探偵に相談して、集団ストーカーが解決したケースは存在しない

 

私は集団ストーカー解決のため、藁にもすがる思いで探偵に依頼した被害者の方をかなり多く知っています。ですが、一人として解決に結びついた人を知りません。
 
探偵が集団ストーカー解決のために動かない理由は簡単です。探偵は利益を追求する企業であり、政府や警察が関与する超法規的犯罪を止めようとして、それらを敵に回すと仕事を失うからです。もし、例外的に集団ストーカーを本気で調べようとする探偵があれば、企業ごと乗っ取られるか潰されるでしょう。
 
※都道府県公安委員会は、探偵業者に対し、報告の徴収、立入検査、指示、営業停止命令、営業廃止命令等を行うことができます。
 
ちなみに探偵以外にも、ネット上で集団ストーカーを解決するというサイトがありますが、詐欺が多発しているので真に受けないようにしましょう。

 

 

質の高いデマサイトは、探偵会社が運営していたりします

 

「集団ストーカー」と検索して、上位に出てくるデマサイトはよく見ると探偵会社が運営していたりします。無知な市民を騙すために、集団ストーカー=統合失調症説を広めるのに一役買っています。探偵が、国家犯罪を隠ぺいするのに協力するのは探偵の歴史を考えれば必然です。探偵は、その始まりから国家の警察機関、諜報機関と深い関係にありました。

 

探偵(興信所)の歴史

 

日本でも古代から忍者や山伏など諜報部隊がいました。現代でも神社仏閣を根城にした忍者みたいな連中はいます。大戦中の諜報部隊も、戸籍を隠し神社仏閣に身を隠している者もいます。ですが、ここら辺は端折ります。

 

民間の捜査(=私立探偵)という意味では、19世紀中期、もともと犯罪者で、警察の手先(密偵)となり、手柄を挙げて国家警察パリ地区犯罪捜査局を興し、のちに個人で(探偵局を設立し)活動したフランソワ・ヴィドック(1775-1857)が「世界最初の探偵」とされます。

 

探偵調査業界の歴史

https://www.g-eight.jp/category/1994841.html

⑤年表

  • 1830年 英国でジョナサン・ワイルドが設立される
  • 1841年 米国でダン興信所が設立
  • 1852年 米国でピンカートン事務所が設立
  • 1892年 日本で日銀と大阪地区の銀行などの出資により、外山修三氏が商業興信所を設立する。白鳥敬之助により商工社(現在の東京商工リサーチ)が設立される
  • 1895年 日本の私立探偵の草分け岩井三郎事務所が設立される
  • 1896年 第一銀行頭取、渋沢栄一氏により東京興信所が設立される
  • 1897年 後藤武夫氏により帝国興信所(現在の帝国データバンク)が設立
  • 1898年 人事興信所設立
  • 1909年 藤山雷太氏が東京商業興信所設立
  • 1916年 帝国秘密探偵社(現在のテイタン)が設立される

 

日本の興信所は、明治時代に企業の信用調査サービスから始まりました。初期の探偵会社が日本銀行関係者や貴族の援助により設立されているのも興味深いです。岩井三郎は、元警視庁警察官。司法主任として日清戦争当時にスパイの摘発を行った人物です。

 

現在の探偵は、「探偵業届出証明書」さえあれば誰でもなれます。ピンからキリまでいます。中には、加害者側の探偵や無自覚に加害者側に加担している探偵もいます。中にはごく短時間、探偵学校で講習を受けただけの素人も珍しくありません。

 

※現在では、5700を超える探偵業者がいます。

 

探偵業者が集団ストーカーを解決できない理由

集団ストーカーというのは名称の魔術が使用されており、実際には日米政府合同の市民に対する長期的な人体実験プログラムです。防衛省、公安、ペンタゴン、CIA、NSAも関与しています。探偵業というのは、所詮利益追求を目的とする民間企業であり、別に市民の平和のために存在するわけではありません。

 

探偵業者にとって、集団ストーカーの加害者側に協力したり、集団ストーカー被害者をカモにしてお金を巻き上げることは商売になります。わざわざ僅かなお金で、集団ストーカー被害者の味方となり日米政府合同の極秘プログラムを解明することはしません。何故なら、会社を潰されるだけではなく、人生を破滅に追い込まれる可能性が高いからです。

 

集団ストーカー被害者の味方になる探偵というのは、お金よりも正義を重んじて、命がけで市民のために働くという極めてまれな探偵だけです。そのような探偵が、日本に存在するかどうかさえ分かりません。

 

あるいは、無知な探偵です。この場合も調査が一線を越えたら警察からストップがかかるでしょう。米国で例えるなら、CIAのMKウルトラ計画の被害者が地元の探偵に行き、解明して止めてくれと相談しているようなものです。その覚悟がある探偵が、どれだけいるか疑問です。

 

集団ストーカーに加担する探偵のタイプ

 

「加害者側が設立した探偵業者」や「加害者側と繋がりが深い探偵業者」が、意図的に被害者に対して工作を行うパターンと、「普通の探偵探偵業者」が無自覚に加害者側に利用されているケースがあります。中には、CIAに乗っ取られた探偵企業もあります。

 

元公安警察に直撃! 米情報機関「CIA」の実態とは?

https://ch.nicovideo.jp/kotaku/blomaga/ar953947

――日本にもCIAは潜んでいるのでしょうか?

K氏:もちろん日本にもCIAはいます。
北朝鮮の金正日の調理人をやっていた藤本健二という人物がいました。彼をまだ泳がせていた頃は日本へ来る度に、在日本朝鮮人総連合会の彼を防護するメンバー、韓国の国家情報院(当時の国家安全企画部)の面々、日本の公安警察、そしてもう1つ得体の知れない日本人グループがそれぞれ監視していたんですね。
その得体の知れないグループの正体が、調べても調べてもわかりませんでした。結局1年がかりで、30人くらいの探偵を雇っている探偵社だということがわかり、その社長が癌で防衛医大に入院していることをつかんだんです。それで防衛医大へと行き、担当主治医の許可のもと取り調べました。
すると、その社長が絶対に言ってはいけないんだけども、もう余命一カ月だからということで、実はCIAから依頼を受けて会社ごと買い取られていたと告白してくれたんです。
これも1人のCIAエージェントがやったことで、その探偵社にCIAが接触したことも社長だけが知っていて、彼の部下は何も知りません。

 

中には、平然とお金のために犯罪行為を行う探偵もいます。日本人はとにかく、TVや漫画のイメージに洗脳され過ぎです。軍人も、警察も、医者も、探偵も、肩書と制服と技術が異なるだけで同じただの人間です。職業により、人間性が変わることはありません。

 

探偵業者による犯罪にご注意を

https://avance-media.com/rikon/4025156/

 

自由と市民の平和のために、命がけで行動する人以外に解決に向けた行動は出来ません。どちらかというと、市民の自由のために戦ってきた弁護士などに、理性的な代表被害者が相談する方が賢明だと私は考えています。集団ストーカーは国家犯罪であり、この問題の解決は国家犯罪を追及できる人たちの協力を得ながら、被害者が立ち上がるしかありません。

 

どうしても探偵に依頼したい場合

それでも探偵に依頼したい物好きな被害者がいましたら、

「探偵に依頼しても何も見つからず、数十万円を取られることを覚悟した上で、高度な電磁波測定器と盗聴器発見装置を備えたプロで良心的な探偵を見つけ、結果がわかっていても自分自身が納得するために依頼する」ことを意識してください。

 

※金銭的に余裕のある被害者が、ダメもとで自分が納得するために、探偵に依頼するのはありだと思います。

それ以外では、依頼するべきではありません。

※テクノロジー犯罪は、暗号化された軍事技術であり、これを計測するには同じく軍事レベルの計測器が必須であり、探偵が所有するレベルの計測器では通常計測できません。

私は探偵に依頼することはおすすめしません。たくさんの被害者が、被害初期に探偵に頼み、何も見つからずに数十万円取られています。後になって、あの金があったら電磁波シールドルームを作れたのにと後悔しています。

同じミスをしてもらいたくないため、今回の記事を書きました。その数十万円で集団ストーカー関連書籍を購入したり、信頼できる弁護士に相談した方がいいと私は思います。

 

集団ストーカーの負の連鎖を早めに止めたい

 

自分が集団ストーカー被害者だと気付いた初期被害者は、大抵、警察に相談して精神病院を勧められ、その後探偵に頼みお金をぼったくられ、家に警備会社を入れます。ですが、警備会社も米軍と繋がっていたりするのでご注意ください。

 

(再掲)狂躁亭深夜残業・オリンピックロードレース1911100000

https://ameblo.jp/karajanopoulos1908/entry-12543853219.html

 

警察や探偵にいくらすすめられても、精神病院には近づかないでください。どうしても精神病院に行きたい自滅思考の方は、精神工学兵器で洗脳され誘導されている可能性があります。「精神科は今日も、やりたい放題」という書籍を読んでください。

 

過去に負の連鎖にはまり込んだベテランの被害者は、被害初期の方に様々なアドバイスを優しくしてください。私のアドバイスは、「探偵と精神病院には近づくな」です!

 

コメント
警備会社も探偵と同じく、軍、諜報機関、警察ネットワークとの関係が強いです。探偵に頼み、警備会社に頼むそれ自体が、実は加害側の罠にはまっているのです。これは仕方がないですけどね。被害初期の方は、私の記事が信じられない場合はすでに探偵に頼んで痛い目に会った被害者がたくさんいるため、他の被害者の話を聞いて判断してください。

 

最後にもう1度書きます。警察や探偵が、集団ストーカー被害を止めた件数は0件です。

探偵は、銀行家や国体の傭兵部隊の協力組織というのが本来の位置づけです。

 

※今回の記事は、消された過去記事の魚拓(https://archive.vn/pDBze)を復元し修正を加えたものです。

※警察への陳情を否定したものではありません。理性的に、公的機関に訴えかける運動も大切です。

 

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