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大日本帝国の特務機関 その他 ※メモ

大日本帝国の特務機関に関するメモ

オーストラリア陸軍による陸軍諜報組織分析
http://www.waseda.jp/prj-m20th/magazine/magazine1/chapter_australia.html

1. 総論

日本の諜報機関の働きを十分に理解するためには、日本における形成過程をある程度把 握することが必要である。3つの主要な諜報機関は陸軍、海軍、そして外務省によって統轄されている。

 陸軍と海軍の参謀本部の活動は、1937年11月20日に日本の歴史上3度目に設立された大本営によって統合された。1945年3月に、首相は大本営の職権上のメンバーとなった。外務省の職員達は連絡目的のために参加を許された。故に大本営は戦争後期を通して日本の諜報活動の最終的統轄者であったといってよかろう。

2. 陸軍参謀本部第2部

陸軍参謀本部第2部は諜報部門・参謀本部のメンバーに任務の遂行を行うのに必要な全ての諜報を供給していた。大使館付陸軍武官が提出したレポートを正しくまとめること、そしてその武官達が派遣国で行う秘密の仕事を指揮することに責任をもっていた。この部はスパイ行為の組織化が本来の仕事ではなく、以上の陸軍特務機関(the Army Special Service Organization)を指揮し、そしてスパイ情報源のレポートを受け取ることであった。

3. 特務機関(Military Special Service Organization)

(a) 初期の歴史
 陸軍特務機関の初期の歴史はあまり知られていないが、われわれはある程度の量の情報を2人の日本兵捕虜から得ることができた。これらの情報源によると、1903年に陸軍次官は20人の現役武官と下士官達に花田大佐の下で北京で働くよう命令した。北京に向かって旅立つ前に、彼らは陸軍の制服を捨て去り、中国人の盗賊に扮装した。花田大佐は日露戦争に備えてロシア人に関する諜報を収集するために、満州にいる中国人と満州人の匪賊のリーダー達と接触するように命令されていた。彼は北京に彼の秘密司令部を設立し、部下20人全員を満州に送った。さまざまの接触が成功し、急使を使って書面にしたレポートを北京へ運ぶコミュニケーションの手段が確立された。北京から、秘密と安全性が保障された書面に記された諜報が東京の参謀長に送られた。

 ロシアとの戦争が勃発した時、匪賊達が敵方の背後でうごめく優秀な第5列であることがわかった。彼らによって供給された情報は的確で価値あるものであると証明された。その仕事は20人の武官達と下士官達によって監視されていたが、かれらの半分は捕らえられ、処刑された。終戦時に生存していた10人は設立された特務機関の中核となった。

 この話と他の情報源から特務機関の創設が日露戦争と関わっていることがわかった。それ故、この様な組織の形成は超国家主義団体に属する冒険的な工作員によって行われるスパイ行為の活動とは別個であり、今世紀の始めに日露の敵対関係の前奏としてどこかで組織されたに違いない、と想定するのは合理的である。この戦争(1905年)以降、満州「事変」までその機関の歴史は知られていない。だが、この期間の中国、満州、東アジア、そしてシベリアでの日本人工作員の活動に関する証拠は豊富である。1928年に張作霖将軍の殺害と、併合前の1931年の日本の満州でのスパイ行為には、特務機関の活動が関係していた。その時、土肥原賢二大佐が特務機関の指導者であった。彼は日露戦争に従軍し、1922年に満州に転任した。その後すぐに彼は奉天と大連の関東軍の特務機関長となった。張作霖将軍の暗殺は彼の仕業であって、彼の信頼できる部下達はスパイ行為の広範囲なネットワークのなかで係わっていた。この軍事行動に成功した後、、土肥原は彼の活動を華北に移し、1936年に中将へ昇進した後、華北自治政府の「顧問」として活動していた。彼は黒竜会の傑出した構成員であった。このたびの戦争の間、彼はマレー半島の第7方面軍司令官であって、後に最高戦争指導会議の一員に指名された。彼は同僚の一人によれば「特務機関の作戦と直接の軍事作戦の両方に参加した冒険を志願する軍人」である。東アジアと東南アジアの様々な地域での特務機関の発展は、このレポートの第2部の第一章(省略)で扱われる。

(引用終わり)

諜報・謀略機関としての特務機関
https://oplern.hatenablog.com/entry/2018/12/01/184426

1918年(大正7年)のシベリア出兵では、政治・軍事情報の収集やら、過激派分子の監視摘発、避難露人の救恤、宣伝、外国軍との折衝などなど、純作戦以外の種々の問題が起こったことから、翌1919年2月、これらの問題を解決するため、参謀部に軍事外交機関を設けることとなります。
この際、当時のオムスク機関長高柳保太郎(たかやなぎ やすたろう)少将の発案により、この軍事外交機関が「特務機関」と名付けられました。
実際には、情報収集や過激派分子摘発、さらには後方撹乱などの謀略は、上記の「特務機関」が始まりというわけでもなく、明治のころより萩野末吉中尉や福島安正少佐、有名な明石元ニ郎大佐らによって行なわれています。
連綿と続いていた情報業務・諜報工作組織に「特務機関」という名称が使われたのが1919年だった、というわけですね。

ちなみにこのときの特務機関は、ウラジオストク、ニコリスク、ハバロフスク、ブラゴベシチェンスク、チタ、イルクーツク、オムスク、ハルピンがありました。
その後は、情勢の変化に応じて拠点が変わっていきますが、前回も触れた奉天特務機関やハルピン特務機関なんかは有名ですね。
なお、ハルピン特務機関は、1940年(昭和15年)4月の関東軍情報部創設にともない「情報本部」となり、その他の各地特務機関は情報支部となります。しかし、正式名が変わっても、そのまま「特務機関」が通称として用いられていました。

1940年(昭和15年)ごろの(諜報・謀略機関としての)特務機関は、チャハル、ハイラル、黒河、大連、牡丹江、延吉、大同、ウラジオストク、ベルリン、上海、河北、南京、天津、山東、漢口、香港、北京等々、キリがないのでこのへんにしときますが、各地に設置されており、少将から大尉までが特務機関長となっています。

(引用終わり)


陸軍中野学校 Wikipedia
創設の動きは1937年(昭和12年)、戦争形態の加速度的進化で謀略の重要性が増し、日本が世界的な潮流からの停滞を余儀なくされることを怖れた岩畔豪雄中佐が、参謀本部に「諜報謀略の科学化」という意見書を提出したことに始まる。同年末、陸軍省が中心となってその創設を決定。岩畔、秋草俊、福本亀治各中佐を中心として1938年(昭和13年)3月に「防諜研究所」として新設。同年7月より特種勤務要員(第一期学生19名)の教育を開始した。1939年(昭和14年)5月に同研究所は「後方勤務要員養成所」に改編、7月には第一期学生の卒業を迎える。1940年(昭和15年)には「陸軍中野学校」と改名し、1941年(昭和16年)には参謀本部直轄の軍学校へ転身する。その存在は陸軍内でも極秘とされていた[1]。

(引用終わり)

特務機関 Wikipedia

陸軍に比べ、海軍は小規模だったようだ。
http://daihonnei.wpblog.jp/intelligence-and-information


その他組織メモ

731部隊 Wikipedia
1932年(昭和7年)8月、陸軍軍医学校防疫部の下に石井四郎ら軍医5人が属する防疫研究室(別名「三研」)が開設された。それと同時に、日本の勢力下にあった満州への研究施設の設置も着手された。そして、出先機関として関東軍防疫班が組織され、翌1933年(昭和8年)秋からハルビン東南70kmの背陰河において研究が開始された。この頃の関東軍防疫班は、石井四郎の変名である「東郷ハジメ」に由来して「東郷部隊」と通称されていた[9]。

1936年(昭和11年)4月23日、当時の関東軍参謀長 板垣征四郎によって「在満兵備充実に対する意見」における「第二十三、関東軍防疫部の新設増強」[10]で関東軍防疫部の新設が提案され、同年8月には、軍令陸甲第7号により正式発足した。関東軍防疫部は通称「加茂部隊」とも呼ばれており、これは石井四郎の出身地である千葉県山武郡芝山町加茂部落の出身者が多数いたことに由来する。この際同時に関東軍軍馬防疫廠(後に通称号:満州第100部隊)も編成されている。1936年12月時点での関東軍防疫部の所属人員は、軍人65人(うち将校36人)と軍属105人であった。部隊規模の拡張に応じるため、平房(ハルビン南方24km)に新施設が着工され、1940年に完成した[9]。

1940年(昭和15年)7月、軍令陸甲第14号により、関東軍防疫部は「関東軍防疫給水部(通称号:満州第659部隊)」に改編された。そのうちの本部が「関東軍防疫給水部本部(通称号:満州第731部隊)」である。731部隊を含む関東軍防疫給水部全体での所属人員は、1940年7月の改編時で軍人1235人(うち将校264人)と軍属2005人に増加し、東京大学に匹敵する年間200万円(1942年度)の研究費が与えられていた[9]。厚生労働省の集計によれば、1945年(昭和20年)の終戦直前における所属人員は3560人(軍人1344人、軍属2208人、不明8人)だった[11]。この間、1942年8月から1945年3月には関東軍防疫給水部長が石井四郎から北野政次軍医少将に代わっていたが、引き続き731部隊などは石井の影響下にあったと見られている[12]。

1945年(昭和20年)8月、ソ連対日参戦により、731部隊など関東軍防疫給水部諸部隊は速やかに日本本土方面への撤退が図られた。大本営参謀だった朝枝繁春によると、朝枝は8月10日に満州に派遣され、石井四郎らに速やかな生物兵器研究の証拠隠滅を指示したと言う。この指示により施設は破壊され、部隊関係者の多くは8月15日までに撤収したが、一部は侵攻してきたソ連軍の捕虜となり、ハバロフスク裁判で戦争犯罪人として訴追された[13]。

2018年4月、国立公文書館に保管されていた、1945年1月現在の所属全3605人(軍医52人、技師49人、看護婦38人、衛生1117人他)の氏名・階級・当時の連絡先が記された名簿が開示された[14]。

(引用終わり)

情報局 Wikipedia

情報局(じょうほうきょく)は、1940年12月6日に発足し、戦争に向けた世論形成、プロパガンダと思想取締の強化を目的に、内閣情報部と外務省情報部、陸軍省情報部、海軍省軍事普及部、内務省警保局検閲課、逓信省電務局電務課、以上の各省・各部課に分属されていた情報事務を統一化することを目指して設置された日本の内閣直属の情報機関である。職員は情報官以上55名、属官89名の合計144名。

国内の情報収集、戦時下における言論・出版・文化の検閲・統制、マスコミの統合や文化人の組織化、および銃後の国民に対するプロパガンダを内務省・陸軍省・海軍省・大本営陸軍部・海軍部などと並行して行った政府機関である。

「内閣情報局」(ないかくじょうほうきょく)とも呼ばれるが、公式名称は「情報局」である。中央情報局(CIA)や内閣情報調査室のようなインテリジェンス機関というより、ナチス・ドイツ政権下の国民啓蒙・宣伝省のような機関であった。

1932年、日本を非難する国際世論の高まりに、外務省は帝国主義的外交で名高い内田康哉外務大臣のもとで対外情報戦略の練り直しを迫られた。外務省情報部の白鳥敏夫はこれまでの陸軍省新聞班との経緯を水に流し、外務・陸軍(鈴木貞一他)参謀本部(武藤章他)の局部長・佐官級による連絡会議「時局同志会」を結成する。

同志会は情報宣伝に関する委員会設置を決定。これにより結成された非公式の連絡機関「情報委員会」を前身として、1936年「内閣情報委員会」が設置される。内閣書記官長のもと政府各省庁と各軍の官僚により、公安維持のために積極的な情報統制や情報発信をする機関として活動したが、国内の統制ではなく外務省の対中国戦略がメインであった。

内閣官房を間に挟んで外務省と陸軍との綱引きが水面下で行われた結果1937年、「内閣情報部」に改められ、情報収集や宣伝活動が職務に加えられた。1939年には「国民精神総動員に関する一般事項」がさらに加わり、国民に対する宣伝を活発化させ、それを担うマスコミ・芸能・芸術への統制を進めた。

1940年12月、第2次近衛内閣は、総力戦態勢を整備するため「挙国的世論の形成」を図る目的で情報局を成立させた。当初は内閣情報部に、外務省・内務省・逓信省・陸軍省・海軍省の情報・報道関係部門を統合させ情報収集・統制・発信の一元化をめざしたが、陸軍と海軍は、大本営陸軍部・海軍部に報道部を設置したほか、陸軍省には報道部、海軍省には軍事普及部を設置するなど、情報局への協力姿勢や権限移譲の意志がまるで無く、その結果、情報局は内務省警保局検閲課(旧図書課)の職員が大半を占めて、検閲の実務を遂行していた。局舎は当初、接収した帝国劇場が充てられたが、1942年2月には三宅坂の参謀本部庁舎に移転しており、間もなく、霞が関の内務省庁舎5階(警保局のある階)に再移転している。

1945年4月に陸軍省・海軍省・外務省・大東亜省の報道対策・対外宣伝部門が情報局管轄下となった。この内、重要な部署である情報収集と調査を担当する第一部(企画)には海軍少将が、報道に関する全ての実権を握る第二部(報道)には陸軍少将がそれぞれ配属されたが、軍部は情報局を通さずに、大本営陸軍部・海軍部の報道部などを活用していたため、情報局は実質的に内務省の出先機関化していた。

降伏の3ヵ月後、年末に廃止された。


(引用終わり)

日本海軍の第二海軍技術廠島田実験所の「Z研究」とその人脈
blog-entry-268.html

登戸研究所 Wikipedia

戦時中の日本で、電磁波兵器を開発していたのが陸軍中野学校、海軍技術廠島田実験所、陸軍登戸研究所です。戦後、資料はアメリカに渡り優秀な人材の多くが欧米に渡りました。戦後、米国機関に協力した人間も少なくありません。

情報機関というのは、必ず過去の組織の遺伝子を受け継いでいますので、ここに書いた組織の遺伝子も何かしらの形で現在まで受け継がれている可能性があります。どうも、世界的な電磁波兵器ネットワークは各国の技術の集約であり、その中には日本の技術もかなり含まれているように感じました。

戦争と冷戦で両建てで、電磁波兵器を開発させそのデータを集約し今なお技術を進化させています。戦争と冷戦を終わらせることが、電磁波兵器の開発を止めるには不可欠です。現在は電磁波兵器は諜報技術と結びつき、非常に多機能な兵器となってしまいました。敵国だけではなく、自国民にも向けられています。

「電通の正体」マスコミ最大のタブー 大体わかったけどね。 [日記・エッセイ・コラム]
https://aoisekai.blog.ss-blog.jp/2009-11-19
電通は前身は「日本電報通信社」といい第二次大戦の満州国の満州鉄道の調査部としてあの悪名高き関東軍の嘱託として対外宣伝と宣撫工作を担っていた。その設立者が里見甫(さとみはじめ)といい裏社会ともつながり、アヘンの密売で巨額の利益を上げその金を関東軍の資金にしたという犯罪行為の一端を担っていたのは意外に知られていません。この通信社は明らかに当時の軍国主義下の国策通信社で、その阿片マネーから児玉誉士夫、笹川良一といった人間につながり、阿片を利用し戦争指揮をとったのは東条英樹、「満州は私の作品」と豪語する岸信介と、日本の右翼勢力と元々密接な関係がありました。ここで注目すべきは中国の裏社会、つまりマフィアとのつながりが元々あったということです。


戦後になると満洲や上海から引き揚げて来た者を引き受け、旧軍人や満鉄関係者を大量に採用して、戦後における一種の情報機関として機能。GHQや日本政府にも食いこみ、影の情報局とか築地CIAと呼ばれて、その威力を天下に知られるほどの実績を築きました。その先頭に立ったのが電通の第四代社長となった吉田秀雄なる人物で、この人物は政界、アメリカCIA、そして日本のヤクザと広範囲に影響力を持つようになり、その人脈は現在の電通に生かされています。


特に戦後、GHQとの関係をきっかけにCIAとも綿密な関係を持つにいたり、電通は日本国内の最大最強のCIAエージェントという人もいます。また山口組を始めとする暴力団との裏のコネに豊富で、電通の「実力行使」のために毎年かなりの金額が暴力団に第三者を通じて流れているともいわれています。

つまり単なる圧力だけでなく、電通はCIAや暴力団を使って「実力行使」を行うことが可能な会社なのです。これが電通がバケモノであるという根拠で自分たちの目的のためにはテロや要人暗殺も不可能ではありません。電通の孫会社が暴力団と共同でイベント会社を設立したことは知られていますが(といってもメデイアでこのことが語られることは殆どないですが)これは街頭でのイベント等をスムーズに行うという意味もありますが、それ以外にもこの「実力行使」を行う意味もありました。

(引用終わり)

集団ストーカーがTVに流れないのは、シオニスト、CIA、満州閥が支配する電通と警察が、TV局を管理しているからでした。やっている側が自分の犯罪を流すわけがありません。海外のTVでは放映されているのは、日本と違い一枚岩ではなく様々な勢力が混在しているからです。

防衛省情報本部 
電波部(部長:事務官)
電波情報の収集・分析(シギント)を行う。前身は、旧陸軍中央特種情報部(特情部)出身の自衛官を中心に設置された陸上幕僚監部第2部別室(通称:二別)と、その後継機関として1978年(昭和53年)に二別を改編して発足した陸上幕僚監部調査部調査第2課別室(通称:調別)である。二別から情報本部創設まで警察庁と警察庁の事実上の出先機関である内閣情報調査室に直結しており、別室長は防衛庁(当時)より先に警察庁に情報を上げて、警察庁が警察の独自情報として官邸に傍受情報を報告していた。このため情報本部が創設されてからも電波部長には代々警察官僚が出向して就任しており、現在では府県警察本部長経験者が就任している。

Wikipediaより引用

※内閣情報調査室はCIA工作員が設立。

鳥居英晴著「日本陸軍の通信諜報戦ー北多摩通信所の傍受者たちー」
https://keiryusai.com/tag/%E9%99%B8%E8%BB%8D%E4%B8%AD%E5%A4%AE%E7%89%B9%E7%A8%AE%E6%83%85%E5%A0%B1%E9%83%A8

北多摩通信所は昭和18年8月1日、陸軍中央特種情報部(特情部)通信隊と改称され、松岡隆中佐(関東軍特種情報部)が隊長として着任します。松岡中佐は終戦の日、「傍受という仕事をしていたことが分かると戦犯になる恐れがあり、危ない。所属は明らかにしないこと。東京を離れ、山の中に隠れているように」と指示して姿を消したそうです。

(引用終わり)

満州国とは三東省の権益をドイツ側から割譲された事に端を発するのは誰でも周知の事実です。この当時のドイツ帝国と欧州諸国、ロシアとの関係を考えれば、日本国内のどの勢力がドイツ側と組みしたかは一目瞭然でしょう。しかし、この勢力とは別に大和民族の存続を主たる目的として動いていた勢力もあったのです。後には後者が満州国の主たる司令官になっていく訳です。つまり欧州、ドイツ、ロシアに跨る権益をハプスブルグを落としめた後、ナッサウとヘッセンに代表される勢力が権益争いしていた延長線上に満州国が在る。処が彼らの思惑の裏をかいた勢力が日本の一部に在り、同様の内部寝食を受けていた米国の主たる勢力と、その後纏るナッサウ、ヘッセン連合との均衡を図る為の決定的行動を起こしたと言う事です。この行動は、歴史上表に出る事は決してありません。その結果産まれたのが、現在の国際秩序であり、大きな戦争を回避し、社会インフラの安定と経済発展に世界の主たる勢力が向かう基本合意を得たのです。この基本合意と裏腹に、経済テロを陰に回って企てる輩が居る。時には局地戦争を誘発させる仕込みをする。こうした勢力をベルベット・ファシズムと呼んでいる訳です。物事を360度から、また空間的時系列的な関係から検討して頂ければ、御理解いただけるかと思います。
http://utg.sblo.jp/article/172172975.html

国境を越えた派閥争いと、静かなる戦争、人工細菌兵器、そして電磁波兵器。国境を越えて連携する様々な派閥があり、世界は静かなる大戦の真っ最中というわけです。細菌兵器と電磁波兵器の真実は、共に正しく公表されるべきです。世界の人たちは、電磁波兵器の全容を知る必要があります。

秘密兵器
https://ameblo.jp/patent123/entry-12531813145.html
私は、ペンタゴンと防衛省の合同だと考えています。何故なら米軍基地からも、色々飛んで来ますからね。自衛隊らしき人間もよく現れます。
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