集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
素人研究家次善論 本当は専門家より詳しい素人のほうが正しいことが多い

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素人研究家次善論 【作成中】

amateur_scholar_next_best_thing_theory, 2016.6.29

本当は専門家より詳しい素人のほうが正しいことが多い


目次


人が信じている情報は悪用されやすい

権威はあやしい、故に素人研究家を信じたほうが無難






人が信じている情報は悪用されやすい


 今の世の中で信用されている情報といえば、テレビや新聞、権威のある科学雑誌あたりでしょう。 その内容の全てが間違っている、ということでもありませんが、信頼性の高い、いわゆる権威のある情報源というものは、情報メディアが生まれてからこの方、権力者や富裕層に悪用されて続けてきたというのもまたひとつの真実です。

 このコラムでもテレビのランキング番組はかなり胡散臭いということを書きかけているところですが、権威のある情報の大部分が思考誘導に悪用されている可能性が高いことは否めません。

 特にニュース番組は国民を思考誘導し、洗脳、扇動などを可能にする道具として使われていて、マスコミを支配すればその国が支配できるとまで言われきました。

 テレビの内容をどれくらい信頼しているか、という世界的な調査がありましたが、日本は7割程度と非常に高い信頼をテレビに寄せてしまっているのが現状となっていました。 他の先進国はおおむね2割から4割程度の信頼度となっていて、テレビの話を鵜呑みにしているのは、先進国では日本だけでした。

 ちなみに韓国も6割と高い信頼を寄せているということでした。 ですから、日韓のくだらない争いは、テレビの話を鵜呑みにしている者同士の争いということになります。

 そうなってくると、日韓ともにメディアに踊らされやすい国民ですから、当然、本当にメディアに踊らされて争わされているという可能性も高いのではないでしょうか。

 それでは、国際的なテレビ信用度ランキング自体の信頼度はどの程度なのか、本当に信用できるランキングなのかと考えると、さしあたり比較できる別組織の調査結果が提示されていた訳ではありませんので、どれほど信頼できる情報なのかということは定かではありません。

 韓国はかつて日本が支配していた地域ですから、日本の文化に近い可能性はあります。 しかし、やたらと嘘をつき合って、すぐに喧嘩を始めるような韓国人と日本人では国民性はかなり異なるようにみえます。 嘘つき文化では、自分が嘘をつく訳ですから、人の言うこともあまり信じなくなるような気がします。

 嘘つき文化というのはいまいち定説になっていませんので、韓国人も意外と人の言うことを信じてしまう純朴なところがあるのかもしれません。

 韓国は朝鮮戦争あたりでの建国以来、軍事政権が長い間統治していましたので、テレビを信じさせるような政策が行われていたのかもしれません。 事の経緯については自分で調べるほどの興味はありませんが、誰かが調べてくれるならその結果には多少興味があります。

 権威のある情報誌についての話に戻りますが、科学的な話は特に権威のある科学雑誌に書いてあるか書いてないか、といったことを正しいか間違っているか、つまり信じるかどうかの根拠とされるのが一般的になっているようです。

 権威のある科学雑誌を信じるのは自己責任で行えばよいのでどうしようがかまいません。 しかし、権威のある情報の後ろにいる勢力がほぼ同じグループであって、さらにいくつかの特定の思考誘導を行っていることが知られていますので、実際には権威のある情報こそ疑いの対象とすべきだということになります。

 ベンジャミンさんがよく言っていますが、権威のある情報を出している組織の権力者や、会社などの株主が同じような超富裕層グループの人間であるということが明らかになっています。

 現代では日本だけではありませんが世界的に、権威のある情報を出している組織のかなり部分が、超富裕層によって人事権などの権利を握られているということが分かってきています。

 そのため情報のうち特に権威のある情報の多くは超富裕層によってコントロールされている可能性が高いとみられています。 やはり権威のある情報をむやみに信じるべきではないでしょう。

 その昔、WHOだったと思いますが、米に発ガン性物質が含まれていると発表したことがあります。 当時は、それでは仕方ない、食べ物の多くには発がん性物質が含まれているのだろうと思いました。

 しかし、おそらく単に日本の米の消費を抑え、小麦、パンやパスタなどを日本に売り込むための貿易や経済戦略だったであろうことが予想されます。 現在も発がん性の危険性の喧伝は続けられていて、加工肉に発がん性物質が含まれているとWHOは発表しいます。

 WHOは自信がある情報だと主張していましたが、ドイツの加工肉業界は、高級品と粗悪品を加工肉の一言でまとめて扱われては困るなどと反論していました。 確かに、加工肉という分類に含まれる肉の範囲は広いですから、WHOの分析はかなりいい加減なものであったことが予想されます。

 WHO側の言い分としては、保存料に使われる添加物が体内に蓄積されて高濃度となると危ないといったようなことのようでした。 添加物の問題であれば、加工肉側の問題ではありませんので、添加物に発がん性物質が含まれていると主張すべきところを、あえて加工肉に罪を着せてイメージダウンをはかったことが予想されます。

 WHOなど国際的な機関の多くは超富裕層の強い影響下にあり、アメリカやイギリス、さらにフランスあたりに強い影響力をもつ、いわゆるユダヤ金融などと呼ばれる超富裕層ネットワークが、ドイツ攻撃に利用したといったところが実際のところでしょう。

 超富裕層がすべて悪いようなイメージを持っている人もいるでしょうが、莫大な資産や巨大な権力を手に入れた人間は誰しも情報を支配しようと考えるものです。 自分たちのやりたいことを実現するため、あるいは反論を抑えるために情報の支配はとても役に立つのです。

 ユダヤがどうというよりも、誰がお金や権力を手に入れても似たような事態に陥ることでしょう。

 先進国のなかでもかなり安全で豊かな国である日本であっても、秘密警察や軍にあたる組織は、罪もない市民を危険人物扱いしては、監視し体罰を加えるような自宅軟禁状態に追い込むような被害が起きています。

 このように比較的善良と思われる民族であっても格差社会の頂点に立つ人というのは、悪いことをしてしまう、あるいは悪いことを命令されると断れない、というようなことが起こるのです。

 秘密警察と軍による自宅軟禁は世界的に行われていますが、これがこのサイト、被害改善責任論が最大の改善対象としている集団ストーカー・テクノロジー犯罪です。

 集スト・テク犯は社会の闇のとても深いところにありますので、改善への道のりはかなり険しいうえに、改善は様々な社会不正が改善された後のかなり最後に近い場所に位置しているだろうとみています。 そのためにこのサイトでは様々な社会不正を集ストよりも先に改善しようとしてる訳です。




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権威はあやしい、故に素人研究家を信じたほうが無難


 権威のある情報は昔から悪用され続けてきたということは歴史がすでに証明しています。 戦争時などは特に悪用されてきました。 IT時代に入って市民が情報共有できるようになってからは、特にその乱用がひどくなっているようです。 一般市民よりも悪人のほうが先に、IT化された社会の恩恵を利用し始めたということでしょう。

 権威のある情報を使えば簡単に思考誘導できるということを悪人がよりよく理解したために、以前よりも大々的に、効率的に情報を操作するようになったのでしょう。

 いつの時代も情報を支配したいというのが超富裕層の望みですから、今後は、おそらく一般人、素人研究家などを偽装した情報操作、いわゆるステルスマーケティングのような手法に変化していくことでしょう。

 そうなってくると何が正しいのかよく分からなくなり、情報はさらに混迷した時代になっていくでしょう。 すでにそうなりつつあるでしょうが、情報操作が疑われる時代では、自分で情報の正しさを判断するしかありません。

 あやしい情報のすべて自分で調査するには、時間も労力もまったく足りませんので、実際には、正しいことを言っていると思われる人の言うことを信用するというような時代になってくるでしょう。

 個々の事物よりも、言っている人で判断するというのも昔から誰もが行ってきたことですから、メディアを妄信する失敗に気付き、もともとの人を信頼するという流れに戻るだけとも言えます。

 そうなると、超富裕層はまた信頼できる一般人を役者として作り上げ、庶民をだまそうとすることが予想されます。 しかし、これは信頼されている人同士を討論させたりすれば、誰がより正しいのか、あやしい人物は誰なのかといったことが明らかになりますので、それほどだまされる危険性は高くないでしょう。

 かくして権威の外にいる詳しい在野の研究家が真実を語るという世界へ変わっていくことでしょう。 そして不正選挙などの社会不正も徐々に改善されて、真の民主主義が実現され、世界は平和な発展の道をたどるという訳です。

 超富裕層という格差社会の頂点に立つ存在は、いつの時代も存在し続けるでしょう。 そういう世界の仕組みを考えると、専門家のような利害関係から支配されたり、圧力がかかる人たちよりも、それらと無関係な一般人のほうが正しい情報を発信できる可能性が高くなります。

 そのためその物事に詳しい一般人や素人研究家のような人の話が本当は信用できるということになってくるでしょう。 2016.6.29





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