情報分野の健全化

ネット発言の妨害を防ぎ、メディア・学問など情報分野の嘘をなくす

Salutary_change_of_the_information_field, 2017/2/24

世界規模でのいろいろな被害の改善を考えると、どうしても正しい情報の周知や情報交換が必要となります。どんなよい情報でもほかの人に知られなければ意味がありません。

今の世界で情報分野に支配的な影響力を持っているのが、テレビ・新聞などの旧メディアや学術雑誌・大学・研究所・ノーベル財団などの学術関連からの情報です。残念なことですが、メディアも学術機関も超富裕層に支配され、彼らの都合のよい情報や、市民を洗脳するかのような情報が世界中にばらまかれているのが、今の世界の現状です。

この旧メディアや学術部門への支配は強固な状態となっていて、今までは市民の力では手も足もでない状態でしたが、インターネットの普及をはじめとするIT革命が、この閉塞された情報分野に風穴をあけることに成功しつつあります。

しかしながら、旧メディアや学術部門を支配していた超富裕層も、これを黙って見逃すようなことはなく、ネットメディアへの工作や情報発信妨害などを続けています。これが成功してしまうと、世界はまた元の嘘があふれた状態に戻ってしまいますので、これはなんとか食い止めなければなりません。

ネット発言の妨害を防ぎ、メディア・学問など情報分野の嘘をなくすためには、ネット情報発信の安全性を高めるのが有効な対策となるでしょう。真実を伝えようとする私たち市民やネットジャーナリストなどが、人々に伝えようとした情報が、正しく伝わる状態を維持することができるかがポイントとなります。

私たちの発信する情報は、具体的には、SNSが利用されていますので、SNSの安全性の確保が重要な課題となるでしょう。今のSNS事情は、日本では、いろいろな社会的な問題や被害を訴える情報が、アカウントごと削除されてしまったり、使用停止やアカウントの乗っ取りなどの被害にあっていて、情報発信の安全性が確保されているとは言いがたい状態にあります。

私が調査したところでは、日本国内のサービスのほうが原発などの社会問題への批判が妨害されやすい傾向にあることがわかっています。これも残念な話ですが、日本人がネットで情報発信する場合、日本のSNSよりも外国のSNSを使ったほうが、言論妨害にあいにくくなっています。これは外国でもおおむね同じ状況で、どの国でも自国の政府や社会問題などへの批判は、自国のSNSよりも外国のSNSのほうが妨害されにくくなっているそうです。

社会的な不正は特に先進各国では同じパターンで行われていて、天下りなども日本的な悪い文化のように思えるかもしれませんが、外国でも似たような状態にあります。アメリカでも役人を辞めた人へ、役所関連の仕事を斡旋したり、役所からの下請け業務を優先的に受注できるようとりはからうなど、日本の天下りと似た役人への支配構造が存在しています。この構造がアメリカでも「amakudari」などと呼ばれている場合は、この構造が日本発信である可能性もありますが。

それはさておき、ネット言論の妨害状態をどう対処すべきかというと、さしあたりは、外国のSNSを有効活用するのが無難な対応となります。

さいわい今はアメリカのトランプ大統領誕生をきっかけに、世界が健全な方向へ進んでいますので、この流れにのって、トランプ大統領やプーチン大統領に活躍してもらって、一気にSNSなどネット情報発信の妨害対策などの安全なネット情報発信に向けた世界規模での相互補完的な情報インフラ整備に力をいれてほしいところです。今、世界は完全にトランプムーブメントの中で動いている感がありますので、アメリカの国益と公正な世界の実現に向けて、次から次へと対策を発表しているトランプであれば、ネットインフラの安定化に向けた政策を打ち出してくれるだろうと期待しています。

何を隠そう旧メディアの嘘報道で最も被害を受けている代表がトランプ自身であって、すでに重要な政策はテレビや新聞などの旧メディアではなくネットのSNSで発表すると言って、実際に旧メディアを解体するような勢いで対処しています。

そのようなトランプですから、私もフォローしていますが、トランプのツィッターからの情報発信が妨害されるようなことがあっては一大事となってしまう可能性があることはよく理解しているはずです。トランプのアカウント乗っ取られて、ツィッターで嘘や悪口が大量に発信されてしまっては、大事件となってしまうかもしれません。

ツィッターは日本で使えるメジャーなSNSのなかでは比較的安全な部類に入りますが、それでも2016年の東京都知事選では、三宅洋平候補の「一票一揆」発言が妨害されるなど、政治的な妨害が行われています。

ツィッター社はGoogle系の資本が入っています。Googleは、いわゆる軍産複合体の一部であるですから、超富裕層の影響下にあるということでしょう。ツィッター社自体の独立性が保てれば、ツィッターを使ううえでの妨害も減らすことができるかもしれません。

既存のSNSの独立性の強化とともに、各国や各地域で安全性の高い独立したSNSを使えるようにするのもよいでしょう。国連のような中央集権的なワンワールドを目指すかのような組織だと、超富裕層からの支配工作に屈した場合、世界全体が被害にあってしまうので、ここは各地域に同じシステムで連携できるようなSNSを分散運用して、健全な状態が維持されているものをみんなで使えるような形にしていくのがよいのではないかと思います。

SNSを具体的に考えると、今現在の情報交換に向いているツィッターのよなリアルタイム系SNS、個人の意見を発表するブログやサイト、複数の人たちが共有できるWikiのようなコミュニティサイトの３種類のSNSを、世界の各地域で運営して、それがお互いに連動できれば、かなり使いやすいものができるのではないかと思います。

世界共通の仕様を決めるのは大変でしょうが、工業規格の基準のようにネットの世界でも標準仕様がいろいろと策定されていますので、一定のフォーマットを決めてしまえば、実現するのはそれほど難しくはないでしょう。

これらのSNSの運営が軌道に乗ってくれば、いずれは広告分野でもメインストリームとなり広告収入だけでも、一大産業となっていくことでしょう。

世界各地のSNSと連携することで、ユーザーが自分のサイトのデータを丸ごとほかのSNSへ移動できるようにしてしまえば、情報発信の妨害や嘘の情報を発信している地域のSNSサービスでは利用者が減り、広告収入が減ることで、自然と健全化されていくような流れになることも期待できます。

具体的な方法はいろいろと考えられるのでしょうが、世界の情報分野を健全化するには、IT革命後の今が最もよい時期となるでしょうから、優先して取り組んでいくべき課題だと言ってよいでしょう。2017/2/24