集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
日本の制空権 米軍の支配が強化、関東地方は届出なしでの飛行が禁止

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日本の制空権

Air_superiority_of_Japan, 2016.5.8, 2016.10.19

米軍の支配が強化、関東地方は届出なしでの飛行が禁止


< 目次 >

嵐の前ぶれ
 米軍の制空権拡大

飛べない自衛隊第12ヘリコプター隊
 ヘリをロープで固定し低空をホバリング、集スト被害者の勝利ではなかった





嵐の前ぶれ


米軍の制空権拡大

 2015年4月あたりからでしょうか、米軍の制空権が拡大されています。 関東地方の上空が、米軍(横田基地)への届け出なしで飛行することが禁止されています。

 以前は、横田基地の上空7,000メートルあたりまでが米軍の制空権となっていました。

 日本の民間航空機が横田基地周辺の上空を海外へフライトするときには、上空7,000メートルまで急上昇する必要があり、燃費が悪い、なぜ日本の飛行機が自分の国の空を飛べないのだ、などと国内から不満の声が上がっていました。

 米軍制空権拡大が明らかとなったのは、2016年1月、ある女性が、ケムトレイルとみられる人工雲の被害を自衛隊に行った抗議がきっかけでした。

 ケムトレイル雲による咳などの体調不良を訴え、この被害をとめられずに主権があるといえるのか、と強く訴えた結果、事実が発覚しました。

 自衛隊から、「もはや関東上空には日本の制空権はなく、米軍横田基地が管理しており、民間機は飛行計画を提出しないと飛べない」というような返答がされました。 (設置された「プロテクション・グリッド」より)


 制空権がないということは、自由に空が飛べないということです。 これだけではあまり問題はないように聞こえるでしょう。

 しかし、アメリカの制空権の管理は、911テロや米国防総省ペンタゴンへの航空機衝突事件(アメリカン航空77便テロ事件)の際に、非常航空管制のようなものが敷かれ、米空軍や民間機などの航空機の飛行が禁止されたときに起こっています。

 アメリカが制空権を主張するということは、日本人に空から見られては困るようなことが行われているという危険があります。 隠す必要があるから隠していると考えるべきでしょう。

 それがケムトレイルだけであれば、すぐに大量の日本人が死んでしまうようなことはないでしょう。 しかし、アメリカン航空77便テロ事件のように、国会議事堂にジャンボ旅客機が衝突するくらいのことは起こらないとは言い切れません。

 他に標的とされそうな、日本の要所といえば、皇居や東京スカツリーあたりでしょうか。 関東地方にはありませんが、原発なども標的の候補となることでしょう。 どうなるにせよ、空への監視は強化しておいたほうがよいでしょう。


 2016年4月、現在、オーム真理教の勢力が拡大しているという報道がされていますが、日本のマスコミは表はアメリカ、CIAなどが強い支配的な影響力を持っていると言われています。

 アルカイダやISILなどの世界中のテロの支援国家はアメリカやイスラエルだといったことがまことしやかにささやかれています。 (最高指導者、「アメリカは信用できない」より)

 さらに軍事テロだけでなく創価学会や統一教会などの世界中のカルト団体は、超富裕層が形成しているとみられている金融マフィアグループが支援し、戦争や政治のプロパガンダを意図的に行っているともみられています。

 テロやテロを偽装した事件は裏でアメリカが仕組んでいるという説を主張する人は、実に多く存在します。

 この説が真実だとすると、日本の首都圏上空の制空権が、全域に渡って、いつの間にかなくなっているという事実(※)は、たいへん危険な未来を予期させるものがあります。

 (※日米合同委員会など非公開の場で、日米地位協定などが改定されているということでしょう。 )

 しかし、残念ながら東京スカツリーが倒れようとも、日本人がテロに屈するとは思えません。 日本社会を混乱させ、日本政府から、いくらか資金を調達したところで、アメリカの財政破綻が解決される訳でもありません。

 財政破綻の原因は、日本の支援不足などにあるのではなく、アメリカの社会構造が根本的にかかえている超富裕層支配にあることでしょう。 日本に頼ったところで、延命はできても、解決は望めません。

 財政破綻してもアメリカという国自体が滅ぶ訳ではありませんので、健全な解決方法を模索してほしいところです。






飛べない自衛隊第12ヘリコプター隊


ヘリをロープで固定し低空をホバリング、集スト被害者の勝利ではなかった


 2016年、夏、集団ストーカー被害者が、自らの言論によって、自衛隊からの集団ストーカー被害、群馬県北群馬郡榛東村にある自衛隊相馬原駐屯地の第12ヘリコプター隊からの嫌がらせを抑止するという快挙を果たした、ようにみえる事件がありました。

 被害改善責任論の筆者である私が自らの努力によって被害改善責任を果たした、かのように思われましたが、そうではなかったようです。


< 参考 >
15091501.21 隣の栃木では水害被害者の捜索、群馬では謎の旋回を続ける自衛隊ヘリ 自衛隊相馬原駐屯地第12ヘリコプター隊所属機の不審な行動


 この水害批判の後、自衛隊ヘリは空を飛ぶことが少なくなりました。 代わりに地面にロープで固定して、地上30メートルくらいの位置をホバリングするようになりました。

 私は、はじめはヘリが大きな騒音を立てていたことから、かなり近い場所で飛んでいるだろうと予想し、ヘリを車で追跡しました。

 その結果、演習場でホバリングするヘリが見つかりました。 その低空に固定されたヘリの異様な光景は今でも私の心と、デジタルカメラの写真フォルダーに収められています。

 これはおそらく、群馬県という田舎の自衛隊が知らずに行っていたことが、米軍横田基地への許可申請義務違反のようなものにあたっていたということでしょう。 米軍横田基地への無許可で飛行していたことが、私の言論と自衛隊・公安を経由したCIAの監視などによって発覚してしまったということでしょう。


 この予測が正しいとすると、現在、全国的に行われているヘリコプターによる集団ストーカー被害も、かなり減っていることが予想されます。

 申請すれば飛行許可は出るのでしょうが、飛行開始から終了時刻、飛行ルートなどを申請する必要があるでしょう。 それら申請内容は被害者の気持ちひとつで変わってしまい、変更が必要となるでしょうから、申請は行いにくい状態になっていることでしょう。

 また、米軍側も当然、制空権を完全に管理しようとしているはずですから、あいまいな申請は通りにくいことでしょう。

 この点は集団ストーカー被害改善の観点からも気になりますので、今後の調査対象として注目していく予定です。

 ヘリコプター集ストとしては自宅上空への旋回飛行などは、飛行計画を申請しやすいでしょうから、継続されているかもしれませんが、肝心の監視用の追尾飛行ができなくなってしまっていることが予想されますので、ヘリ被害は全体的に減少していることが予想されます。

 2016年1月以降の情報を調べたところ、現状では、はっきりとヘリ被害が改善したという情報は得られませんでした。 しかし、ヘリ被害が継続しているという情報もあまり見つかりませんでしたので、ヘリ被害が減少傾向にあるようにもみえます。

 2016年1月以降、本当に日米地位協定の変更などの影響で、日本に制空権がない場合、いつまでもヘリ被害を訴えているのは、古い情報だっただけという可能性もありますが、偽情報を流していたということで、情報発信者が工作員かどうか判別するのに使えるかもしれません。


追伸:こういった情報公開の後は、自衛隊被害が悪化するもの

 過去の経験からすると、自衛隊ヘリは飛びたくても飛べないのだろう、といった今回のような批判の後は、必ず自衛隊被害が悪化していました。

 今までは、ライフル射撃音や大砲・ヘリの騒音、軍事車両でのつきまとい行為などが、より大きな音でしつこく行われてきた訳ですが、今回はそれがありません。

 どうやら日本の制空権は本当に失われてしまっているようです。

 自衛隊が騒音を立てるくらいの被害は、本当はたいした被害ではなく、どうでもよいのですが、アメリカ、CIAと噂されるテロ、創価学会やオーム心理教などアメリカが支援するとみられるカルト教団による毒ガス散布やミサイル攻撃などが、本当に起こってしまう可能性も否定できなくなってしまいました。

 この文章が日本の安全と平和に貢献することを期待しています。 2016.5.8, 2016.10.19





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