個人監視被害のささやかな改善案と被害記録
旧タイトル：防犯情報詐欺・集団ストーカー対策室
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12 テレビ・ラジオ（下書き）
12.150625- 概要
(2015/06/24)
< 用語の説明 >
個人監視
観客的加害者(組織) 2017/10/11
12.150624- 共犯の鎖の無効化にともなうマスコミへの停戦勧告
(2015/06/24)
上品な犯罪者たる監視犯罪者とその組織に対しては、司法取引制度導入にともない共犯の鎖が無効化する可能性を指摘することで、防犯や捜査などといった監視犯罪正当化の根拠としているであろう行為の終了を、捜査完了などといった名目で終了することを提案しています。
テレビ放送関係者を含めたマスコミ関係者に対しても同様に、個人監視被害問題における観客的加害者としての立場、犯罪に加担する立場、法的には監視犯罪幇助の罪などにも問われかねない行為の一切を終了するよう提案します。
・個人監視被害は確実に改善傾向にある 監視犯罪者も問題の大きさ、罪の重さに気付きはじめている
・マスコミの報道、ジャーナリズムとしての役割上、個人監視問題が社会問題として表面化した場合、被害者を擁護、政府の対応批判の立場をとるはず
・結果的にほぼ確実に社会問題化した場合に個人監視を非難するであろうマスコミであれば、はやい段階でその立場に立つべき
・マスコミが個人監視被害問題を取り上げるとき、この改善案と被害記録も関連情報の一部として扱われるはず
・監視被害関連情報に批判者自身の放送局や新聞社の名前があがるようなことは避けたいはず
個人監視被害の加害者として放送局や新聞社の実名があがっていた場合、あるいは放送局や新聞社の名前が特定できる情報が含まれていた場合、その特定されたマスコミに対して社会から厳しい非難が浴びせられることが、簡単に予想されます。
・放送局や新聞社の放送や文章の中に個人監視被害の加害行為が確認された場合、歴史に汚名を残すのはもちろん、その情報はIT化された社会に半永久的に残り続けるだろう
その程度が非常にひどい場合、社会の信頼を失い、マスコミの報道機関としての能力が完全に不足しているなどと判断され、放送局も新聞社も存続の危機に立たされる可能性もあります。
・テレビ局が公共放送の権限を悪用し、個人監視被害者への個人攻撃を間接的、ときには直接的に行っていたことが証明されれば、その組織は公共放送の権利を失い破綻することも考えれられる
以前、買収騒ぎがあったテレビ局もありますが、私の予想では、個人監視被害の加害者と判断された局は、買収どころの騒ぎではなく、営業停止、もしくは組織解体などの処分を受ける可能性もあると考えています。
報道内容に誤りがあったのであれば訂正すれば済みますが、個人監視情報が違法な行為で集められた情報だと知ったうえで、意図的に特定に個人に対して批判や非難、ときには単なる悪口として言えないような内容を公共放送で放送したということになれば、それは放送メディアの公共性に反する、明らかな犯罪行為として扱われる危険があります。
公共放送を使った個人攻撃は、単に謝罪すれば済むような誤り、事故に類するものではなく、明らかな悪意に基づく意図的な誹謗中傷、犯罪行為として、刑事事件として扱われる類の行為です。
マスコミであれば、社会から、それら事件にあたる行為を行っていないと判断してもらえるよう細心の注意を払い、またそのように努力すべきでしょう。
・犯罪者が取り調べを受けるとき
監視犯罪者に捜査の手が伸びるとき、犯罪者は警察関係者から取り調べを受けることになるでしょう。その際、犯罪者が自分を正当化する言葉は「訳の分からないこと」として報道されます。犯罪者がうまく誤魔化したと思っているその証言は「犯行をほのめかす供述」として報道されます。マスコミ関係者であれば、それくらいのこは承知していることでしょう。
しかし、高度監視技術のある現在、それは進化した嘘発見器の役割を果たし、容疑者の嘘を見破ることになります。個人監視被害問題で手に入れていた情報と同じように、自分が話した覚えないことが、口頭で話された事実であるかのように扱われることが予想されます。
すでに現在では容疑者となって取り調べを受けた場合、嘘の証言をしたり、黙秘したりしても限りなく無駄に近い状態となっているはずです。
刑事司法制度改革のきっかけとなった事件で、容疑者が捜査側に嘘の供述を強要されたといった事件があります。私は、この事件でその事実が発覚した裏には、高度監視技術による精度の高い嘘発見器的な能力の存在があるとみています。もしも容疑者と捜査担当者の間で意見の食い違いがあった場合、つまり、どちらかが嘘をついているという疑いが浮上した場合、通常であれば捜査担当者の意見が正しいと判断されるはずです。それがくつがえったということは、それをひっくり返すような証拠が存在することが予想されます。それはおそらく高度監視技術に使われている技術と同様の思考や判断の予測技術だろうと考えています。
逮捕された場合、もはや言い逃れはできない時代になっていると予想しています。逮捕された後の努力はあまり意味がないでしょうから、逮捕されないような努力に力を注ぐべきでしょう。
12.150330- テレビを見る際の基本方針
(2015/03/30)
テレビに限ったことではなく、笑い声の原因となるようなものはすべて個人監視被害を悪化させる可能性があります
たとえばテレビのようなものは電源を入れて好きなチャンネルを見ればよさそうですが、個人監視被害における被害者がテレビを見る際は何かと不都合が起こる危険があります。
笑いの起こる番組は避ける
個人監視が自宅の私室までおよんでいる場合、笑ったときの笑い声が監視犯罪者に悪用される恐れがあります。盗聴したその他の音声素材と組み合わせて悪意のある編集を行い、観客的加害者に誤解を生ませるようなタイミングや方法で、観客的加害者にその音声を聞かせることで、あたかも観客的加害者を馬鹿にしているような印象を植え付けるなどのことができます。
そのようにして笑い声を悪用することで監視被害者の信頼や名誉を傷つけ被害者を窮地に立たせるようなことも可能です。
笑い声を録音して観客的加害者に聞かせると…
たとえば体調不良で仕事を休んでいる場合、盗聴した音声に被害者の笑い声を追加して編集することで、被害者の体調不良が嘘であるかのようなイメージを植えつけることができます。盗聴した音声を聴いた観客的加害者は、「ずいぶん元気な笑い声を上げているのに体調不良とはどういうことか」、「体調不良にしては元気すぎる、仮病に違いない」、などと考える可能性があります。
これによって被害者の所属組織内での信用度や人格に対するイメージを下げることができます。これを続けることで徐々に被害者のイメージを悪い方向に変化させることが狙いだと考えられます。
信用度の低下がハラスメントを黙認する
被害者の信用度がある程度下がると、観客的加害者は被害者に嫌がらせをするようになります。信用度の低下とともにハラスメントが黙認されやすくなります。被害者は信用できない悪者として扱われ、悪人への制裁行為や報復行為としてハラスメント行為が正当化され黙認されることとなります。
ハラスメントが黙認される状態が続くとハラスメントは助長されていきます。不満をぶつけるような行為が観客的加害者の持つ不満そのものを助長します。特定の行為の反復が特定の感情を強化することは人間の感情の性質として知られています。人間の心は、好きなものについて考える度にさらに好きになっていったり、逆に嫌いなものを思い出す度にさらに嫌いな感情が強くなっていくような性質があります。
またハラスメントを繰り返してしまった自分を正当化するためハラスメントはさらにエスカレートします。
笑い声を聴かせ「嫌がらせをしたのに効果がない」と思わせる
被害者の笑い声ばかりを聴かされること、観客的加害者が被害者の笑い声を聞き続けることは、観客的加害者のハラスメント行為を助長する原因のひとつになります。加害者は悪いことをしているにも関わらず、自分の嫌がらせが有効な効果を上げていない感じはじめます。
その結果として、嫌がらせが足りない、もっと強力なハラスメント行為を行わなければならないと考えるようになります。観客的加害者は嫌がらせを行っている時点で既に自分のやっているハラスメント行為は正しい行為であると正当化しているはずですので、正当な行為を行っているのに結果が出ないと解釈し、被害者が苦しんでいる様子を確かめるまで意地になってハラスメント行為を繰り返すような状態になります。
責任者が事態を改善する可能性もある
笑い声によるハラスメント行為の助長により状態がさらに悪化した場合、ある程度おおきな規模をもつ組織や大人数の組織であれば管理職などの上位者が、万が一のことを考えて事態の収拾に乗り出します。
暴力事件や被害者の自殺などの最悪の事態になることを避ける程度の改善策は実行されます。これは事態の改善を目的としたものなので、ある程度改善するまで続けられますから、最悪の事態を避ける可能性は十分期待できます。
危険なのは、そういったある程度現場から離れた位置から事態を客観視して、事態を改善しようとする人間がいない場合です。
小さな王国の恐怖政治がハラスメント助長状態を後押しする場合
ある程度小さな組織で、責任者が笑い声のハラスメント助長を黙認、あるいは自ら先頭に立ってハラスメント行為を行っているような場合、被害者に救いの手が差し伸べられる可能性は極端に低くなります。自力で解決するか、組織から離れるなどして問題を解消するなどの対応を検討する必要があります。
小さな暴君がハラスメント行為の正当性を担保
小さな暴君とはいえ組織の責任者であり、小さな組織であってもリーダーには違いありませんから、組織のメンバーは多少の疑問や不満があったとしてもリーダーの行動には従うことでしょう。
責任者である上司やリーダーがハラスメント行為を行っている、あるいは行うようにメンバーに促している場合、ハラスメント行為は責任者によって正当な行為であるかのように扱われることになります。
改善案事態が暴君への非難となり否定される
小さな暴君がハラスメント行為を認めている場合、ハラスメント行為に対する批判は暴君への非難であると見なされる危険性が高くなります。責任者やリーダーは強くあるべきだと信じているような、人の意見を聞かない文字通りの暴君型の責任者であればあるほど、ハラスメント行為への批判や改善案・緩和策などは責任者である自分への非難であると感じ、容易には受け入れないことでしょう。
自分がハラスメント行為を受けているか検討する
所属組織において自分が個人監視被害を受けている可能性がある、またはそれらしき心当たりがある場合で、それに加えてさらに組織のメンバーからハラスメント行為を受けている場合、そのハラスメント行為が悪化傾向にあるかどうか検討してください。
ハラスメント行為が悪化傾向にあり、悪口や差別、その他の嫌がらせが徐々に強くなっているとしたら、原因のひとつとして、日常生活のなかで笑い声をどのように、またどの程度発しているか思い返してみて下さい。テレビ番組を見たり、漫画雑誌を読んだりしているとき、大声を出して笑っているような場合、その笑い声が悪用されている可能性があります。
結論 心当たりがあるなら大笑いするような娯楽は避ける
笑うことや笑わせることが仕事である場合、仕事や生活に支障が出てしまうことでしょうが、例えそうであっても、ハラスメント対策としては可能な限り笑わないこと、つまり笑いの原因となるようなものを見聞きすることは避けることをお勧めします。
個人監視被害さえなければ、笑いは健康によいものであるはずですが、被害者である場合は残念ながらハラスメント被害による健康への悪影響のほうが、笑いもたらす健康の増進効果よりも大きくなる可能性が高いと思われます。
一度の大笑いした声のせいで何時間も、場合によっては何日も、最悪の場合、数ヶ月から数年にわたって嫌がらせを受け続けるような危険があります。ですから、いつの日か個人監視被害問題が解決した世の中がやってくることを信じて、今は一時的に、大きな笑い声を上げるような危険を避けるため、テレビやその他の笑い声の原因となるようなものから離れた生活を送ってみてはいかがでしょうか。
笑いだけが娯楽ではありませんし、笑わないことで守られる健康もあります。
テクノロジー犯罪による排除疑惑
テクノロジー犯罪による排除疑惑
