歴史 監視洗脳犯罪としての集団ストーカーの歴史 2001年以降

各出来事の説明

目次 > 歴史 > 集団ストーカー関連の歴史(目次) >
hist_gs_after_2001, 2015.9.20, 2020.7.14, 評価(S)

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歴史年表 - 初め
歴史年表 - 2001年


2001年 マイクロ波兵器がロシア国内で使用禁止となる

ロシアのプーチン大統領が下院で、マイクロ波・超音波・超低周波・光(すべて電磁波に属する)を武器に相当すると認める法案に署名しました。アメリカ・フランスに続き、ロシアも政府レベルで電磁波技術の存在と危険性をすでにこの時期には公認していたことになります。(2016/03/22)


2001年1月3日 東芝元社員 金丸 征太郎、「東芝の電波応用技術および企業犯罪」を内部告発

金丸によって、東芝がテクノロジー犯罪にあたる組織的な犯罪に関与していることを、日本の関係機関や世界各国の政府機関へ告発されました。自身も「東芝の虐待」を受けていたという金丸は、当時の東芝の技術は他の企業よりも10年先を行く高度なものであることや、もはや東芝を自主廃業にするしかないと記しています。

東芝製品による一般市民などへの監視は創造を超えるもので、銀行の口座番号や暗証番号なども、すでにこの時点で取得できていたということです。2017/8/3

< 参考 >
思考盗聴器 東芝元社員の告発文章その一 2012.1.26 2018.4.21

2001年9月11日 アメリカ同時多発テロ



2001年5月25日 第1回 非殺傷兵器に関する欧州シンポジウム開催

これ以降、隔年で開催されているテクノロジー犯罪の遠隔攻撃兵器などに関するカンファレンスです。

第五回については、次のように説明されています。
「プライバシーを侵害するような遠隔捜査と、行動に影響させる応用例」をとりあげた、非殺傷兵器の社会的意味に関するセッションが行なわれた。(「脳への電磁的攻撃」禁止判決と対策サービスも(΄◉◞౪◟◉`)から引用)2018.10.24

< 参考 >
EWG-NLW Non-Lethal Weapons European Working Group on Non-Lethal Weapons 2018.10.24


2002年3月29日 大阪府、都道府県で初の生活安全条例を制定

「大阪府安全なまちづくり条例」として初の生活安全条例が制定されました。これが集団ストーカー活動に悪用され、加害行為を正当化する根拠とされるようになっていきます。内容は住民の行動の自由を必要以上に制限するもので、2ヶ月後には大阪弁護士会から意見書が提出されています。

過剰な市民生活の制限は、後の2017年に制定される見込みとなっている共謀罪と共通する点で、どちらも犯罪の防止よりも政治活動を含む市民活動、民衆の団結行動を阻止しようとする意図が見て取れます。 2017/5/25


2002年4月24日 米軍が電磁波特許「電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置」を出願

米軍がマイクロ波聴覚効果を利用した特許を出願しました。新たに開発に成功したのではなく、1950年代に完成していた装置の機密が解除されたということです。

これは以前に出願された電磁波関連特許「電波聴覚効果を使った方法及び装置」の分割出願となっています。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許 part 0 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

出願日:2002年4月24日
特許日:2003年7月1日
特許番号:6587729号
特許権者:米国空軍長官
発明の名称:電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置
2016.8.18


2002年5月27日 大阪弁護士会、生活安全条例に意見書を提出

3月に制定された都道府県初の生活安全条例「大阪府安全なまちづくり条例」に対する意見書を弁護士会が提出しました。公共の場や乗り物内への棒状の器具の持ち込み禁止など、犯罪予備罪、犯罪準備罪にあたる内容が多く、住民の自由を広範囲に渡って制限する内容となっていた点などから強く廃案が求められました。

このほかには、広範囲に渡る制限は道徳変更をもたらすものとして、警察国家への道を歩んだ戦後の反省と覆す内容である点、官民一体となった地域安全への取り組みであるにも関わらず選任手続きが不明な有識者会議で議論されたのみで府民の議論が行われていない点、「危機意識の低さ」という概念を悪用し警察権限が強化され、警察と大阪府が一方的に決めた安全基準で住民に防犯活動への参加が強要される点、などが的確に批判されています。

犯罪の予備・準備罪全般は、後の2017年に共謀罪として法整備されることになります。2017/5/25


2002年10月22日 米空軍が幻聴発生兵器特許を取得

以下、幻聴の秘密 その1 - Yahoo!知恵袋より引用

米国空軍は、
2002年10月22日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許6470214号を取得し、
2003年7月1日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許6587729号を取得している。

http://www.google.co.jp/patents/US6470214
http://www.google.co.jp/patents/US6587729
2016.8.21


2003年前後 マイクロ波実験、テトラ(TETRA)研究計画(イギリス)

イギリスで2018年終了予定となっている、警察無線システムの実験計画です。イギリス各地にテトラマスト(アンテナのようなもの)が設置され、運用されています。

バリー・トラウアー博士によると、マイクロ波を利用した脳やガンへの影響を調査するプロジェクトでもあるということです。博士はすでに5人の女性警察官から相談を受けており、その5人は全員ガンを発症していたそうです。他にも様々な問題が発生しています。 (2016/04/03)

< 参考 >
Tetra Watch(英語) (2016/04/03)
バリー・トラウアー博士のインタビュー (2016/04/03)
英国の38歳のニール・ドリング巡査は、英国の「テトラ(TETRA)警察・地上基盤無線」の電磁波を浴びて癌になったと訴え、お亡くなりになった! 「マイクロ波パルス被曝」だったという。日本の警察は、日本の警察官は、大丈夫か? 2017.12.30)


2003年前後 思考送受信・心臓攻撃などマニュアル化されたテクノロジー犯罪が確認される

電磁波によるとみられる思考盗聴や音声送信などのテクノロジー犯罪自体は1980年代後半から確認されていまますが、その後の集団ストーカー・テクノロジー犯罪の標準となるようなマニュアル化された一連の被害が確認され始めたのがこの頃です。調査が進めばもっと以前からマニュアル化されていたことが確認される可能性もあります。
< 参考 >
すでにあなたにも、洗脳による人格改造が… 2017.11.27


2003年7月1日 米空軍が幻聴発生兵器特許を取得

以下、幻聴の秘密 その1 - Yahoo!知恵袋より引用

米国空軍は、
2002年10月22日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許6470214号を取得し、
2003年7月1日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許6587729号を取得している。

http://www.google.co.jp/patents/US6470214
http://www.google.co.jp/patents/US6587729
2016.8.21


2004年 活動団体への青色防犯パトロール(青パト)の貸与開始

市民の自主パトロール運動の必要性があると政府・マスコミによって世論誘導され、市町村の役所や町内会・自治会などの活動団体へ、青色の回転灯を装備し、警察のパトロールカーと同じ塗装を施した自動車の貸し出しが開始されました。

青パトは防犯ネットワーク活動という名目で、集団ストーカー活動にも悪用されていきました。2017/5/25

2005年頃 第二次被害拡散期:被害情報の集約が進む

AGSAS、K24集団ストーカー教程、集団ストーカー.infoなどネット情報の充実

2005年頃 音声送受信など高度なテクノロジー犯罪の被害情報も共有され始める



2005年1月 アメリカで集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害団体FFCHSが設立

現在もアメリカで盛んに活動しているFFCHSが設立されました。2月には電話会議を実現しています。また、現在では、アメリカには約4,000名の被害者がいて、人為的被害よりも電磁波などによるテクノロジー被害の割合のほうが高いという調査結果を公表しています。電話会議も連日行われており、被害者はポッドキャストに耳を傾けて、週末に配信されるニュースレターに目を通しているそうです。(2016/03/27)


2005年2月28日 AGSASサイト開設、ガスライティング等の犯罪概念が海外から日本へ紹介される

現在、集スト・テク犯被害者が使っているガスライティングなどの概念がAGSASサイトの管理人、戸﨑貴裕さんによって日本へ紹介されました。この日を境に、日本社会は集団ストーカーを実際に存在する犯罪行為として認識し始めることになります。戸崎さんが紹介する前は、集団ストーカーは2ちゃんねるで語られるよく分からない都市伝説のような扱われ方をされていたようです。

AGSASサイトでは戸崎さんご自身の経験から、この集団ストーカー黎明期に、すでに警察と精神医療利権の癒着の可能性を強く指摘しています。海外の犯罪概念の紹介も含めて、たいへん先見の明のある、真実に迫る分析が行われています。創価学会の犯人説が有力な集団ストーカー問題ですが、創価学会は宗教法人として、公益事業、学校のほかに病院も運営していますので、現在の見方と一致する見解まで、この時期にすでに達していたことになります。

この日は、集団ストーカー問題が解決された将来、日本の集団ストーカーの歴史の転換点として、歴史の1ページを飾ることになるでしょう。(2016/03/25)


2005年7月2日 ~ 9月17 未来予言だったとされるドラマ『女王の教室』が放送

『女王の教室』は映画『ゲーム』のように裏社会が関係者に対して一般人に気付かれないように伝えた未来社会の姿だったのではないかという説があります。集団ストーカー・テクノロジー犯罪との直接的な関係はこのサイトでは確認できていません。生徒を監視カメラで監視するような監視社会到来のイメージなどが集団ストーカー問題を暗示しているとみることはできるでしょう。

裏社会で有名な女王といえばイギリスのエリザベス女王でしょうから、その女王が世界を教育・指導する、つまり支配するという印象操作になっていたであろうことが予想されます。

< 参考 >
「女王の教室」の予言 | mixiユーザー(id:6542702)の日記
Dendrodium 「女王の教室」の予言
女王の教室 - Wikipedia
1997年 映画『ゲーム』で集団ストーカー手法が映像化(アメリカ)
2017.11.8


2005年10月6日 キヤノン株式会社が思考解読機器関連の日本国特許「生体情報モニタ装置」が公開

思考解読を直接的に行うものではありませんが、キヤノンが着衣のまま生体情報を計測できる装置の特許が公開されました。生体に電磁波を放出し、生体の表面で散乱した電磁波を計測するなど、技術が思考盗聴と類似しています。(2015/10/12)

・次が掲示板2chからの引用です。

【発行国】 日本国特許庁(JP)
【公報種別】 公開特許公報(A)
【公開番号】 特許公開2005-270570
【公開日】 平成17年10月6日(2005.10.6)
【発明の名称】 生体情報モニタ装置
【出願人】
【識別番号】 000001007
【氏名又は名称】 キヤノン株式会社
【住所又は居所】 東京都大田区下丸子3丁目30番2号
【要約】
【課題】 着衣のまま任意の位置で測定できる精度の高い生体情報モニタ装置が求められていた。
【解決手段】 そこで、本発明は生体の表面変位の情報を非接触で取得することで該生体の情報をモニタする装置であって、高周波の電磁波を発生して空間に放射する手段と、生体の表面で散乱した該電磁波を検出する手段と、該電磁波の伝播状況から該生体表面の位置変位の時間変動を演算する手段とを備え、該時間変動から脈、呼吸などの振動している特性量を生体情報として演算する手段を備えていることを特徴とする生体情報モニタ装置を提供するものである。


2006年 NSAによる日本政府、企業への監視が開始(WikiLeaks)

情報元は2015年に発表されたWikiLeaksからのものですが、アメリカのNSAが日本を監視していたと国内外のメディアで報道されています。アメリカは以前にも、ドイツを監視していたという話があり、それが発覚した当時、ドイツのメルケル首相は烈火のごとく激怒したそうですが、日本の安倍総理は、外交筋からアメリカに確認中であるとか、民間のサイトの情報に政府が答える必要はないとして、あまり相手にしませんでした。

俗説では、戦後の日本はアメリカの監視を拒むほどまでは、主権を回復できていない、といった見方もあります。今でも、日本国内での米軍基地建設のひとつも断れないのが現状ですから、そのような俗説が真実味をおびてしまうのは仕方のないことでしょう。

この年、第一次安倍内閣が発足し、NHK幹部人事の刷新なども行われていますので、日本の監視犯罪におけるキーとなる年になるかもしれません。(2015/10/23)

安倍総理が日本版のCIAを作ろうとしていたという説もあります。また創価学会もSCIA称して似たようなことをしようとしているそうです。(2016/01/04)


2006年 被害者ミシェル・ロジャーズの加害者300人以上を警察が特定(アメリカ)

ミシェル・ロジャーズさんは法執行官を批判したことをきっかけに、米シアトルで集団ストーカー被害を受け始めました。被害内容は日本の集団ストーカーとほぼ同じでおどしやつきまといなど監視やアンカリングを基本としたもので、ヘリによるつきまといなどおなじみの大掛かりなものも行われていました。警察の調査で300人以上のストーカー犯が見つかっています。

警察が捜査できるということは非政府系のカルト宗教などの犯行が予想されますが、シアトルは大都市で人口が多くどの組織かは判断が難しいところです。

< 参考 >
アメリカ合衆国の宗教 - Wikipedia 2017/4/16


2006年 精神障害による労災請求が過去5年で3倍を超える

2001年と2006年のデータの比較で、精神病者が3倍に増えていることが分かりました。日本では2000年頃から、2017年現在とほぼ同じかたちの集団ストーカー活動による、精神病工作が行われていたことが予想されます。2017/6/12

< 参考 >
精神病工作
精神病の誤診断への対策、統合失調症などの精神病扱いされないために


2006年 精神医学世界大会 精神医学の嘘が発覚

精神医学世界大会で世界中の精神科医自身のコメントから科学的な検査が存在しないことが発覚。精神科医が治療や薬に効果がないことを告白。

< 参考 >
CCHR on Psychiatry: No Science, No Cures - YouTube
英語映像、但し日本語への自動翻訳可 2017/10/31, 2018.1.7


2006年1月27日 東芝、テレパシー装置の特許を申請

NTTとNECも過去に同様の特許を申請しています。東芝は出願を放棄していますので、兵器販売の顧客となる防衛省、場合によってはNTTかNEC、もしくは元となる特許を持っていた米軍などとトラブルがあったのかもしれません。

以下、テレパシー装置の主要部分の東芝特許 ( 工学 )より引用

テレパシー装置の主要部分について、
東芝が特許を申請していることが判明しました。

特許出願番号: 特願2006-18634
公開番号: 特開2007-195779
発明の名称: 脳内神経活動検出装置、それを用いた脳機能診断装置及び
思考映像表示装置

特許出願日: 2006年1月27日

出願公開日: 2007年(平成19年)8月9日

出願審査請求日: 2007年2月27日

出願放棄日: 2010年2月17日

引用終了。

詳細は引用元で説明されています。2016.8.20


2006年5月16日 米軍が電磁波・指向性エネルギー兵器をイラクで使用していたことが判明

TUPによると、米軍が議会の承認なしに指向性エネルギー(電磁波・マイクロ波)を使った新兵器を使用していたことが判明しました。人の目には見えないエネルギーを照射する兵器で、電磁波銃や電磁波大砲などとして配備されていたようです。

詳細:速報619号 アメリカ、新兵器をイラクで使用 060721 | Translators United for Peace


2006年7月13日 忌野清志郎、喉頭癌による入院を発表

日本のロックミュージシャン忌野清志郎さんが喉頭癌による入院を発表しました。忌野さんは2009年5月2日に亡くなるまで音楽活動を続けていましたが、「あこがれの北朝鮮」という曲のなかには、朝鮮批判ともとれる内容が含まれており、在日利権ネット(用語参照)による電磁波攻撃の可能性も懸念されます。(2016/03/22)

関連:ノドへの電磁波被害


2006年12月6日 マイクロ波聴覚効果を利用した非致死兵器の機密解除

「アメリカ合衆国において、マイクロ波聴覚効果を利用した非致死兵器の存在は、(遅くとも)1998年からFreedom of Information Actに基づいて2006年12月6日に"Bioeffects of Selected Non-Lethal Weaponry"として機密解除されるまで、NOFORNクラスの機密となっていた。」WikiPedia「マイクロ波聴覚効果」より引用

このときの記録には、すでに、プライベートメッセージの送受が可能となり、この技術を知らない人に混乱をもたらす危険がり、精神崩壊を引き起こす可能性すらあると書かれていました。(2016/01/04)


2006年12月13日 「一部の非殺傷性兵器の生体効果」の公開によって音声送信技術の存在が世界的に証明される

以下、全国被害者 - テクノロジー犯罪・集団ストーカーの「提供情報」ページからの引用です。この文書は当サイトでも、2006年以前の内容の根拠としています。

「文書作成者:米国メリーランド州、
米国陸軍フォート・ジョージ・ミード 情報保全隊
情報公開室長スーザン・J・バターフィールド
文書の名称:「一部の非殺傷性兵器の生体効果」

米国陸軍フォート・ジョージ・ミードは、米国陸軍情報部のスパイ養成所である。」
(2015/09/29)

音声送信の技術、マイクロ波聴覚効果自体は1960年頃のアラン・フレイ博士の発表などで、すでに存在が知られてはずですが、加害技術としてその存在が証明されたのは、これが最初と考えられています。ちなみに、テク犯ネットの翻訳では同文書を「”特定”の非殺傷兵器による生体効果」と訳していますが同じ文書のことです。(2016/03/25)

2007年 サブプライム問題発生



2007年 ネット工作員、カルト団体員からアルバイトなど職業ライターへ移行中

インターネット上で特定の目的を持って情報発信するネット工作員が、すでに職業化されていて、実質的なネット工作会社が複数存在することが明らかになっています。

集団ストーカーや違法・不正行為に関しては、以前はカルト団体(創価学会、統一教会、悪徳在日勢力)などの組織員が主に行っていましたが、2007年前後から徐々にネット工作(請負)企業の職業ライターが行うように変化してきたとみられています。

ネット工作会社は、政治・経済・司法、犯罪隠蔽などの目的で様々な情報操作、一般人への思考誘導を行おうとしています。

経済、ビジネスに関しては、以前からステルスマーケティングとして、一般人を装った広告担当者・広告代行者が、特定の組織などの評価を上げ下げするような商品やサービスの情報・感想などをネットに書き込んでいたことも知られています。

ネット上での思考誘導などの心理操作、情報隠蔽工作などは、以前はネットやコンピューターに詳しい専門家、ネットワーク技術者やSNSサービス会社の内部の人間、さらにはハッカーやクラッカーを通して行われることが多くなっていました。このことは工作での文章などにみられる用語に、それらのネットワークやコンピューター業界の用語が見受けられることから知らるようになりました。 2016年、現在では、知識が少なく明らかに素人と思われる人物が様々な話題に対して、思考誘導が目的とみられる、表面的な、あるいは中途半端な情報をSNSや動画サイト・掲示板などに発信していることが分かっています。2016/10/19

誹謗中傷や印象操作などの工作を行うネット工作員アルバイトの自給は2,000円前後で、その他のネット掲示板などの監視を主な業務とする在宅ネット監視業務では1,500円前後で求人募集されています。2017/8/29


2007年頃 掛川車両詐欺事件 テレビ放映された集団ストーカー事件

2017年8月現在ではネット上の情報が隠蔽されているようですが、集団ストーカー事件としてテレビ報道(TBS?)された事件です。また、刑事事件が成立した数少ない事例だということです。

以下は被害者からの情報

「静岡県掛川市でトヨタ系部品供給メーカのセイシンという企業の関係者が被害者になったとされる事件。TBS?集団ストーカ事件としてテレビ放映された事件。実際には掛川車両詐欺事件と言われていた。3日間被害者を特定の場所に建たせ、周囲を車両で走り回った。動いたお金は3億円と言われる。
発生した事件の時期は秋葉原事件より古く、派遣社員10万人難民の時期だった気がします。」2017/8/29


2007年5月10日 書籍「実録・アメリカ超能力部隊」発行

以下、幻聴の秘密 その1 - Yahoo!知恵袋より引用

書名:実録・アメリカ超能力部隊
著者:ジョン・ロンソン
翻訳者:村上和久
発行所:株式会社文藝春秋
発行日:2007年5月10日

米国陸軍情報部の超能力部隊について取材した
ドキュメンタリーである。
2016.8.21


2007年11月8日 NPOテク犯ネット設立完了

この日が、日本政府が集団ストーカー・テクノロジー犯罪の存在を間接的に認知した日となります。同団体はデモなどの街頭活動以外にも、歴代総理大臣や各都道府県の警察への要望・陳述活動など積極的な活動を継続しています。

将来的に、集スト・テク犯が解決されたときには、この日も集スト・テク犯の解決記念日などとして祝日などになり、集ストの転換点として日本の歴史の1ページを飾ることでしょう。(2016/03/25)


2008年 電磁波音声装置MEDUSAの発売が発表

マイクロ波聴覚効果を利用したMEDUSA (Mob Excess Deterrent Using Silent Audio,メデューサ) という名称のデバイスの発売予定が発表されました。2016.1.4

MEDUSAは米シエラ・ネバダ社が開発したもので、ペンタゴン(アメリカ合衆国国防総省)が使用しています。

写真によると形状は、1メートルの支柱に2.5メートル程度の棒状のアンテナに、40センチメートル前後のらせん状のワイヤーが巻きついた形となっています。 2016.8.21

< 参考 >
マイクロ波で「頭の中の声」を送る命令電波兵器 MEDUSA - Engadget Japanese
マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』:「サブリミナルメッセージも」|WIRED.jp


2008年頃 NEC府中工場が法人・軍事向けに思考盗聴装置を販売、1台2億3千万円?

思考盗聴器がすでに民間でも秘密裏に取引されているという情報があります。このサイトのような民間レベルでは詳しい確認はできませんが、1台2億3千万円で50台セットで販売されているとのことです。機能は受信のみで、遠隔からの人の五感三欲その他の生体情報のリアルタイムモニタリングのみとなっていて、その他の思考送信にあたる機能はないとのこと。


2008年8月 2008年8月 MKウルトラ被害者が組織的マインドコントロール会議に出席

コネチカット州で、『儀礼的虐待、秘密組織、マインド・コントロールに関する第11回年次会議』が開催され、CIAのMK-ULTRAの被害者が出席しました。LSDや向精神薬などを使った非道な洗脳実験を説明しました。2017/5/4


2008年8月25日 米軍テレパシー通信機器開発をネット雑誌Wiredが紹介

インターネット雑誌Wiredの2008年8月25日号のNoah Shachtmanのよる記事、「『合成テレパシー』の開発:思考をコンピューター経由で伝達」で米軍のテレパシー通信機器の開発が紹介されました。Wiredは軍事技術などの技術に強いインターネット雑誌です。2016.8.22
以下、「電磁波犯罪、マインド・コントロールの真実 - Yahoo!知恵袋」より引用

雑誌: Wired 2008年8月25日号
著者: Noah Shachtman
記事: 「合成テレパシー」の開発:思考をコンピューター経由で伝達
ネット: http://wired.jp/2008/08/25/「合成テレパシー」の開発:思考をコンピュータ/

引用終了 2016.8.23

2008年9月15日 リーマン・ショック

アメリカと韓国を使った世界同時金融相場下落からの世界的金融危機


2008年12月17日 集団ストーカー被害を受けていたとみられる飯島愛が自宅マンションで死亡

タレントの飯島愛さんが、警察発表によると肺炎で亡くなりました。飯島さんは生前、ブログなどで考えが読まれている、と告白していました。この被害は、2015年のNPOテク犯ネットの調査でも、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の被害者数の最上位となっている被害です。飯島さんは他にも、監視・盗聴・不法侵入(室内の物の移動や紛失被害など)、また幻聴が聞こえるなどの被害を告白しており、被害におびえながら暮らしていたそうです。同犯罪の被害者であったことは間違いないでしょう。(2016/03/29)


2008年12月30日 ジェームズ・ウォルバートさん、テクノロジー犯罪被害裁判で勝訴(アメリカ)

ウォルバート(James Walbert)さんは、商談が決裂した後、相手から「被曝ショック」を与えると脅されたことがありました。その後、電気ショックや電子的な音や爆発音などが聞こえる被害に悩まされていました。これを名探偵、ウィリアム・テイラーさんが微量電磁波測定機で調べ、ウォルバートさんの左肩に極小電波タグ(マイクロチップ、ベリチップ、RFIDなど)を埋め込まれていて、288MHzの米軍周波数と同じシグナルを発していることを突き止めました。ほかにも精神科医が精神病ではないと証明するなどの証拠が集まり、裁判所は、加害者となるレッドフォード(Jeremiah Redford)氏に対して、ウォルバートさんへ電子的な方法による嫌がらせすることを禁止するという保護命令を出しました。これはアメリカで初のEH(エレクトリック・ハラスメント)裁判での被害者の勝訴となりました。テクノロジー犯罪被害者が事実上の勝訴を勝ち取った歴史的な快挙と言えます。

勝訴した後も、ウォルバートさんの体内にはまだ5つのチップが入ったままだという。またウォルバートさんの体内のマイクロチップについて診察したホール医師は、それまでにもマイクロチップがインプラントされた被害者を診断しており、その70%が女性で性的犯罪の要素があったとのこと。2017.3.7,2018.10.25

< 参考 >

これは一筋の希望! 裁判でも認められ始めた 電子ハラスメント - ジェームズ・ウォルバート氏|ウォーカーのブログ

机の上の空 大沼安史の個人新聞: 〔電磁波悪用ハイテク犯罪を許さない!〕
◆ 米国カンザス州ウィチタの発明家、ジェームズ・ウォルバートさんが「電子(電磁波)ハラスメント」被害を訴えた裁判で、同州の裁判所がウォルバートさんの訴えを認め、「電子ハラスメント」を禁じる命令! ★ ウォルバートさんの左肩からはなんと米軍専用周波数の「288MHz」の極小電波タグが皮膚下に埋め込まれているのが発見された!


2009年 世界中が創価学会をカルト指定 … 先進諸国6カ国がすでに国家規模でカルト団体に指定

この時点で、創価学会が大変危険な宗教団体であることは世界中で知られており、すでにフランス、ドイツ、アメリカ、ベルギー、オーストリア、チリの6カ国で国家規模でカルト指定されています。「カルト」は海外では「セクト」と言ったり、直接的に「危険宗教団体」と表記したりします。(2016/03/15, 2016/03/25)


2009年3月19日 ツカサネット新聞「やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視」を報道

< 参考 >
やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視(ツカサネット新聞より) 2018.3.12


2009年4月21日 元タレントの清水由貴子さんの服毒自殺事件

日本で監視被害、集団ストーカー被害が報告され始めたのが、1980年代半ばですから、すでに20年以上たったこの時期になっても、かなり凶悪な犯行が行われていたという、ひとつの証拠ともいえます。家では監視や音声によるあからさまな嫌がらせ、外に出れば通行妨害などのしつこいつきまとい被害にあい、家に帰れば部屋にゴミが散らかされているような、かなりひどい状態だったようです。その人生は極限まで追い詰められた壮絶な戦いの中にあったことでしょう。

詳細:撲滅、集団ストーカー対策マニュアル(Ver.1.03)からの引用 (2015/10/26)


2009年7月1日 書籍「池田大作の品格 PartII」で集団ストーカーという用語が使われる

< 参考 >
池田大作の品格〈PART2〉創価テロリズムを許すな | 小多仁 伯, 小川 頼宣 2009/7/1 2019.10.20


2009年9月1日 2009年 9月1日 元公明党委員長 矢野絢也 創価学会との裁判に勝訴

創価学会から政治活動妨害や人権侵害、具体的には監視・尾行・待ち伏せ・つきまとい・窃盗などでおどされ、実質的な集団ストーカー被害を受けていた矢野元公明党委員長が、4件提訴していた裁判のうちのひとつで勝訴しました。

以下、「矢野絢也 - Wikipedia」からの引用です。

------ 引用開始 ------

東京高等裁判所で行われた控訴審では、逆に週刊現代による3人への名誉毀損を認めないどころかプライバシーの侵害だとする矢野の主張を全面的に認め、持ち去った手帳の返却と合わせて300万円の支払いを命令。逆転敗訴となった3人は上告するが、2009年9月1日、最高裁判所第3小法廷は控訴審判決を支持、上告を受理しない決定を下し、実質矢野の勝訴、創価学会の敗訴が確定した。

------ 引用終了 ------
2018.9.25

< 参考 >
創価学会側と矢野元公明委員長が「手打ち」 双方が提訴4件すべて取り下げ 2018.9.25

「矢野絢也 - Wikipedia」 2018.9.25

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