歴史 監視洗脳犯罪としての集団ストーカーの歴史 1989年以降

各出来事の説明

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hist_gs_after_1989, 2015.9.20, 2020.7.29, 評価(S)

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歴史年表 - 初め
歴史年表 - 1989年

1989年~1995年頃 オウム真理教事件



1989年 NTT、脳波から思考を解読するコンピュータの特許を申請

後に東芝が申請したものと同様の特許をNTT、NECも申請しています。2016.8.20


1989年 トランデント計画(NSA、ONR)

アメリカの電磁波マインドコントロール計画。別名、ブラック・トリアッド、黒い3機編隊計画。ONRは米海軍調査課のこと。2017/10/31

< 参考 >
アメリカの電磁波兵器開発 著者 グレン・デイビス


1989年8月22日 ストックリン特許の成立

第二次世界大戦中、レーダーが照射するパルス型のマイクロ波が「クリッ」、「ポン」などという音として聞こえることが分かっていました。このマイクロ波聴覚効果に関する特許が成立しました。

米国特許4858612号で、発明者・特許権者はフィリップ・L・ストックリンです。2016.8.22


1990年前後 日本のテクノロジー犯罪被害の拡大

この頃からテクノロジー犯罪の特に電磁波被害を訴える被害者が増えてきたようです。 2019.12.20
< 参考 >
電磁波攻撃は岐阜県警&議員双方共に『そんなの30年目から始まって居る。』と断言!… 2019.12.20 2019.12.20


1990年 ペルーシリアルキラー

1990~2006年にかけて起きた連続殺人事件に電磁波技術が悪用されていた可能性があります。

ペルーシリアルキラー
ペルーで起きた25人連続殺人事件の神の声作戦疑惑 (2015/12/28)


1990年 RFメディア計画(CIA)

アメリカの電磁波マインドコントロール計画。別名、電動丸ノコギリ計画。2017/10/31

< 参考 >
アメリカの電磁波兵器開発 著者 グレン・デイビス


1990年 タワー計画(NSA、CIA)

アメリカの電磁波マインドコントロール計画。別名、ウェディング・ベル計画。2017/10/31

< 参考 >
アメリカの電磁波兵器開発 著者 グレン・デイビス

1990年~1991年 湾岸戦争、イラクのクウェート侵攻(電波兵器の実験場となる)


1991年以降 冷戦後の日本経済停滞


1991年11月28日 創価学会とSGIが日蓮正宗から破門



1992年 NSA職員ジョン・アクウェイ 対人電磁波照射問題を内部告発し裁判に訴える(アメリカ)

< 参考 >
米国で対人電磁波照射問題を最初に(1992年)内部告発し、裁判に訴えたのは、NSAのジョン・アクウェイさんです。裁判は却下され、隠蔽工作にもあっていますが、この方が白日の下の曝した内部j情報は、被害者たちの戦いの拠り所になっています。… 2018.10.20


1992年10月19日 生体電磁波受信による「識別方法および識別装置」の特許出願

セキュリティのため建物の入館証にICカードなどが利用されていますが、この特許は非接触で人を識別する方式に関するものです。人体の電磁波を受信することから、監視犯罪の思考盗聴などでも、被害者の個体識別などに利用されているかもしれません。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1992年12月 ジュリアン・マキニー、電子監視実験、テクノロジー犯罪に関する書籍「supplement」を出版

アメリカで電子監視、志向性エネルギー機器などによる被害や実験、いわゆるテクノロジー犯罪に関する書籍が出版されました。出版後、100人以上の被害者から作者側へ訴えがなされ、アメリカ以外でもイギリス・カナダ・オーストラリアからもまったく同じ被害の訴えがなされています。同じ実験の被験者となっている被害者は、ヨーロッパや旧ソ連でも進行中であることが確実視されています。2017/6/9


1993年 髪の毛の200分の1サイズのマイクロチップが開発される(アメリカ)

テキサス州オースティンにあるシーマテック社は、僅か0.35ミクロンの幅(人間の頭髪の約200分の1の大きさ)のコンピューター・チップを開発しました。2017/6/16


1993年 日本発の公式集団ストーカー議論!? 国会で創価学会の集団ストーカー活動が議論される

「第126回国会 予算委員会第三分科会 第2号 平成五年三月五日(金曜日)」において、創価学会の集団ストーカー活動について議論されています。これが公式の場としては、日本で初となる、公式の集団ストーカー議論となったようです。2017/6/21


1993年10月11日 マーティン・アンダーソン著の「ハイテク・ナショナル・タトウ」でRFIDが紹介される(アメリカ)

ワシントン・タイムズ紙がマーティン・アンダーソン著の「ハイテク・ナショナル・タトウ」という記事を掲載しました。これはその後RFIDと呼ばれるようになるもので、ヒューズ航空会社によって製作されたマイクロチップを皮下に埋め込むインプラント型身分証明システムのことでした。

当時のマイクロチップのトラッキング(追跡)技術について、カール・サンダース博士はモトローラ社とロシアが提携して打ち上げた66機の新規サテライト(人工衛星)が低空軌道型で、衛星から地上の兵員にインプラントしたマイクチップがスキャン(判別)し、正確に追跡できたと説明しています。2017/6/16

< 参考 >
ドイツ、毒入りGPS「キラーチップ」の特許出願を却下 2009/5/22 2020.7.29


1993年12月11日 心理誘導、睡眠導入などの「自己相似スペクトル構造の性質を利用した生体機能刺激法及び装置 」特許出願

生体機能を刺激し心理誘導、能力開発、睡眠導入、老化防止、疲労回復、病気予防/治療、ストレス解消等を行う技術や装置に関する特許が出願されました。電磁波も利用するとしており、電磁波攻撃などに利用されている可能性もあります。(2015/10/12, 2016/03/15)

特許詳細はこちら


1994年10月15日 動物へのRFIDインプラントの活用が拡大(アメリカ)

「セント・ルイス(ミズーリ)ポスト・デスパッチ」紙に載ったフォックス氏の記事「アニマル・ドクター」内で、犬や猫の肩甲骨の間に針で埋め込むRFIDが、慈善団体から引き取られたすべての動物に埋め込まれていると説明されています。

ペットの迷子を防ぐという名目で、この頃にはRFIDインプラントがかなり活用されていたことが分かります。2017/6/16

1995年頃 第一次被害拡散期:携帯電話の普及、Windows95発売

民間の通信インフラが一気に整備され、加害勢力に悪用され始める


1995年 アメリカでCIAの日本支配工作関連文書が公開

詳細が分かり次第、内容を更新する予定ですが、この頃、アメリカでCIAがそれまでに日本支配の工作活動を続けていたという公式の内部文書が公開されました。オウム事件はこの事実から日本人の関心をそらすためのスピン報道だったとみられています。2016.10.11


1995年 警視庁の創価学会員警察官が4000人を突破

創価学会はCIAが日本支配工作に利用している組織であることが判明しています。在日朝鮮人勢力を利用していますので、在日勢力自身も利益をえているはずです。2016.10.11

以下、「防犯パトロール問題 特定人物を尾行監視 in 北陸・甲信越 [無断転載禁止]©2ch.net 」からの引用です。

「民社党の元委員長で、非自民連立政権で厚生大臣などを務めるなどした 大内啓吾氏は、平成7年に開催された「創価学会による被害者の会」の集会の席上、 厚生大臣時代、警察関係者から 警視庁には4000人もの学会員の警察官がいる と聞かされた旨、語った事実がある。」


1995年 TETRA、地上基盤無線が公表

以下、地上基盤無線 - Wikipediaより引用。

地上基盤無線(ちじょうきばんむせん、TErrestrial Trunked RAdio、TETRA)は、公共安全に使用する特定用途向け業務用デジタル移動通信システムで、政府機関や、特別救急サービス、警察、消防署、救急車、鉄道輸送の従業員、運送サービス、および軍用向けに設計されている。欧州電気通信標準化機構によって1995年に公表され、欧州無線通信委員会 (ETSI) によって認められた。日本では、電波産業会がSTD-T80として標準化した。

引用終わり。

イギリスの警察でもTETRA(Watch)プロジェクト、テトラ(監視)計画が試験運用されており、電磁波による監視が実用化されています。便利なハイテク監視技術である半面、電磁波被曝による癌の発病などの健康被害も多発しいて問題視されています。イギリス警察での試験運用は2018年に終わる見込み。

警察官へ隠れた精神干渉を行い暴力性を高める実験が秘密裏に行われていたとバリー・トラウアー博士が説明しています。暴力的になった警官は家庭で暴力を振るうなどしていたことが確認されたそうです。2017.3.27,2018.11.3



1995年 HAARP計画(CIA、NSA、ONR)

アメリカの電磁波マインドコントロール計画。ONRは米海軍調査課のこと。2017/10/31

< 参考 >
アメリカの電磁波兵器開発 著者 グレン・デイビス


1995年3月15日 放射線人体実験諮問委員会(アメリカ)

ワシントンD.Cで放射線人体実験諮問委員会(Advisory Committee on Human Radiation Experiment)が開かれMKウルトラや電磁波・放射線を悪用した非道な人体実験について証言がなされました。 2019.9.27

< 参考 >
洗脳・放射線実験についての証言1概論 サイコセラピスト ヴァレリー・ウルフ - MKウルトラ・集団ストーカー (1995年放射線人体実験諮問委員会)児童虐待・拉致・拷問・臨床心理士・精神医学・悪魔主義 2019/4/15 2019.9.27
洗脳・放射線照射実験についての証言2 暗殺者養成 クリス・デニコラ - MKウルトラ・集団ストーカー (1995年放射線人体実験諮問委員会)児童虐待・監禁・拷問・悪魔主義・医療倫理学・精神医学 2019/4/15 2019.9.27
CIAによる禁断の人体実験! マインドコントロール実験「MKウルトラ計画」の恐怖② 2017/11/12 2019.9.27
米国における人体実験と政策 2019.9.27


1995年3月20日 オウム真理教、地下鉄サリン事件

オウム真理教による地下鉄駅構内毒物使用多数殺人事件が発生しました。オウム真理教は他にも坂本堤弁護士一家殺害事件(1989年11月4日発生、1995年9月死体発見)、松本サリン事件(1994年6月27日)などの凶悪事件を起こしたとされています。

オウム真理教の技術力ではサリン開発が困難なこと、オウム幹部に元創価学会員がいて創価学会が資金元だったとみられていること、サリン事件でCIAや創価学会員が目撃されていることなどから、一連のオウム事件は、同年のCIAの日本支配工作文書公開への日本人の関心をそらすためのスピン報道だったという説があります。

笹川良一(1899年5月4日 - 1995年7月18日)というCIAエージェントとして日本の政治運動家、右翼活動家、社会奉仕活動家だった人物もこの年に亡くなっています。笹川は後の日本会議につながる組織への資金提供者とみられており、一連の事件との関連も疑われています。2016.10.11


1995年11月 週間文春12月14日号、創価学会による集団ストーカーを報道

脱会員3300人を含む大被害者集団への調査と分析

以下は次のサイトからの転載です。(改行はこちらで追加しています。) リンク先に詳細にその他の説明や参考リンクが載っていますのでそちらも参考にしてください。また投稿者の動画リストリンクはこちら

1995年、週刊文春が報道した創価学会による『集団ストーカー』 - YouTube

------ 転載開始 ------

1995年に『週刊文春』が報道した創価学会の集団ストーカー

『週刊文春1995年12月14日号』には、「史上空前 創価学会脱会者3300人大調査」と題する記事が掲載されている。この記事には3,600人以上(うち3,300人は創価学会の脱会者)を対象とした創価学会による嫌がらせ被害の調査報告である。

現代の集団ストーカーで一番多く報告されている被害はおそらく監視・尾行であるが、同記事によれば、1995年当時創価学会による監視被害を訴えていたのが475人、尾行被害を訴えていたのが429人、盗聴被害を挙げていたのは80人となっている。

口コミで悪評を広げられるという被害も集団ストーカーにはよく見られるが、同記事によれば中傷ビラによる悪評のばらまきの被害を訴えた人は863人にものぼっている。

そのほか、店舗経営をする人物に対する営業妨害への加担に誘われたという証言、北朝鮮やオウム真理教を彷彿とさせる拉致未遂事件も記されている。

さらには
面談強要1,477人、
無言電話1,087人、
手紙の無断開封694人、
脅迫(電話を含む)が656人、
器物損壊が208人、 汚物投棄が79人、
暴行被害を訴えた人も49人いる。

これはまさに海外で言うところの集団によるストーカー行為(Gang stalking)あるいは組織化されたストーカー行為(Organized stalking)そのものである。

集団によるストーカーはあり得ない、妄想だというのは刷り込みであることがわかっていただけただろうか。もちろんこれは1995年のものであり、現在の集団ストーカーの主犯が創価学会であるかどうかは断言できない。しかし、過去にこのような報道があった以上、疑われて当然なのは誰の目にも明らかである。

このような疑いがかけられている以上、汚名をはらすべく、巨大な財力と政治力を持つ創価学会には、ぜに積極的に集団ストーカー問題の解決に尽力していただきたい。

もし沈黙を続けるのであれば、関与を疑われても仕方がないだろう。

ところで、現代の集団ストーカー被害はこうした人によるつきまとい行為に終わるものではなく、エドワード・スノーデンが暴露したNSAのネット上の大量監視プログラムをはじめとした最新のテクノロジーが駆使されているようだ。

国内外の被害者たちの尽力により、現在の集団ストーカーのスキームは、FBIとCIAが1960年代から行ってきた悪質な嫌がらせプログラム「コインテルプロ」をはじめとした各国諜報機関が行ってきた嫌がらせ工作、特定人物を社会から抹殺する手法が採用されていることがわかってきている。

コインテルプロについてはチョムスキーがNSAの監視よりも注意を払うべきだと語っている(動画リストから飛んで閲覧していただきたい。)この非道極まりなく、かつ悪質で信じがたい犯罪のスキームは、現在ではほとんど解明されており、順を追って理解していけば、被害者たちの妄想ではないことは誰にでも理解できる。

現代の集団ストーカーは、超監視社会政策を背景にした、国際的なあるいは国家的な謀略である可能性が非常に高く、超監視社会の現代に起きている、権力者たちによる非道な実験、反対者の封じ込め作戦であると考えられる。

なお、集団ストーカーをいまだに精神病者の妄想だと考えている人は少なくないが、この嫌がらせは被害者を精神病に追い込むことを一つのゴールとしており、そのため統合失調症を思わせる発言を被害者から引き出すためのスキームが設定されていることを覚えておいていただきたい。

この動画を見ている人のなかで、自分はこんな被害とは無関係、と考える人もいるだろう。しかしある日突然、ほとんど何の理由もなくターゲットにされてしまうこのとにかく信じがたい犯罪の被害者は、2017年9月30日(※1)現在、日本で確認されているだけでも1,772名いる(NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク調べ)。

実際にはこの数倍の被害者がいると考えられ、しかも日に日に増加しているのだ。なお、被害者にはナショナリストが多いようだ。

明日、あなたの兄弟や子供がこの犯罪の被害者になる可能性も十分にある。ぜひ関心を持っていただきたい。今後、この超監視社会関連動画リストで、すべてを解き明かしていく予定。関心を抱かれた方はぜひリスト登録を!

ご視聴ありがとうございました!

製作者
Silber Bird

音楽提供
サイト:DOVA-SYNDROME

------ 転載終了 ------

現在では、子供からお年寄りまで老若男女問わず、被害の対象となっていることが知られています。ネットメディアによる被害情報の周知や真相の追究が進んでいる影響だろうと思われますが、ネットを使わない高齢世代への被害が増えているようです。集団ストーか関連サイトへのアクセス解析で、高齢者のアクセスが増えていることが知られています。

< 補足 >
動画の公開日が2017年5月17日となっていますので、動画内の日付2017年9月30日は意図的に未来日付とされていたようです。2017/9/25


1995年11月21日 「生体情報送受信によるテレパシーシステムに対する防御装置」日本で特許公開

監視犯罪に悪用されている、人体にレーダー派(電磁波)を送信し、その後に人体から輻射する微弱電波(電磁波)を受信することで会話・思考・身体情報などを盗聴する装置に対する妨害装置に関する特許が公開されました。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1996年 NEC、脳波から思考を解読するコンピュータの特許を申請

後に東芝が申請したものと同様の特許をNTT、NECも申請しています。2016.8.20


1996年 東京消防庁は電磁波人命探査装置シリウスを導入

電磁波による遠隔生存者探知装置であるシリウス(Sirius)が日本に導入されました。ドイツ製で人の心臓や肺の動きをとらえる仕組みになっていました。2017/10/9

< 参考 >
地中の親子を見つけた「電磁波人命探査装置」とは - ITmedia NEWS


1996年 騒音おばさん事件(奈良騒音傷害事件)

創価学会が入会の勧誘を拒否した一般女性(俗称騒音おばさん)に集団ストーカー行為を続けた事件です。複数の事件を経て2007年に最高裁の実刑判決が確定しました。
日本社会の隅々まで行き渡った創価学会・統一教会のカルトメンバーらがマスコミ・警察・行政・司法などを悪用して犯罪を隠蔽し、被害者を犯罪者に仕立て上げました。司法が騒音を傷害行為と判断したり、自治体が名誉毀損で訴訟を起こた裁判で勝訴するなど、被害者が一方的に不利益をこうむるような政官民一体の典型的な集団ストーカー犯罪の事例となりました。 2019.2.8

< 参考 >
テレビ番組と週刊誌で、”騒音おばさん事件”が取り… 2018/7/25 2019.2.8
【裏側に隠されたもの】 騒音おばさんの真実 2016/8/12 2019.2.8
奈良騒音傷害事件 - Wikipedia
騒音おばさんの現在について調べた結果、衝撃の真実が… 2019.2.8

(実話)引っ越しおばさんの真実。宗教勧誘を断ったらご近所から…(マンガで分かる) 2019/10/12
騒音おばさんをモデルにした漫画動画が80万回再生を突破 2019.11.2


1996年6月12日 念による思考作動システムの特許出願

人体が外部へ放出する固有の波形をもつ人体放出派(おそらく電磁波)を受信することで内容を識別することに関する特許が出願されました。個人を識別したら、念じることで機器を動作させるようなシステムに関する特許です。思考盗聴の逆で、装置へ人間の念じたイメージを伝えようとするような技術が含まれています。また、これと類似の技術は医療や家電の分野ですでに実用化されています。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1996年12月13日 米軍が電磁波特許「電波聴覚効果を使った方法及び装置」を出願

米軍がマイクロ波聴覚効果を利用した特許を出願しました。新たに開発に成功したのではなく、1950年代に完成していた装置の機密が解除されたということです。

米国空軍長官が特許権者となっていますので、米軍がこの特許を使った装置を購入していたことが予想されます。

米軍は後に電磁波関連特許「電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置」を分割出願しています。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許 part 0 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

出願日:1996年12月13日
特許日:2002年10月22日
特許番号:6470214号
特許権者:米国空軍長官
発明の名称:電波聴覚効果を使った方法及び装置
2016.8.18

1997年頃 テレパシー技術による被害が出始める

知らない他人と声や文章表示を使わずに意思疎通できる被害が確認される


1997年 機密人体実験を規制する行政命令(アメリカ)

クリントン大統領によって機密の人体実験を厳しく規制する行政命令が出されました。機密人体実験とはテクノロジー犯罪で行われているマイクロ波などの電磁波技術研究のために、一般市民を実験台として行われていた一連の実験のことです。アメリカでは研究者が、一般市民を実験台にしていたことを公表しています。(2016/03/26)


1997年 映画『ゲーム』で集団ストーカー手法が映像化(アメリカ)

裏社会の支配戦略を一般人に分からないように伝える手法として、映画やドラマなどで裏社会の目指す未来を表現するという手法が使われているのではないかという説があります。2005年に放送された日本のドラマ『女王の教室』なども10年後にはその内容が現実のものとなっていたことが知られています。

< 参考 >
ai-syuusuto-kaisetu | 集団ストーカー的な内容を扱っている作品
ゲーム (映画) - Wikipedia
2005年 7月2日 ~ 9月17 未来予言だったとされるドラマ『女王の教室』が放送
2017.11.8


1998年1月25日 電波悪用被害者の会設立(現NPOテク犯ネット)

NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークの前身、電波悪用被害者の会が設立しました。集団ストーカーという言葉や概念が定まらないこの時期での活動は、かなり先進的な活動でした。(2016/03/25)


1998年 フランス国家生命倫理委員会が思考盗聴可能な神経科学の進展へ注意を喚起

人の思考を読める段階まで発達した神経科学、脳科学などへ注意を喚起することが発表されました。フランス政府も思考盗聴が技術的に可能であることをこの時期にはすでに認めていることになります。(2016/03/25)


1998年1月 チェリル・ウェルシュ『アメリカ人権虐待レポート』を発表

テクノロジー犯罪技術や違法諜報活動などを含む人権虐待問題のレポートが発表されました。
< 参考 >
1998年1月CAHRA(現・マインドジャスティス)レポート 2018.4.13


1999年6月 世界保健機構(WHO)の作成文書「レーダーと人の健康」にマイクロ波聴覚効果が明記

WHOの「レーダーと人の健康」という文献が発表されています。1962年に発表されたアラン・フレイ教授のマイクロ波聴覚効果もWHOに認知されていたということになります。2015.9.29, 2016.8.21

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許 part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

文書作成日: 1999年6月
文書作成者: 世界保健機構
文書の標題: 電磁界と公衆衛生:「レーダーと人の健康」
該当ページ: 4ページ
立証の趣旨: 200メガヘルツから6.5ギガヘルツ(6500メガヘルツ)までの周波数の電波は、パルスとして、人間の頭部に照射すると、
ザーザー、カチカチ、シューシュー、ポンポンなど様々な音として聞こえること。

http://www.who.int/peh-emf/publications/facts/radars_226.pdf
2016.8.18


1999年10月26日 桶川ストーカー殺人事件、集団ストーカー犯罪が世間の明るみに出る

女子大生が元交際相手を中心とする集団によって駅前で殺害されるという事件がおこりました。集団による嫌がらせなどのストーカー行為が大きな事件として日本の表社会で扱われたのはこれが最初となったようです。

この事件が翌2000年にストーカー規制法が制定されるきっかけとなりました。

日本で集団ストーカーという言葉が使われ始めたのもこの頃ですから、この事件が集団ストーカーという概念が現れたきっかけとなったとみてよいでしょう。

その後ストーカーという用語は、恋愛関係のもつれによる監視や付きまとい行為であると、マスコミによって思考誘導されていくことになります。これは創価学会などの集団ストーカー行為を隠蔽するための工作として今でも続けらています。2016/12/13

参考:桶川ストーカー殺人事件 - Wikipedia

2000年頃 防衛庁などのテレパシー関連技術が行政や民間で流用され始める

研究開発元の企業では音声送受信・思考盗聴技術が「お化け」と呼ばれていた


2000年前後 掲示板サイト「2ちゃんねる」に「集団ストーカー」という言葉が出現

集団ストーカーという言葉は海外のギャングストーキング、オーガナイズドストーキング、コバットハラスメント、エレクトリックハラスメントの訳語ではなく、この時期にインターネットの大規模掲示板サイト「2ちゃんねる」から自然発生的に生まれたと考えられています。

1999年の桶川ストーカー殺人事件の犯人が集団的なストーキング行為を行っていたことが、集団ストーカーという言葉が生まれるきっかけとなったようです。

古牧 和都さんの著書「集団ストーカー―盗聴発見業者が見た真実 (晋遊舎ブラック新書)」によると「集団ストーカー」という言葉が世間に広まり始めたのは2002年頃だそうです。

海外の集団ストーカーの訳語となったのは2005年前後からとみられています。2016.3.25, 2017.12.29


2000年前後 防犯ネットワークが集団ストーカー活動を開始

集団ストーカー被害者の証言から、この時期に警察主導の防犯ネットワークが集団ストーカー活動に悪用され始めたとみられています。ただし、この時期はインターネットの普及し始めた時期と重なりますので、単に被害者がネットで被害報告を始めた時期だっただけだという可能性もあります。

日本のインターネットはWindows95発売後、コンピューターに関心の高い層の人たちから増加し始め、2000年頃には一般のネットへ関心の高い層へ拡大していきました。2017/5/25


2000年 ラウニ・キルデ女史 英米諜報機関の電磁波兵器システム運用を暴露

< 参考 >
キャサリン・ホートン博士がRTアピール ◎ フィンランドの地域医療局長を務めたラウニ・キルデ女史が2000年にヘルシンキで、米英の諜報機関がグローバル規模で電磁波兵器システムを運用していること暴露したこと、知っていますか?
世界規模でのナチの電磁サイレントホロコーストが進行中 2018.1.20

2000年5月7日 ウラジミール・プーチン、ロシア連邦大統領に就任



2000年5月24日 ストーカー規制法成立、ストーカー犯罪という概念が恋愛関連の犯罪に限定される

前年の桶川ストーカー殺人事件を受け、ストーカー行為等の規制等に関する法律、通称ストーカー規制法が制定されました。

殺人事件の犯人は元交際相手を含む集団だったにもかかわらず、ストーカー規制法では恋愛関連のトラブルである点を強調しているため、集団的なストーキング行為そのものを隠蔽する工作が当時から行われていたことになります。

事件を知った日本社会では集団によるストーキング行為を行う集団として、集団ストーカーという言葉が生まれました。時系列的にみると、ストーカー規制法よりも先に集団ストーカーという言葉が自然発生していた可能性が高いため、この集団ストーカーという言葉が広まるのを防ぐために、ストーカー規制法が制定されたという可能性もあります。

法文としては、「つきまとい等」という言葉の定義として、規制の対象が、「恋愛感情その他の好意の感情が満たされなかったに対する怨恨の感情を充足する目的」を持った者で、かつ、「該特定の者と社会生活において密接な関係を有する者」となっています。

そのため、法的には、近隣住民や会社、学校、その他市民サークルなど社会的なつながりがない場合、そもそもストーカー規制法の対象となりませんでの、タレントなどの有名人がファンなど一般人にストーキングされた場合は、警察組織もこれはあたらない判断しているようです。 2016年にもアイドル活動をする女性がストーカー被害の末、ファンに刃物で刺されるという事件がありましたが、相談を受けていた警察は殺人をほのめかすような被害を認知していたにもかかわらず、被害者へは緊急呼び出しダイヤルなどを教えるだけで、本格的な捜査などは行っていません。

恋愛感情がない場合や社会生活で密接な係わり合いがない相手への規制は、各都道府県の条例がストーカー規制条例や迷惑行為禁止条例にこれらを含めることで法的にはサポートしています。しかし実質的には相手が誰だか分からないようなストーカー犯に対しては、まったく実効性がく、犯人は野放し状態にあります。2016/12/13

参考:ストーカー行為等の規制等に関する法律 - Wikipedia

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歴史年表 - 初め
歴史年表 - 2001年



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