて、これが予言だったのではないかという説から日本ではかなり人気のある予想になっています。

AKIRAの物語は日本の持つ超兵器を破壊すべく世界各国が日本を攻撃してきて、それに対して主人公たちは大東京帝国を建国して戦うといった終わり方をしています。あれこれと連想させる終わり方です。

他に世界的な大事件として起こりそうなのは、シリア、イラク、香港、台湾などでの戦争です。

シリア付近は大統領選の関係で米軍が撤退しているので戦争は起こりそうにありません。中東からの第三次世界大戦勃発計画は世界中に広く知られていて、各国ともかなり警戒しているので、シリアが大戦に火種になる可能性はかなり低いはずです。

イラクも中東にあって欧米の西側帝国主義陣営から盛んに攻撃されています。ですが、第三次世界大戦の引き金に使われることをイラクもよく理解しているので見事に踏みとどまっています。今後もイラクが道を踏み外す可能性は低いはずです。

香港と台湾はどちらも中国からの独立戦争につながる可能性がなくもありません。

ですが、今の国家の軍事力は強大で証拠を残しにくい指向性エネルギー兵器や人の心や生命に直接ダメージを与える精神工学兵器などが発達しているので、市民が暴力革命を成功させる可能性は低いです。

今の先進国の軍事力では衛星からの電磁波攻撃で、不都合な人物を全員心臓麻痺などの事故死として消し去るくらいの強大な実力があります。民衆に敗れる軍隊などどこにもないだろうと思います。

香港・台湾の人たちが暴力的な手段で立ち上がったとしてもすぐに鎮圧され、革命兵士のみなさんが未来を失うのは目に見えています。市民が選挙で体制を変えることができない中国で革命を起こすことは不可能に近いでしょう。

あるとすれば軍部の反乱ですが、中国の軍部は賄賂漬けで腐敗しているそうなので、民衆のためというか、本当は自分たち軍部のためということになりますが、軍部が政府を打倒する可能性は低いように思います。

中国は強いものが支配するという考えが広まっているようなので、勝ちさえすれば軍事政権でもけっこう長続きするのではないかと思います。政府もそれを一番恐れていて軍部を掌握しているでしょうから、結局そうはならないだろうとは思います。

逆に勝ちさえすれば中国の支配者が中国人である必要すらありません。中国の歴史ではモンゴル帝国侵略されていた時代も、モンゴル帝国を中国の支配者として普通に歴史に組み込んでいるそうです。

仮に北朝鮮に超兵器や強大な軍隊を持たせて中国共産党を倒してしまえば、中国人はあっさりと従うのだろうと思います。これがいわゆる満州帝国計画ですね。

香港や台湾の独立戦争は、アメリカが軍事介入したりすればできなくもなさそうですが、中国はアメリカ国債を買っている友好国で合同軍事演習などもしています。

マスコミの伝える米中対立は芝居にすぎないので、当然アメリカが軍事介入する流れにはならないはずです。

特にアメリカは今長い大統領選の最中なので2020年11月に次の大統領が決まり、翌1月に就任するまで強硬手段に出ることはできないでしょう。

そうなると起こせそうな大事件として残るのは東京オリンピックテロくらいになるのではないでしょうか。

他には通貨の金兌換性の復活や5Gの世界的な電磁波被害、電子通貨の世界基準統一などの可能性も考えられます。5Gは意外と怪しいダークホースですが、他はまだ準備不足のようなので実現は難しいだろうと思います。 2019.12.9, 2020.1.1


東京オリンピックテロは226事件の再現となるか

東京オリンピックテロで予想されているのはだいたい次のようなものです。

大地震
大津波
台風豪雨などの大水害
原発事故
火山噴火による灰の被害
バブル崩壊 2011の東北大震災で地震や原発事故は起きているので、また同じことをしてもあまりインパクトがありません。これは大事件を世界支配層の陰謀だと考えたときの予想です。

世界支配層戦略としては、大きなおどしとして大事件を起こしているとみられますので世界の人々へ与えるインパクトが重要視されるはずです。同じことを繰り返すだけでは彼らの悪事のおどしとしての要件満たすことができないだろうと思います。

そこで世界中で予想されてしまっていることだけでなく、さらなるインパクトのある重大事件を予定しているはずです。

東京オリンピックでそれを起こすとすれば、日本に重大なダメージを与えるような大事件が計画されているはずです。

足りないインパクトを補う要素として考えられるのが、この節のタイトルになっている226事件の要人暗殺パターンです。

226事件というのは戦前の軍事クーデターで日本の正規軍が国家の中枢機関を占拠し国家機能を麻痺させた事件です。反戦派の軍人を排除し絶対天皇制を確立することで、日本を第二次世界大戦に追いやった大事件で日本の歴史のターニングポイントとなりました。

天皇に物申す軍人にあえて反乱を起こさせ、集まったところを用意していた軍隊で一網打尽にして排除したようです。日本の首都を一晩で制した1500人規模の大クーデターがあっさりと鎮圧されています。

< 参考 >
日本近代史の転換点 【226事件】の真相 2018.3.9

オリンピックテロでも似たことが起こる可能性があります。世界支配層の戦略として予想される反対者の暗殺ですが、今回は何の反対者かと考えると、改憲と女系天皇制の反対者となるのではないかと思います。

オリンピックでは表社会では大地震と大台風被害、ケムトレイルで空からエボラウィルスなどのウィルス散布あたりの同時発生くらいの事件としておいて、その裏では謎の特殊部隊、米海軍のSEALあたりが暗躍するのかもしれません。

ちなみに日本の米軍だと沖縄の海兵隊が有名ですが、これはマリーンといって海から陸への上陸部隊です。海軍はネイビーといって陸海空の一翼を担う軍隊です。陸海空の三軍の他にも軍があり、それが日本にいます。

日米安保改正(改悪)のときはシールズという偽装市民団体が反対活動をやっていましたので、シールつながりで海軍が怪しいような気がします。

今時、特殊部隊で要人暗殺など時代遅れと感じる人が多いかもしれません。ですが、日本の支配層を黙らせる手段としては、それが意図的な工作であると誰にでも分かり、同時に抵抗できないような強い力を示す必要があるのではないかと思います。

日本政府もこのあたりの可能性を察したのか、改憲を突如2021年へ延期する予定だと漏らしています。

< 参考 >
首相、憲法改正「20年施行」を断念 「21年国民投票」に修正 - 毎日新聞 2019/12/7

1年延期しても大して変わらないように思われるかもしれません。ですが、実際に改憲する側の政治家からすると大きな違いがあります。

退任を宣言している安倍首相ですが、最高責任者の安倍さんなら議会を解散して総選挙に持ち込み、自分は逃げ出してしまうことができます。そんなことで今更罪が帳消しになるものでもありませんが、さらなる売国政策の責任からは逃れられます。

他の政治家も同じように逃げられます。議員を続けたい人でも大臣を引き受けなければ大きな責任追及からは逃げられるだろうと思います。

自民党の政治家が尻尾を巻いて逃げ出すとすれば、総選挙で与党が大勝利して政権交代が実現する可能性も考えられます。

ここで2011年の東北大震災のことを思い出してください。当時は自民党ではなく民主党政権でした。

自民党の幹部が、大地震・大津波・原発事故などの計画を知っていたとすれば、その責任追及を逃れるためにわざと政権を明け渡したと考えることもできます。

改憲延期にはもうひとつの理由が考えられます。米大統領選です。2020年11月に結果が出てから対処したいという思惑があるかもしれません。

東北大震災の前に自民党の第一次安倍内閣が短命に終わって政権交代が実現した訳ですが、これはこっそりとヨーロッパで米国債を売ろうとしたのがバレて制裁を受けたという説があります。

東北大震災回避説よりも、こちらの説のほうが証拠がある分、説得力がある点はいなめません。一応、断っておきますが東北大震災回避説は証拠が出てこないことには私の予想にすぎません。

改憲で日本がよくなる可能性は低いので改憲とは名ばかりの憲法改悪の罪の重さは誰でも分かるかと思います。改憲内容は全体的に政府権限の強化と人権を制限する内容がちりばめられています。

女系天皇の問題点は、将来的に女系天皇の結婚相手としてイギリスやオランダなどの世界の王室から、日本を直接支配する人材が送り込まれてくる恐れがあるという点だろうと思います。

天皇を決める日本のキングメーカーは藤原五摂家で彼らは世界支配層グループに含まれていて、いわゆるイルミナティ系とみられています。

五摂家が「英王室ならいいじゃないか」と喜んで受け入れてしまうと、数世代後にはイルミナティの本家筋にキングメーカーとしての権力を奪われることになるのではないかと思います。

もうひとつの世界秘密権力ネットワークはイエズス会系で、先月日本を訪れたローマ教皇も女系天皇を認めろとか、移民を受け入れろと要請してきたそうです。

書き忘れてましたが、移民受け入れ反対派の人たちも攻撃対象となっていそうです。移民受け入れは他国侵略の最終段階となっているので、平和的なイメージとは対照的にとても危険な行為になっています。

< 参考 > 国家や大集団の支配 | 人間社会の成り立ち

支配層というのは大衆を支配する権利を持った優越種族のように自分たちのことを考えています。日本の支配層も日本人を奴隷や家畜と同類と考えて人権を無視し、自分たちの利益を増やすための増税策などを続けています。

彼らは決して日本人ではないし、日本人を仲間だとも思っていません。戦争になっても自分たちがもうかればそれいいような人たちです。国家国民のための政治というのは土人などといて馬鹿にして支配している日本人をだますための便利な理屈にすぎません。

ルールをよく守るように長年調教されてきた日本人はルールを破れません。子供時代から学校教育やいじめなどで権力や多数派には勝てないということを精神に刷り込まれ、従順に従うように調教されています。

話がそれましたが、改憲や女系天皇制に反対していたり、慎重論を唱えているような政治家は226事件の二の舞となり暗殺あるいは無力化されてしまう恐れがあるので、対策を考えておいてください。 2020年に日本では何も起きない可能性もありますが、不安な人は政治家に限らずいつでも身を引ける準備くらいはしておいたほうがいいだろうと思います。東北大震災のときは政府要人は家族をマレーシアあたりに移動させていたそうです。

今回もそういう感じになるかと思います。政治家の家族が海外旅行を始めたらそろそろ日本も危ないと考えていいだろうと思います。 2019.12.9



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