NWOに関する諸説

考え中のテーマ

もう少しまとまったり、説得力が出てきたらメインのNWO記事にしようかと思っているテーマ群です。 2019.6.4

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Various-opinions-about-NWO, 2019.4.29, 2020.3.6, 評価(B)

NWOの秘密：支配層は統一政府樹立を恐れている？(以下、保留)

世界統一政府樹立を阻止するための陰謀論か

NWOを隠さないのはおかしい？

裏社会、１パーセンター、悪徳派超富裕層、支配層などと呼ばれる裏社会勢力のトップの思考パターンや犯罪・詐欺思想からすると、NWO(ニューワールドオーダー、新世界秩序)に、不振な点があることが分かりました。

イルミナティのアジェンダ、支配層の支配思想では、本当の秘密は世界の人々には分からないように隠しているということです。しかし、NWOは世間からまったく隠されていないのです。

さすがに海外の陰謀論者といいますか、陰謀事実研究は進んでいます。NWO自体が陰謀論だったとは、日本の陰謀事実研究者(？)にも驚きを隠せないことではないでしょうか。これが事実だとすると、私もすっかりだまされていたということになります。

ちなみに裏社会の呼び名についてですが、私としては一番しっくりくるのが世界詐欺師という呼び名です。彼らは支配者というよりも詐欺行為で利益追求するのが本質ですから、詐欺師という点を強調するのが、より本質を表す表現だろうと思います。

以降、裏社会についていくつかの呼び名を使っていますが、意味としてはほぼ同じ意味だと考えてください。2016/12/21

NWOは世界詐欺師たちの本命のはず

今のところ一般的には、NWOは世界統一政府を作ろうという構想で、世界をひとつにしてもっと効率的に悪いことしようという、裏社会の陰謀の最終目標のように考えられています。

超富裕層が得意の経済力を背景に、お金で買えるもの、一般企業や民営化された国の事業などを買い取り、そこを起点としてその国を丸ごと支配したり、社会毒を蔓延させ人口削減計画を進めるのだと、今でも多くの人が考えているはずです。

企業を大量に買収するとその国の民意を変更することができるようになります。日本だと上場企業の株を大量に取得し、経団連を支配し、日本を武器輸出できる国へと変化させたりしています。

ほかにもISISテロのようなものを自作自演して、戦争を起こしたり、世界消費税を２０％にして世界中からお金を盗むようなことを、どんどんしていくだろうとみられています。2016/12/21

隠していない以上、NWOは裏社会の真の目的ではない？

NWOが世界中の人々に知られるきっかけとなったのは、ローマ法王やヒラリーの夫のクリントンが大統領だったときの、公の場で行った演説だったことでしょう。表向きは平和的な世界統一政府構想でした。

NWOは世界の要人が公の場で話しているので、世間に対してまったく隠していない状態にあります。

裏社会の支配思想では、大衆に気付かれずにだますのが基本であり、至高の詐欺犯罪のように扱われています。隠さないということは、隠す必要がないと解釈するべきでしょう。 2016年11月のアメリカ大統領選でも、彼ら裏社会勢力は、ヒラリー優勢・トランプ劣勢という情報をしつこく流し続けました。トランプ候補をほめたことは一度もなかったのではないかと思います。そほれほどまでして、彼らは自分たちに都合の悪い情報、彼らが隠したい情報を、全力で隠し続けてきたのです。

彼らが隠さない情報というのは、彼らの詐欺支配という真の陰謀計画ではないという可能性が高いでしょう。2016/12/21

裏社会は都合の悪い情報を全力で隠そうとする

実際にこれまでの世界の歴史をみても、裏社会のトップ、超富裕層、イルミナティなどの詐欺支配思想では、人々に知られずに、人々が自ら選んだかのように錯覚させたまま支配するという方法がとられてきました。

銀行を使った借金支配計画などは、かなりバレてしまっている今でも、隠そうとしています。2016/12/21

世界詐欺師は世界統一政府など望んではいない？

この気付かれないまま支配するという詐欺思想からすると、NWOという公の場で発言されている統一政府構想は、隠されていないのでやはりおかしいものです。

知られずに支配するはずが、自分たちから話してしまっている訳ですから、大きく矛盾しています。

そのため、NWOは支配層の真も目的ではないという答えが導き出されることになります。

つまり、NWOは支配層が世界をだますために仕掛けた詐欺工作だ、というのが、新しく分かった説です。

NWOが詐欺工作だとすると、支配層は世界統一政府などは望んでいないということになります。

たしかにそういわれてみると、ギリシャの負債問題やドイツやEUのシリア難民受け入れ問題、イギリスのEU離脱問題などは、すべてEUという経済統一圏を破壊する方向へ動かすための、工作だったとみることもできます。

支配層はEUのような統一された社会の存在を望んでいないのだろうと思います。歴史的にも彼らは国家・政府によって組織を解体させられたり、改宗させられてきました。

彼らは大衆に自分たちのことを支配層などと呼ばせて喜んでいるのかもしませんが、何度も国によって滅ぼされかけてきたのが、裏社会の詐欺集団の歴史です。

支配層にとっては、世界の国々はほどよく分裂して、争っている状態にしておいたほうが、たまに戦争を起こしたり、金融相場変動で金儲けしたりできるので、都合がよいのです。

支配層が恐れているのは、世界がひとつにまとまることのようですから、私たちとしては、世界がひとつにまとまるように努力してくのが、世の中をよくする方法となるはずです。2016/12/21

大人数だとだませないというのが詐欺の特徴

NWO陰謀論説のもうひとつの根拠となるのが、詐欺とは個人や少人数の相手でないとうまくいかない、というものです。

詐欺師が人をだます場合、まずは信頼させてから、財産や権利を奪うような犯罪行為を行います。相手を信頼させないことには詐欺犯罪というのは成立しないのです。

このサイトが一番の目的としている集団ストーカー犯罪の解決、被害の改善などでも、マスコミや法律、警察、医者などの権威を利用することで人々をだまし、犯罪を成立させています。

同じように裏社会の世界詐欺師たちが私たち大衆をだますときも、まずは信頼を得る必要があります。世界詐欺師はあろうことが、国家、政府、法律、マスコミ、科学、学問などを使って大衆の信頼を得ては悪いことを繰り返しています。

世界詐欺師がもっとも恐れていることのひとつが、大衆をだませなくなる、ということなのです。

もしも世界統一政府などが、公正なかたちでできあがってしまうと、世界詐欺師が地位や名誉、お金やハニートラップなどで工作しないといけない政治家や財界人が大量に増えてしまうことになります。

ここで公正なかたちといっているのは、今の国連のようにロックフェラー・ロスチャイルドの関係者が主要な決定権を握っているようなかたよった組織ではなく、世界の国々が同じ投票権を持ち、選び出すような公正な意思決定機構などのことです。

仮に世界各国が１票づつ投票する制度を設けただけでも、これに詐欺工作を仕掛けるのは莫大な資金と時間が必要となり、いかに世界詐欺師とはいえ一筋縄ではいかないことでしょう。

また秘密というのは知っている人が増えれば増えるほど、隠すのが難しくなりますので、裏社会の秘密の計画も隠すのが、かなり難しくなってしまいます。

公正な世界統一政府ができあがった場合、誰も支配することができないような組織ができあがることでしょう。マスコミの情報操作や不正選挙などは、そもそも行うことすらできなくなることでしょう。

それ以前に、本当に公正な世界統一政府が樹立された場合、おそらくまず最初に行われるのは、裏社会の支配者、金融マフィア、世界詐欺師たちの掃討作戦となることでしょう。

世界詐欺師たちの存在を知りながらも、有効な対処法がなかった世界が、一気に反撃にでるはずです。

この点からも、NWO、世界統一政府構想は、裏社会の世界詐欺師にとっては恐るべき敵となるはずです。

世界詐欺師たちはNWOを望んでいる、世界を効率的に支配してやる、などと強気な態度をみせているだけで、世界統一政府を本当に望んでいるはずがありません。

透明性の高い、公正な世界統一政府であれば、世界詐欺師程度の少数者にだましきれるものではありません。

世界詐欺師たちは、現に、今でも、ロシアやアメリカなどの大国をだますのに失敗しています。彼らには世界全体をだますほどの力は初めから持っていなかったのでしょう。それがネットの普及で明るみに出たのが、今の世界の現状ということでしょう。2016/12/21

予想される反論

次に予想される反論をあげておきます。

支配層はそれぞれの詐欺支配計画がバレてしまった場合、陰謀論というレッテルを張って隠蔽するようになっています。これは1960年代以降に陰謀論という概念を作り出し、隠蔽工作として行われてきたことです。

そのためNWOは陰謀論だというレッテルを張ることで、本当に計画が進んでいるNWOを隠しているという可能性もあるにはあります。

一連のEU解体計画などは、秩序を一度壊すことで、次によりよい秩序としてNWOを実現する布石だと、一般的には考えられています。たしかにその可能性があること自体は否定できません。

しかし、こういった懸念は、支配層の詐欺計画のほとんどが陰謀論扱いされていることからも、常に付きまとうものです。致し方ないことでしょう。陰謀論なのか新の詐欺計画なのかは、常に注意して判断していかなければなりません。

私の経験でも、このサイトで人口削減計画を取り扱った直後に、YouTubeの広告で人口削減計画を目論む犯罪者が出てくる物語の広告が頻繁に流れるようになったことがあります。世界詐欺師たちは人口削減計画は陰謀論として隠したいよにみえました。2016/12/22, 2020.3.6

人口削減計画もWHO文書でばれているが問題ないのか？

ここからさらに同じ種類の疑問が生まれてくることでしょう。たとえば人口削減計画はWHOの文書に世界の人口は10億人に減らしたほうがよいといった記述があります。

人口削減計画も裏社会、世界詐欺師の秘密の支配計画だとみれていますが、WHO文書に書いているのだから、隠していないではないか、という疑問です。

これについては程度の問題だろうと、私はみています。WHOの文書というのは一般的には人目につかないものですから、ローマ法王やアメリカ大統領に直接演説させるのとは、かなり違うだろうという見方です。

たとえば、WHO文書にレーダーと人の健康に関する文書があります。世界大戦中などにパルス型のレーダーが人の耳に音として聞こえていたことや、電波が人体にあたえる健康被害などについて記述されています。

集団ストーカー問題の分野では、この文章はテクノロジー犯罪と呼ばれる、集団ストーカー被害の一部となっている電磁波被害を証明する文書として扱われています。この文書で扱われているレーダー波とは、電波のことであり、電波とは電磁波として分類される電気と磁気を帯びた波動のことです。通常の電波は放物線が波打ったようなサインですが、音として聞こえる電磁波は直角で線が結ばれるようなパルス型のものです。これをパルス型電磁波、電磁パルス、英語ではエレクトリック・マグネティック・パルス、その略としてEMPと呼び、軍事兵器の分野では、電磁波兵器のことをEMP兵器などと呼びます。

これは集団ストーカー問題の分野ではある程度有名なWHO文書に書かれている内容ですが、どれくらいの人が知っていたでしょうか。集団ストーカーや電磁波兵器を扱う研究者や軍人以外でこれを知っているという人は、ほぼ０に等しい状況だろうと思われます。

このようにWHO文書の内容の一般庶民の認知度や理解度は、その分野に関係する人以外ではほぼなきに等しいものなのです。世界人口を１０億人に減らしたほうがよい、などという情報を知っていたいた人も、これと同じくほぼいないに等しい状況だったことでしょう。

そのため、WHO文書に書くという程度のことでは、情報を周知したことにはならない、と考えてよいだろうとみています。2016/12/22

人口削減計画の真の目的は医療・保険利権か

もちろん、絶対に知られないように計画をすすめるという、裏社会の方針、イルミナティのアジェンダなどには反していますので、人口削減計画も、知られてもそれほど困らない程度のもの、むしろ陰謀論として一般人には誤解させておくのが真の目的なのかもしれません。

人口削減計画もあやしいもので、裏社会の代理人である各民族や各国の政治化や財界の要人などが、自分から進んで自分たちの勢力の人間を減らすとは考えにくいものがあります。人数が減ることは、勢力の弱体化に直結しますので、どの勢力に属する人間も、自分の勢力を弱めるようなことはしたがらないでしょう。

自分の勢力が弱体化すると困るので、ほかの勢力に人口削減させようとするはずです。そうなると、誰も人口削減など行わなくなり、計画は進まないということになります。

この状態で人口削減を進めるに、タイトルにあるように医療や保険の利権をエサにしているようにみえます。しかし、これは逆で、医療・保険利権のために人口削減という目的を掲げたという可能性もあるでしょう。

人口削減計画は人々に気付かれないように、食品や医療などの日常的な環境に弱い社会毒をまきちらし、少しずつ私たちの免疫力を落として病気を誘発し殺すというものです。社会毒によるスローキリング、ソフトキリングなどと呼ばれています。

ここ20年くらいでしょうか、花粉症という病気がもてはやされています。杉の木の花粉が主な原因と、旧メディアであるマスコミは伝えています。しかしこの情報は本当に正しいのでしょうか。私も杉林の近くに何十年も暮らした経験がありますが、私を含めて周囲の人もほとんど花粉症にはなっていません。

以前、私が血液のアレルギー検査を受けたときに、結果をみると、ごく弱い花粉症であるということになっていました。杉林と杉花粉の中で暮らしてきた私に杉花粉アレルギーがあるなら、症状が出ているはず。この結果はおかしいと感じていました。おそらく花粉症の利権勢力が利益拡大を狙って長期的に花粉症を広めているのではないかと思います。花粉症の治療薬などには、逆に花粉症を悪化させる成分が含まれているような可能性もあるかもしれません。

詳しいデータは調べていませんが、花粉症の患者は都市部に集中しているようにみえます。これはケムトレルを使って、米軍機で空からウィルスをまいたりしたことが原因となっているのかもしれません。花粉症では薬やマスクなどの利益が長期的に増加しますので、医療利権の拡大にそれなりに成功したようですが、人口削減にはほど遠いものがあります。

人口削減がソフトキリングとして行われている理由はほかにもあります。強い毒で人を殺してしまうと、初めのうちは確実に人を殺せますが、私たちも原因にすぐ気が付いて対策をとりますので、同じ方法でそれ以上人を殺すのは難しくなってしまいます。そのため、あやしまれずに人を殺せる、ソフトキリングという方法をとらざるをえなかったのかもしれません。

あるいは人口削減計画を進めていく途中で、医療・保険利権でもうけたほうが利益が大きいことに気が付いたという可能性もあるでしょう。

どういった経緯で今のような社会毒によるソフトキリングに落ち着いたのかは分かりませんが、今の人口削減計画は世界人口を減らすことよりも、医療・保険で利益を上げることが目的となっていることは間違いないでしょう。2016/12/22

超富裕層による日本の医療・保険支配戦略の失敗

日本の郵政民営化は、日本の預金を奪うとともに保険事業の弱体化という目的が隠されいたこと、また旧社会保険庁の時代から今の年金機構まで、不祥事が絶えず、年金制度自体も減額が続いていることも、世界金融マフィアである１％のグローバルエリート、超富裕層の計画だったことは、今では間違いない事実をみられています。

このことは郵政民営化や年金制度の弱体化が進むにつれて、その穴埋めとして日本の保険会社が業績を伸ばすのではなく、外資系の保険会社が次々と参入してきていることからも明らかなことでしょう。これらのことは初めから超富裕層の金儲けのために仕組まれていたことなのです。

ほかにも先進国のガン発病率データなどを見ても、日本だけが右肩上がりで増加していて、ほかの先進国ではむしろガン患者が減っているということが起こっています。これは先進国ではすでに抗ガン剤の危険性が認知されていて、使わなくなっているのですが、製造しているアメリカの医薬品メーカーなどが、在庫処理のため、日本へ後５年程度は抗がん剤を輸出し続けいるのが直接の原因のひとつとみられています。在庫を処理するために、日本での抗がん剤使用を増やしたいという意図があり、ガンを誘発する社会毒も、より多く日本社会へばらまいていることが予想されます。2016/12/22

日本の独立性、日本国は初めから属国

日本という国は残念ですが、完全な独立国とはいいがたいものがあり、アメリカの属国という地位にあることは、かなり確実な事実に近いとみられています。日本を守るべき自衛隊の航空サインなども米軍に決定権があり、そもそも日本政府の政策は日米合同委員会で通達された内容を実行しているにすぎないとみられています。

日本がアメリカの属国、植民地であるというのは、世界詐欺師が支配する世界の中でも地位が低いということをあらわしています。そのため世界詐欺師が作りすぎた抗がん剤があまれば、日本で処理しようということになる訳です。ベトナム戦争時に作りすぎた枯葉剤も、日本に輸出され、結局、最後には日本の山林などにばらまかれて処理されたという証拠が出てきています。日本は明治維新あたりから、世界詐欺師の属国として生き延びてきたということになります。

歴史的にみても、日本の独立国として地位は、明治維新から昭和に入る前くらいになくなっていたとみてよいでしょう。望まない戦争を初め、望まない敗戦を受け入れたというのは、まさに属国の振る舞いです。

当時の軍人たちはもちろんのこと、世情に詳しい一般人も日本が無謀な戦争を始めようとしていたこと、また始めてしまったことなどを理解していた、というのが記録などで明らかになっています。

彼らの意見は権力で抑えられたり、憲兵や今の公安警察にあたる特高警察などを使い一般人を逮捕・監禁、さらに殺人などの罪を犯して黙らせていただけのことです。当時の世界詐欺師にもすべての人をだます力や、情報自体を隠す力はなかったということです。2016/12/22

国民を殺すのが警察の仕事だった

戦時中、反戦を訴えていたような一般人は、憲兵に連れ去られ、その後、帰ってくることはなかったといいますから、すべて殺されていたということでしょう。しかしながら、今の公安警察は、政府や組織維持のため必要な場合などでは確実に人を殺しますが、全体としてはそれほど殺人を行わなくなってきています。

実際には個人は携帯電話・スマートフォンのGPS、監視カメラなどで、また自動車はNシステムなどでかなり確実に監視できるようになったので、殺す必要がなくなったという部分もあることでしょう。また殺してしまうと証拠も残りますので、後から嘘の辻褄あわせをするなどなど面倒なことになります。そのため、公安警察の集団ストーカー犯罪のように、殺さずに監視して、人件費など防犯利権から利益を得る方向に転換したのでしょう。

人をそれほど殺さなくなった点だけは、多少は民主的で公正な組織に近づきつつあると評価してもよいでしょう。殺人を防ぐための組織が一番殺人を繰り返していたという事実から、多少は反省したといってもよいでしょう。

警察が守る秩序というのは、政府が政府として権力を保持し続けるための秩序ですから、国民の命を守るなどというのは、初めから単なる建前にすぎなかったといわざるをえません。政府の言うことを聞かないような反政府主義の国民を逮捕して殺すことは、今でも警察組織にとっては重要な秩序維持任務となっています。

公安警察の集団ストーカー犯罪では、反政府主義者ではない一般人を犯罪者扱いしてまで裏金作りをするようにまでなっています。警察もお金がほしいので楽にかせげる、税金横領という裏金作りをするようになっています。2016/12/22

医療・保険利権、世界中で日本だけが増えているガン患者

近頃の医療大麻問題で、大麻の医療目的での使用がなかなか認められないのも、抗がん剤などのガン医療利権勢力が妨害しているということでしょう。

裏社会というよりも世界の金持ち、超富裕層が次に狙ってくるのは、日本の医療のより直接的な支配となっていことでしょう。日本の医療費は莫大で、今は主に医薬品でもうけているようですが、次は、外資系の病院運営を日本政府に認めさせ、日本人の体へ直接的に毒物を入れ込み、より利益が出せる体制を作ろうとしているはずです。

このグローバリストによる病院支配は、日本人としては何としても阻止しないといけませんが、万が一外資系病院の参入が許可されてしまっても、法律やルールは後から変更できますので、日本人の頑張り次第で自体を改善できるようにもなるはずです。

外資系保険会社の保険の支払い率の悪さは、関係者・利用者にはすでに有名な話となっていて、外資系保険会社をさける人が増えています。いくら旧メディアで宣伝を続けても、実際のサービスが悪い訳ですから、ほれほどの利益の拡大は見込めないことでしょう。日本の保険に参入したはよいものの、撤退していく外資系保険会社の姿が目に浮かびます。

外資系保険会社は契約書に、保険金を支払わなくてよいルールを大量に詰め込んでいることでしょう。裁判になっても契約者が勝つのは難しいことでしょうが、そもそも使わなければ関係ありません。外資系保険会社の質の悪さはネットで調べればすぐに分かりますので、時間の問題です。超富裕層もあきらめざるをえないことになるでしょう。

超富裕層の医療・保険利権の拡大戦略は失敗する可能性が高いでしょう。なぜなら肝心の質が悪いからです。実際に質が悪いのは事実ですから、いつまでも隠しとおせるものではありません。

そもそも、どうして質の悪いもので利益が出ると考えているのか、さっぱり分かりません。

世界詐欺師たちは自分たちが選ばれたエリート支配者だと錯覚していて、自分たちが単なる詐欺師であることすら正しく理解できていません。彼らの本質は詐欺部分にあり、人をだまして利益を手に入れるということしかやっていません。これは支配でもなければ、彼らがエリートである証拠でもありません。仲間同士でもだましあい、もめているのが彼らの現状です。

彼らは理解力に乏しいせいか、世の中の出来事に対する誤解も多く、常識的に見ても頭の悪い部分があります。2016/12/22

エシュロン、プリズムなどの人類監視計画

YouTubeやその他のネット広告は、全人類に対して行われているネット監視システムの情報を元にしているとみられていますので、人口削減計画だけを特に隠したかったということでもないだろうと思います。監視システムと連動した広告システムが自動で広告を発信してきた可能性があります。

プリズムと呼ばれる全人類へのネット監視システムでは、ネットやメールアドレスなどから、その人が興味のある情報やネット上の発言などが、個人にひもづくかたちで収集されているとみられています。これにネット上以外の日常生活での情報も追加されていくかたちをとっていることが予想されます。

ネット監視システムでは、一般のネットユーザーだと、検索サイトに入力した検索単語などが、ネット監視データベース上にあるその人の個人情報に追加され、その人が最近興味を示した対象などとして扱われることになります。

その結果、検索単語やよくみるサイトの扱っている情報と関係する広告が次々と現れるということが起こります。

SNSなどで情報発信している人は、検索単語のほかに、自分のネット発言内容がこのデータベースに加わるので、私のように人口削減の記事を書くと、人口削減物語の広告を目にするようになる訳です。

ネット監視システムの優先順位判定を予想すると、だいたい次のような順で情報が並び替えられていることが予想されます。ネット広告は売り上げを伸ばすための広告ですから、まずは当然、ネット通販関連情報が上位にくるでしょう。次に、検索単語、その次あたりがブログなどSNSで発信した情報となるのではないでしょうか。

この優先順位の判定は、ほかにも時系列を基準に取り入れているでしょうから、検索単語であれば１週間以内は優先度が高くとなり、１ヶ月もするとかなり低い優先度へと下げられる、といったこともしているでしょう。2016/12/21

NWOは裏社会の真の目的ではない説を広めたほうがいい？

今回の話は、NWOは世界がひとつにまとまらないようにする陰謀論工作、詐欺工作、思考誘導作戦だという可能性があること分かったという話です。この話はまだあまり知られていないので、裏社会に詳しい人がいたら教えてあげてみてください。きっと驚かれるだろうと思います。

注意しなければならないのは、NWOが新の目的ではない可能性があるにはあるのですが、権力者や支配者の世界ではより大きな権力や支配力を求めるのが、人の自然な発想ですので、より大きな権力や支配力をほしがるという意味ではNWOを望む人はたくさんいるはずだということです。NWO否定説やNWO偽装説は、あくまで、ひとつの決定された計画としてNWOが存在するかとは限らないという可能性を提示する程度のにとどめておくべきような主張なのです。2016.12.20, 2017.2.9