日本人は日本を全否定しない《作成中》

Japanese_doesnt_deny_Japan, 2016.7.12

自分の帰属グループを完全に否定するのはおかしい

　国民にとって国とは、精神的には自分のアイデンティティの一部、自分を構成している要素の一つとなっています。オリンピックなどの国別対抗戦となれば無条件で自国を応援するのは、自分の属する国が自分の一部であるかのように感じているためです。

このような拡張された自分の一部を否定することは、遠まわしに自分を否定するのと同じことです。一般的な国民感情としては、政府が悪いことをした場合、国が悪いのではなく政治家が悪いと感じます。つまり、自分の国を否定するのではなく、国の中で悪いことをした人間を否定します。

日本人であれば、いくら日本の政治やマスコミが不公正な、いわゆる駄目な状態にあっても、いずれは政治家や自民党、また国営放送にあたるNHKを健全化して、公正で常識的な善悪の判断できる組織にしたいと考えるものです。

そのための努力が不正選挙への市民監視強化や偏向マスコミへの批判となって現れていると言ってよいでしょう。

自分が自分の国に属していると思っている人であれば、自分の国全体を否定してしまうような人はいないはずです。そのため日本への否定は日本人以外の国へ帰属意識のある人の発想と考えられます。

たとえば反日教育を施された在日朝鮮人や帰化人の中には、当たり前のように日本や日本人のすべてを否定する表現を使っている人がいます。日本人からすると驚くべきことですが、彼らは、「日本死ね」と言ってみたり、「日本人は日本から出て行け」などと自分勝手なことを平気で言います。

在日勢力の反日思想や日教組の国旗掲揚・国歌斉唱の拒否などは、日本の国体を否定していますから、欧米の国家であれば、反国家的思想、つまりテロ思想として弾圧していることでしょう。

日本人の高潔さなどの価値観や戦後からアメリカが意図的に行い続けている在日を利用した分断支配構想などから、日本では反日思想をテロ扱いしていません。日本政府としては、おそらく、テロ扱いしてもよいが、アメリカがやらせないということでしょう。

逆に自国を否定してもおかしくない例としては、日本の戦国時代など国々が領土争いをしている状態で、個人や所属組織・所属社会の利益が得られる状態が考えれます。

戦国時代でなくても、個人が巨大な利益を得られるような状態であれば、自分の国を否定するという行為が肯定される、つまり堂々と自国を否定するということは自然に起こりうるでしょう。

裏社会の実力者である国際金融マフィアのような組織であれば、巨額の賄賂を使い他国の政治家や企業化を寝返らせたるなど支配できる可能性はあります。

＞集ストで世界を支配する話＞別ページへ
ロザンヌさんというハリウッド女優でコメディアンの女性が、「ハリウッドはMKウルトラに支配されている」と主張しています。MKウルトラとは集団ストーカーの元となったような、カウンター・インテリジェンス、つまり監視やおどしによる洗脳や脅迫、行動・思想の強要のようなものです。

カウンター・インテリジェンスは日本の公安も行っており、今では諜報機関や警察などが世界的に行っている弾圧活動のようなものです。

集団ストーカーやカウンター・インテリジェンスがどうしたのかというと、洗脳・脅迫・弾圧などの方法はすでにシステム化され世界中で共有されていますので、大金を使わなくても個人に行動や思想を強要することができる状態にあるということです。

現在の世界はすでに洗脳・脅迫・弾圧、またその準備としての監視が、かなり的確にできる状態にあるということです。

かつてタクシス家やサヴォイア家が行っていたような諜報や暗殺が可能な機関、CIA・MI6・モサド、日本の公安などを使えば、特定の個人を支配することは、おそらく簡単にできるはずです。そして、おそらく実際に行っていることでしょう。