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トランプは世界の救世主となるか
Will_Trump_be_a_saviour_of_the_world, 2017/1/2, 2017/1/12
トランプは世界の救世主ではない、というのはベンジャミン・フルフォードの指摘です。私のサイトではプーチンを世界英雄、ドゥテルテを勇者として扱っていますが、私としてもプーチンのようなロシア陣営やドゥテルテのような勇気と決断力のある人たちとは少し違う種類の人だろうと思っています。
トランプは、おそらくアメリカは救うだろうと思います。少なくともアメリカがこれ以上貧しくなるような事態は改善されることでしょう。アメリカの救世主となる可能性はあります。しかし、世界の救世主としては、どうでしょうか。
トランプのツィッターアカウントとそれを翻訳しているツィッターアカウントがあり、私も少しだけのぞいてみました。日本ではトランプのツイートから、世界の健全化に向けた発言だけを抜き出しては、もてはやすような人もいますが、私が見たときのツイート内容はアメリカ国内での活動報告のようなものが多くなっていました。もちろん、これはアメリカの次期大統領の発信する情報ですから何の問題もない当然の内容といえます。
トランプは以前から、アメリカ・ファーストを掲げていて、偉大なアメリカを取り戻すといったことを主な政治目標としています。これはこれからも変わらないことでしょう。
そのため結果的に世界全体が健全化に向かうことがあっても、世界全体の健全化を目的とした活動というのは、それほど大きく期待できるものではない状況にあります。もちろん、トランプ政権が偉大なアメリカを取り戻した後は、結局、アメリカ一国では世界の平和や発展は実現できないと理解し、世界との連携を強めていくであろうことが予想されます。そのときはプーチンのような21世紀の英雄と肩を並べることになる可能性も期待できるはずです。
しかしながら、今のところは、トランプの勝利は、アメリカ国内の軍事クーデターであって、世界中から危険視されているアメリカの軍産複合体の影響下にある危険性は否定できないでしょう。
日本のソフトバンクが、アメリカに対して5.7兆円の投資を行うことが発表されています。ソフトバンクが利益を上げていたのは一昨年までの話で、積み上げた資産は去年借金に変わっています。5.7兆円という金額はソフトバンクが動かせる金額ではないので不審に思っていましたが、後から、サウジアラビアからアメリカへの迂回献金、あるいは迂回投資というようなものだったことが明らかになっています。
孫正義が日本のトップ３に入るような資産家だったのは一昨年までの話で、今年発表されるであろう去年の資産家ランキングでは何位まで落ちていることか分かりません。孫正義の貯金などの個人資産自体は変わっていないのかもしれませんが、持っていたであろう株の価値は下がり、そのうち手放したものも多かったことでしょう。
超富裕層の手先として頑張ってきた在日が、利益を溜め込んだところで、超富裕層から利益を収穫されたといったところでしょう。人類を奴隷化・家畜化して支配しようなどと本気で考えている悪質な超富裕層からすれば、自分たちが頑張って育てた豚さんが、よく太り食べごろになったので、殺して食べるようなものです。何の罪悪感も感じずにそれらを行っているとみられています。
年末に放送されていたソフトバンクのテレビCMでは、ゴジラが街を破壊するというものになっていましたが、ゴジラは最後にはソフトバンクの看板を破壊しています。これは超富裕層、グローバリストの在日企業侵略が進んでいることを暗示しているのでしょう。こういった暗示は911テロの前に映画などに911と読める数字の並びや、画面に映る時計の時刻を8時55分にすることで、911テロをほのめかしていたのと同じ手法です。
これは超富裕層が自分たちが巨大な勢力であることをほのめかすためによく使う手法のひとつです。このようなつまらない手口で勢力の大きさをアピールしていることからすると、実際はそれほど大きな勢力ではなく、あまり力がないということも予想されます。
サウジ・ソフトバンクの迂回投資のようにアメリカの軍産複合体は、すでにアメリカ・ファーストに向けた活動を成功させつつあります。しかし、その方法は相変わらずの他国からの搾取のようなやり方ですので、懸念される動きであると言わざるをえないものがあります。
トランプの表向きの活躍としては、地球温暖化は嘘だとか、かつての超富裕層寄りの政治的リーダーとしては言いにくかったことを、堂々と言っているというのがあります。ロシアであれば、他にもワクチンやガン治療などの医療毒や添加物などによる毒、農薬被害などの社会毒全体に言及していて、すでにロシアでは有機農業に力を入れるなど、人類の安全に対してたいへん貢献しています。
日本人にとっても、日本に関する正しい情報を知るには、結局のところロシアが発信してくれているスプートニク(Sputnik 日本)の日本記事を見るのが一番よいのではないかと言われているほどです。
しかし、残念なことにロシアが発信する正しい情報は日本ではあまり拡散されていない状況にあります。特にテレビ・新聞などの旧メディアではロシアの活躍は一切報道しないという、徹底した偏向報道体制が確立されていて、これが大きな障害となっています。今のところトランプについても似た状況にあるのですが、アメリカを礼賛する日本の旧メディアからすると、いつまでもトランプの活躍を無視することはできないでしょう。
次期アメリカ大統領の発言であれば、日本の表社会にも届きやすいので、こういった部分での活躍は今後も期待されます。
アメリカは医療・薬品大国で、医療関連の利益が莫大です。オバマケアは結局のところ、国民に保険を強制加入させて、保険会社をもうけさせただけです。さらにアメリカの医療費は末期的な段階まで高騰していて、医療破産という問題が社会問題となっています。アメリカ社会は、平均年収の２倍程度の収入があった人でも重病に掛かると一気に破産に追い込まれてしまうような高額医療社会になっているのです。
当然、医療問題を批判するのは政治家としてかなりやりにくいことのひとつとなっていることでしょう。詳しく調べていませんので、すでに医療毒問題を指摘しているのであれば、賞賛すべきところですが、まだ指摘していないのであれば、トランプの実力を判断する、ひとつの基準として、今後のみどころのひとつとなるでしょう。2017/1/2, 2017/1/8
< 追伸 2017年1月3日 >
書きかけのこの記事がトランプの目にもとまったのか、トランプから、今後、重要な発表は旧メディアではなくSNS(フェイスブック、インスタグラム、ツィッターなど)で行うという宣言が出されています。
テレビ・新聞などの旧メディアが嘘にまみれていることは、日本でもアメリカでも同じで、私などの庶民は旧メディアとなる組織や活動の縮小、できれば健全化などを対策案として考える訳ですが、情報発信者側が発信メディアを切り替えてしまうとは、驚異の奇策です。言われてみれば理にかなったことですが、これを考え出すことや、さらに実行するというのは、普通の人には不可能に近いことです。まさに名案中の名案と言ってよいでしょう。
情報分野の健全化は社会全体の健全化に大きく影響します。ネットの普及で情報分野の重要性は日増しに高まっていますので、今後はネット上での情報戦略が勝敗を分けるという時代になってくるでしょう。
トランプは共和党員で、共和党にはまだまだネオコン派の戦争礼賛勢力が多く、苦境は続くでしょうが、ロシアから私兵を雇うなど、かつてない米ロの友好関係がすでに実現されています。トランプがグレート・プレジデントと呼ばれ、グレート・アメリカを取り戻す日も、私たちが思っているよりは、ずっとはやくなるのかもしれません。
政局が大統領ひとりでこれほどまでに大きく転換してしまうとは、大統領制度というのはなかなか優れた制度だと言ってよいでしょう。国民の民意が正しく反映されているからです。CIA工作員として有名なケント・ギルバートも、日本には大統領制は向かないとか、お金がかかるからやめた方がいいとか言っていましたので、裏社会にとっても大統領制は驚異なのかもしれません。
少し気になるのがアメリカのネット普及率です。アメリカではかなり高いということでしょうか。調べてみると約75％となっていました。ちなみに日本は統計上は93％で世界9位ということになっています。これは携帯電話・スマートフォンの普及台数の合計が１億４千万台で、総人口を超えていることなどから導き出された数値なのでしょう。実際の個人レベルでのネット使用率を調査すれば93％などという高い数字になっているはずがありません。
国別のネット普及率ランキングを見ると、これが実際の民度や国の発展度合いを測るランキングとしても有益な情報なのではないかと思われます。ネットを使っていないというこは政府やその背後の超富裕層が撒き散らす嘘に、それだけだまされてしまっているということだからです。
日本だと情報をネットに移行してしまうと、ネットを使えない人が取り残されてしまうのですが、アメリカでも足りない分は、ネットインフラ整備や低価格化などでサポートされていくのかもしれません。日本の通信費用が異常に高いのは、ネットの正しい情報を知られないようにする国民への愚民化・白痴化政策のひとつともなっているからでしょう。
日本では電気で24時間運用できるネットインフラに対して従量課金制を適用するなど、たいへん卑怯な課金方法がとられています。従量制ではなく定額制のサービスもあるのですが、従量課金の相場を基準にしているので、どちらにせよ費用が高くついていしまいます。ネット通信費の高騰でネット情報の拡散自体を妨害している面があるのです。ほかにもスマートフォンの無料のネットゲームなども奴隷化・白痴化政策の一環ともなっていることでしょう。
それでも、一般市民のSNSやメールなどでの情報共有が活発化している面もありますので、全体としてはよい方向、公正な社会を実現できる土台が作られつつあるとも言えます。
今回の政治情報を発信する大統領が旧メディアではなくSNSを使うという驚異の名案からすると、トランプに限って、政策判断を大きく間違うということは、起こりにくいように思われます。日本の米軍基地も、沖縄くらいは残すでしょうが、ほかの基地は、ある日、あっさりと撤収してしまうかもしれません。ロシアが北方領土を返還しない理由は、アメリカが北方領土に基地を作ってしまう危険があるからだという説もあります。
仮にそうであれば、北方領土にロシアの基地を作ることで、北方領土はすべて返還され、日本も米ロのバランスを保つ重要な存在として価値を高めることもできるかもしれません。
軍隊というのは、悪人による暴力や政治支配などと戦うための実力集団ですから、なくしてしまうというのは現実的ではありません。極端な軍縮政策には、武器を持って襲い掛かる悪人に素手で立ち向かわなければならなくなるような危険があるのです。
今、日本の軍縮を求めているのは中韓や在日勢力など、グローバリストなどのあわよくば日本を支配してやろうなどと考えている勢力が強く行っている主張です。彼らの日本支配計画では日本の軍縮が望ましいことだということです。平和を維持できるようなバランスを保ち続けるというのが現実的な対応となるはずです。
日本に軍縮を求める勢力のさらにその背後にいる超富裕層やグローバリストは、むしろ日本の軍拡を進めることで戦争を誘発しようとする動きもありますので、どちらにしても注意が必要ですが。
私は以前、竹島や北方領土に米軍基地を作れば、平和的に日本の領土を取り戻せるのではないかと考えていたことがありますが、実際に他国の軍事力を背景に自国を守るようなやり方をしてしまうと、その後に待っているのは、支援国からの支配強化ですから、よく考えてみればこれは明らかな愚策でした。
他国に守ってもらうというのは、自分にとってだけ都合のよい考え方であって、弱者の妄想に近いものがあります。強者に守られることで実際に起こることは、支援国の発言権の拡大、さらにその先に待っているのは主権の移譲です。他国の支援で自国を守っても、それは本当に国を守ったということではなく、他国の支配を受け入れただけのことなのです。その時点で強者と弱者という関係性が成立してしまいます。このあたりは理解できていない人が多いですから、気をつけなければいけません。いずれ、私からも、改めて注意を喚起する記事を発表したいとも思います。
この意味でも日米同盟や核の傘でアメリカに守ってもらうなどという考えは、実に頭の悪い愚策ですから、こんな主張をしている人も、それを正しいと誤解している人も、考えを改めなければいけません。2017/1/3, 2017/1/8
< 追伸 2017年1月8日 >
トランプについてのこれまでのネット社会での評価は、絶賛している人もいますが、危険性を指摘する人もいます。陰謀論として隠蔽されようとしている世界の真相や裏社会の権力構造を解き明かそうとしているような、いわゆる陰謀事実や真相論者にとっては、米次期大統領がやっているのがすごい点であって、中身についてはそれほど目新しい部分はありませんでした。そのため、それなりに評価する人と危険性を指摘する人とに別れていたように思われます。
その比率が年始からの大活躍をきっかけに評価する方向へ大きく傾いたのではないかと思います。私が一番驚いたのは、すでに書いた、政治の重要情報はテレビ・新聞などの旧メディアではなく、ネットのSNSを使って知らせるというものです。これによって私たち一般人に偏向報道や思考誘導を続けていた旧メディアの価値を一気に下げることができます。旧メディアを衰退させるか、健全化させるといったことなら誰でも思いつく訳ですが、SNSと立場を逆転させてしまうとは、まさに名案中の名案と言えます。
これによってトランプを含むトランプ陣営は、私たち一般人の期待を大きく上回る、卓越した集団であることが、世界に対して示されたのではないかと思います。何もかもをトランプが考えて実行しているということはないでしょうから、かなり天才的なブレーンが何人も存在しているのかもしれません。
ほかにも次期大統領ならではの、政治的な名対策を打ち出しています。それがオバマケアなどオバマ大統領が大統領就任中に決定したすべての法案を白紙に戻すという、一大政策です。これは政策を打ち出しただけでも、世界にとってとても大きな業績を残したといってよいでしょう。さらに本当に実現したとなれば、世界に政治腐敗に対して決定的な改善策を示し、政治家を買収して社会のルール変更を行っている超富裕層、グローバリストたちに大きな打撃を与えることになります。これによって悪しきグローバリストの群れは、政治支配方針を大きく変更し、その支配力も大きく減退させることになります。そうなればトランプは世界を公正な方向へ大きく傾けたという偉大な実績を残すことになります。
それに引き換え日本で白紙に戻すといえば、領収書くらいのもので、国民を苦しめる悪法を取り消すなどはまだまだ険しい道のりであって、白紙領収書による日々の脱税すら防げない状態にあります。しかし、それでもトランプによって、日本を改善する道も示された訳ですから、日本の未来もやはり明るいものへと変わりつつあります。安保法改正やTPPなど、よく分からない大量の内容をひとつまとめたような卑怯な法案は、一気に白紙に戻せばよいのです。
このすべてを平和的に白紙に戻すという観点が、この世界に生まれたことはたいへん喜ばしいことですし、今年の年始は世界人類全体にとってたいへん喜ばしい事件が続いていると言ってよいでしょう。この記事の結論には若干の修正が入ることになりましたが、今のトランプ陣営の活躍を考えれば、将来的にトランプが世界の救世主と評される可能性も十分考えられます。2017/1/8
< 追伸 トランプは強烈な親イスラエル派 >
トランプについてかかっている疑惑の源泉となるおおもとは、トランプが強烈なイスラエル派の立場を明らかにしている点です。トランプが金融マフィアを嫌っているのはたしかなようですが、第三次世界大戦によって世界の中心とすることが計画されている、世界支配層の本拠地となるのがイスラエル東部・パレスチナ自治政府にある都市であるエルサレムです。
トランプは親や祖父母の代から続いているイスラエル派の人物で、自分のことをアポロ(ニムロド、ゼウスの別名)と自称しています。ニムロドとはユダヤ悪魔教の経典タルムードを聖典とする邪教、カルト宗教と見られています。現代の金融マフィアなどローマ帝国などの王侯貴族の末裔を名乗るユヤダ金融勢力の傍流のような立場にあるということになります。
このあたりの宗教的、歴史分析は表面的な一般論ですから、詳細は読者のみなさんが各自で調べ、真相を分析してほしいと思います。私もあまり詳しくありませんので、この説明は間違っている可能性もあります。
トランプについてはイスラエルの公の場などで、タメニヤフを1000％支持すると発言したり、トランプタワーの66階のペントハウスがニムロドのシンボリズムで埋め尽くされているなど、バール神崇拝やタルムード信仰など悪魔教崇拝者であるのではないかという可能性が強く懸念されています。
それでもオバマのときよりもマシなのか、以前よりひどくなってしまうのか、といったことは、今後の変化を見ないと分かりませんので、世界の動きを見守っていくしかないでしょう。イラン核合意の破棄やパレスチナ国家認定などが重要な判断材料となるようですが、そこまでいってしまうと、日本人にはあまり関心のない、海外の話のように聞こえてしまいます。
ネット普及によってネットが情報分野における最大権力となった今、支配層はすでに単なるお金持ちグループに成り下がったのか、あるいは、まだまだ強い闇の権力を握っているのか、といったことは定かではありませんが、よい世の中、公正な社会を実現するには、なるべくよい人がリーダーとなり、よい政治を行うしかありません。
これは自分で行うのが理想ですが、現実的には難しいでしょうから、社会の健全化を後押しできるよう、私たち庶民も協力しないといけません。何をどうすべきかといった具体的な行動を起こすには、もう少し正確な状況分析が必要となりそうです。
今のところは、まだよく分からない、なんともいえない状況が続いています。大局論というのは大きな方向性を考えるうえでは重要ですが、情報自体が隠蔽された裏社会の話は、謎や嘘が多くて手に負えないのもがありますので、ほどほどにしておいて、具体的な目に見える世界を基本に健全化を目指していくのでよいだろうと思います。
第三次世界大戦やエルサレムを世界首都とするような計画はすでに失敗していて、これからも成功する可能性は低いでしょうから、いずれ過去の陰謀論として語られるときがくるのを待つのでよいのではないかと思います。
そうだとしても、トランプが神の子として、世界を支配しようとしているのか、裏社会に支配された代理人にすぎないのかは、興味深い話題ではあります。ただし、今のところ政治的には、それほど悪いところはありませんので、支配層などという寄生詐欺師を逆に利用して世界を健全化しようとしている人物である、というのがひとつの希望的な観測です。これまでのことが、すべて第三次世界大戦に導くための人気取りだったとすると、世界に与える精神的なダメージは計り知れないものがあります。トランプには、ぜひ今の態度を続けて、世の中を健全化していってほしいと思います。
私のトランプへの評価自体もこれまで二転・三転していますので、人のことは言えませんが、私が強いて評価するのであれば、私にとってはトランプという人物は、正直なところ、それほど強い興味の対象とはなっていません。私の個人的な印象ですが、トランプは政治や国際情勢のメインプレーヤーには見えないからです。2017/1/8
＜ 参考 ＞
トランプの対中政策とシオニスト・ユダヤ・コネクション | カレイドスコープ
< 追伸 フィリピンの国名を変えよう >
フィリピンの国名はフィリピンのままでもよいのですが、語源からすると当時の英国王だったかと思いますがフィリップさんの領土といった意味ですから、フィリピン国民とドゥテルテの今後の活躍を願い、この際、国名を変えてみてもよいのではないかと思います。国名を変えることでより公正なよい国作りが進むことでしょう。2017/1/12
