タイトルの『「自称被害者」論者』という呼称は少し大袈裟で、論じるというより実際は『自称被害者』と言う言葉を乱用する一種の『レッテル屋』とでも呼ぶべき存在と言った方が適切かもしれません。が、よくよく考えていくことにより、単なる『レッテル屋』とは異なる『妨害屋』としての姿も浮上してきます。
集団ストーカー活動の実態を告発し続ける被害者を『自称被害者』であると決め付け、明確な証拠収集の困難さに漬け込むかのように、その訴えや情報を全否定し、狂言か妄想であるかのように決め付けるだけでなく、あたかもニセ被害者であるかのような印象を振り撒こうとする動きか活発となっています。
このように被害者を自称被害者扱いする『「自称被害者」論者』の一見するともっもとらしく聞こえる主張を注意深く観察すると、いくつかの矛盾点が浮上してくることに気がつきます。
『「自称被害者」論者』は、被害者の匿名性を攻撃し、リアルでの具体的行動の無さを攻撃し、リアルでの具体的行動を起こす『真の被害者』にとって迷惑な存在であるかのごとき問題視し攻撃しながら、その一方であたかも自分達は『真の被害者』の味方であるかのような印象を振り撒くかのようです。また、『自称被害者』が問題であるかのように主張しながら、主としてメジャーなサイトにしか関わろうとしない傾向も付加しておきます。
ならば『「自称被害者」論者』は『真の被害者』に対する支援活動なり、署名活動なり、カンパなり、相談なりといった、リアル世界での具体的な救援活動を起こしてはいない。
『自称被害者』を問題視する『「自称被害者」論者』は、メジャーなサイトにしか関わろうとしない。そんなに『自称被害者』が問題ならば、中小規模サイトで同様の主張を繰り返せる筈だか、そんな動きは微塵も見せない。
こういった在り様から、ネット上における『「自称被害者」論者』らの一見すると尤もらしい主張は、到底信用するに足らないばかりか、『何らかの本音』を隠した『上辺の唱えごと』に始終していると考えざるを得なくなってくることに気がつきます。
このように『何らかの本音』を隠した『上辺の唱えごと』に始終している『「自称被害者」論者』らは、口では被害者を『お前らは自称被害者だ、匿名性はけしからん、具体的行動が無いじゃないか、『真の被害者』にとって迷惑だ』と攻撃する一方で、自分達は『真の被害者』の味方であるかのように幻惑させながら、その実リアル世界においては何一つとして具体的な行動なり活動なりを行うことが無いという姿が浮上してきます。
さらに、こうした姿から『「自称被害者」論者』らは、ネット上における集団ストーカー活動の実態に関する被害者らの意見交換に、横から土足で踏み込み攻撃し邪魔する一種の妨害屋であり、アラシ屋、レッテル屋としての姿までが浮上してきます。
こうして考察を進めていくことによって、どうやら『真の目的』は集団ストーカー活動に関する被害情報を虚偽化させ、レッテルを貼り付け、被害者同志や一般人(被害体験を持たない人)の疑心暗鬼を増長し蔓延させ、その離散化を目論み、一般社会への情報拡散を防止し、集団ストーカー活動に関する情報の一切を封殺するにあるかのように見透かしていくことが可能となってきます。
創価学会と集団ストーカー
http://www.asyura2.com/07/cult5/msg/187.html
投稿者 K24 日時 2008 年 2 月 01 日 00:28:33: RUW.8Yy8eqVmQ
1検索数
現在ネット上において、創価学会・警察・企業・探偵・マスコミ・統一教会・朝鮮総連・労働組合・左翼・過激派など、いろいろな組織団体が集団ストーカーを行なっているといった情報が飛び交っています。
これらをどのように考えるかはさておき、今回は創価学会と集団ストーカーに絞り込んで考察してみます。
まず、『集団ストーカー 創価学会』『集団ストーカー 創価』『集団ストーカー 創価公明』『集団ストーカー 公明党』のキーワードで、それぞれをGoogle YAHOO!で検索してみますと、
(1)検索の実例
Googleでの検索ヒット数
集団ストーカー 創価学会 の検索結果 約102,000件
集団ストーカー 創価 の検索結果 約124,000件
集団ストーカー 創価公明 の検索結果 約 50,100件
集団ストーカー 公明党 の検索結果 約 45,500件
YAHOO!での検索ヒット数
集団ストーカー 創価学会 で検索した結果 約283,000件
集団ストーカー 創価 で検索した結果 約330,000件
集団ストーカー 創価公明 で検索した結果 約 87,300件
集団ストーカー 公明党 で検索した結果 約216,000件
検索日時は平成20年1月31日22時03分現在のヒット数です。
検索日時を示した理由は検索する日時によってヒット数が異なるためです。
(2)検索数値
Google YAHOO!、それぞれの検索エンジンでは結果数が異なりますが、それでも10万件を超えているということは、かなり高い数値だろうと考えます。
この数値が、
①キーワード検索がもたらす単なる一致に過ぎず実際的なこととは無関係と考えるか、
それともこれらの数値は実際的な数値と考えるか、
②あるいは組織的な投稿や関連スレッド削除によって、ある程度の数値操作が可能となっているのか、
※以下はちょっと考えすぎになるかもしれませんが、
例えば集団ストーカーの疑いかけられている特定の団体が、自分たちの追及を交わすため他の団体による仕業であるかのごときいい加減デタラメな投稿を組織的に行い、その結果、検索ヒット数が相対的に他の団体と比較して低くなるような操作が行なわれていると考えるか。
こうして考えていくと数回程度の検索によるヒット数をそのまま鵜呑みにはできないことが見えてきます。
しかし、定時観測のように何年間にも渡って定期的に検索結果をレコードし、そのヒット数に増減はあるものの常に一定数以上の高い数値を示している場合は、かなり疑えるものと考えていいと思います。
これは言い換えてみると有価証券報告書の見方とどこか通じるものがあり、数期の有価証券報告書の内容を誤魔化せても、
過去の有価証券報告書を長期的なスパンで並べて一瞥していくと、誤魔化しが効かなくなるのと同様なものかもしれません。
これは言い換えると長期的なスパンにおいては、報告書のどの部分をどのように誤魔化してきたかを浮かび上がらせるものとも言えます。
2誰が集団ストーカーを行なっているのか
創価学会の集団ストーカーを考えるときに、常に疑問点として浮上してくるのは、
①この活動が純粋に創価学会のみによって行われているのか
②この活動が外部委託的なものを基本としながらも、その支援という形で創価学会が関係しているのか
ということです。この疑問点は創価学会に限らず集団ストーカー全般に横たわる疑問点であると考えています。
(1)純粋に創価学会のみによって行わている場合
この場合、創価学会員は全員が集団ストーカーテクニックを習得するため訓練されているのか、
それとも創価学会組織内部に集団ストーカー専門部隊のようなプロフェッショナルな実行組織が存在し、他の一般信者はこのプロフェッショナルな実行組織を支援するためごく簡単なテクニックだけを教え込まれているのか、
といったことを考えさせます。
いずれにせよ、集団ストーカーが組織的活動である以上は、個々の組織構成員らがそれぞれ好き勝手なことを行っているわけはなく、その組織活動を指揮する幹部構成員と現場の実行要員、そしてそれらを支援する一般構成員という図式が成り立つはずです。
この図式が成り立つならばこのような活動を行うためのなんらかの形式による歩兵操典的な手順書あるいはマニュアル的なものが存在していることを窺わせます。
ただし、それが書面的なものなのか口伝的なものなかのはわかりませんが。
さらに、集団ストーカーを行なうためのマニュアル的なものが存在しているとするならば、それに基づいて、組織構成員から選ばれた人間を一定期間、集団ストーカー活動を指揮する幹部要員や現場の実行要員としての『戦闘員』に仕込むための『教育訓練センター的な部署』がどこかに存在していることも窺わせます。
こんなことを考えていくと、なんとなく秘密結社ショッカーめいたものを彷彿とさせるため、バカバカしいと一笑されるかもしれませんが、このように考えていくにはそれなりの理由があるからです。
これは以前にも記したことですが、集団ストーカーという極めて策謀的で容易周到な特殊工作や時に大掛りともいえる活動が、素人の見よう見真似でできるとは到底思えません。
仮に集団ストーカーマニュアルなる手引書が存在したいたとしても、それを一読しただけで明日にでもプロフェッショナルな集団ストーカー活動ができるかどうかは、実際の職業社会で働いた経験を持つ方なら誰でもお分りになることです。
例えば自動車教習所でクルマの基本的な運転技術を教わり試験に合格し普通車免許を取得したとして、明日からでもプロの運転手なみに走れるか?
学校で基礎理論を習得し卒業したあくる日からプロの技術者なり専門家としてやっていけるのか?
一流レストランのレシピだけでプロの料理が作れるか?
ヤクザのシノギや暴力団の犯罪活動にしたところで同じでしょう。
これらは社会の様々な分野に言えることです。
どのような事でもそうですが、基本的なことを習得しそれを基にして実際の活動に見習いとして参加して一人前になっていくというプロセスは、あらゆる事に貫徹しています。
にも関わらず、集団ストーカーという犯罪活動だけが、そのようなプロセスも何もない、そんなものは必要ないなど考えられるか? こんなことは有り得ないでしょう。
集団ストーカーとは、そのテクニックなりノウハウなりを仕込む場所と時間と教官的な人員とによって成り立つ訓練センター的なものが存在していると考えなければ説明できないはずです。
こうして一部の組織構成員が訓練センターに放り込まれて教育訓練され仕込まれていくと考えることに現実性があることがお分りになるでしょう。
集団ストーカー活動が純粋に創価学会のみによって行われているとする場合、
この組織内に集団ストーカー要員を養成する訓練センター的なセクションが存在しているという結論が導かれてくることになります。
それでは、純粋に自前のものではなく外部委託の場合はどうなのか。
これについては次回に考察してみます。
創価学会と集団ストーカーその2
http://www.asyura2.com/07/cult5/msg/191.html
投稿者 K24 日時 2008 年 2 月 02 日 00:32:47: RUW.8Yy8eqVmQ
(2)外部委託とその支援という関係
前回では、集団ストーカーが純粋に創価学会のみによる活動である場合、どのような結論へと導かれていくかの一例を提示してみました。
次に考えるべきは、集団ストーカーが純粋に創価学会のみの活動ではなく、外部委託によって行われ、創価学会は委託先が活動しやすくするために協力支援という場合です。
これは企業と探偵との関係を考えると判りやすくなるかもしれません。
ところでなぜ、集団ストーカーが純粋に創価学会のみの活動ではなく外部委託によって行われる場合を考えるのか、この理由は以下に示す検索ヒット数にあります。
Googleでの検索ヒット数
創価学会 暴力団 の検索結果 約2,190,000件
集団ストーカー 暴力団 の検索結果 約 50,900件
集団ストーカー 探偵 の検索結果 約 47,800件
YAHOO!での検索ヒット数
創価学会 暴力団 で検索した結果 約401,000件
集団ストーカー 暴力団 で検索した結果 約242,000件
集団ストーカー 探偵 で検索した結果 約371,000件
例によって検索日時は平成20年2月1日21時37分現在のヒット数です。
ご覧のようにかなり高いヒット数が弾き出されます。特に創価学会と暴力団でのヒット数は際立った高さを示しています。
検索結果をそのまま鵜呑みにはできないにしても、これだけ高ヒット数を示されると無視することもできません。
そのほか、外部委託を示しているものとしては以下に示すサイト、
裏工作屋繁盛の時代
http://www.nikkansports.com/ns/general/ns_column/ns_column-18.html
このサイト自体の日付は、2003/12/04と情報としては少々古くはなっていますが、このサイトからは企業と裏稼業のとの関係が窺え、同時にそれは企業による外部委託の関係を示していることにもなります。
また、この日付はネット上で『集団ストーカー』や『リストラストーカー』に関する被害情報が広まり始めた次期とも奇妙に符合しています。
この外部委託には報酬が伴うため資金力がなければならないことになります。
ここで企業と創価学会との共通点を挙げると、共に資本力を保有しているということでしょう。
創価学会に関しては伝えられるところによると、年間2000億とも3000億とも言われる巨額な資金が集められるとされています。
このような年間数千億にも上る巨額な資金が集められ、しかも非課税特権によって資本の蓄積と運用が成され続けるならば、複利効果によって巨額の資本が形成されていくことになります。
こう考えると創価学会には、政治団体や宗教団体とは異なるもう一つの側面、つまり日本を代表する巨大資本のひとつとしての側面を見出すことができます。
こうなってくると創価学会も一種の財閥と考えて考えられなくもありません。
これだけの資本力があるならば探偵を雇うことも、ダーティワークを引き受ける裏稼業や闇社会を雇うことも可能となるはずです。つまり外部委託が可能となるわけです。
これは理屈の上での話ではなく、以下に示すサイトには『外部委託』の例を示すべく、創価学会と暴力団との関係が記述されています。
古川利明の同時代ウォッチング
http://toshiaki.exblog.jp/1926641/
ここで外部委託には幾つかのパターンを考えることができ、
①業務の一部を外部機関へ委託する
②組織構成員を外部機関へ『研修』に行かせ技術を習得させる
③外部機関関係者を組織内部に招聘し技術指導を依頼する
といったものになり、
これを集団ストーカーに該当させて考えると
①集団ストーカー活動を外部機関へ委託する
②組織構成員を外部機関へ『研修』に行かせ集団ストーカーの技術を習得させる
③外部機関関係者を組織内部に招聘し集団ストーカー活動に関する技術指導を依頼する
ということになります。
この外部委託を想定して創価学会と集団ストーカーを考えていくと、
創価学会の集団ストーカーとは、集団ストーカーサービスを提供するプロの営利組織を雇い入れ、さらにその組織が活動しやすいように現地の創価学会員が支援したり、創価学会の政治力によって諸々の便宜・供与が行なわれるという図式が成り立ってきます。
なぜこのような外部委託の想定を行なうかについては、まったく根拠のないことではなく、先に示した関連するキーワードでの検索数や裏稼業を示すサイトのほかに、
一頃の一部探偵社のサイトにはサービスメニューに『リストラ工作』が並んでいたことがあり、
その内容はリストラストーカーとも言うべき内容でしたが、残念ながら今ではサイトが改竄され『リストラ工作』が削除されたり、サイト自体が消滅してしまっているため、集団ストーカーが外部委託である可能性を示す証拠が消滅してしまっています。
この場合、さらなる疑問点として浮かんでくることは、
①探偵社が集団ストーカーサービスを提供していたのか、
②探偵社が『集団ストーカーノウハウを有する外部組織』の仲介をしていたのか
さらに現在の一部探偵社サイトのサービスメニューには、このような『リストラ工作』が全て消えているところから、
③一部探偵社がリストラ工作部門をリストラして切り捨てたのか、
④仲介を全面的に停止したのか、
⑤探偵から別な業態に姿を変えて集団ストーカーサービスを提供し続けているのか
ということです。
今まで見てきたように、創価学会と集団ストーカーの追及については、
■創価学会の自前の活動
■外部機関への委託
という両面から見ていく必要があると言えます。
この自前であるか、外部委託であるかを考えるためには、
集団ストーカーがいつごろから行なわれていたのかを考えていく必要がありそうです。
このテーマの目次へ