お巡りさんを説得して健全化させよう

現場警察官に集団ストーカー説は防犯活動弱体化が目的ではないと理解させる

policeman_is_persuaded_and_it_s_made_sound, 2017.1.2, 2020.4.30

K24さんの10年前の分析から、派出所などで末端の警官(公安警察ではない警備警察)が集団ストーカー被害者を追い返すような対応をとることの原因が的確に予想されています。

末端の警察官たちは、集団ストーカー被害者のことを、警察の防犯パトロールなど生活安全条例に基づく活動を妨害する共産党や朝日など在日、左翼団体などと定義して、敵視させているのではないか、という予想です。

現場の警察官に対して上位者から、防犯パトロールに苦情を言うような連中は、防犯活動をされては困るような犯罪者や犯罪者予備軍だから、相手にせずに追い返せ、という指導が行われていたり、そういうマニュアルがあるのだろう、ということです。現場のお巡りさんたちは、嫌がらせ被害を訴える人たちを、警察の防犯活動の敵、あるいは本当の危険人物だと教え込まれているのだろう、という見方です。

なかには話を聞いてくれる良心的な警察官もいるにはいますが、日本全国の大半の警察官が集団ストーカー被害者を追い返すような対応をとっているのは事実です。そのため、これが正しい分析である可能性はとても高いとみてよいでしょう。

また、この仕組みについての情報を、世の中にさらに広めることで、現場の警察官の健全化をより円滑に進めることができるようになるでしょう。

警察に被害を訴える被害者がこの仕組みを現場の警察官にうまく説明できるようになれば、警察が集団ストーカー被害者を邪険に追い返すようなことは、今後、どんどん少なくなっていくことでしょう。警察官は、だまされているのは自分たちだったと気付き、あやしい命令には異議をとなえるようにるはずですから、現場の警察官が行う集団ストーカー行為もどんどん減っていくはずです。

もうすでにバレてしまっているのだから、警察の集団ストーカー犯罪を隠しても無駄だとか、いつまでも逃げ切れるものではないから手を引こう、あるいは公安や創価学会の責任なのだから、警備警察が巻き込まれる必要なはい、などと考えるようになるはずです。

集団ストーカー犯罪で利益をえるのは警察全体の上層部や警察署内の幹部など一部の人間だけですから、特に末端の警察官は犯罪を手伝わされているだけで、これといった利益はえられていないはずです。集団ストーカー犯罪は、上意下達、トップダウンの軍隊に近い命令系統を悪用して実現している犯罪ですから、幹部が末端の作業員と裏金などの利益を共有しているようなことはありません。利益は幹部が独占しているはずです。

さらにその裏金奴隷警察官のひとりひとりに対して、公務を担う公務員としての責任とその証明として、彼らが公表しなければならない氏名や所属・階級などの情報を集めチラシやネットで公開していくことで、より効果的な健全化を進めることができるでしょう。

警察官も近所の人たちから強い犯罪容疑をかけられてしまっては、日常業務に支障をきたすだけでなく、本人の気持ちとしても耐え難いものがあるでしょう。犯罪容疑の噂は広がり、家族の進学・就職・結婚から老人施設への入居審査などにまで悪影響が出ることでしょう。誰でも犯罪容疑者の家族を自分の組織に入れるのは嫌なものです。特に組織は外聞、イメージを気にしますので、大きな組織になればなるほど容疑者の家族などを受け入れることをこばむはずです。

警察の集団ストーカー犯罪や裏金作り、その他の不正行為について、警察官個人も悪いことをしているという自覚は十分に持ってますので、彼らは自分の名前など身元を知られることを強く警戒しています。

これには暴力団や創価学会のようなカルト教団に名前を知られると、家族がひどい目にあう危険があるなどとして、氏名・所属・階級などを市民に知らせないような、警察犯罪の隠蔽工作が内部で行われている可能性もあります。警察官であれば自分の身は自分で守れるでしょうが、家族となるとそうもいかないでしょうから、これはなかなか説得力のある隠蔽工作です。

しかし、最高裁判決でも明らかになっていますが、公務中の警察官が氏名を隠蔽することは許されていません。警察と役者が偽装しているテレビの警察ドキュメント番組でも、警察官が職務質問するときは、不審人物に対して、「やましいことがないなら名前くらい教えられるはずだ、下手に隠されるとこちらも疑ってしまう」などと警察官が言っています。普段は名前すら隠し続けている警察官の大きな矛盾がテレビでは放送され続けているのです。

警察ドキュメントでは、そもそも犯人としてモザイクをかけられている人も単なる役者にすぎません。映像では犯人役の人にはモザイクがかかり、声も加工されていますが、声の音程を調整するなどして調べると、話し方の抑揚などから同じ人物であることが分かるそうです。

また、実際の事件というものは、テレビ撮影のときだけ、そう都合よく起こるようなものではありません。警察24時などのドキュメント番組は、そもそもドキュメントではなく、本当の事件も一部含まれていますが、多くは嘘の事件をでっちあげた作り話にほかなりません。

いつのころからか、初めからなのかは分かりませんが、テレビは一般人へのインタビューひとつとってみても、インタビュー役者を使って台本を読ませており、報道すら嘘や偏向報道を繰り返すという、まったく信頼できない偽りのメディアになっているのが現状です。さらに集団ストーカーのテレビ・ラジオを使ったほのめかし行為も、放送局や制作会社、出演者が自ら進んで行っている確信犯的犯行であることが知られています。

テレビやラジオなどの旧メディアに与えられる罪名は名誉毀損といったところでしょう。いくら被害者本人の名前などを出さなくても、あきらかにそれとわかる悪口やほのめかし行為を続ければ、それは名誉毀損という犯罪になります。彼らは、証拠が出ない、あるいは犯行が証明できないなどと、気楽な気持ちで犯行に及んでいますが、いずれ司法や警察が健全化されたあかつきには、十分証明できるレベルの、あからさまな悪口やほのめかし行為が続けられています。

また、旧メディアは意図的に在日勢力を使って運営されていますが、在日勢力は基本的に度胸がなく、危ないと分かればすぐに手を引くはずです。創価学会などは発覚する寸前で手を引くから自分たちの犯罪は安全なのだ、などと信者へ本当に教えているほどです。旧メディアの集団ストーカー犯罪は、彼らからすれば、ちょっとしたお遊び程度のことにすぎませんので、たったひとつの犯罪が法で裁かれただけでも、彼らは一斉に手を引くはずです。

警察官に話に戻りますが、彼ら自身も本当にやましいところがないならば、名前くらいは明かしてもらわなければ困ります。集団ストーカー犯罪を隠蔽しようとした警察官は、次々と氏名や所属を明らかにされ、その対応が適切だったかどうか、社会から問われることになります。

こうして警察官(警備警察)が健全化されていくと、次には集団ストーカー犯罪とその隠蔽の本当の実行者、主犯は監視対象者リストを持っている公安警察や自衛隊情報部だと非難が集まり、彼らもいずれ健全化せざるをえない状況に追い込まれることになるでしょう。また、それをなるべくはやく実現しようというのが、私たち集団ストーカー被害者の社会活動だと言ってもよいでしょう。2017/1/2, 2017/1/22

＜参考＞

生活安全課が集団ストーカー被害をまともに対応しない理由を考えるＫ２４

集団ストーカー教程
[転載分析批判] 集スト問題を体系的に説明しているサイトの中で最も優れたサイトのひとつ

集団ストーカー教程のつづき
[転載分析批判] サイト更新は停止中でもK24さんは健在