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15092901.20 テレビ・ラジオ経由の被害 メディアと共に歩む未来
(2015/09/29)
・ 自分の監視情報がテレビやラジオで放送されたという被害はすでに相当数報告されている
テレビやラジオから自分の好みや失敗など、自分しか知らないはずの情報が流れていたという被害の報告がすでに複数確認されています。一人二人といった少数であれば、個人の錯覚、幻聴や被害妄想という可能性も出てきますが、被害報告はすでに相当数にのぼっており、その内容にはいくつかの共通点が存在します。
このことから、監視犯罪者が被害者の個人情報を盗んだ後、メディアにその情報を提供している可能性はかなり高いものと予想されます。、さらにメディアも犯罪者の情報詐欺の被害に会い、マインドコントロールなどの影響を受けるなどして、被害者の個人情報を悪用し、被害者に被害を与えてしまっている可能性も否定できません。
盗んだ個人情報をテレビが面白がって流しているなどという話しは、監視犯罪について知識の浅い人、何も知らない一般人からみれば、常識的に考えて、そんなことがあるはずない、絶対ありえない、などと感じることでしょう。しかし、被害報告は、現在もネット上で簡単に確認できる事実です。さらに、その被害が今なお続いているということも、認めざるを得ないところです。
(・ テレビ・ラジオなどマスコミ関係者はサイコパス化しやすい職種の上位)
サイコパスというのは犯罪心理学などで問題にされる、共感能力障害のような犯罪に陥りやすい精神傾向のことです。殺人犯などのような犯罪の名前ではありません。あくまで精神的な傾向、心の感じ方や考え方に関するクセのようなものを表す言葉です。サイコパス、イコール犯罪者と考えるのは素人の陥りやすい誤解にすぎません。
特に犯罪行為などで他人を攻撃しても、他人の痛みが理解できない点、他人の苦しみや悲しみに対して気の毒に思うような、同情感覚の欠如が問題視されています。病気のように、ある時期を境に発症するようなものではなく、人間の成長過程で、社会生活に必要な共感能力を身につけるという社会的・生物的な学習が、うまくいかなかった状態だと考えられているようです。
現在のサイコパス研究で、サイコパス率が高い職種というが明らかになってきています。権力や実力・他者への影響力などが強い職種が上位を占めており、最上位に属するのが企業経営者や弁護士などの法律家、さらに政治家などで、次いで、軍人・警察官など英雄的職業などとなっています。さらに、その次あたりに位置するのが、テレビなどのマスコミ関係者となっていました。
歴史的人物では、ヒトラーなどがサイコパス傾向が強い、サイコパスの典型例だそうです。
おおむね権力・実力・影響力などが強い職種にサイコパス傾向が強いことから、生まれつきサイコパス傾向の強い人物がそれらの職種に就いているというパターンもあるでしょうが、逆に権力・実力・影響力などの力がサイコパス傾向を助長している可能性もあることでしょう。
私の監視犯罪者分析でも、犯罪行為というものは、軽いいたずらのような愉快犯的な犯行から始まり、徐々にサイコパス的な傾向を強めていき、人の苦しみや悲しみを喜ぶようなサディスティックで無慈悲な犯行を繰り返すようになる傾向があると分析しています。強い力である、高度な監視技術が犯罪者の心を狂わせ、サイコパスへと変貌させているということが、現実として起こっているのではないかと予想しています。
・ 私見 ほどよい距離感 被害改善の活動家とマスコミは互いに批判し合う間柄が正常な関係
私も人権活動家、慈善活動家として世間に物申し、社会批判を行っている手前、他人の批判をまったく受け入れないような独善的な態度をとっているつもりはありません。批判する人間、批判者であれば、他人からの批判も受けるべきでしょう。メディアが私や私の意見を批判するのであれば、特に問題はないように思います。
しかし、監視被害や被害者に対して、安易に、精神異常者の幻覚や妄想であるとか、狂人のたわごとなどと非難するような場合は、問題があります。被害者は実際に存在し、被害も実際に起こっている現実です。
仮に、広島・長崎の被爆者、核兵器被害者に対して、「戦争に負けたのが悪い、勝てないケンカを売った自分たちの愚行を反省しろ」などと言う人間がいた場合、どう感じるでしょうか。私たち日本人であれば、すでに勝負のついた戦い、結果が確定していた状態で使う必要のない、大規模な無差別破壊兵器を使ったことや、軍人同士の戦いで決着をつけるべき戦争で、一般人を巻き込む無差別大量殺人が行われた点が問題だったのだと主張することでしょう。さらに被爆の被害は100年続くのだといった主張が現実として証明されつつある現在、核兵器使用など認めることはできません。
私にも広島出身の知人がいますが、原爆については、無条件で悪と判断し、絶対にダメだとかなり強く否定していました。問答無用で否定していました。彼自身も被爆者であり、被爆３世、三世代目の被爆者だと名乗っていました。現在では、すでに被爆４世の時代に突入していることかと思います。ほかにも広島・長崎の方々が熱心に核廃絶などを訴えていることは、日本人であれば誰でも理解しているはずです。
社会的な問題における被害というのは、誰も目をそむけることのできない現実的な問題なのです。監視被害もとりあえず狂人の妄言などとして扱えば、メディアも自分たちの安全が確保されだろう、などと思ったら大間違いです。
メディアの監視被害に対する態度は、今後、監視犯罪が社会問題として改善に向かう過程で、必ず批判の対象となることでしょう。今現在も、こうして紡がれている監視犯罪の歴史に汚名を残さぬよう、各メディアには慎重な対応や努力が期待されます。
今は、狂人の妄言などとして無視していれば、政府も苦情のひとつも言ってこないのかもしれません。しかし、政府の判断・態度は永遠に不変である訳ではありません。安保法案のときのように簡単に憲法解釈を変えて、ある日、突然、あの放送局の放送に問題があった、などとして政府が放送局を呼び出して責任を追及するような危険もあります。メディアの伝える内容に責任を持つべきなのは、各メディア自身です。監視被害者がいつまでも弱者の集まりなどとは考えないほうがよいでしょう。
・ 未来 被害者とマスコミが共に歩む社会へ 犯罪者批判も被害者批判も社会批判のひとつとして受け入れられる社会へと発展させる
現状では、監視被害に関する情報は、いまだにテレビ・ラジオから聞かれることはほぼありません。政府とマスコミの間でどのような規制が行われているかは分かりませんが、監視被害は個人間の恋愛トラブル関連のストーカー被害以外の情報は規制されているとみられています。
被害者が最も活発に被害を主張している集団ストーカー、最も強い健康的・精神的被害をこうむっていると思われるテクノロジー犯罪など、私の推定でも５万人くらいは被害者が存在するであろうとみています。数万人規模で被害者が出ているであろう監視犯罪について、なぜかマスコミがほとんど取り扱わないのです。
私の見立てでは、集団ストーカー被害者が３万人以上、テクノロジー犯罪被害者が1万5千人以上は存在するとみていますので、選挙の投票数にすると５万票は確保できるだろうと考えています。その５万人が、さらに一人づつ理解者を増やせば、10万票となります。さらに家族・友人・知人に頭を下げ３票集めれば、被害者本人の票と合わせて20万票くらいまではなんとか確保できる可能性があるのではないかと考えています。昨今の選挙制度の比例代表であれば、最低で１０万票程度の票数で当選している議員も存在します。毎回、１５万票ほど集めることができれば、監視被害を訴える人間を常に国会議員とすることも可能なのではないかと考えています。
代議士をすぐに当選させ、国会議員として、監視被害者保護法などの法整備を行うということも難しいでしょうが、立候補の際の演説で集団ストーカーやテクノロジー犯罪の撲滅を掲げた演説が、テレビなどで放送されるところまでいければ、監視犯罪の周知、社会的認知の上昇などが期待できます。
その先の未来には、監視犯罪の悪質性や被害者の悲しみや辛さについて、議論できるような社会へと、日本は発展していけるのではないかと思います。
・ 救われなかった命が救うシリア難民
近頃、問題となっているシリア難民問題ですが、これは波打ち際にうつ伏せになっていた３歳の子供の写真や映像がきっかけとなり、人道支援が加速したとのことです。人がもっとも可愛らしい姿となる時期というのが３歳から５歳だそうですが、その三歳児が、海岸でうつ伏せとなり、死んでいたのです。この人として受け入れがたい悲劇が難民問題という現実を世界に知らしめ、この社会問題を解決へ向けて急展開させたようです。(2015/09/29)
